健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

フリーページ

アスリートサポート実績

< 新しい記事

新着記事一覧(全5994件)

過去の記事 >

全て | カテゴリ未分類 | 環境 | 食・栄養 | 運動 | 睡眠・休養 | サプリメント | 水 | 病気・医療関連 | 健康増進・遅老延寿・若返り | その他 | タバコ | 仕事・経済 | 肥満・ダイエット | 介護・福祉 | 教育 | 政治 | 美容 | 日本再構築 | 災害 | アルコール

2006/11/12

新型インフルエンザ　大流行へ対策急務

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10230)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

多くの死者が出る危険性を持つ新型インフルエンザの大流行への
不安が高まっているそうです。

私は日頃の健康管理が的を射ていて免疫力が高いので罹らない自信がありますが
お互いに気をつけたいものです。

コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック

************************************************************************

◇鳥→人感染、東南アジアで急増－－人→人なら、３億人死亡の推計も
多くの死者が出る危険性を持つ新型インフルエンザ。その大流行（パンデミック）への不安が高まっている。現在、高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）の鳥から人への感染が東南アジアを中心に広がり、いずれ人から人に感染しやすい新型へ変異するとされているためだ。しかし、国内で感染が広がった場合、国や自治体が取る対応策は固まっていない。ワクチン開発も途上で課題は多い。

毎年流行するインフルエンザも元々、鳥から出たウイルスに人が感染して起きる。体力的に弱い児童や高齢者などに被害が多い。一方、今回の鳥インフルエンザは抵抗力の強い１０～２０代の若者が最も重い被害を受けることが特徴だ。多臓器不全などを引き起こすため、致死率も５０％以上と高い。

鳥インフルエンザの人への感染確定数は１０月末現在、東南アジアなど１０カ国で２５６人。うち１５２人が死亡した。感染・死者数は０３年以降毎年増え０６年は現時点で０５年の倍に迫る。最も感染が多いのがインドネシア。０５年に発生、０６年は５３人が感染、４３人が死亡した。世界保健機関（ＷＨＯ）は新型に変異した場合、強毒型だと３億人以上が死亡すると推定する。

今年９月のインドネシアの例では、弟（１１）が鳥インフルエンザで死亡した後、姉（２１）が発症し入院。飼っていた鶏も死んだ。この場合も生きた鳥との密接な接触が原因として、人同士での集団感染は起きていないことになっている。しかし、厚生労働省感染症情報管理室の滝本浩司室長は「鳥から人への感染が続く状況は、新型への変異が生まれる土壌があることを示している」と警戒する。

新型インフルエンザが世界で広がるのは、これが初めてではない。鳥インフルエンザウイルスは常にどこかで流行し、１０～４０年ほどの間隔で人から人にうつる新型に変異してきた。新型はそれまでのウイルスと遺伝子が異なるため誰も免疫を持たず、感染を防げない。

最大の被害を出したのが１９１８年のスペインかぜ（Ｈ１Ｎ１型）。少なくとも世界中で５０００万人、日本でも３９万人が死亡した。ただ、これまでの新型はすべて弱毒性。しかし、今回の鳥インフルエンザは強毒性で「宿主」の鳥すら殺してしまう。人に集団感染するように変異した場合、どれだけの被害をもたらすかは分かっていない。

◇自治体の大半、想定甘く
新型の発生は防止できないため、発生時に封じ込め拡大を防ぐことが重要だ。鳥インフルエンザは今年６月、指定感染症として政令指定された。３８度以上の発熱やひどいせき、呼吸困難があり、検査でＨ５Ｎ１型が検出された患者について都道府県知事は専門の医療機関に入院勧告できる。発症者の封じ込めによって感染拡大を防いだうえで、抗ウイルス薬（タミフルなど）やワクチンでの対応が可能になる。

厚労省は行動計画の中で、人同士での小さな集団感染の段階で発症者を把握し、病室内の気圧を下げて感染を防ぐ「陰圧病床」がある感染症指定医療機関（全国で３３８機関）で発症者を隔離し封じ込めるとしている。とはいえ、同省は、受診する患者は最大２５００万人と予想しており、施設不足は明らかだ。

都道府県は一定の計画を策定済みというが、大流行を前提にした対策をつくっているのは、東京都や宮崎県など一部自治体にとどまる。

こうした対策の遅れに加え、被害想定の甘さを指摘する声もある。国内で感染が広がった場合、国は人口の４分の１が発症し最大で２００万人が入院、６４万人が死亡と予測している。しかし、これは新型の流行では被害が少ない６８年の「香港かぜ」（世界で約１００万人が死亡）を基にした計算だ。

専門家の一人は、オーストラリアが大流行時の対策として、国境閉鎖▽流行地域からの入国者の一時隔離▽１週間分の食糧備蓄－－を計画していることに触れ、「最悪を考えるのが危機管理の基本。国全体で取り組む必要がある」と指摘する。

◇ワクチン、鳥ウイルスから開発中－－“本物”完成、流行後半年から１年
ワクチン開発も対策の一つだが、新型ウイルスが発生していない段階でワクチンは作れない。厚生労働省によると、国民に行き渡る量のワクチンを開発・供給するには、新型ウイルスの出現後、半年から１年かかる。

そこで各国は、人間で死者を出している鳥インフルエンザのウイルスを基にワクチンを作り始めている。現れる新型が、鳥ウイルスが少し変化したものなら、鳥ウイルスのワクチンでも効くかもしれないからだ。

日本では、０４年にベトナムで人にうつった鳥ウイルスから製薬４社が共同でワクチンを開発し、人間で臨床試験をしている。健康な成人男性１２０人ずつ計３６０人をワクチンの接種量が多い、中間、少ないの３グループに分け、３週間おきに２回接種した。

血中の抗体が、重症化防止に効果があると期待できるレベルまで増えた被験者は、中間のグループで約７割だった。副作用としては被験者の１３％に頭痛、３％に悪寒が出た。突発性難聴になった人も１人おり、接種が原因の可能性もある。

４社は９月から、被験者を１０００人以上に増やして新たな試験を始めた。安全性と効果を調べ適切な接種量も決める。順調なら０７年中にも厚労省に認可を申請する。

厚労省はこのワクチンを「プレパンデミック（大流行前）ワクチン」と名づけ、約１０００万人分を製薬会社に備蓄してもらう計画だ。効果がある保証がないため、全国民分は用意しないという。

では、このワクチンを誰に打つのか。同省は昨年まとめた「新型インフルエンザ対策行動計画」で、接種対象を「医療従事者と社会機能維持者」と書いている。社会機能維持者とは警察、消防、ガス、水道、電気関係者らが想定されるが、具体的には検討中という。

（出典：毎日新聞）

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう