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厚生労働省は、新型インフルエンザの国産ワクチンの接種回数について、再度、成人は原則1回とする方針を決めました。妊婦、基礎疾患(持病)のある人、65歳以上の高齢者など成人の優先接種対象者も、これに含まれます。国立病院機構が実施した臨床試験で、健康な成人に2回接種しても、1回接種と同等の効果しか得られないことがわかったためです。ワクチン供給量に余裕が生じ、接種スケジュールが全体的に前倒しになる可能性が高くなりました。厚労省はこれまで、妊婦などの優先接種対象者のうち、20~50歳代の健康な医療従事者のみを1回接種とし、その他は2回接種としてきました。中高生については現時点では2回接種の方針を変えず、12月下旬に出る臨床試験の結果を踏まえて最終的に判断するそうです。13歳未満の小児と免疫力が著しく落ちている人は、これまで通り2回接種となります。今回の方針転換で、約1200万回分の国産ワクチンの余裕が生まれる計算となります。来年1月以降に予定されている小学4~6年生や中学生の接種時期が前倒しになるほか、輸入ワクチンの使用が前提となっている高校生や健康な高齢者にも国産ワクチンが回る可能性が高くなりました。妊婦の方などへの接種回数は、2回から1回になり、(政府主導で?)2回にもどり、再度1回となりました。やむをえない面もあると思いますが、医療現場の混乱も考えて欲しいと思います。
2009.11.12
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厚生労働省は、新型インフルエンザ用ワクチンについて、健康な小児(1歳~小学3年生)と、持病のある小学4年~中学3年生の接種時期を前倒しし、11月中旬からの開始を検討するよう、都道府県に通知しました。当初計画では、12月以降としていました。小児で重症化するケースが増え続けている現状を踏まえたものですが、医療現場では混乱も予想されています。前倒し接種となる小児は計約980万人。接種時期は2週間~1か月早まります。小児に回すワクチンは、妊婦と持病を持つ人に今月中旬から接種する予定だった355万回分の一部で、6日に出荷されました。不足分も次の出荷分から対象小児に順次配分する方針です。当初の接種計画では、持病のある人のうち1歳~小学3年の小児を優先することを決めていました。これに加え、健康な小児などの接種時期を前倒ししたのは、新型インフルエンザの患者は14歳以下が全体の約7割を占め、入院患者や死亡者も小児の発生が目立っているから、としています。特に、入院患者の発生率は5~14歳の小児で突出して多くなっています。こうした事態を受け、日本小児科学会は先月、健康な小児のワクチン接種を早期に実施できるよう、厚労省に要望書を提出していました。東京都と大阪府は健康な小児への接種を独自に前倒しする計画があります。子供の学校でも閉鎖となった学級がでています。まさに感染が拡大している状況です。ちなみに、子供の小学校で学級閉鎖となっているのは4年生ですので、今回の前倒しにも該当しない(健康なら)ということになります。とりあえずは、手洗い、マスク、うがい、の徹底で対抗するしかないようです。
2009.11.07
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季節性インフルエンザワクチンの接種を希望する人が昨年より2割多く、医療機関の9割近くがワクチン不足に陥っているようです。希望者の4人に1人は接種を受けられない可能性があります。アンケートは医療情報などのホームページを運営するキューライフ社が実施したもので、全国の病院・診療所の内科医300人から回答を得ています。「接種希望者が昨年より増えている」とした医療機関は57%。そのうち「昨年比50%以上の増加」は22%。増加率を計算すると、医療機関あたりの接種者数は平均で昨年比19%増となったそうです。一方、86%の医療機関がワクチン必要量を確保できないとし、現在の確保量が「必要分の50%以下」との回答も17%になりました。新型インフルエンザの不安が消えない中、とりあえず季節性だけでも、ということなのでしょうか。現場の混乱はいろいろと続きそうです。
2009.11.06
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国立病院機構本部は30日、新型インフルエンザのワクチンについて、小児(生後6か月~12歳)の最適用量や、季節性インフルエンザワクチンを同時接種する際の安全性を確かめる臨床試験を始めました。国産の場合、新型ワクチンは用量、回数とも季節性ワクチンと同じですが、小児の用量は世界保健機関(WHO)の推奨量に比べて少なく、効果が低いとの懸念がありました。試験はWHOの推奨量を全国8病院で計320人に、比較用として国内の用量を40人に、それぞれ接種する。160人には季節性ワクチンも打ちます。新型インフルエンザワクチンについては、接種回数が2回から1回になり、再度厚労省の意向(?)で2回に戻りました。これについても、エビデンスを無視した官僚主導の変更だ、との批判もあるようです。いずれにしても、日本としての臨床試験データを確保するのが重要です。でも、これから試験となると、実際に子供たちに接種できるのはいつになるのでしょうか。子供の小学校も学級閉鎖がでました。子供の野球チーム新人戦の時期ですが、参加すら危ぶまれる状況です。できるだけ早い対応をお願いしたいものです。
2009.11.01
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厚生労働省は28日、医療従事者に対する新型インフルエンザワクチンの接種で、ショック症状(アナフィラキシー)や肝機能障害などの重い副作用が、新たに4件報告されたと発表しました。19日の接種開始以来、重い副作用の報告は、これで計10件。調査中の1件を除き、いずれの症状もほぼ回復しているとしています。厚労省は「現段階で副作用頻度が高いとは言えない」としています。10件のうち、新たな4件を含む6件は、推定約85万人への接種の中で発生しました。重い副作用の発生率は約0.0007%となりました。季節性ワクチンの約0.0003%より高いものの、医療機関に積極的な報告を求めているため、報告率が高くなっている可能性もありそうです。とりあえず、「季節性ワクチンに比べ、特に副作用が強いということはなさそうですが、これから妊婦や小児などに接種することになるので、厳重な監視は必要なようです。ちなみに、医療関係者に接種が始まったといっても、全員が接種するわけではなく、内科と小児科のDr、看護師中心で、余裕があれば、年齢の若い(感染しやすい?)看護師、の順番に接種しているそうです。
2009.10.29
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厚生労働省は、医療関係者に対する新型インフルエンザワクチンの接種開始から4日間で、意識低下や筋肉痛など、重い副作用(副反応)の可能性がある事例が6件報告されたと発表しました。いずれも数日中に回復し、症状は季節性インフルエンザワクチンと同程度としています。厚労省は「今のところワクチンに問題があるとは言えない」とコメントしました。厚労省は19~20日、67病院の医療従事者2万2112人を対象に、ワクチン接種後の健康調査を実施し、その他の医療機関から22日までに寄せられた報告も集計したところ、、副作用の可能性がある例が32件確認され、うち6例が重い症状でした。なお、32件中、16件にアレルギーの持病があったそうです。6人の症状は、嘔吐、両足の筋肉痛、一時的な意識低下など。ワクチンとの因果関係はまだはっきりしませんが、1例は接種の30分後に呼吸困難や血圧低下があり、副作用の可能性が高いとしています。健康調査での重い副作用の発生頻度は0.02%。季節性インフルの場合、昨年度約4740万人中、重い副作用の報告は121人(0.0003%)にとどまります、厚労省は「打ち始めたばかりで念入りに調査しているため、数字が高めに出ている可能性がある。今の段階で頻度が高いとは言えない」としています。まだ、最終的な評価ができる段階ではありませんが、注目しておくべきことだと思います。
2009.10.25
