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デンマークでは学校教育は「社会的大人づくり」にある。相手の話を聞くことから始まる教育、少人数の対話と論述試験での自己表現力の修得、遊びやさまざまな体験を異なった年齢の男女の関わりで自然に身につける社会関係意識の修得、あるいは学校と職場が連携して産学協同の職業教育、さまざまな社会体験やまたそれでも社会に適応しにくい子供たちへの学校外の教育や社会活動支援。これらの若者たちの社会適応力教育の支援で、社会適応と円滑な人間関係の樹立が獲得されていく。 日本人の少子化、晩婚化が叫ばれているが、これは学校教育がランク付けのテストや学術的な修得に偏りすぎ、コミュニケーションや自己の意見・考えを持つ能力が著しく低下している。また、社会性も弱く定職がないニートや定収入で結婚できない、大人になれない若者達を生み出していると考えられる。家族を持つという当然のイメージを失い、社会的な大人の責任能力を持てないで、ずるずると回避する。核家族化と男女平等社会による女性の社会進出はもちろんのこと、晩婚化、非婚化の社会現象の一端には学校教育、社会全体の子育て論の欠如があると言えよう。
2007年10月30日
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デンマークでは、子供の人格、人権を認め、たとえ一歳児でも自己主張を認めるといわれている。つまり、子供も独立した存在として社会的に権利が認められているというのだ。 自分の意見はいつも持っている。しかも、相手の意見はすべて聞く。意見の違いは討論を繰り返すことで、全員納得の上で物事を決定していく。決まった以上は、変更すべきは変更する。もし、何か問題が見つかればまた討論する。この基本姿勢ができあがっている。まさに、協働の考え方の基本ができていると言える。 ルールや法律も変更され、国や地方自治体の政策決定にも情報公開が徹底しているのでどんどん変更もなされていく。民意が行政のダイレクトに反映しているというのだ。 今、まさに日本の地方自治体に最も欠落し、また求められているヒントがここにある。
2007年10月30日
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子供達が危ない(過呼吸症候群) 今、中学校や高等学校で過呼吸による体調不良の生徒が、授業が受けられず保健室で休養し、あるいは早退する。中には欠席から不登校へと発展する事例が激増している。 過呼吸症候群は、過喚起症候群や過換気症候群、過呼吸とも呼ばれるが、不安神経症やパニック障害と実質的には同じことになる。症候群の症状としては、突然の動悸やめまい、息苦しさ、過呼吸でパニックになってしまうという形で現れることが多いようだ。 過呼吸症候群は乗物恐怖とか、外出恐怖、外食恐怖(会食恐怖)、留守番恐怖など、いろいろな形で現れてくるが、いずれも、死の恐怖を直接的に感じるというところに特徴があると言えます。 学校で、教師の言動に過剰に反応し、あるいは長期の受験指導の危機感や部活での過激な指導から、この症状に陥る生徒が多いという。教師の対応が引き金となって起きるストレス性の神経症の一種とも言われている。この症状の生徒が自分の受け持ちの生徒に現れてきたら、まず自分の対応を改善する必要があると受け取るべきだ。 生徒自身はなかなか言い出しにくいはずなので、周囲の仲間、保険医、学年担任や学校が保護者の仲介をすることで対応をしてあげるべきだろう。
2007年10月30日
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行政の提案で「市民講座の講座担当」をしないかとの広報での提案があった。これはおもしろそうだ。自分に何が講座を主催できるか考えてみた。 1 脳トレ 数学をやさしい内容から、一ひねりの応用問題にチャレンジ 2 「言葉に向かい合う」といった内容で、言語の発生から意識や認識につい て、また言語論、乳胎児と母とのコミュニケーション、表現された言語史や 文体についてと、5~10回くらい。 3 吉本隆明研究 こんなところが、考えられる。これを機会に、自分で講座の内容をまとめてみようとおもう。いいきっかけになりそうだ。
2007年10月29日
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懇話会は形だけで、できあがっている内容を形の上で市民を入れ、承認させる。実際には行政が筋立てした思惑通りの結果にしてしまう。それが従来のままの行政のありかたで、それを壊そうというのが分権改革のひとつだと思うのです。なかなか、実態は改善できていないのでしょう。まさに、やらせタウンミーティングを地で行くのかもしれない。 首長の取り巻きでの人選で固め、私のような五月蠅いのは落とすかもしれません。どう把握されているのか分からないのですが、選ばれたら大いに行政改革を現在の身分でできる限りやってみたいと考えています。
