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2020.10.09
テーマ： ニュース(99469)
カテゴリ： science
電池技術関連の特許出願数で、日本が世界の3分の1を占めるトップだとする調査結果を、欧州特許庁(EPO)と国際エネルギー機関(IEA)が共同発表しました。出願数上位企業10社のうち7社が日本を拠点とする企業だったほか、リチウムイオン電池関連の特許発明者数で日本が4割に上ったそうです。
電池技術に関する世界の特許出願数は、2005～2018年に年平均14パーセント増加し、全技術平均の約4倍を記録しました。2018年には7000件超となり2000年の約7倍に達しました。
2018年は日本が2339件で世界の3分の1を占めトップでした。調査は「電池の革新において、日本は00年代に既に世界をリードしていたが、過去10年間で各国との差がさらに拡大した」としています。
企業別では2000～2018年の出願数トップ10社のうち7社が日本を拠点とする企業で、2位のパナソニック(4046件)のほかトヨタ自動車、日立製作所、ソニー、NEC、日産自動車、東芝が入っています。
電池セル関連では、リチウムイオン電池が2018年の出願の45パーセントを占めました。リチウムイオン電池の出願に関わる発明者は、2014～2018年に日本が41パーセントとなり、調査は「日本は支配的な勢力」としています。
次世代リチウムイオン電池では、電解液を燃えにくい固体に改めた全固体電池が有望視され、各国が開発を競っています。こうした中、日本は2014～2018年に全固体電池の出願数の54パーセントを占めました。
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最終更新日
2020.10.09 19:50:05 コメントを書く
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