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厚生労働省は、新型インフルエンザ用ワクチンの接種回数について、原則1回にするとした方針は拙速だったとして、専門家との意見交換会で再検討しました。その結果、優先接種対象者のうち1回接種とするのは当面、医療従事者に限るとする案になったようです。国産ワクチンを20代から50代の健康な成人200人に実施した臨床試験の結果では、1回の接種で有効性が確認されています。海外でも1回接種で十分とする知見が相次いで出されているため、先の意見交換会では、13歳以上は原則1回接種とする意見で合意していました。しかし、この結論に厚労省が難色を示し、今回は別の専門家からも意見を聞き、健康な成人以外の1回接種は科学的根拠に乏しいとの結論にいたりました。妊婦や基礎疾患のある人たちが1回接種のみで免疫がつくかどうかについては、「まだ結論づけることはできない」との意見が相次いだようです。小規模でも妊婦や基礎疾患のある人を対象にした臨床試験も実施すべき、とする意見が大勢を占め、今後具体策を詰める方針です。接種開始の日にこんな大きな影響のある方針変更では、現場も混乱しそうです。拙速だったのは、一回接種の有効性の確認だけで、安全性の確認ではないことを祈りたいと思います。
2009.10.20
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新型インフルエンザの流行が拡大するなか、新型用ワクチンの接種が今日からから始まります。厚生労働省は全対象者に2回接種する方針だったが、臨床試験の結果を受け、13歳以上は1回接種にする方向で検討しています。1回接種になれば、全体の接種計画が大幅に前倒しされるほか、接種を希望する国民は全員受けられる可能性があります。国立感染症研究所によると、最新の1週間(10月5~11日)で新たに増えた患者数は推計約64万人にのぼり、前週の約33万人からほぼ倍増しました。流行が始まってからこれまでに人工呼吸器を使用したり、脳症に陥ったりするなどした重症例は129人に上り、うち27人が死亡しています。ワクチン接種は、患者が重症化するのを防ぐのが目的です。医療従事者からスタートし、発症した場合に重症化が懸念される妊婦や基礎疾患(持病)がある人など合計5400万人に順次接種する予定です。準備が整った自治体から開始され、19日に始まるのは47都道府県のうち大阪、沖縄など23府県。残りの23道県は19日の週から、東京都は翌週の26日から開始になります。1回接種の案が正式決定されれば、希望者はすべて接種が可能になるほか、輸入ワクチンが接種される予定だった小学校高学年と中高生は国産ワクチンを使える可能性が高くなります。ただし、高齢者は当初計画通り、輸入ワクチンが接種される見通しです。開始直後の副作用がどの程度問題になるかに、注目しておく必要がありそうです。
2009.10.19
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新型インフルエンザの国産ワクチンについて、厚生労働省は、これまで2回接種としていた方針を見直し、優先接種対象者のうち13歳以上は、原則1回接種とすることを決めました。専門家らの意見交換会が同日開かれ、健康な成人に実施した臨床試験の結果、1回の接種で有効性が確認されたとする報告があり、合意に至ったものです。厚労省は来週にも接種計画の見直しに入ります。対象者のうち、優先順位が低かったグループの接種スケジュールが前倒しになるほか、輸入ワクチンを使用することが前提だった中高生などの接種対象者にも国産ワクチンが使える見込みです。国産ワクチンの臨床試験は、9月17日から国立病院機構で、20歳以上の健康な成人を対象に実施し、通常量のワクチンを接種した96人中72人(75%)で新型インフルに対する免疫物質(抗体)が増加しました。一方、副作用は接種者全体のうち45.9%に見られ、多くは局所の腫れや痛みだったが、ショック症状など重い副作用が2例みられています。1回接種となるのは医療従事者のほか、▽妊婦▽持病のある人▽1歳未満の乳児の保護者▽13歳以上の中高生▽65歳以上の高齢者です。持病のある人で免疫力が低下している人などは、主治医らの判断で2回接種できる方向で検討しているそうです。なお、13歳未満の小児は、通常の季節性インフルエンザワクチンと同様、2回接種を維持します。対応の時間がない中での判断は難しかったと思いますが、海外での報告なども参考にしたようです。ただ、治験で96人中2例に重い副作用というのが、気にかかります。この比率なら、3000万人に接種したら、60万人!!に重い副作用がでることになってしまいます。十分な監視が必要だと思います。
2009.10.17
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9月に入って、10代前半の新型インフルエンザの患者が急増していると、国立感染症研究所が発表しました。夏休み後の学校や幼稚園などで、感染が広がっているようです。全国約5000医療機関から7月6日~9月20日に寄せられた報告を分析した結果、患者の約7割を、5~19歳の若年層が占めていました。最も多かったのは10~14歳で全体の28%。続いて5~9歳の24%、15~19歳の16%、0~4歳の11%でした。9月14~20日の1週間に限って見ると、10~14歳が全体の4割に上り、その急増ぶりが目立っています。大流行は、特定の年齢から広が利はじめることが多いとも指摘されていますので、これから本格的な流行となるかもしれません。地域別では、流行が顕著だった沖縄が減少し、北海道、宮城、東京、愛知、大阪、兵庫、福岡などの大都市圏を中心に患者が増えています。まだ、直接の知り合いには新型インフルエンザ発症した人はいないようですが(知らないだけ?)、対岸の火事とは言っていられなくなりそうです。
2009.10.01
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米政府は、10歳以上の健康な子供への新型インフルエンザワクチン接種は1回で十分とする臨床試験の結果を発表しました。ただ、9歳以下はワクチンの効果が低く、3週間の間隔を置いて2回の接種が必要とみられています。米国立衛生研究所(NIH)などが、仏サノフィ社製のワクチンを使って試験したところ、10~17歳の健康な子供は接種後8~10日で76%に免疫ができました。重い副作用もなかったとしています。3~9歳では36%、3歳未満では25%に低下していました。米疾病対策センター(CDC)は「幼児の反応が弱いのは、季節性インフルエンザのワクチンと同じ傾向」としています。ちなみに、健康な大人には、すでに「1回の接種で十分」との結果が出ています。日本の接種方法にも影響を与えそうです。
2009.09.23
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厚生労働省は、新型インフルエンザワクチンの接種を、国と委託契約を結んだ医療機関に限って行う方針を固めました。対象の医療機関は市町村や地域の医師会が選ぶそうです。供給量に限りがある国産ワクチンを、最優先接種者から順に、適切に接種していく必要があるため、当面は医療機関を限定する必要があると判断したようです。最優先の接種対象者は、医療従事者、糖尿病やぜんそくなどの持病のある人や妊婦、1歳~就学前の小児、1歳未満の乳児の両親を合わせた1900万人です。ワクチン輸入も計画されていますが、供給は12月下旬以降の見通しです。国産は早ければ10月下旬から出荷されますが、年内の生産量は最大1700万人分しかありません。持病がある人のかかりつけが対象外となった場合、主治医から「優先接種対象者証明書」を発行してもらい、国と委託契約した医療機関で接種を受けることになるそうです。方針案は8日の都道府県担当課長会議に提示されます。混乱を避けるという意味ではやむをえない判断かと思います。強毒性ではないので、取り合いでパニックになったりはしないと思いますが・・・。強毒型インフルエンザで、パニックになった日本。残り少ないワクチンを求め、強奪が横行した。強奪されたワクチンは闇市場で高値で取引されている。しかし、そのなかに、アナフィラキシーショックを起こしかねない粗悪品も紛れ込んでいた。やっと手にいれたワクチンを接種したとたん、ショック死する人々。日本はどうなってしまうのか・・・。なんてSFの中でも見たくないですね。
2009.09.09
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幼い子を襲い、発症すると救命が難しいインフルエンザ脳症の新ガイドラインを厚生労働省研究班がまとめました。最新の治療のほか、異常行動の例や症状の分類などを詳細にし、見逃しを防ぐ工夫を凝らした、としています。患者への対応にとどまらず、脳症で子を失った親への調査に基づいて、家族へのケアのあり方を詳しく掲載しているのが大きな特徴だそうです。通常のインフルエンザでは、脳症は年間100~200人が発症し、うち9%が死亡すると推計されています。命は助かっても脳の障害が残ることもあります。新型での脳症発症率はまだ分かっていませんが、研究班によるとすでに全国で少なくとも10人が発症しているとみられています。ガイドラインは「父を『お姉ちゃん』という」「話そうとするが言葉が出ない」「理由もなく『こわい!』と叫ぶ」など、脳症の早期診断に重要な異常行動の実例を多数挙げています。寝ぼけた子どもがいいそうなこともならんでいますが、なかには、「夜間に包丁を持って家族を襲おうとする 」なんてのもあります。子どものインフルエンザ診療の最前線である診療所に対しては「確信が持てない場合は、より高度な診療ができる医療機関へ紹介する」と書き、見逃しを防ぐよう注意を促しています(まあ、予防線を張っているともいいますが・・)。治療法は、呼吸や血圧などの維持が脳損傷を防ぐのに最重要としたうえで、タミフルなどの薬剤や低体温療法などを科学的な根拠の有無と併せて紹介しています。特に目新しいことはないようですが(当然?)、診断・治療の標準を明記することは、意味のあることだと思います。
2009.09.08
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厚生労働省は、新型インフルエンザワクチン接種についての最終方針案を公表しました。必要としたワクチンは5400万人分。医療従事者と重症化しやすい人の合計1900万人を最優先接種者とし、この中での接種順位も示しました。国民の意見を6日から1週間募り、政府の専門家諮問委員会に諮った上で、9月末までに正式決定となります。接種は10月下旬から始まる見込みです。ぜんそくや糖尿病など持病のある人の中では1歳~就学前の小児を優先します。ワクチンで免疫がつきにくい乳児は両親に接種する方針で、当初は乳児の年齢を6か月未満としていたが、1歳未満に拡大しました。年度内に国内メーカーが生産できるワクチンは1800万人分。10月下旬から供給が始まり、最優先接種者に接種します。不足する分は輸入し、小中高校生と高齢者に使う予定です。ワクチン到着は12月下旬以降になる見通しのようです。ワクチンは2回の接種が必要で、1回目の接種から免疫がつくまでには1か月ほどかかるとみられています。厚労省の「流行シナリオ」では流行ピークを10月上旬としており、10月下旬から接種が始まるとすれば、ピークに間に合わない可能性もありそうです。今回の新型インフルエンザは、5月に流行があり、一度沈静化してから再度流行した、という特徴があります。その意味では、ワクチンなどを準備する余裕があったともいえるわけです。それでも、本格流行にワクチンは間に合わないことがほぼ確実です。やはり、手洗い、うがい、マスクといった日ごろの行動が重要なようです。今回のように暑い時期の流行も考えると、涼しいマスクもほしくなります。さすがに風通しをよくするわけにはいかないので、考えられるのはメントール風味?のマスクぐらいでしょうか。だれか実用化してくれませんかね。
2009.09.05
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米疾病対策センター(CDC)は、5~14歳の子供は60歳以上の高齢者に比べ14倍も新型インフルエンザにかかる可能性が高いとする報告を発表しました。報告によると、7月25日までにシカゴ市の保健当局が確認した新型インフルエンザ感染者1557人のうち、最も多いのが5~14歳の624人で、この年代の人口の0.14%に上ったのに対し、60歳以上は41人でこの世代の0.01%にすぎなかったそうです。入院する割合も子供で高く、報告は「子供を重点に予防や治療にあたる必要があることが裏づけられた」としています。新学期開始を前に、気になるデータですね。
2009.08.30
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ノバルティスファーマが、9月にも新型インフルエンザワクチンの有効性や安全性を確認する臨床試験を国内で開始すると発表しました。同社は年内にも製品を供給したいとしています。政府は、国内生産で不足する約2000万人分のワクチンを海外企業から輸入する方針を打ち出しています。ノバルティスは治験をできるだけ速やかに終えたいとしていますが、政府は治験を省略できる薬事法上の「特例承認」を適用することを検討しており、治験を途中で切り上げ、速やかにワクチンの供給を求める可能性もありそうです。現在、国内メーカー4社が新型インフルエンザワクチンを生産していますが、ウイルスの増殖が遅いニワトリの卵を使っているため、年内に製造できるワクチンは1300万人~1700万人分にとどまるとみられています。ノバルティスは「細胞培養法」という、より大量生産に適した方法を採用しています。また、ワクチンの効果を高める添加物(免疫増強剤)も加えています。これらは国内では使用経験がないため、日本人で使用した場合の安全性を特に確認したい、としています。日本のワクチン輸入に大して批判もあるようですが、有効で安全なワクチンが供給できるのならば、そのこと自体は喜ばしいことだと思います。しかし、「国」やマスコミのの医薬品の安全性に対する姿勢が、薬害訴訟とインフルエンザワクチンで大きく違うように感じます。これでいいのでしょうか。どちらがいいというわけではありませんが、少なくとも一貫性は感じられないですね。
2009.08.29
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新型インフルエンザワクチンについて、厚生労働省の有識者意見交換会で、感染すると重症化しやすい乳幼児と妊婦、持病がある患者と、医療従事者に優先的に接種する厚労省の方針に合意しました。妊婦については、「海外の報告で、死亡率が高い」として、最優先で接種したいとの意向を明らかにしました。一方、同じく重症化しやすい高齢者や、感染者の多い小、中、高校生、冬に本番を迎える受験生に対しても優先接種するよう求める声も出ましたが、ワクチンの量に限りがあるため、結論を持ち越しました。また、輸入ワクチンに関しては、国内で未使用の添加物が含まれることから安全性への懸念が出されました。「小、中、高校生に接種対象を広げるなら、輸入せざるを得ない」という厚労省に対して、「安全性に問題がある場合は、輸入しても使わない選択肢を残すべきだとの意見が出たようです。最近海外では、感染拡大を食い止めるためには、集団感染しやすい、通学している子どもとその親に接種するのが効率的との報告があり、この考え方も説得力のあるものと思います。いずれにしても、新型インフルエンザの感染拡大が落ち着いたところで、ワクチンの接種対象の選択とその効果について十分検討すべきでしょう。強毒性インフルエンザの流行に備える意味でも・・。
2009.08.28
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今秋の新型インフルエンザの大流行に備え、厚生労働省は、全国に約600か所ある感染症指定医療機関を対象にした施設整備のための補助制度を、すべての医療機関に拡大する方針を固めました。補助金の対象となるのは、新型インフルエンザの患者と、それ以外の患者の待合室を分けるための間仕切りの設置費用など。各医療機関からの申請に対し、国が半額を負担します。今秋の本格的な流行に間に合わせるため、今年度すでに約24億円を計上してある「保健衛生施設等施設・設備整備費」を使う方針です。同省は今年6月、一般の医療機関でも新型インフルエンザの患者を診察するよう運用指針を改定し、新型の患者とそれ以外の患者との外来を分けるなどの指導を行ってきました。このため、当然ながら該当する医療機関からは、施設の設置費用の補助を求める声が寄せられていました。厚労省は今後、重症患者の多発に備え、全国の病床数や人工呼吸器などの実態調査を実施し、その結果を踏まえ、感染症の患者を収容する特別な病床の確保や、人工呼吸器の整備を来年度以降に行う方針です。来年度予算の概算要求では、こうした整備費や検疫体制強化、鳥インフルエンザ対策なども含め約207億円を盛り込みたいとしています。何をやっても批判の対象になる厚労省ですが、ことインフルエンザ対策については、迅速に動いているように思います。まあ、選挙対策のパフォーマンスでなければいいのですが・・。
