三角猫の巣窟

●修正とは何か

●生物の進化と適応と修正

生物は巨大隕石の衝突や大噴火とかで地球の環境が大幅に変わった時に適応できなかった遺伝子を持つ生物は淘汰されて、環境に適応した遺伝子を持つ生物が生き残ってきた。無性生殖で同じ遺伝子をコピーして増える単細胞生物は変化に弱くて全滅しやすいけれど、有性生殖で雌雄で遺伝子を交換する生物はより多様な遺伝子を残せるようになって、環境が変わっても適応して生き延びる個体が出てきて、体が大きく強くなって獲物を捕食しやすいように体の特徴が変化したり、皮膚の色を変えたり毒を蓄えたりして外敵から逃げやすいように変化したり、気温の変化に対応したり、他の種との棲み分けや共生とかができるように変化したり、海から出て陸上で暮らせるようになったりして、遺伝子が徐々に変わっていくことで多種多様な生物へと進化してきた。

・遺伝子の修正の倫理的問題

・少子化は修正できるのか

●脳の修正

・認知や行動の修正

脳はエネルギーを消費するので、なるべく省エネにしようとしてどうでもいい情報を無視しようとする。アナログ時計の針の音や雨音のように危険がないと判断した刺激に慣れて徐々に反応しなくなるのを馴化（じゅんか）という。子供が親に何度も遊んでないで勉強しろと叱られても聞き流すようになるのも馴化である。同じ行動に慣れて意識しなくてもタスクをこなせるようになることを自動化という。何かに興味を持つとその情報を認識しやすくなるのをカラーバス効果と言って、逆に興味がないことを認識しなくなるのはスコトーマ（心理的盲点）という。養老孟子が『バカの壁』で指摘したのもスコトーマと似ていて、知りたくないことの情報を自主的に遮断して、わかったつもりになってそれ以上知ろうとしなくなる。このように脳が無意識に認知や行動を修正することでいろいろな問題が起きているので、無意識の認知バイアスを自覚して意識的に認知を修正して、自動化された行動や思考パターンを変える必要がある。ただし自分で自分の認知バイアスに気付くためにはメタ認知能力が必要で難しいので、教師やメンターとかの他人に指摘してもらって修正するのがよい。例えば工場の労働者は最初は慎重にマニュアルを確認しながら作業していても慣れてくると作業を自動化するようになって注意が散漫になって雑談やよそ見をしながら作業して事故を起こすけれど、本人は危ないことをしている自覚がないので、安全管理者が客観的な視点から指導したり、人間の認知に頼らずにセンサーで異常を感知して知らせたりする。

自動化は注意を促せば修正できるけれど、バカの壁は修正しにくい。そもそも相手があまり興味をもっていない話題に対して間違いを指摘したところで、バカの壁に阻まれて無視されてしまうと意味がないのである。財政破綻論がバカの壁の典型で、個人の銀行預金を集めて国債を買っていると信じて国債発行額が増えるといずれ銀行が国債を買えなくなるんだという論法で財政破綻論を唱えているザイム真理教信者が未だにいるけれど、2022年3月15日の参議院財政金融員会で西田昌司議員の質問で日銀の担当者が銀行の新規国債は日銀当座預金で買っていると答弁しているので、国民から銀行預金を集めて国債を買っているわけではなくて信用創造で国債を買っていることが既に明確になっている。2023年1月24日の参議院本会議の大島九州男議員の質問で岸田文雄は「国債は政府の負債であり、国民の借金ではありません」と答弁しているので、国債が国民の借金ではないことが明確になっている。経済を知らない人は赤字だと破綻すると誤解している人もいるけれど、赤字続きの企業でも株を売ったり融資を受けたりしてキャッシュフローがあれば倒産しないし、帳簿上は黒字の企業でも売掛金を回収できなかったりしてキャッシュフローがなくて買掛金の支払いや従業員の賃金の支払いが不能になれば取引を続ける企業や従業員がいなくなって事業を続けることができなくなって倒産する。このように破綻は資金繰りができなくて債務を返済できなくて組織を運営できなくなることを言うけれど、通貨発行権がある国が自国通貨建て国債の償還ができなくなることは論理的にありえない。それでも国債発行の仕組みに興味がない人たちは知識をアップデートしないので、相変わらず膨大な借金で大変だー財政赤字で大変だーと財政破綻論を言っている。

・修正が難しい問題もある

●なんとか主義の修正

初期の資本主義は問題だらけで、児童労働や長時間の重労働による労働力の搾取が行われて、工業化で効率がよくなったぶん失業者も大量に生まれて、ロンドンでは4ペニーの棺桶や2ペニーのすわり宿とかの劣悪なホームレス用の宿屋があったほどだった。それで労働組合や労働者を支持基盤にする政党が生まれて、徐々に法律が整備されて解雇規制や最低賃金や失業保険や有休や育児休暇の制度ができて労働環境が改善されていって資本主義が修正されてきた。

●宗教の修正

戒律や経典がある宗教は後世の人が勝手に書き換えるわけにはいかないので修正しにくい。そこで教義に忠実な原理主義を貫くか、解釈を変えて分派するか、世俗化するかでその後の発展性が違ってくる。中世のキリスト教ではジョルダーノ・ブルーノとかの聖書と異なる説を言う優秀な学者は異端者として処刑されて仮説を言うことさえできなくて科学の発展が阻害されてきたけれど、カトリックが腐敗して新教に分派してカトリック教会の権力がなくなって世俗化していくにつれて自由に仮説を言って検証できる啓蒙主義に移行して、プロテスタントと産業主義は相性がよくて科学が発展するほど工場が儲かったので科学が急速に発展して欧米が近代化して白人が世界を席巻した。