2007年10月27日
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分権改革は全国の市町村で、ばらばらな進度で徐々に進みつつある。市長が、高い認識で情報公開にも力を入れ、あるいは「協働」に重点政策をかければすすみは早いはずです。 我が自治体を遅れた自治体にしているのは、まさに現首長で、もっとも分権改革に取り組むべき時になにも断行し得ず何期も続けてしまった。だから、さまざまな分野で他の中核市よりも後れを取り、結果として無策状態なのでしょう。 今回「協働」をテーマの、懇話会のメンバーを自治体として募集しています。ぜひ、小論文を出しパスしようと考えています。 全国の中核市の自治体に一斉に「協働」取り組みの情報・資料提供を申し出ました。また、近隣の自治体にも請求。来週には、某市の担当課長にお話を伺いに行きます。また、神奈川のNPO市民団体が「協働」に取り組んで冊子まで作られているので、これも請求。いただけることになり、楽しみに待っているところです。 市民活動支援課の職員が研究し、職員の意識改革を痛感しているのが分かりました。条例の研究もしているようなので、まさに「協働」で側面から市の情報公開と、市民との協働のシステム作りに、私なりの力を注ぎ、前向きに取り組みたいと考えています。
2007年10月27日
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「政治的解放は真の人間的解放とはならない」有名なマルクスの引用だ。政治的な解決には限界がある。なぜなら、人間は社会的総体としての存在だからだ。 政治は共同体に関わる共同幻想の世界で、人間にとっては一つのジャンルですが、人は男女の関わりの性のとしての対幻想の関係の部分も持ち、また個人として考える個人幻想の世界も持っています。人間的な真の解放は、これらのすべてが解放されえないと、真の解放とはいえないのです。
2007年10月26日
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現庁舎内の西口エリアでは手狭で将来性がない。そこでいくつかの新プランを検討している。鉄道、道路、将来設計もふまえ、資金のプランも考えての適当な候補地はいくつか、考えられる。興市役所となると豪華な宮殿や白亜の殿堂のような立派な外観を作りたがり、その負担を市税や市債など公債でまかなう、赤字の増大で、首長の名だけが残る。 耐震強度の補強と防災時対策の拠点として、また将来の長い目で見た設計を交通網を踏まえて効率よい資金運営で建てたい物です。味のあるかたは、一緒に考えましょう。
2007年10月23日
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初音ミクとい素晴らしい差負との存在を知った。どうやら「あっこにおまかせ」での取り上げ方を、その利用者や価値を知る連中がネット上で批判したようだ。 内容を知って驚いた。これは欲しいとい思うソフトだ。
2007年10月19日
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官から民へ、国から地方へ、すべてがこの三位一体の改革プランにある。自治体を活性化させようという意図に沿って、独立地方自治体制が動き出そうとしている。すべては、これからの国際競争に打ち勝つための政府の体制固めだ。道州制導入と地方分権改革も各地方自治体を活性化させようという考えに沿って、動き出している。 三位一体とは税源移譲のための三つの改革プランを指している。(一)国庫補助負担金の改革(二)国から地方への税源移譲(三)地方交付税の見直し 小さな政府は地方自治体の財政面の独立採算制の導入とそれに併せた地方への権限移譲を基本とし、補助金及び地方交付税の削除の見返りに国の税源を自治体に徐々に委譲し、税制改革と称して政府の歳出負担を減らそうというものだ。 ところが、地方交付税交付金や補助金のカットをされては現状の自治体はやってはいけない。財政面での弱点を理由に知事会等が抵抗、国に相変わらずの資金援助を求めているのが現状だ。国は770兆円以上もの巨額の赤字を抱えているため、最早やっていけない状態にまで追い詰められている。 この新たなシナリオを突きつけられた都道府県、市町村は戸惑うばかり。地方自治体の苦しい台所事情の構図が見えてくる。国から奨励金を供与され市町村合併で財源の体力をつけるようにと指導され、急遽住民投票で可否を決する動きもあった。 国の財源移譲のお土産と、税収入アップの諸策によるバックアブなどを、政府は国民への支出負担でまかなおうとし、老人や弱者へも負担を強いている。 行政と住民との「協働」という発想もここからきている。市民の協力意識や政治意識を高め、自治体の運営を行政の一方的な管理にするのではなく、住民参加型の住民のための行政づくりとして新しい自治体の基礎固めにしようという構想だ。 情報公開条例も、閉じられた行政では住民が分かりにくいため、市民にできる限り分かりやすい情報を公開し、それらを共有することで共に解決にあたる。世論形成と市民参加意識の向上にある。これらの構想を行政側がまだ十分に理解し切れてはいないのが現状だ。
