2010年07月の記事一覧 | 情報開発と利活用

実戦科学技術英語フォーラム８月オフ会

関係各位実戦科学技術英語フォーラム８月オフ会 8月定例オフ会を開催します。今回は交流会の反省会のほか、TC&議会英語の現状調査報告をご紹介して皆さまのご意見を伺いたいと思っています。１．日時：平成22年8月21日（土）11:00-14:00２．場所：中華レストラン「天山」東京駅八重洲北口から徒歩2分（http://r.gnavi.co.jp/g093100/）３．参加費：2000円（中華ランチ込み）４．話題：今後の活動についての提案を提供されたい方はもちろん、歓迎ですが、特になくても、参加してみて何か情報交換できれば良いという軽い気持ちでも遠慮なくご参加ください。現在考えている話題は下記の通りです。4.1平成22年度第１回交流会の反省(1)参加者の感想意見交換(2)反省と次回への改善提案4.2テクニカルコミュニケーションとは(4)テクニカルコミュニケーションの特徴（続き）(1)Honesty(2)Clarity(3)Accuracy(4)Comprehensiveness(5)Accessibility(6)Conciseness(7)Professional Appearance(8)Correctness練習問題(1) Eavaluate the following letter from a dentist to all his patients.(2) Web page from Canon Corporation(1999)"Clean Earth Campaign”事例　Teaching Technical Communication across Campus4.3国際会議英語Robert's Rules of Order IndexGetting Started: (1)Table of Contents (2)Order of Precedence of Motions (3)Table of Rules Relating to Motions (4)Preface (5)Introduction to Robert's Rules4.4 その他参加者の方から何かご提案があれば、遠慮無くご発表願います。5.申込方法参加希望者はこのブログのメッセージ機能で、下記情報を添えて連絡いただければ幸いです。（１）氏名（２）職業（３）連絡先（メールアドレスと電話）

