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　1994年に30%だった大学進学率は、2002年に40%を超え、
　2009年に50%、2025年には59%にまで上昇した。

　そんな中、学校推薦型選抜や総合型選抜が広がり、
　受験生の現役・安全志向が高まったことなどから、
　有名私大合格者の現役比率は3割から7割へと変化、
　予備校にも大きな変化が見られるようになった。

以上が、第1章で記された「予備校の現状」の概略である。
そして、続く第2章から第4章においては、

　　　＊＊＊

1870～1880年代の私塾を起源とする予備校は、
1900年代に入ると大学や中学が予備校経営に乗り出すようになる。
そして、1945年の「決戦教育措置要綱」で予備校の授業は停止となった。

戦後、授業を再開した予備校は、1950年代に入るとその校数を増やしていく。
そして1960年代後半、団塊世代が大学受験を迎えると、その需要はさらに高まる。
1960年に男子56,000人、女子7,000人だった予備校生の数は、
1977年には男子190,000人、女子42,000人にまで増加、予備校は1980年代に最盛期を迎える。

しかし、1979年に共通一次試験が導入され、全国規模の情報が要求されるようになると、
以後、駿台・河合・代ゼミの三大予備校が全国展開を開始し、その勢力を拡大していく。
これにより他の予備校は厳しい状況にい込まれ、2010年代にはその多くが姿を消した。

三大予備校は二大予備校となり、
急成長した東進ハイスクールや鉄緑会も安閑とはしていられない。

　　　＊＊＊

以後、第5章からは「予備校」というものについて、
様々な角度から考察を進めていく。

　　予備校が、受験生のより効果的な教育のためという論理よりも、
　　たんにライバルをつぶすためという「資本の論理」で動く、
　　といわれても反論できない面があるだろう。（p.177）

これは、全編を通じて強く感じること。
生徒の争奪戦はもちろん、講師の争奪戦も当たり前の仁義なき戦い、マネー戦争。
しかし、顧客である生徒が確実に減り続けるなか、どのようにして生き残っていくかについては、
「学校」も全く同じ状況であり、行政主導でどんどん統廃合や改革が進められている。
その動きは、まるで公教育を放棄し、全てを民間に委ねてしまいたいようすら見えてしまう。

　　「高校は文部省の学習指導要領通りにやらなくてはならない。
　　　予備校は勝手なことがやれる。
　　　実際、文部省の言う通りにやっていると損をするんです。
　　　キーポイントがあるんです。
　　　そのキーポイントを文部省は教えてはいけないと言っているんです。
　　　予備校は勝手に教えてしまう」（p.233）

『駿河台学園80年史』に掲載された、数学講師・中田義元氏の言葉である。
本著では多数の予備校講師が紹介されているが、皆それぞれに個性的で尖っている。
そんな講師たちが、そこに集う生徒たちにどれほどの影響を与えるかは推して図るべし。
そんな授業を背景に予備校文化は形成され、それがメディアでも取り上げられてきたのである。

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