2008年05月の記事一覧 | 作家の部屋「ダルタニウスの苦悩」

大衆の原像とは・・吉本思想の核心

丸山真男論のなかで、終戦直後の大衆の様子を「大衆は、それ自体として生きている。天皇制によってでもなく、理念によってでもなく、それ自体として生きている。それから出発しない大衆のイメージは、すべて仮構のイメージとなる。」と指摘。大衆の日本的存在様式の変遷として設定しないと、大衆自体を変形させてしまう。例えば民主主義では大衆は国民国家の国民として法に従い民主主義思想の用語と確立に努めなければならないテーマを持たされる。社会主義国家では、プロレタリアートの国民として社会主義建設に寄与しなければ成らず、民族国家であれば民族の一員としての義務と責任を負うといったように、「大衆の原像」はさまざまな思想や共同体の幻想によって、仮構のイメージを負わされてしまうことになる。あるがままの大衆は、歪められてしまうことになる。　思想における真の課題は、日本型知識人の眼鏡を通して見られた、さまざまな体制や、階級や大衆の問題などは、それ自体が歪められた擬制の幻想である。大衆の存在様式を支配の様式が決定するのではなく、それらの共同幻想を排除することで、初めて大衆の真の姿を見いだしていくことが、思想的な課題であり、知識人は絶えず「大衆の原像」を繰り込むことで思想を検証し、新しい思想を構築すべきだと示唆する。　日本の知識人、学者とは、たゆみない実証的な検索のはてに、事物のイメージがおのずから沸き上がってくるのを待ちきれずに、文献の中に小さく挫折するか、あるいは素人にも容易く手に入る知識をかき集めて、一角の学者づらしているジャーナリストになりがちだと批判する。彼はその批判をできうるだけの思想を、単なる模倣ではなく日本の思想史に大きく構築して見せている。思想の根源をどこに置くか。大衆の「無為」な生活と矛盾さえしなければ大衆それ自体はラジカリズムを決して回避するものではない。戦争に行くことを国家から強制され、あるいはその国民としての責務を化されたとしても、仮構のイメージとしての共同幻想の国家を拒否し、戦争をも回避する「大衆の原像」を思想の原点として行くべきだというのが、彼の大きな思想の核となっている。

2008年05月28日

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「あばたもえくぼ」の構造

「世界を理性的に見る者にとっては世界はまた理性的な観を呈する。両者は交互的限定に立っている」（ヘーゲル「世界史の哲学」）　これは、色眼鏡を掛けて対象を見ると、対象はレンズ色に見える。本人は、それで対象を見たと思っているが、対象は見た者の色の染まってしまっている。ただ、見た人間には、それが分からない。そのレンズ色が対象であるという事実が、また見た者に認識と思考をあたえることとなる。しかし、実はそれは対象が限られた真実しか語りかけてはいないのだ。　好きだと思えば「あばたとえくぼ」と似ている。見ている者の意識によって、対象は限定されて表象を露わにする。それは、現実の実態のすべてを、あるがままに総体的に明かされているのではなく、限られた部分認識に過ぎなくなっている。それでも、本人は、それなりに理解できたつもりになってしまう。得てして、日常社会にも、このような例は蔓延しているといって良い。認識の根本にかかわることを、ヘーゲルは初めて文として捉えて見せた。　　

2008年05月27日

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学者とは

　学者とは、たゆみない実証的な検索のはてに、事物のイメージがおのずから沸き上がってくるのを待ちきれずに、文献の中に小さく挫折するか、あるいは素人にも容易く手に入る知識をかき集めて、一角の学者づらしているジャーナリストに過ぎない。

2008年05月27日

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後期高齢者医療制度を考える　２

後期高齢者医療制度　知れば知るほど、よほど冷酷な人間が、事務的な発想でプランを作成しているのが分かる。これはあきらかに東大出のエリート官僚が、机上プランを作成し、自民党に下ろしたものを小泉元首相が議会に丸投げし自分の任期中に仕上げようと強行採決したものだ。　年齢で行われる差別医療は弱者の老人をターゲットに、福祉政策を根底の発想で転換した。それは、社会保障は行政は一切行わないという考えだ。まさに「聖域なき構造改革」であり、老人という弱者をもはや、弱者とはせずという発想だ。　　年金天引きは、老人から相談の機会も奪い、さらに現金納入者も含め滞納者は保険証を没収、取り立てられなければ資格証明書を発行し、１年反語には保険給付は差し止めとなる。つまり、１０割負担とする。これは、世界に類を見ない過酷な高齢者医療保険制度といえる。また、天引きのため、現在１０％の負担が老人の人口増で２０１５年の保険料自動引き上げ１０．８％でも、自動的に有無を言わさず年金からふんだくるシステムができあがった。どこを見ても、老人の痛みを分かるなどという福祉の発想など微塵もなく、社会福祉制度を自ら官僚が崩壊させている。収入が制限され、健康状態も低下する老人に対するケアの発想は根底には全く流れていない。　また、都道府県でも市町村でもない「広域連合」は、一般財源を持っていないため独自の保険料減免措置を講じたりは一切できなくなる。従来は、自治体行政により、減免サービスが受けられていたがそのようないたわりの発想すら、ブロックされてしまった。　７５歳でもお元気な方、すでに体を病み寝たきり老人や、通院通所医療介護を受ける方など様々である。そのここへの対応を線引き方式でカットし、無卯を言わさず一律扱い。　これは、とんでもない医療制度の導入と言わざるを得ない。　厚労省は、病気単位、患者単位で診療行為、医療材料を１ヶ月一律定額で限定するという内容を取り決め、こうなると、患者である老人は必要な医療が保険では保証されず、適正な診療などが受けられなくなる。遠ければ保険外のための高額医療となってしまうからだ。そうなると、病院も適正な治療はともすれば病院の持ち出しと成りかねないため、診療行為自体が制限される。　従来の医療費自動償還は、新制度では高額医療は、申請が本人もしくは代理者から行政に行われないと返還されない。　地域差や性差により格差が生じ、長生き広域連合は、保険料負担が大きくなり、高齢者が多い地域は、維持が困難になってしまう。保険負担のペナルティーが地域連合によっては生じかねない。また、厚労省は都道府県単位で高齢者数に応じた「かかりつけ医」制度導入し、このかかりつけ医に高齢者医療行為の抑制役を押しつけてる。これは、かかりつけ医以外への受診を制限し、国民皆保険制度の根本である医療機関選択制、セカンドオピニオンシステムの権利を抑制することになる。同時に、かかりつけ医定数制は除外医療機関も生じ、かかりつけ医への受診回数制限をも設ける事が懸念されている。主治医と専門医である「かかりつけ医」の両者で老人医療を見ていく体勢づくりが不可欠だと考えられる。　広域連合は各市町村の長及び議員から選出され、高齢者の意見は直性反映されるシステムではない。住民が広域連合に対して議会傍聴を行い、制度や運営の改善を有給する必要があり、住民による条令制定の直接請求も視野に入れないと、広域連合自体が、国の介入により単なる国の出先機関となり、国の良いなりに保険料を取り立て、あるいは給付抑制をする抑圧機関となりかねない。また、広域連合の共通経費を厚労省モデルで（１）高齢者人口割り、（２）人口割り、（３）均等割などを市町村に均等割してしまうと、１人あたりの負担額にも格差が生じる。　さらに、医療費抑制の観点から「終末期医療・看取り制度」の導入で、病院での看取りは抑制し、自宅で看取りをさせようとしている。行き場を失い高齢者、介護サービスの受けられない高齢者、家庭や地域から孤立する老人が大量に生まれ、家庭・地域で孤立する人権侵害の危険性を孕んでいる。個々のケースで在宅、病院の選択ができる対応が必要だ。　尊厳死のために終末期医療はどうあるべきかを、厚労省は、単に医療費抑制から決定していこうとしている。患者、国民の要望を聞き、きちんとした在り方を考えなければ、死のたらい回しや、死の責任転嫁が社会全体を覆いかねない。　医療費の適正化を図るには、数値目標を設定し、それを定期的に見直すことで、達成困難な都道府県には個別の診療報酬を導入するなどの新たな検討策も考える余地はあるだろう。完全なる赤字国家は社会保障に資金を投入しうるベースがない。高齢者医者医療も同様で、本来であれば予測しうる事前分かっていた。この事態を、なんら計画性もなく予算配分し、あるいは無計画に多額の歳出を行いすぎた結果が、資金不足、方法無策のために新たな収入のない老人の年金を食い物にする、世界にもまれに見る魂の抜けた極悪制度を作り上げた。多額の年金を消失させたままで、そらみたことかの老齢年金支給額の削減、さらに高齢者への社会保障費の負担増、差別医療の診療報酬への導入などが、平然と行われている。本来、老人福祉法は、高齢者は「多年にわたり社会の進展に寄与してきた者として、かつ豊かな知識と経験を有する者として敬愛されるとともに、生きがいを持てる健全で安らかな生活を保障される」はずだ。この責務を無視し、老人となれば苦しい未来が待っている社会を、突然描いて見せた。　私たちはあえて後期高齢者などと差別して「独立した医療制度」を創設する一用はないと考える。また、工費負担の拡大で拡大する制度財源を確保すべきである。特に７０歳以上は、患者負担をさらに軽減し、窓口負担は、外来は一律１割負担、月額上限１０００円程度とし、定額負担は１回５００円、月２回までの、入院は１日７００円までといった選択制を可能にすべきではないか。また、現役並み所得者の３割負担も廃止すべきだと考える。保険料は、応能負担の原則を徹底し、一定以上所得者の報酬上限は撤廃する。逆に、一定以下所得者の保険料は免除する。広域連合の医療給付費の実績で、地域別保険料の導入も検討すべきであろう。暦年齢や地域間格差のよる診療報酬格差は、絶対に設けるべきではない。高齢者が安心して療養できる施設の確保、在宅、居宅環境を整備し、「かかりつけ医」制度の導入はなすべきではない。地域の高齢者や住民の全人的医療を目指し、「主治医」機能をさらに強化すべきだと考える。　

2008年05月25日

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後期高齢者医療制度を総点検

後期高齢者医療制度　知れば知るほど、よほど冷酷な人間が、事務的な発想でプランを作成しているのが分かる。これはあきらかに東大出のエリート官僚が、机上プランを作成し、自民党に下ろしたものを小泉元首相が議会に丸投げし自分の任期中に仕上げようと強行採決したものだ。　年齢で行われる差別医療は弱者の老人をターゲットに、福祉政策を根底の発想で転換した。それは、社会保障は行政は一切行わないという考えだ。まさに「聖域なき構造改革」であり、老人という弱者をもはや、弱者とはせずという発想だ。　　年金天引きは、老人から相談の機会も奪い、さらに現金納入者も含め滞納者は保険証を没収、取り立てられなければ資格証明書を発行し、１年反語には保険給付は差し止めとなる。つまり、１０割負担とする。また、天引きのため、現在１０％の負担が老人の人口増で２０１５年の保険料自動引き上げ１０．８％でも、自動的に有無を言わさず年金からふんだくるシステムができあがった。どこを見ても、老人の痛みを分かるなどという福祉の発想など微塵もなく、社会福祉制度を自ら官僚が崩壊させている。収入が制限され、健康状態も低下する老人に対するケアの発想は根底には全く流れていない。　また、都道府県でも市町村でもない「広域連合」は、一般財源を持っていないため独自の保険料減免措置を講じたりは一切できなくなる。従来は、自治体行政により、減免サービスが受けられていたがそのようないたわりの発想すら、ブロックされてしまった。　７５歳でもお元気な方、すでに体を病み寝たきり老人や、通院通所医療介護を受ける方など様々である。そのここへの対応を線引き方式でカットし、無卯を言わさず一律扱い。　これは、とんでもない医療制度の導入と言わざるを得ない。　厚労省は、病気単位、患者単位で診療行為、医療材料を１ヶ月一律定額で限定するという内容を取り決め、こうなると、患者である老人は必要な医療が保険では保証されず、適正な診療などが受けられなくなる。遠ければ保険外のための高額医療となってしまうからだ。そうなると、病院も適正な治療はともすれば病院の持ち出しと成りかねないため、診療行為自体が制限される。　従来の医療費自動償還は、新制度では高額医療は、申請が本人もしくは代理者から行政に行われないと返還されない。　地域差や性差により格差が生じ、長生き広域連合は、保険料負担が大きくなり、高齢者が多い地域は、維持が困難になってしまう。保険負担のペナルティーが地域連合によっては生じかねない。また、厚労省は都道府県単位で高齢者数に応じた「かかりつけ医」制度導入し、このかかりつけ医に高齢者医療行為の抑制役を押しつけてる。これは、かかりつけ医以外への受診を制限し、国民皆保険制度の根本である医療機関選択制、セカンドオピニオンシステムの権利を抑制することになる。同時に、かかりつけ医定数制は除外医療機関も生じ、かかりつけ医への受診回数制限をも設ける事が懸念されている。主治医と専門医である「かかりつけ医」の両者で老人医療を見ていく体勢づくりが不可欠だと考えられる。　広域連合は各市町村の長及び議員から選出され、高齢者の意見は直性反映されるシステムではない。住民が広域連合に対して議会傍聴を行い、制度や運営の改善を有給する必要があり、住民による条令制定の直接請求も視野に入れないと、広域連合自体が、国の介入により単なる国の出先機関となり、国の良いなりに保険料を取り立て、あるいは給付抑制をする抑圧機関となりかねない。　さらに、医療費抑制の観点から「終末期医療・看取り制度」の導入で、病院での看取りは抑制し、自宅で看取りをさせようとしている。行き場を失い高齢者、介護サービスの受けられない高齢者、家庭や地域から孤立する老人が大量に生まれ、家庭・地域で孤立する人権侵害の危険性を孕んでいる。個々のケースで在宅、病院の選択ができる対応が必要だ。　尊厳死のために終末期医療はどうあるべきかを、厚労省は、単に医療費抑制から決定していこうとしている。患者、国民の要望を聞き、きちんとした在り方を考えなければ、死のたらい回しや、死の責任転嫁が社会全体を覆いかねない。　　　　つづく

2008年05月23日

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忍び寄る世界大恐慌

サブプライム問題、原油価格高騰、それら伴う新エネルギーのための穀物高騰、世界で起きてきている世界同時自然災害、忍び寄る物価高騰は我々の生活をどんどん脅かし始めて来ている。収入は上がらず物価は高騰し、税金は高騰するとなれば、私たちの生活はますます苦しい状況へと追い詰められていく。　世界規模での恐慌が近づいてきている。日本はすでに税金を８００兆円近くも無我に使い、それでもまだ無駄遣いを平然とやっている。苦しむ弱者、これは安閑としては居られなくなっている。誰もか、なんとなく生活に危機感を感じ始めている。敏感な人間は、もっと仕組みも見えた上で危機感を感じているはずだ。

2008年05月22日

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申請主義と行政サービスを考える

申請主義と行政サービス　行政サービスは、申請主義といって、市民からの申請があって初めて手続きが行われる仕組みになっている。　これは、ある現金の交付が制度上あるとして、本人には、なにがしの金額が返金されるといった通知が行政から書類として送付される。実は、住民の受けられる権利にもかかわらず、交付金の申請を特定期日までに行政に申請すれば、その処理が実行されるという内容だ。受け取った住民がもし期日を厳守しなかったり、手続きを怠ったり、気づかなかったりした場合は、権利放棄と見なし、返金を行わない。こまやり方を申請主義という。　行政は、待ち受けの理論に基づいて、行政が住民サービスのために当然の返金の処理方法、手続き方法や手段だけの確認で、後は事務処理を粛々と行うだけで良いはずにもかかわらず、それを実行しない。そのための未払い金、未還付金は自治体により大きな額となり、そのまま戻入される。それらは、どう処理されるのだろうか。　支払われなかった年金同様に、プールされ、市の財産となって使われていくことになる。これは、ひとつの例であり、多くの申請用紙が各課によって住民の申請を待っている。市民が気づかなければ、それまでで反故になる。　行政サービスは、住民へのまさに利便性を図る、住民主役のサービスでなければならない。積極的な、住民の困らない、行き届いたサービスとなるよう改善すべきだといえよう。

2008年05月22日

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星座・血液型の相性はあるのか

まったく、気にしない。個人個人、家庭環境、生活環境、地域環境など大きく違い、アバウトな枠でくくってしまう血液型や、星座などで、自分と相手は合う・合わないなどは、あり得ない。　知人は信ずるあまり、まず相手の星座や血液型は何かを聞き、合わないと思われる相手とは初めから、「合わない」と決めつけて付き合うことをしない。そうするのは勝手だが、大きく考え違いをしている。自分の成長と、相手の受け入れ、二人で築くべきこと、距離感、理解のしあい、多くのことの話し合いと刷り込みの努力と出会いの時期や、総合的な価値観で決めると良いと思う。

2008年05月21日

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存在とは意識された存在に他ならない

「世界を理性的に見る者にとっては世界はまた理性的な観を呈する。両者は交互的限定に立っている」（ヘーゲル「世界史の哲学」岡田高平訳）　これは、色眼鏡を掛けて対象を見ると、対象はレンズ色に見える。本人は、それで対象を見たと思っているが、対象は見た者の色の染まってしまっている。ただ、見た人間には、それが分からない。そのレンズ色が対象であるという事実が、また見た者に認識と思考をあたえることとなる。しかし、実はそれは対象が限られた真実しか語りかけてはいないのだ。　好きだと思えば「あばたとえくぼ」と似ている。見ている者の意識によって、対象は限定されて表象を露わにする。それは、現実の実態のすべてを、あるがままに総体的に明かされているのではなく、限られた部分認識に過ぎなくなっている。それでも、本人は、それなりに理解できたつもりになってしまう。得てして、日常社会にも、このような例は蔓延しているといって良い。認識の根本にかかわることを、ヘーゲルは初めて文として捉えて見せた。　　

2008年05月21日

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好ましい男女の距離感

ほどよい距離感を保つと言うことは、自分も相手も、固有の個を維持できる。それは、自分を見失わず、自分をも失わない、とても良い精神状態です。しかも、相手のことを好きで、浮気しなくても、或いは浮気しようとも、思いもしないで済んでいられる。入りすぎたり、関わりすぎて相手の固有の精神性が、侵されて息苦しくなると、距離が近すぎて強制や、振り回しや、喪失感が不満や不安を生み出してしまうのではないでしょうか。　個が個にして固有でいられる愛の形は、僕の一つの理想ですよ。

2008年05月20日

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お年寄り達よ！立ち上がれ

老人よ立ち上がれ！！　Ｈ２０．５．１４．政府が施行した後期高齢者医療制度に反対し、とうとうお年寄り達が立ち上がり、制度反対の意思表示のため、国会へのデモ行進を実現した。これは、おそらく画期的なことだ。年寄りをいじめ、年寄りを苦しめる政府のやり口に、制度設計の見直しを迫り、或いは廃止を要求するものだ。老後のために、強制的に天引きされ、或いは積み立ててきた年金を消失する社保庁、さらにはわずかな年金から高額の医療費を強制天引きする国民皆保険制度。これを、いままでただ黙って受け入れるだけで従っていた国民が、とうとう立ち上がった画期的な日だ。これが全国に波及することこそ、今まで時代を担ってきていた国民が、若い官僚や政府の間違ったやり口を正す当然の政治的な発言行為だと言える。日本中のお年寄り達よ、組織して立ち上がれ！この国を間違った方向に、買ってにへし曲げていく、政府のやり口を打倒せよ。

2008年05月15日

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