2007年10月17日
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精神の極北に 神が存在しているそれは私たちの精神を限りなく閉じることでしか可能ではないそして私たちのもう一方には 現実という極北が在るこれは私たちの精神を限りなく開くことでしか見えてこない観念が作り出す仮構の世界は 全て嘘だと言い切れるか負の累積を憎悪するために 忘却という果てしない存在の否定か 生存そのものへと埋没していくこれが解決の全てである
2007年10月17日
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我が町のHPで美術館の協議委員2名の公募があった。応募するには、美術館の運営プランを自分なりにまとめて提出すること。さっそく、描いていた構想をA4の原稿用紙にまとめ、なんとか期限までに提出することができた。 昨日、その回答があった。なにしろ、美術に造詣が深く美術界に詳しいこと、またそれなりの キャリアがないとこのような委員にはなれない。ド素人の私は、何の肩書きも何の実績もなかった。諦めは早いので、出したことも忘れていた。封を切ってみると、なんと私がその美術館協議委員に任命されたという通知。驚いた。 いいのだろうか。きっと、無知なノンキャリア委員を重鎮達は嘲笑するに違いない。教育委員会委員長名での通知を見て、子供たちのため、また同世代の皆さんの為には、なにかやれるかもしれない。今後は、芸術の秋に美術の分野を大いに堪能しようと思う。ある筋から、美術館についてのよからぬ情報も入ってきた。さあ、これから楽しくなるかもしれない。
2007年10月17日
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すでに神奈川などあちこちで自治体の首長や議員の任期を条例で定める動きが出てきている。これは私のかねてからの持論だ。3期12年。これを法制化できれば大分自治体も腐敗から脱出できる。議員も含めて自治会役員同様輪番制がもっとも良い。憲法や地方自治法に抵触することはないと考えられる。ただ、年数や任期について住民投票も検討の余地がある。問題は、国民の立候補の自由を奪うことができるかどうがは、論議に値する。 働きながら、夜にでも集まって選出された人間が、公人としてそのときは一生懸命住民の利益のために頑張る。任期がきたらさっさと止める。これがベストだ。
2007年10月17日
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今、首長から突然役所の移転計画が提出された。以前、ある議員から3駅を合同にし、郊外の広いエリアに行政一局集中化の案が提出されたことがある。その案は現首長によって、ある経緯から以前つぶされていた。今回、唐突に無計画に提出されたプランは、再出馬のデモンストレーションだという憶測も飛んでいる。現在、自治体の財政は逼迫している。しかも、三位一体の改革は、いよいよ平成20年以降一層厳しさ増すことになる。近隣の自治体は独立自治体運営プロジェクトを組み、行財政面で全力を上げて研究し対応策を検討している。置きみやげやとして自分の名を残して、同時に大きな負債も残すようなことではなく、自治体の機能をしっかりと考え、自治体を総合的に見据え、将来ビジョンを十分討議した上での、プラン実現が望まれる。
2007年10月17日
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ある市民団体から住民監査請求で訴えられた。内容は選挙の際のガソリンの使いすぎていると考えられるのだそうだ。彼らの試算するガソリン代以上を使ったから市に返還し、その罪で選挙公営費の全額返還を求めている。もう、話はめちゃくちゃです。 車によっては燃費の違いもあり、また選挙戦略で選挙カーでのPRに重点を置けばガソリンも多目には使います。自分の場合決められた公職選挙法の範囲内でした。彼らが支援していた候補者は当選しましたが、私は前金の負担を少なくしようと、マイカーで選挙活動をしましたが、彼らは公営費をめいっぱい使った立派なレンタカーで活動。合計すれば、彼らの方は私の経費の2倍以上の税金を使用していました。ばかな論理です。 そうではなく、選挙公営費を縮小すれば良いのです。そうすれば、様々な業者が選挙だからと欲張って、過剰請求しなくなります。それを選挙管理委員会に提言し、彼らも検討すると約束していました。その矢先に、こんな馬鹿な訴訟を私に対して起こすとは。詰まらぬ市民団体だ。
