米英金融資本を中心とする西側の支配システムは「COVID-19パンデミック」に続き、デジタル分野でもパンデミックを計画していると言われている。そこで注目されているのがサイバー攻撃によるインターネット崩壊をシミュレートする「サイバー・ポリゴン」という演習だ。2019年から22年まで実施された。この演習ではクラウス・シュワブが率いるWEF（世界経済フォーラム）がデジタル・リスクの管理を専門とするロシアを拠点にするBI.ZONEに協力している。
COVID-19パンデミックの幕が上がったのは2019年12月、中国湖北省の武漢においてだった。SARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されたのだが、その２カ月前、ニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーション「イベント201」が実施されている。主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）だった。
中国からも「イベント201」へ参加した人物がいる。疾病預防控制中心主任の高福だ。この人物は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究、その後04年までオックスフォード大学で教えている。NIAIDの所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。西側の医療利権に操られている可能性が高い。
そうしたこともあってか、COVID-19対策を指揮したのは中国軍の陳薇だった。この人物はSARSが2002年から03年にかけて流行した際にも対策を指揮、沈静化させている。その時の経験を活かし、彼女は今回、インターフェロン・アルファ2bを最初から使い、短期間に沈静化させることに成功している。
この医薬品はキューバで研究が進んでいるもので、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。吉林省長春にも製造工場があり、中国の国内で供給できた。この事実は 中国 や キューバ などで報道され、中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。
こうした経験に基づき、サイバー・ポリゴンはサイバー攻撃で電力供給、交通、病院サービス、金融システムを崩壊させる予行演習ではないかと言われた。
アメリカの支配層は自分たちに従属しない国を屈服させるため、軍事力だけでなく経済戦争も仕掛けてきた。金融口座の封鎖、資産の凍結、そして略奪も繰り返している。現在の金融システムを崩壊させ、米英金融資本が支配するデジタル通貨システムに切り替えられたなら、彼らに逆らう人物は誰であろうと社会生活を営むことができなくなる。こうした新システムでは「ワクチン・パスポート」という形で生体認証IDが義務化されるという。
本ブログでは繰り返し書いていることだが、 WEFで顧問を務めているユバル・ノア・ハラリはAI（人工知能）によって不必要な人間が生み出されるとしている 。特に専門化された仕事で人間はAIに勝てず、不必要な人間が街にあふれるということだ。
失業者が増えれば社会は不安定するため、監視システムを強化し、生体認証IDで人間を管理しようというわけだが、それと並行して人口を減らそうとしている。危険だと指摘されている「COVID-19ワクチン」を強引に接種させてきた理由もそこにあるとしか考えられない。
シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組マイクロチップ化されたデジタルIDについて話している 。最終的にはコンピュータ・システムと人間を連結、つまり人間をコンピュータの端末にするというのだが、不必要になった人間は処分されるのだろう。「トランスヒューマニズム」の世界を築こうとしているとも言える。処分されずに残った人間はコンピュータに監視され、命令されるロボットにする計画のようだ。
こうしてみると、サイバー・ポリゴンは重要な意味を持つ。2021年のオンライン会議にはWEFのシュワブ、アップル・コンピュータの共同創設者であるスティーブ・ウォズニアック、イギリスのトニー・ブレア元首相のほか、ロシアのミハイル・ミシュスチン首相も参加していた。ミシュスチンはモスクワ国立工科大学の出身で、西側のハイテク企業に憧れていたとも言われている。ウラジミル・プーチン大統領はこの人物をロシアの首相に任命した。