2009.08.27
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新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)について、国は21日、流行期に入ったと発表しました。「流行」の指標は、1医療機関当たりの平均患者数が1人を超えた状態をいいますが、通常の季節性インフルエンザでも、冬の最盛期には40人を超えることが珍しくありません。新型インフルエンザが一足先に猛威をふるったオーストラリアなど南半球では、今年は例年の4~6倍の患者が発生し、集中治療室や人工呼吸器が不足し、多くの死者を出しています。これを単純に日本にあてはめれば、ピーク時には現在の100倍ほどの患者が出る計算になります。しかし、実際には今後、国内流行はどう推移するのか良くわからないというのが現状です。9月に新学期が始まった後、小中高校などで集団感染が拡大するようであれば、冬に向かって患者数は増え続け、例年の4~6倍という最悪のシナリオに陥る可能性もあります。ただし、同じ北半球の米国やカナダでは、7月上旬に感染者数がピークを迎えた後、流行が落ち着きを見せ始めており、日本でもいったん流行が落ち着く可能性もありそうです。子の親としては、子どもたちの行事が目白押しの秋に、大流行にはならないでほしいと思います。
2009.08.26
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肥満などメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)や妊娠は、新型インフルエンザによる死亡の危険性を高める恐れがあることが、フランスの研究チームの分析で明らかになりました。肥満は、これまでの季節性インフルエンザでは死亡の危険因子とは考えられていなかったので、新型の特徴である可能性もありそうです。研究チームは、世界保健機関などが発表したデータをもとに、4月~7月に新型インフルエンザで死亡した27か国の574人を分析しました。生前の健康状態が分かる241人のうち9割に持病がありました。最も多かったのが、そのうちの3割を占める肥満や糖尿病などのメタボ患者だったそうです。とはいっても、成人男子の3割ぐらいははメタボと診断されそうなので、持病を持つ志望者の3割がメタボといわれても、多いのかどうかよくわかりません。新型インフルエンザの死亡例の多くがは若年者、高齢者ということを考えると、影響はあるかもしれませんが・・。ちなみに、妊婦は、死亡した20~39歳の女性の3割で、季節性インフルエンザと同様に新型でも死亡の危険性が高まるとみられています。
2009.08.25
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今回の新型インフルエンザは、感染しても大半は軽症で治るが、重症化する場合もあります。持病がある人や妊婦などに加え、健康な若い人でも肺炎で亡くなる例が海外で報告されています。肺炎は、インフルエンザに細菌感染が加わって起きるものが多いものの、特に若い人ではウイルス感染だけで肺炎になる場合もあります。高熱などに加え、呼吸困難などがみられたらすぐに受診することが重要です。一方、小児で心配なのがインフルエンザ脳症です。季節性のインフルエンザでも年間50~100人に発症していますが、はっきりした原因はわかっていません。主に6歳以下の子どもで、発熱後、数時間から1日のうちに、けいれんや意識障害が表れ、約10%が死亡、20%に後遺症が残る、といわれています。怖がりすぎる必要はありませんが、十分な注意は必要ですね。
2009.08.23
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国立感染症研究所から公表された新型インフルエンザの1定点医療機関当たりの患者数が8月3日~9日(第32週)の時点で0.99人に達しました。感染研は、その次の週(第33週、10~16日)で流行期レベルに達するのは確実とみています。厚生労働省も「集団感染の調査結果などと合わせても流行は着実に広がっている」と夏休み明けの流行拡大に警戒を強めています。新型インフルエンザの患者数の全数報告は累計で5000人を超えた7月24日以降、取りやめていましたので、感染研は新型を含めたインフルエンザの患者数を従来の方法で推計しています。第32週(8月3~9日)は全国で新たに約6万人!!が感染したと算出しました。インフルエンザの患者数は季節性の患者が減少し、第22週(5月25~31日)は0.75人と全国的には流行期を脱しました。新型の患者も5月下旬は一日数人まで減ったものの、6月上旬から再び増加。第28週(7月6~12日)から定点観測対象の全国の医療機関でも患者数が増加に転じています。第30週(7月20~26日)は0.28人、第31週(7月27日~8月2日)は0.56人と倍増しました。 夏休みという、全国一斉休校状態でこの数ですので、本格的流行といえそうです。個人として可能な予防策としては、手洗い、うがい、マスク(暑いですが)、といったところでしょうか。
2009.08.20
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新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は0.5%程度で、1957~1958年に世界で100万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったと、オランダ・ユトレヒト大学の研究グループが発表しました。新型の致死率は、これまで世界保健機関(WHO)などが今年5月の流行初期にメキシコで調べた推定値(0.4%)しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もありました。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要があります。研究チームは、米国とカナダで今年5、6月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算したところ、新型インフルエンザの致死率は、通常の季節性インフルエンザ(0.1%)より高く、世界で100万人以上が亡くなったアジア風邪(0.5%)並みと推定されました。国内でも、新型による死者はすでに3名になっています。
2009.08.19
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新型インフルエンザ、持病ある人は重症化?新型インフルエンザによる国内初の死亡例そして2例目も、慢性腎不全で人工透析を受けていた男性でした。新型インフルエンザは感染しても、ほとんどの人が軽症のまま治癒しますが、今回のように持病のある人は重症化しやすいようです。秋冬の本格的な流行シーズンを前に、改めて注意が必要です。国内初の死亡例は、まさに新型インフルエンザで犠牲者が出ることが懸念されていた典型的なケースでした。亡くなった男性のように腎不全で人工透析を受けていると、免疫機能が低下し、感染症にかかって、肺炎なども併発しやすいことが知られています。WHOや厚生労働省は、人工透析患者のほか、糖尿病やぜんそくなどの持病のある人、妊婦、乳幼児は、感染すると重症化する危険性が高いと、繰り返し注意喚起しています。新型インフルエンザに感染してもほとんどの人は、軽症で治癒しています。WHOによると、重症者の半数以上は、妊婦や、糖尿病、心臓疾患、ぜんそくなどの持病を抱えた人でした。米ニューヨーク市では、入院患者の8割が、妊婦と2歳未満の乳幼児、持病のある患者だったそうです。持病があると、重症化しやすいのは、病気を防ぐ免疫力が落ちることが最大の原因とみられています。透析だけでなく、糖尿病の場合も、血糖値が高くなると免疫機能をつかさどる白血球の働きが悪くなります。季節性インフルエンザでも、健康な人に比べて死に至る危険性が1.5倍高いという研究もあるそうです。病気ではありませんが、妊婦も胎児を異物と認識しないよう免疫力を抑制しており、新型インフルエンザに注意が必要です。日本産婦人科医会は今年5月、妊婦が新型インフルエンザに感染した場合、抗ウイルス薬で積極的に治療するよう勧めています。新型インフルエンザの犠牲者を減らすためには、抗ウイルス薬による早期治療に加え、こうしたリスクの高い人たちへの感染を防ぐことが大切です。厚生労働省は秋冬の大流行に備え、5300万人分のワクチンを準備する方針ですが、国内生産量は年内で1400万~1700万人分しかなく、緊急輸入も検討しています。ただし、輸入については、賛否両論といったところですが・・。
2009.08.19
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新型インフルエンザが夏になっても収まる気配がありません。埼玉県内で今月発生した集団感染だけでも35件だそうです。これは7月以前の19件を大幅に上回り、大流行の兆しといえそうです。ちなみに、集団感染の定義は、10人以上の集団の中で、1週間以内に2人以上の患者が出た場合だそうです。夏は、スポーツの各種大会や合宿練習が盛んに行われる季節で、中学、高校、大学の部活動に関係する集団感染が目立っているようです。また、今年は「冷夏」で、雨が多く、例年ほど暑さも厳しくないことで、ウイルスが生き延びている可能性もあるようです。日本でも、死亡者が出たにもかかわらず、一時期ほど騒がれていません。そのためか、マスクをしている人もおらず(暑いから?)、手洗い、うがいも若干おろそかになっていると思います(わが身をかえりみて)。まだまだ、十分な注意は必要なようです。
2009.08.17
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パーキンソン病患者の脳にウイルスを使って遺伝子を組み込む国内初の遺伝子治療を実施している自治医科大学で、治療を行った患者6人のうち5人の運動機能が回復した、と報じられています。ウイルスの安全性についても確認できたとしています。症例が少なく、まだ一般的な治療としては使えませんが、患者の生活を大きく改善する可能性をもつ成果とみられています。パーキンソン病は、手足にふるえなどが生じる神経難病で、国内に約12万人の患者がいます。脳の「線条体」で神経伝達物質ドーパミンが不足することが原因と考えられており、現在はドーパミンの元になる「L―ドーパ」を投与する薬物治療が主流です。それでも、病気が進行するとL―ドーパからドーパミンを作る酵素が不足し、薬効が低下していくことが問題とされていました。自治医科大学の研究グループは、2007年5月から2008年9月にかけて、ドーパミンを作る酵素の遺伝子を組み込んだ特殊なウイルス約3000億個を、パーキンソン病患者6人それぞれの線条体に注入しました。半年後に運動機能を調べたところ、5人に改善が見られたそうです。体を動かせなかった患者が、日常生活に支障がないまでに回復したケースもありました。私の身近にも、この病気に悩んでいる人がいます。できるだけ早く、この成果の恩恵が受けられるように、期待したいと思います。
2009.08.14
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脳梗塞で体の機能の一部が失われても、左右反対側の脳が神経回路をつなぎ替えて「肩代わり」し、機能を補うことを、自然科学研究機構・生理学研究所の研究グループがマウス実験で突き止めました。研究グループは、右脳の大脳皮質に人工的に脳梗塞を起こし、左足の感覚がほとんどなくなったマウスを使って実験しています。左脳の大脳皮質を特殊な顕微鏡などで観察したところ、実験後1~2週間に新しい神経回路が生まれたり、消えたりして回路のつなぎ替えが頻繁に起きていました。4週目になると、左足の裏を軽く刺激するだけでマウスが反応するようになったとしています。普通、右の脳は左半身、左の脳は右半身を動かしていると考えられていましたが、お互いに補完しあう可能性がでてきました。脳梗塞の回復期に、こうした機能回復のメカニズムを考慮して、最適なリハビリを行なうことで、より効果が上がると期待できそうです。脳出血は、降圧薬でかなり防ぐことができますが、脳梗塞(特に他でできた血栓が詰まるタイプ)は、心房細動の増加もあって、今後も注意が必要な病気です。これが、効果的なリハビリの研究の進歩が期待されている理由でもあります。
2009.08.14
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新型インフルエンザ用ワクチンの供給に関して、東京大学の生命・医療倫理系の講座で作るプロジェクトチームが、妊婦のように重症化しやすい感染者から接種することや、安全性が十分に確認された製品を輸入することなどを政府に求める提言を発表しました。国内企業は新型インフル用のワクチンを年内に最大1700万人分しか製造できないことから、政府は海外から輸入することを検討しています。しかし、優先接種の対象などが具体的に示されていないため、東大チームは課題をあげたうえで、政府に十分な議論を行うよう促しました。提言では、途上国がワクチン不足に陥らないよう、輸入量を必要な分だけに絞ることも要望しています。確かに、ルールを決めておくのは重要だと思います。もっと死亡率が高かったら、5人に1人分しかワクチンがないことで、パニックになってもおかしくないと思います。逆に、こんなに多くの人に接種すれば、死亡に繋がるような重篤な副作用の可能性もあります。そうなってから騒ぐのでなく、政府も、事前にリスクについてアピールしておくことが必要だと思います。
2009.08.13
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東京大学医学部付属病院は、脳腫瘍の患者に、直接、ウイルスを注入する「ウイルス療法」を8月下旬から開始すると発表しました。がん細胞に集中的に感染し、破壊するようウイルスの遺伝子を改変したもので、増殖する遺伝子組み換えウイルスを用いる臨床試験は国内で初めてとなります。脳神経外科の研究グループは、がん細胞に感染しやすいとされるヘルペスウイルスに着目しました。このまま使うと正常細胞も傷つけてしまうことから、ウイルスが、がん細胞だけで効率的に増えるように、ウイルスの3遺伝子の働きを失わせています。臨床試験は、脳腫瘍の中でも悪性度が最も高い「膠芽腫」を再発した患者が対象です。がん細胞にウイルスを2週間に2回投与し、腫瘍の大きさや神経まひが起きないかなどを観察します。患者を募集して、最大21人に実施する予定です。膠芽腫を皮下に埋め込んだマウスの実験では、効果が認められ、かつ、正常なマウスに注入しても、異常はなかったとしています。遺伝子を組み替えたウイルスを感染させる治療法ですので、新たながん化など、さまざまなリスクも伴います。しかし、新たながん治療の選択肢としては、有望に思えます。
2009.08.11
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世界保健機関(WHO)は、早い国では9月中に新型の豚インフルエンザに対するワクチンの接種を始められるとの見通しを明らかにしました。7月からワクチンの臨床試験を始めている製薬会社が世界で数社あるとしています。WHOが把握している範囲では、現在、米国、英国、豪州、ドイツ、中国の5カ国で治験が進んでいるそうです。9月前半には治験の結果が出て、必要な接種回数が1回か2回かが明らかになるとみられています。米国は、従来の季節性インフルのワクチンと同じ製造方法なら治験を必要としないなど、新型インフルワクチンをできるだけ早期に承認する方針の国があり、そうした国では早ければ9月にはワクチンが認可され、接種が始まる見通し、としています。早期承認により安全性が犠牲になるのではないかという質問に対しては、「安全性については妥協しない。各国には接種開始後にきちんと副作用をモニターしてもらい、国際的にデータを共有する」とコメントしています。なお、厚生労働省の見通しでは、日本で接種が始められるのは早くて10月としています。いずれにしても。十分早い対応だと思います。検査にしても、ワクチンにしても、結果低に本当に危険なウイルスのパンデミックに対する予行演習としての評価はできそうです。
