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2008/04/25

定年後の働き方を考える　何歳まで働きたいと思いますか？

(1)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10232)

カテゴリ：仕事・経済

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

老後資金は夫婦で１億円必要といわれ、医療、年金などの不安から
６０歳を過ぎても働き続けたい人が多いのは当然だと思います。
定年後に仕事をやめて趣味に走った先輩達は２～３年で飽きてしまい
生き甲斐が見出せていないようです。
健康・長寿には生き甲斐、社会との関わり、必要とされている使命感
などが重要だと感じています。

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、数々の予言を見事に的中させてきた
世界で最も著名な天才経済学者です。
近著『健康ビジネスで成功を手にする方法』にて、栄華を誇る自動車、
コンピュータの次にくる巨大産業がウェルネス産業だと力説し、
すでに草創期が始まっており、富を築くなら流通に関わるべきと指摘されています。

私はこのウェルネス産業の世界的超優良企業の中心人物とのご縁があって
０６年に還暦６０歳でしたが、肌年齢１５歳、骨年齢２０歳、近眼・老眼改善、
検査値すべて異常なし、体調も絶好調という結果がでています。

そして、流通部門の事業構築を任されており、おかげ様で医師、治療家、
薬剤師、看護師、管理栄養士、一流アスリート、経営者など知的で健康意識の
高い方に喜ばれています。

◆さらに、人生の３大不安である
・病気はイヤだ
・貧乏はイヤだ
・孤独はイヤだ
という方を強力に支援しています。

たった１回限りの人生をサラリーマンだけで終わらなくて
本当によかったと思っています。

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「働く」ことは安心と元気のクスリ

定年準備講座では、今まで、６０歳以降に向けてのさまざまなライフスタイルを探ってきた。読者の反応がよかったのは、やはり、「お金」と「仕事」だった。相変わらず、お金と仕事にしか関心がないのかと、ちょっと鼻白む気持ちもあるが、定年という節目を迎えた今、団塊世代の先行きへの不安感が表現された結果かとも思う。

年金不安、物価上昇、後期高齢者医療制度など、昨今の社会情勢を考えれば考えるほど、足りなくなるのではないかと不安になるのがお金だ。貯蓄や資産がそれなりにあっても、不安感は払拭されない。「やっぱり働かなければ！」と思ってしまう。

ただ、仕事を求めるのは金銭的な理由だけではない。今までの生活スタイルを変えたくない、家にじっとしているのではなく外に居場所をみつけたい、自分の能力を生かせる場所を見つけたい、自分はまだ引退などしたくない。こんな理由の方が大きいかもしれない。健康で長生きするには、「仕事」も重要なクスリのひとつだということだ。

そんなに働きたいなら、その働き方を検証してみようというのが、今回のシリーズの目的である。定年後の仕事にはどんな選択肢があるのか、どんな働き方ができるのか、何を求めて働くのか、働くシニアに期待されていることは何か、企業はどう対処し、どう活用しようとしているのか。実例なども挟みつつ、読者と一緒に、「定年後に働く」ということの理想と現実を考えていきたい。

何歳まで働きたいと思いますか？

２００８年２月、“「７０歳まで働ける企業」の実現に向けたシンポジウム”（主催：独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構）が開催された。パネルディスカッションには、高齢者雇用を積極的に展開する企業の社長が並び、高齢者を雇用する意図と目的、取り組みの内容、社員の意識などが紹介された。

ちなみに、その３社とは、前川製作所、マイスター６０、テンポスバスターズ。前川製作所は定年を撤廃した企業の先駆けとして、マイスター６０は６０歳以上の定年退職者を主に採用する会社として、両社ともに、シニアマーケットでは以前から有名な企業である。また、テンポスバスターズも定年を設けず、年齢や性別による評価を廃止して、「何ができるのか、何をしたのか」を重視する人事制度を採っている企業として知られている。

このシンポジウムは７０歳まで働けることを目標に掲げていたが、今のところ、日本の定年年齢はほとんどの企業で６０歳を採用している。２００７年に「改正高齢者雇用安定法」が施行され、ようやく６５歳まで働けるような仕組みを作るようにとのお達しがでたところ。７０歳での定年延長は程遠い。

では、あなたは何歳まで働きたいと思っているだろうか。

東京都品川区が２００８年１月に発表した資料。品川区に住む団塊世代約５０００人に「何歳まで働きたいか」を聞いたものだ。回答の半数が６５歳まで、それ以上７０歳までが３割以上、７０歳以上が１３％もいた。７６歳以上と回答した人は、おそらく「生涯現役」を目指しているのだろう。

再雇用の可能性が広がる？

６５歳の回答が多いのは、今の年金制度では、団塊男性のほとんどの満額支給は６５歳だからだ。しかし、その年金もどんどん後ずさりしていきそうな現実では、これからも７０歳から生涯現役の方向へ、数値はシフトしていくに違いない。

個人がいくつまで働きたいかと思うのは自由だ。ただ、それを実現できるかどうかは別問題。今までと同じ働き方は望むべくもない。働くことを選ぶのなら、今までの自分自身の意識や価値観を変える必要があるということも、知らなければならないだろう。

ただ、先に紹介した「改正高齢者雇用安定法」の効果は、着実に上がりつつある。この法律では次の３つを企業の努力事項として規定している。一つは定年制度の撤廃、二つ目は定年の延長、三つ目は再雇用制度の拡充だ。定年撤廃や定年延長はまだまだ難しいが、再雇用は確実に拡大しているようだ。

厚生労働省が２００７年１０月に発表した「平成１９年就労条件総合調査」では、定年制を定めている企業のうち、再雇用制度がある企業は２００７年１月の時点で、早くも９割を超えたという報告がなされている。調査は従業員３０名以上の民間企業約４，２００社からの回答をまとめたもの。定年年齢も６０歳が８６．６％と大多数ながら、６５歳以上も９．１％と徐々に増える傾向にある。

そのままの条件で働ける勤務延長は１２．６％

これらの数字は、思いのほか、高いと思う人もいるのではないだろうか。こうしたアンケートに回答する企業は、比較的、対策をきちんとしている企業であり、ここに登場しない企業の数値はもう少し低いかもしれない。

制度が導入されたとしても、喜んでばかりもいられない。全員が希望をかなえられるわけではないからだ。希望者全員を再雇用する企業は４３．２％、勤務延長では５８．１％だそうだ。その他の企業では、現役時代の職務遂行能力や技術力、経験・知識など、会社が設定した基準を満たさなければ再雇用とはならない。

また、再雇用制度とは、いったん退職してから、勤務条件を見直し・変更した上で働く制度。これが最も多く、６６．７％だ。そのままの条件で働ける勤務延長は１２．６％しかないという現実も知るべきだろう。

読者が勤めている会社でも、この１･２年で、再雇用の門戸が開いたという人は多いのではないだろうか。それに乗るか、諸条件を考慮して、別の働き方を選ぶか。安易に再雇用に乗るのではなく、今後の人生をじっくり考慮してから、決断する必要があるのではないだろうか。

（出典：日経ＢＰセカンドステージ）

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