イスラム教もキリスト教と同様に原理主義が発展を阻害しているけれど、トルコのように政教分離して世俗化した国もある。第一次世界大戦の敗戦後にトルコ革命を起こしてオスマン帝国を打倒してトルコ共和国を建国した初代大統領のムスタファ・ケマル・アタテュルクが宗教と政治を分離しなければトルコの発展はないと考えたのは正しかったわけで、世界のネタ帳の「​ 中東の名目GDP(USドル)ランキング

トルコと対照的にイランは1978年のイラン革命でイスラム法に基づく宗教国家になって、道徳警察がヘジャブを適切につけていない女性を殴り殺したことでデモが起きて国際的に批判されている。ナイジェリアは人口が多くて経済成長を期待されている一方で、イスラム原理主義のボコ＝ハラムが女性を教育する学校を襲撃して発展を阻害している。パキスタンもインドと明暗が分かれて、日本の倍の2億3580万の人口がいてもアフガニスタンと接しているだけあってイスラム原理主義の影響が大きくてテロがたびたび起きて外国人が狙われるのであまり発展しない。パキスタンで音楽が弾圧されて衰退して音楽家の仕事がなくなって、シタールやタブラとかの古典楽器を使う伝統音楽家がジャズに転身して海外進出しようとする様子は『ソング・オブ・ラホール』というドキュメンタリー映画になっているけれど、これはサクセスストーリーの美談というよりは苦肉の策で本来の音楽のスタイルを修正しなければ仕事ができなかったわけで、音楽家がみんな海外進出できるわけではないので自国で音楽が迫害されずに栄えるにこしたことはない。このようなイスラム原理主義者が多い国は排他的で異教徒の外国人を迫害していて外資が進出しないし、女性の教育や就労も制限されて人口が多い割には高度な知識や技術がある人が少ないので、経済、技術、文化などのあらゆる点で発展が遅れる。

●製品の修正

家電とかはいったん売ってしまったら修正ができないので、発売前にいろいろテストしたりして開発に時間がかかるし内部失敗コストもかかる。開発している間に同業他社に先に特許を取られたり、あるいは申請中の特許を真似されて類似製品を作られたりする問題もある。

●芸術作品の修正

芸術ではどの時点を作品の完成とみなすのかは曖昧である。顧客がいる作品は顧客が満足するまで修正するし、顧客がいない作品は作者が満足するまで修正する。例えばレオナルド・ダ・ヴィンチの「モナ・リザ」は何度も修正されてきて、最初は眉毛とまつ毛があったのに修正されている。作者は自分で満足するところがわかるけれど、素人の顧客がどの程度で満足するのかはわからないのが問題で、最近はホロライブというVtuberを運営しているカバーという会社がイラストや3Dモデル製作などを委託している23人の下請け事業者に計243回の無償やり直しを要求して公取委が下請法違反で勧告した。こういうのはやりがい搾取の労働力ダンピングになって業界ごと潰しかねないので、無料で修正する回数を決めて、無理な要求は断るべきである。

エログロとかの過激なコンテンツは社会的な倫理観に基づいて適正な範囲に収まるように黒塗りしたりモザイクを入れたりして修正されることもある。

●選挙と政策の修正

科学的な真実は独裁者や宗教の権威が決めるものではないし、民主主義で多数決で決めるものでもない。民主主義でも間違うことはあるし完璧なシステムではないけれど、民主主義国家で定期的に選挙があるのは政策の修正の機会といえるし、そこが権威主義国よりも良い点といえる。こないだ石破総理が国民の信を問うと衆議院を解散した結果、自民党が比例票を500万票減らして大敗してそのぶん現実的な経済政策を掲げる国民民主党が20-40代の若者の支持を受けて躍進して、積極財政策を支持するれいわや参政党や保守党も議席を獲得した。自民党と公明党は過半数を維持できなくなって強行採決ができなくなって、法案を通すには野党を支持する国民の声も聴かざるを得なくなった。国民民主党の政策は正論で、ガソリン税にさらに消費税をかける二重課税はおかしいし、ガソリンの元売りへの累計6兆円の補助金は出してきたのにトリガー条項で年5000億円の減税するのを財源がないといって拒むのもおかしい。いきなり消費税減税を言っても与党の反発が大きいので、まず明らかにおかしい所から改善していくのはよいやり方である。マスコミの財政破綻論に洗脳されなかった若者が積極財政策を掲げる政党を支持してようやく積極財政への転換の兆しが出てきて、次の参院選でも積極財政派が支持を伸ばすようならいずれ消費税の減税や廃止にもつながると思う。

こないだのアメリカの大統領でトランプが大差で勝利したのも民主党政権の答え合わせ的な側面があって、民主党の政策ではインフレで庶民の生活が苦しくなったので、自分の生活を守るためには嫌いなトランプに投票してでも政策を修正しなきゃいけないと思ったアメリカ人が多かったのだろう。不法移民は厚遇して高級ホテルで無料で暮らせて1万5千ドルの給付金ももらえるのに、アメリカ国籍がある貧困層はインフレで学費が払えなくて低学歴で仕事を見つけにくくて不法移民が増えたのに住宅建築が追い付かなくて家賃が高騰してホームレスになっても補助を貰えなくて、病院に行けない若者がフェンタニルとかの鎮痛剤や麻薬に依存して年間で10万人くらい死亡しているのは国の対応としておかしい。苦しんでいるアメリカ人の同胞は助けないのに遠くにいる不法移民やウクライナ人やイスラエル人は助けたがって善人ぶるところにリベラルの欺瞞があるので、格差の頂点にいる大富豪の意識高い系セレブたちがハリスの支持を表明しようが庶民には響かなかったようである。