2009.08.09
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新型インフルエンザに対しては、ワクチンの製造も始まり、対策も確実に進んでいるようです。その一方で、気になるニュースも出ていました。米疾病対策センター(CDC)は、新型の豚インフルエンザウイルス感染を調べる簡易検査では、本来、陽性と判定されるべき検体のうち6割を陰性と判断してしまう場合があるとする実験結果を発表しました。簡易検査で陰性と判定されると、詳しい遺伝子検査(PCR検査)は行われないことが多いため、かなりの感染者が見逃される可能性があります。CDCは、PCR検査で新型ウイルス感染がわかった45人分の検体を、市販の簡易検査キット3種類を使って判定しました。その結果、新型ウイルス感染を見逃すケースが31~60%に上りました。特にウイルス量が少ない検体では精度が低かった、としています。日本では、少なくともこれらのうち2種類を含む16種類の簡易検査キットが使用されています。簡易検査キットは、鼻やのどから採取した検体から、A型またはB型のインフルエンザウイルスの抗原を検出します。結果が出るまで数時間かかるPCR検査と違い、15分ほどで済む利点があるが、感染直後などに見逃しが起きるという指摘がありました。報道されていた以上に、感染が広がっている可能性があることになります。とはいっても、季節性ウイルスでも、見逃しは17~40%あり、専門家にとっては、想定の範囲内かもしれません。もともと、検査において、陽性の見逃しと擬陽性の割合(感度と特異度)は、常に考えておく必要があります。その上で、評価する必要があります。
2009.08.08
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妊娠している女性は新型インフルエンザで死亡する危険が高いとする報告を、米疾病対策センター(CDC)が発表しました。妊婦の重症化は欧州でも報告されており、今後の流行に向けた日本の対策でも考慮する必要がありそうです。CDCによると、4月中旬から6月中旬までの間、米国では新型インフルエンザで45人が死亡しましたが、このうち6人が特に持病のない健康な妊婦でした。妊娠期は、免疫やホルモン分泌が通常時と変わるため、妊婦の死亡の危険を高める要因になるとみられています。CDCは「妊婦が新型インフルエンザにかかった恐れがある時は、速やかに治療薬の投与が必要」としています。米政府は、医療従事者や子供のほか、妊婦に対しても、優先的に新型インフルエンザのワクチンを接種する方針を決めています。日本でも、それに準じることになりそうです。
2009.07.31
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新型インフルエンザが急速に広がっている冬の南半球で、1人の新型インフルエンザ感染者から何人に感染させるかを意味する「再生産数」が、1.96と推定されることが、ユトレヒト大(オランダ)の研究グループの調査でわかりました。季節性インフルエンザ(1.1~1.4)を上回る値で、日本でも秋以降に予想される流行で、多数の感染者が出る恐れが出てきました。調査では、6月初旬以降に、海外から持ち込まれた事例を除く、ニュージーランドの国内感染者数の推移を分析し、平均1.96と推定しました。この数字をもとに試算すると、感染防止策などがない場合、大流行が終息するまでに人口の78.6%が感染するとしています。今回の結果は、流行初期にメキシコで報告された1.4~1.6よりもかなり高い値です。研究チームは、冬季に感染が広がりやすく、再生産数が大きくなった可能性もあるとしています。日本でも、感染が拡大しているとの情報もあり、楽観はできない状況といえます。ただ、死亡率も高くなく、感染者の割合がこれだけ高いと、普通のインフルエンザとあまり変わらないともいえます。
2009.07.28
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米疾病対策センター(CDC)は、新型インフルエンザに感染したり、感染した家族らの手当てをしたりするため、今年から来年にかけて、最悪で米国の労働者の4割が仕事を休むと想定していると発表しました。CDCは米国で7万人が死亡したアジア風邪(1957年)のデータを基礎に、新型対応のワクチン接種の効果がみられないなど最悪のケースを想定して計算しています。現在、米国で新型インフルエンザ感染が確認された人は4万3771人で死者は302人ですが、「氷山の一角」とみるべきとの意見もあります。最悪の場合ということですので、どれだけ幅を見積もっているかで、評価は変わってきますが、まだまだ警戒が必要というメッセージと取るべきでしょう。
2009.07.27
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類似した名称の別の薬と取り違えるミスで死亡事故も起きていた筋弛緩剤「サクシン」の商品名が変更されることになりました。取り違えやすい類似名称の薬はほかにも多数報告されていますが、厚生労働省によると、ミス防止のため、すでに販売されている薬の商標を変更するのははじめてのようです。サクシンは麻酔時に使われる筋弛緩剤で、呼吸停止を起こしやすく、毒薬に指定されています。1955年の販売開始以来、半世紀以上にわたり使われてきました。名称の似た抗炎症剤「サクシゾン」の販売が1971年に始まると、医療現場で取り違えが発生し、問題視されていました。昨年11月にも、サクシゾンと間違えてサクシンを点滴された男性患者が死亡する事故がありました。厚労省が誤投与防止を全国に通知し、メーカーも医療機関に注意喚起していました。しかし、「ミス防止策として不十分」との指摘もあり、より危険度の高いサクシンの商品名を変更するため、アステラス製薬は「スキサメトニウム」と改めて国に申請し、今月承認されました。薬の投与ミスは、類似名称の取り違えによるものも多く、厚労省は2002年ごろから、新薬の承認手続きの際、既存の薬と紛らわしい名称は、変更を求めてきました。しかし、すでにある薬の名称変更は、ブランドとして定着していることや、変更に伴って新たなミスが発生する可能性もあり、なかなか実現しいませんでした。今回の変更によって新たな医療事故が起きないよう、どう医療関係者に周知徹底していくかも、注目されるところです。
2009.07.26
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大阪府は、新型インフルエンザに感染した和田市の小学2年男児が急性脳炎(インフルエンザ脳症)を発症したと発表しました。男児は一時入院しましたが、すでに退院しました。新型インフルエンザ感染者の急性脳炎発症確認は国内では3例目になります。男児は一時38.4℃の発熱や倦怠感があり、意識混濁も発症しましたが、治療薬リレンザの投与で熱が下がり、快方に向かったそうです。感染者が増えれば、確率からいってもインフルエンザ脳症や死亡者がでてくるのは、時間の問題でしょう(アメリカでの新型インフルエンザによる死亡は300例をこえています)。注意深く、かつ冷静に(正当にこわがって)状況を見ていく必要があると思います。
2009.07.25
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夏を迎えても、新型インフルエンザの国内での感染者が拡大し、5000人を突破しました。先週(7/13~7/19)の新たな感染者は過去最多の1502人に達しました。5/20ごろ、大騒ぎしていたときで、週に276人でしたので、5倍以上になります。なお、新規感染者の8割は海外への渡航歴がないそうです。厚労省はこれで、新型インフルエンザの全数調査をやめて、全国5000か所の医療機関と集団感染の調査に切り替えます。正確な数字は把握できなりますが、今後も感染が拡大する恐れがあります。ちなみに、通常の季節性インフルエンザもいまだに1週間で4000~8000人もの新規感染者が出ているので、それに比べれば・・、という気もしますが、季節性インフルエンザは、これでも今冬ピーク時の200分の1以下だそうですので、ここに来て増えている新型インフルエンザは、不気味な存在です。それにしても、つい、2ヶ月ほど前は、感染の疑いというだけで、病院をテレビカメラが取り囲みましたが、ここまで感染者が急増しても、マスコミは静かですね。「ものをこわがらな過ぎたり、こわがり過ぎたりするのはやさしいが、 正当にこわがることはなかなかむつかしい」寺田 寅彦の言葉ですが、マスコミにも(もちろんわれわれもですが)かみしめてほしいものです。
2009.07.25
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胃潰瘍などを引き起こすヘリコバクター・ピロリ菌が、糖尿病の一種「B型インスリン抵抗症」の原因になることを、東北大創生応用医学研究センターの研究グループらが突き止めました。患者からピロリ菌を除菌したところ糖尿病が完治したと報告しています。研究グループは、B型インスリン抵抗症の患者が血小板減少症にかかっていたため調べたところ、ピロリ菌感染が判明し、血小板減少症に対する治療として、抗生物質による除菌を実施したところ、糖尿病も治癒し、現在まで再発せず完治したとしています。といっても、B型インスリン抵抗症は、患者の免疫機能がインスリンの働きを妨げる糖尿病で、数千人から数万人に1人が発症するかなり珍しいタイプです。ピロリ菌の除菌は、通常の糖尿病には残念ながら効果は期待できません。ピロリ菌によって、胃潰瘍は感染症の仲間入りをしたわけですが、一部の糖尿病もピロリ菌感染症の可能性が出てきたことになります。
2009.07.21
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WHOの進藤医務官は、都内で開かれたシンポジウム終了後、記者会見し、新型インフルエンザワクチンの輸入に前向きな姿勢を示している日本の対応について、「国内で製造能力があるのに、国際的に、貴重なワクチンを買ってしまうのは残念だ」と批判しました。WHOの新型インフルエンザ対策を進める進藤氏は「ワクチン製造能力を持った国が製造できない国を助けるのが重要」と訴え、「治療薬も大量に備蓄する日本の輸入方針は、国際社会から驚きをもって受けとめられる」と述べました。ワクチンを優先的に接種する候補については、治療を担う医療関係者や重症化が懸念される若年層、妊婦を具体例として挙げています。確かに妥当な意見だと思います。もともと予防薬を有効に使うには、リスクの高い人に使うということが重要です。リスクの低い人に使っても、副作用ばかり増えることになりかねません。まだ、誰がリスクが高いのかについても、手探り状態ではありますが、ワクチンが足りないとパニックになったりせず、冷静に判断すべきだと思います。政府も不安を鎮めるため(あるいは人気取り?)に大風呂敷を広げるのはやめるべきでしょう。
2009.07.17
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米疾病対策センターでは、60代以上には、新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)の免疫がある可能性を指摘していました。高校生に多く、高齢者に発症者が少ないことも、その可能性を示唆しているようにも思えました。しかし、日本の研究では、新型インフルエンザに対する免疫を持つ可能性があるのは、スペイン風邪が流行した1918年以前に生まれた90歳以上に限られると、報告されました。したがって、ほとんどの年代が感染する危険性があると指摘しています。60代から80代の方には、少し残念な報告です。実際、山形で新型インフルエンザの感染者がみつかり、47都道府県すべてで感染者が見つかっています。秋以降には、かなり感染が広がりそうですね。
2009.07.15
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米疾病対策センター(CDC)は、太りすぎの人が新型インフルエンザにかかると、症状が重くなる恐れがあると発表しましいた。CDCの判断の基になったのは、米ミシガン大学の報告。5月下旬から6月中旬までの間に、新型インフルエンザが悪化し、同大大学病院の集中治療室に運ばれた患者10人を調べたところ、9人の体格指数BMIが30以上(高度肥満)でした。うち7人はBMIが40を超えていました。死亡した3人のうち2人が肥満で、従来の重症患者には見られなかった肺血栓を起こしていました。これまで、重症化の危険があるグループとして知られていたのは、ぜんそく・糖尿病などの持病のある人や乳幼児などです。最初に感染が広まったメキシコで、新型インフルエンザで死亡した人の4分の1が肥満だったという報告もありましたが、糖尿病などの持病も抱える人が多く、肥満との関係は、はっきりしていませんでした。肥満、特に内蔵肥満が、動脈硬化にかかわっているのは、まず違いなさそうですが、インフルエンザのような急性疾患の死亡率に影響するというのは不思議な気がします。
2009.07.13
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厚労省は、新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)用ワクチンについて、海外企業から最大約2000万人分を購入する方針を明らかにしました。年度末までに最大5300万人程度がワクチン接種を希望すると予測し、国内生産で足りない分を輸入で穴埋めする意向です。国内4企業では計3000万人分の製造能力しかないため、舛添厚労相は「海外諸国とのワクチンの確保競争になる」との認識を示し、輸入に必要な財源の確保などについて、今月中に方向性を決めるとしています。海外製品は、有効成分の容量などが国内製品と異なるため、輸入には本来、臨床試験が必要で、数年かかります。緊急時の特例として、1961年にカナダと旧ソ連から輸入したポリオワクチンなどの例があります。国民の不安を鎮めるという意味では、有効かもしれませんが、実際に接種を始めるとなると、副作用の問題などいろいろ大変な部分もあります。人気取りのための発表でなければいいのですが・・。
2009.07.13
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新型の豚インフルエンザを動物に感染させると、通常の季節性インフルより、ウイルスが体内の広範囲で増殖するようです。欧米の2つの研究グループの発表によると、ウイルスが腸管に達することもあり、新型インフルの患者で吐き気や下痢の症状が比較的多く見つかったことに関係がある可能性があります。それぞれ新型ウイルス(H1N1)と季節性のAソ連型ウイルス(H1N1)を、人と感染経路の似ているフェレットに感染させて比べました。季節性インフルのウイルスはフェレットの鼻腔にとどまっていましたが、新型のウイルスは気道や気管支で大量に増殖しており、肺にも達していました。また、ウイルスは腸管からも見つかっています。新型インフルの症状は発熱やせき、のどの痛みなど季節性インフルと同じですが、米国では下痢や嘔吐の割合がやや高かったという報告もあります。いずれにしても、油断はできないようです。
2009.07.08
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胃や腸の中を自在に動かして撮影することができる「自走式カプセル内視鏡」の開発に成功したと、龍谷大と大阪医科大の共同チームが発表しました。市販のカプセル内視鏡にヒレと磁石をつけ、磁力を利用して遠隔操作しながら動かすものです。犬の胃の中の撮影に成功、1年以内に臨床試験を始めたいとしています。胃カメラなどの内視鏡は検査時の苦痛が大きく、最近では、鼻からいれる内視鏡が人気です。さらに苦痛を軽くするという、飲み込んで排泄するタイプの超小型カメラ内蔵のカプセル内視鏡も開発され、実用化されていまする。ただし、カメラが観察したい所に行かないこともあるという問題もあったようです。研究チームは、小型磁石とヒレをつけた自走式カプセル内視鏡と磁場の発生装置を開発し、磁場に反応して磁石が動き、その動きがヒレに伝わって、魚が泳ぐように動く仕組みを考えました。画面を見ながらジョイスティックで動きをコントロールします。実際に、犬の胃の中に止血用のクリップ4個をおき、この内視鏡で撮影した画面を見ながら探す試験をしたところ、うまく見つけることができた、としています。 胃のなかなど、必要なところは、動きをコントロールして撮影し、小腸などは、そのまま撮影させることになるので、しょうか。ただ、検査料はいくらぐらいになるのでしょうか。現在の飲み込むタイプの内視鏡は、通常の胃カメラでは、源信のわからない患者が対象で、健康保険が適用になった場合で個人負担3万円程度だそうです。やはり使い捨てなので(当然??)、それなりの金額はかかるようです。
2009.07.06
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大阪府在住の新型豚インフルエンザ患者から治療薬タミフルが効かない耐性ウイルスが見つかりました。WHOは、6月末にデンマークでみつかった耐性ウイルスを「世界初の確認例」としていました。しかし、大阪府立公衆衛生研究所は、5月にタミフルの予防投与を受けていた大阪府内の女性が発症したことで、タミフル耐性を疑い、6月18日にはタミフル耐性を示す遺伝子変異を確認していました。一般への公表は、7月2日でしたので、報道では、「日本でもみつかった」というものでしたが、実際は、日本の方が早かったことになります。発見から2週間公表しなかったことについて、米医学誌への論文投稿を優先させていたためと、報じられています。一般人への公表は、不安を煽る恐れがあり、専門家への発表を優先した、としています。ただし、WHOは、耐性ウイルスが見つかった時点で速やかに公表、報告するよう求めており、専門家からも批判の声が出ているそうです。情報を隠して、混乱を避けるのではなく、正しい情報を正確に伝えるという姿勢が重要だと思います。これは、専門家の姿勢というよりは、マスコミの報道姿勢と、それを受け取る側の責任といえるかもしれませんが・・。
2009.07.05
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さまざまな細胞に変化する能力をもつ人の胚性幹細胞(ES細胞)から、家族性アルツハイマー病と筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病状を再現した細胞を作ることに、京都大学やNPO法人幹細胞創薬研究所などが世界で初めて成功しました。病気のメカニズム解明や薬の開発を大きく進める成果と見られています。研究チームは、アルツハイマー病患者の遺伝子をES細胞に組み込み、大脳の神経細胞に変化させました。数週間後にできた細胞には、患者の脳に蓄積されるのと同じ異常なたんぱく質の断片が、健常者の脳に比べ2倍の割合で生成されていました。また、ALS患者の遺伝子を用いて運動神経の細胞に変化させたところ、自発的に死を迎える細胞が2割弱できた、としています。ES細胞は、再生医療として注目されていますが、実際の医療に役立つ成果といえるまでには、時間がかかりそうです。今回の成果は、なにかと話題の再生治療に比べれば、地味に見えますが、病気を再現するモデルによって、研究が大きく進むこともあります。その意味で、大きな成果といえるかもしれません。
2009.07.04
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昨年、国内で新たに結核と診断された患者は2万4760人で、症状がある患者の2割は発症から2か月以上経過してから病院を受診していたと、厚生労働省の集計から発表がありました。患者数は、過去8年連続で1000~4000人の減少を続けてきましたが、今回は前年と比べて551人の減少にとどまり、関心の薄さなどから減少傾向にブレーキがかかっている現状が浮き彫りになった、としています。新規の患者を年齢別に見ると、免疫力が低下した70歳以上の高齢者が49%を占めています。人口10万人当たりの患者数は、大阪市(50.6人)、名古屋市(31.5人)、堺市(28.9人)の順に多く、都市部で目立っています(それにしても大阪が多いですね)。また、患者のうち、人にうつす可能性がある感染性患者は39.6%だったそうです。中でも働き盛りの30~59歳は、症状があっても病院になかなか行かず、3人に1人は発症から2か月以上たって初めて病院を受診していました。家族や同僚などに感染を広げている可能性もあり、早期受診、治療が望ましいところです。結核は栄養状態の改善や治療薬の普及で、国内の患者、死亡者数ともに年々減少しています。しかし、他の先進国と比べると患者数は依然として多く、感染率は米国やカナダの4倍以上になっています。ちなみに結核菌は、脂質に富んだ細胞膜をもち、消毒薬や乾燥にも強いという性質があります。増殖は遅く、培養すると、数週間かかって不気味なコロニーができてきます。先日、ハリセンボンの一人が結核と診断されて注目されていました。なんとなく過去の病気とのイメージがありますが、まだまだ油断できない疾患です。
2009.07.01
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口の中に傷ができると、唾液に含まれるたんぱく質の一種「ヒスタチン」が別のたんぱく質と結合して、歯肉細胞を増殖させて傷をふさぐことがわかったそうです。「傷口につばをつけると治りが早い」という言い伝えのメカニズムの一端を解き明かすものと、報道されています。ヒスタチンに歯肉細胞を増殖させる作用があることは知られていたが、その原理は分かっていなかったそうです。研究グループは歯肉細胞にヒスタチンを加え、観察したところ、歯肉細胞内にあって、熱などのストレスにさらされた際、歯肉細胞を保護する働きをする「熱ショックたんぱく質」と、ヒスタチンが結合し、その後、歯肉細胞が増殖することが確認されました。ちなみに、熱ショックたんぱく質は、全身の細胞にあるそうです。研究グループは、「この研究を発展させることで、口腔内の傷の治療薬製造だけでなく、再生医療分野の研究にも広がる可能性がある」とコメントしています。ちょっとした傷だと、「つばでもつけとけ」なんていわれますが、決して馬鹿にできない治療法ですね。
2009.06.29
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心筋梗塞などのカテーテル治療を行う医師らでつくる日本心血管インターベンション治療学会は、今年新設する専門医制度で、専門医の人数を当面1千人に限ることを決めました。カテーテル治療は、風船のような形のバルーンや金属製の管で、狭くなった血管を広げる治療で、冠動脈を広げる治療(PCI)だけで実施数は年間約20万件と見られています。この、カテーテル治療の専門家を認定しようとするものです。日本専門医制評価・認定機構によれば、同機構加盟の71学会で上限を設けている学会はこれまでなかったそうです。会員の7割ほどが専門医に認定されている学会もあります。要件が緩くて質の保証としては不十分と指摘されている学会もあるようです。今回の取り組みは、そうした現状を踏まえ、要件を厳しくして専門医数を制限し、質を高めようという目的があります。今後、他の学会での取り組みを促すきっかけになると期待されていす。もっとも、現状で認定されているカテーテル認定医や指導医をあわせても1000人までは達していなかったと思いますので、現行の専門家は新制度の専門医でも認定できるだけのキャパはあるといえそうです。新しい専門医の認定基準では、カテーテル治療の術者として500例以上(うちPCIを300例以上)経験した人に筆記試験の受験資格を与え、合格者に実技試験を課す、というものです。厚生労働省は、一定の要件を満たす学会専門医を取得した場合、広告でうたえるよう2002年から認めています。今回の専門医は今年11月に第1回の試験を行い、来年にも同省に広告を認めるよう申請する予定です。
2009.06.28
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中国で発見された新型インフルエンザウイルスの増殖能力を高める変異は、遺伝子解析のミスだったそうです。新型ウイルスの増殖にかかわる遺伝子のある部分で、遺伝情報が1文字分だけ変化すると、人間の体内で増殖力が高まることが指摘されていましたが、上海市の女性患者から採取した新型ウイルスを、中国の復旦大が解析したところ、この変異があったとされていました。とりあえずは、一安心というところでしょうか。しかし、インフルエンザウイルスは、変異しやすいのは確かです。増殖能力が高まったり、毒性が強くなる可能性もあります。油断はできないようです。
2009.06.27
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