武田つとむファイナンシャルプランナー事務所　岩手 盛岡駅前

ネット上で発見した記事より・・
※は、生活設計ＦＰのコメント。


生活設計ＦＰ　武田 つとむ
　　　　　　　1級ＦＰ技能士　ＣＦＰ（Ｒ）






マネー

※いかにも「教科書的」な、
　　　　　　　　「保険の見直し」記事を発見。
　　　　　　　　突っ込みコメントをします。

　　　　　　　　どうも・・ＦＰの話というものは、
　　　　　　　　業界寄りのものが多過ぎます。
　　　　　　　　（私もＦＰですが・・）

【コラム】保険のトリビア
第4回 保険料を安くする方法
　　　　　ってあるの?



消費税率アップが決まり、
家計はますます厳しくなるばかり。

誰もが多少なりとも食費や光熱費
などの節約を心掛けていることでしょう。

でも、毎月決まって出ていく
固定費を見直すほうが
支出を抑える効果が高いのです。
※当たり前。

固定費の代表が生命保険料。
※その通り。

今回は生命保険料の節約に
つながる見直し方をご紹介します。
※業界が言う「見直し方」。

○見直しポイント1：
　必要のない保険に入っていないか

死亡保障の保険は、
一家の大黒柱に万一のことがあったとき、
残された遺族が経済的に
困らないようにするためのものです。

ですから、
扶養家族がいる人には大切ですが、
扶養家族がいない人、
例えばシングルの人や
子どものいない共働きの夫婦などには、
基本的には必要ありません。
※当たり前。

もし扶養家族がいないのに多額の
死亡保障額の保険に入っていたら、
解約することで
保険料を減らすことができます。
※当たり前。

○見直しポイント2：
　保障額が多すぎないか

扶養家族のいる人が亡くなると、
遺族には遺族年金が支払われるので、
それで不足する分を生命保険で
補えばよいということになります。
※それだけの・・
　　　　　　　　単純な話ではない。

　　　　　　　　その通りにすると、
　　　　　　　　保障額が過大になってしまい、
　　　　　　　　必要以上にお金を
　　　　　　　　たれ流してしまうことになる。

死亡保険の保障額がどのくらい
あればいいかは、扶養家族の人数や
持ち家か賃貸住まいかによって違います。
※それだけではなく、
　　　　　　　　家計状況がどうか？
　　　　　　　　・・ということが、
　　　　　　　　かなり大きな要素になる。

サラリーマンで専業主婦の妻と
小さい子ども2人の世帯で
持ち家の場合は3000万円程度、
賃貸住まいでも5000万円
あればよいでしょう。
※多すぎる！
　　　　　　　　いかにも業界の教科書的
　　　　　　　　営業トーク・・です。

赤ちゃんや幼児がいても、
夫婦ともに生命保険は不要！
　　　　　　　　・・というケースは、
　　　　　　　　いくらでもある。

　　　　　　　　上記と同じ家族構成で・・
　　　　　　　　当事務所の顧問会員の
　　　　　　　　半数以上が、繊細計算の結果、
　　　　　　　　夫婦ともに死亡保障は不要！
　　　　　　　　という結論が出ている。

　　　　　　　　決定的な要因は何か？
　　　　　　　　家計の状況・・です。
　　　　　　　　キャッシュフロー・・です。

　　　　　　　　毎年・・順調に一定の貯蓄が
　　　　　　　　できていく家計なら、
　　　　　　　　生命保険は不要になりやすい。

保障額がこれ以上であれば、
保障額を下げることによって
保険料を少なくできる可能性があります。

また、必要な保障額は
子どもが成長するとともに減っていき、
子どもが独立したら
大きな保障は必要なくなります。
※業界のトークそのものです。
　　　　　　　　「子どもが独立したら」
　　　　　　　　保障がいらなくなる・・のではない。

　　　　　　　　一般的には・・
　　　　　　　　健全な家計は当初から不要！
　　　　　　　　当初・・保証が必要な家計でも、
子どもが小中学校の内に
保障がいらなくなります。

　　　　　　　　子どもが独立するまで
　　　　　　　　保障が必要なのは、
　　　　　　　　家計が不健全なケースで
　　　　　　　　たまに見かけられます。

　　　　　　　　その際はどうするか？

　　　　　　　　必要な期間分、
　　　　　　　　生命保険を確保する？

　　　　　　　　おバカさん！・・です。
　　　　　　　　保険業界の思うつぼ！

　　　　　　　　するべきことは、
保険に加入して
お金をたれ流すのではなく、
家計を健全化する！
　　　　　　　　・・ことです。

　　　　　　　　家計が健全になれば、
　　　　　　　　生命保険は不要になります。
　　　　　　　　（当たり前）

　　　　　　　　お金をたれ流さずに済みます。

もし保障額が
子どもが小さかったときのままに
なっていたら、必要な額まで下げることで
保険料も下げられる場合があります。
※保険を調整するのではなく、
　　　　　　　　家計を改善するのが先。





《　後半に続く　》