7月交流会の報告

お陰さまで１７名の参加を得て、実りある会合となりました。参加された皆様、どうもありがとうございました。残念ながら、今回は都合がつかず参加できなかった方は、下記概要報告と、メーリングリストのWebサイトに発表された資料は掲載しますので、そちらを参照願います。自分でもメーリングリストは参加登録ができますが、分からない方はメールアドレスを教えていただければ招待します。 1.　活動報告この活動を全国展開するためにソーシャルメデイアの活用について、調査検討した。特に、交流会を開催しても北海道や九州の方は参加が事実上、不可能なのでネット上で参加してもらえないか検討しました。検討結果下記の通り、（１）Youtubeはリアルアイム放送ができるのかよく分からない。また、録画がしたものも１０分くらいしかファイルとし掲載表示ができない。（２）ニコニコ動画は動画やtwitter連携のコメント機能、投票機能などが使え、無料でネットTV放送ができそうだが、３０分くらいしか使えない。（３）UstreamはTwitterとの連携して、３時間くらいネットTV放送が可能である。画面にテキストを表示したり、Youtubeや画像ファイルも取り込み表示可能また、米国の大学で使っているテクニカルコミュニケーションの教科書を入手したので、真のテクニカルコミュニケーションとは何か、内容を少しずつ確認を兼ねて勉強会を実施。米国では理系の大学生でも選択科目としてテクニカルライテイングやハイテクを利用したインターネットやWebでの情報作成発信まで体系的に教えているようだ。文系の大学でも修辞学などを教えているが、日本の大学ではそのような科目を選択できるのであろうか。ドキュメント制作の現場で試行錯誤しながら、皆さん、苦労して自分ありの手法を確立しているのが現状なのだろうか。さらに私がたまたま国際会議への参加依頼を受けたので、国際会議の英語を勉強する必要があると思ったので、以前、この交流会で講演していただいた大原氏にご紹介いただいたRobert'sRules of Orderというのがあるのを思い出し手その内容も勉強を兼ねて検討することにした。フリーミアムというビジネスモデルの一つの例だと思われるのが、すべての内容がWeb上に掲載されているのだが、プリントしようとするとインク代がバカにならないし、工数もかかるので必要な人は有償で印刷物が購入できる仕組みとなっていることがわかった。一方、たまたま、VialJapanで会議の英語の特別勉強会が会ったのでその内容も紹介した。会議の進め方や会議で使われる用語や用例が意外とネット上でも公開されていることを教えてもらった。さらにいくつかのグループわかれて、楽天が英語を公用語にした是非論を英語で議論した。留学経験のある技術者の方や通訳を本業としている人が参加していた。英会話に自身のある方はこのような活動にどんどん参加して英語力を高めるのもよさそうに思われた。2. 石川氏の講演概要「STEと一般消費財のユーザーガイド」（１）STE（Simplified Technical English）とは何か？Controled　languageの一種だが、次の定義がある。・明確で曖昧さのない技術英文・英語を母国語にしない人にも分かりやすい英文・STEは技術文書に適用するライテイング標準。定義された用語法とらい亭ングのルールで構成される・用語は、標準として提供されている語句と社内で独自に追加する語句をあわせて使用。標準辞書には約９００語の承認語と約２０００語の非承認語がある。もちろん、必要な各専門用語の3000語以上も利用は可能。非承認語句には言い換えるための同義語が用意されている。・ルールは約60あり、主に次のような内容で構成されているー短い文を用いるー優しい表現・構文を用いるー能動態を用いるー箇条書きを効果的に用いるー1文1トピックとするー現在官僚など複雑な動詞の用法を避ける（２）STEを用いる事による効果・読みやすさの改善・翻訳コストの削減（再利用）・チームワークライティングが可能・短時間での市場投入が可能・製造物リスクの軽減・S1000Dなどの企画に準拠・CMS-構造化ライテイングとのベストマッチング（３）STEの歴史（４）Electrolux社が抱えていた問題・コンテンツを制作・編集する部門が欧州の至る所に分散している・各部門では各国の言語でオリジナルのコンテンツを制作している（ソース言語が9通り）・ユーザーガイドは47ヶ国語に翻訳展開と423通りの組み合わせ・製品群が4つあり、各ユーザーガイドを制作（５）問題解決への取り組み・すべてのコンテンツ制作・編集部門がソース言語を一つに統一・そのソース言語はコントロールド・ランゲージを活用・コンテンツ制作・編集部門間でテキストを交換するにテキストの統一・品質を高め、翻訳コストを低減するために用語の統一（６）結論・STEは一般消費財のユーザーガイドにも極めて有効・標準のSTEに対し、ルールや用語法でのカスタマイズが必要感想としては、これから、携帯端末ではキーワード検索で必要な情報だけを見るニーズが増えてくるが、そのためにはDITAというXML応用企画でトピックベースでコンテンツを用意する必要があるが、それも概念、作業手順、参照などのトピック別にコンテンツを準備することで、それを情報マッピングで自動組版処理すれば印刷も可能だが、ePub変換すれば、電子書籍も可能となるが、その元の原稿作りや翻訳でもSTEの思想を活用するとより制作品質が向上する可能性があると思われた。3.　江上氏の講演概要「ライフスタイルを変えた、世界の経済を変えたブロードバンド（光ファイバー）」（１）国際ビジネスコンサルの経験から、最近は米国、欧州、中国との事業展開の話が増えている。また、日本の優れた技術を消化しうるための英語に寄る海外向け情報発信の必要性も増している。（２）よくある時代の産業変化でビジネスモデルの変化、フリーミアムが実行可能となってきているが、従来の印刷本と、電子書籍の対立はその典型例になる。（３）電話やFAXからインターネットが普及して、HPやブログ、メールが盛んに利用されるようになる。ネット予約やネット販売で従来の営業や売り子は不要となる。個人や企業でもクラウドコンピューテイングのサービスが利用可能と鳴る。これらのインフラには光通信技術が活用されている。日本は個々の要素技術では優れているが、プラットフォームや利活用技術で遅れている。（４）社内、生活の中のトポロジーもインターネットで可能となってきた。自社サーバーの構築、保守に多くの費用と工数を欠けていた時代から、変遷して今ではデータセンターの活用によるクラウド・コンピューテイングのサービスが実現可能となった。（５）企業経営の大変革ターゲット市場は自国から世界へ? 本社機能、営業組織、生産形態の大変革? 経営資源分散? 小さな本社? 小さな営業、ＩＴツール依存営業、コスト削減? 海外生産、委託生産（EMS、ファブレス）? 迅速経営判断? 24‐7 (24 hours in 7 days)? Structured Management in English? English Communication to link multiple‐cultures? Evaluate and visualize intangible assets（５）Individual Business Concerns? Developing application of services and products in globalmarket beyond customer expectation? Lead research activity with highly innovative people? Benchmarking and competitive analysis? Needs subcontractor management? Communicate manufacturing designs with state of the art ITtools? Manage raw materials supply chain and procurement? Manage world‐class quality with ISOs and response to qualityfailure? Maintain profitability and survive

自分で特訓できる英作文サイト

Twitterの仲間に下記情報を教えてもらいました。意外と使えそうですね。「自分で特訓できる英作文サイトを見つけました。ヒントを元に自分で英作文を作れるようになりますので、非常に役になってます（私は回しもんじゃありません） http://t.co/YSuNlDN リンクに加えてみてはいかがでしょうか？今後ともよろしくお願いします。」

グローバル採用

グローバル採用という言葉がYAHOO辞書に載っていた。楽天やユニクロも社内公用語を英語にしようとしているのも、ビジネスのグローバル化とともに増える外人社員とのコミュニケーションも不公平のないようにするためには必要という判断がくだされたのであろうか。そうすると一般事務職でも技術者でも英語ができないと首切りの理由にされたり、就職も不利になるということなのだろうか。ますます大変な時代になってきたようだ。グローバル採用（グローバルサイヨウ）-社会 -2010年7月13日企業が新しい人材を採用するにあたって、これまでのように日本人に限定するのではなく、さまざまな国から人材を求める方式。日本に来ている留学生のみならず、海外の大学を卒業した外国人を本社スタッフとして採用する例も増えている。人事コンサルティング会社ジェイエーエス社長の小平達也によると、企業の人材国際化はこれまでに3波あったという。第1波は1980年代後半から90年代初頭のバブル経済の頃で大手企業が欧米の文系スペシャリストを採ったが、バブル崩壊とともに下火になったという。第2波は90年代後半で、IT企業や外資系が即戦力として中国やインドのエンジニアを採用した。第3波は2004年以降で、アジアなどの新興国に進出するために日本語が話せる留学生を中心としたエンジニアを増やしている。現在は新たな波の前の端境期で、各企業とも外国人を採用することによって「組織の多様化」を図ろうとしているという。東芝は06年度から毎年30人程度を海外の大学の新卒者から採用。富士通は04年度から始めていて、現在は新卒採用の10％程度をめどに外国人採用を行っている。ローソンは08年度から外国人留学生の採用を本格化し、10年度は88人採用のうち17人が留学生である。

楽天が英語を公用語にする理由

楽天はとりあえず、中国市場に進出すると聞いていたので何故今からすぐ英語を公用語にする必要があるのか疑問に思っていた。中国市場調査をしている方が、英語で話さなくても優秀な通訳がいるので英語を使う機会がなかったと聞いていたからだ。しかし、先日テレビの番組を見ていて疑問が溶けた。中国で現在、日本の現地企業でストライキが多発しているのは優秀な現地人管理者が雇えず、コミュニケーションがうまくいっていないためだそうだ。例えば、十分な予算をつけて支援しているのに、食堂の料理の品質が劣化していたも気がつかなかったり、中間搾取をする不心得ものがいても日本本社で把握くしていない。いつまでも安い給料では現地の物価の値上がりについていけない現状を把握していないことが理由だそうだ。それを解決するには優秀な現地人管理者を雇う必要があるが、英語でコミュニケーションができる欧米からの留学帰りの人材や外資系に就職を希望する優秀な管理者はたくさん育ってきているが、日本の経営陣が英語でコミュニケーションが出来ないと優秀な現地管理者を雇うことも使いこなすこともできていないということのようだ。日本の復興をするには、日本の企業がグローバル化をして、国際ビジネスで活躍することは不可欠だが、そのためにも日本人従業員自身が英語を使いこなせるようになる必要があるが、経営者にとっては英語で仕事が出来る環境を整えて海外の優秀な人材も雇いたいという本音もあるようだ。さらに、　英語を公用語にすることによって、優れた日本人技術や経営管理のノウハウの暗黙知を英語で形式知にすることで国際的に通用するグローバル人材を育成するにも役立つのではないかと期待できる。 7月24日にある交流会でもこの話題について皆さんと意見交換できれば幸いです。