2007年10月11日
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託児所に我が子をゼロ歳児から預けていく母親のことや、乳児にことは書いてきています。ここで、それを託す母親のことを少し考えてみます。この乳児ですら預けていく母親は、ある意味で子育ての放棄をしていると考えられます。我が子に母乳を与えず、スキンシップをせず、愛着や愛情の注入を放棄しています。というか、放棄できる資質を持っているのではないか。慈愛の心があれば育児に心を傾け、子育てに我が全身全霊を尽くそうとするのが母性ですが、もともと母性が希薄になっている。この託児行為の裏には、育児放棄の母性を欠いた女性が浮かんできます。家とか家庭の温かさや、家庭の喜びを持ち得てきていない。あれば、それを実践するのが本人には自然なことなので、疑うことなく母性としての母の行動を取るはずです。我が子の生命の一番大事な食事。これを作ったり、与えたりという努力をしようともしていない。育児放棄は離乳食や我が子の健康のための食事作りなども当然、平気で放棄しているはずではないだろうか。我が子に、最少の慈愛と、最小の育児行為ですましても平気な感覚になっているはずです。子供を育てるということを、まったく学び得ていない母親失格群が大量に社会に生み出されていることになる。 ゼロ歳児保育の背後には、母親の母性喪失が社会に瀰漫していることを暗示していたのです。
2007年10月07日
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選挙の際、候補者にはある得票数以上を獲得すると供託金も戻され、また選挙資金も一定額の援助がある。その枠の中でなら公職選挙法で保証され、候補者は使うことを許されとがめられることはない。ポスター業者もそれを心得ていて、めいっぱいの額で請求する。彼らにしてみればもうけ時というわけだ。選挙カーもドライバーも援助される。新しく立候補した者は、保証される最低ライン以上に行けるかどうかが読めない不安から自粛を考えつつ経費をにらみながらの選挙戦。 論点は個々の議員に使い方ではなく、選挙公営で保証されている額の枠の縮小をテーマにしなければ核心的な議論にはならない。すでに選挙管理委員会に公営の枠の縮小の検討を要求している。これすることで、候補者への実質的な抑制ができることになる。
2007年10月05日
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自治体運営には多くの委員会がある。当市では125の委員会、委員の数は1300人以上。手当は一回の手当が15000円~6000円程度。また常設だと月20万円近い手当の役職もある。行政管理課でその実態を聞いたが、実は彼らは言われて初めて手作業で人数や回数を拾い上げただけ。合計額は職員課の仕事で自分たちの部署の担当ではないという。行政を管理し、無駄を廃していくことに目を光らせるべき担当課がこの現状だった。いったい、いくらの手当の額があるかこれをまとめられるのはどうやら聞きに行った私個人の仕事らしい。呆れ果てた実態。
2007年10月05日
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市の保育課に頼んで公設、私設託児所のすべての利用者数、施設別の待機者、年齢別の利用者数などを調べてみた。ゼロ歳児保育は耳にしていたが、まさにゼロ才から1才未満の乳児を、個々の事情があるからだろうが相当数いることが分かった。子供にとり、最も母親の愛情と接触が必要な時期に施設に任せてしまう。中には午後5時以降の深夜の委託もあり、無認可保育園に任せてしまう。おそらくは母親がよるの仕事で、子供を見る親代わりの人間がいないからだろう。 核家族化は子供に、このような過酷な育児環境を強いている。これが子供の心に大きなゆがみや傷をダメージとして残す可能性が高いと指摘されている。暴力やいじめやニートの出現も、この幼児期の接し方が決定している。安易に乳児から他人に任せる親たちの意識が、実は危険な社会を作り出していることになる。
2007年10月05日
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沢尻エリカが映画の試写会挨拶で、司会者の質問に「別に」と返答。芸能ニュースは大騒ぎ。せしい。和田アキ子が「あいつを、しばく」と。世間知らずの出る釘は打たれる。案の定、翌日には大反省のブログコメント。つまらぬ話題でした。 ばかな女優と思っていたが、テレビ朝日の事後インタビューで、彼女が流した涙から、あ、この子はこれから成長する子だなと感じました。魅力のある純粋な子だな。 未熟な涙が反省から成長へと上れていくことを期待しますよ。
2007年10月02日
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