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2015/03/19

セルフ健康チェック　規制緩和で参入相次ぐ　薬局採血で簡単に

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10230)

カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

自分で採血して手軽に健康状態などを調べる「セルフ健康チェック」が広がり、健康寿命を延伸する産業として期待されているそうです。
私は、採血のような痛みを伴わず、さらによい健康チェックを頻繁にしていますが、いつも最高状態を維持しています。

世界２３カ国２８，０００人を対象した健康維持のために生活習慣の意識調査によれば、日本人の健康意識は世界最低であることが判明しています。

世界２３カ国平均
１位．十分な睡眠をとる：６６％
２位．健康的な食生活：５９％
３位．定期的な運動：５７％

日本は、
・十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）
・定期的な運動：３９％（最下位）
・健康的な食生活：２９％（最下位）

日本は平均寿命は世界一ですが、２０１１年ＯＥＣＤ調査によれば日本人の健康度は３４カ国中３４位ですが、飛び抜けて低率です。

２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、国民皆保険に甘えて世界一医療に依存する自己責任意識が乏しい日本人の一面です。また医師の４７％は病人（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

・ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上するそうで、健康管理をすると６倍返しになる。
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的にも超健康マニアになって２８年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にはかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

・１９７３年、イスラエルで医師のストライキが決行された時には、死亡率が半減した。
・１９７６年、コロンビアの首都ボゴタで医師のストライキ期間中、死亡率が３５％低下した。
・１９７６年、アメリカ・ロサンゼルスでの医師のストライキ期間中、死亡率が１８％低下した。

健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向があるようです。

終末期医療専門医の著書「死ぬときに後悔すること２５」によれば、後悔の１位は「健康を大切にしなかったこと」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。
また、５５～７４歳の男女１０６０人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第２位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」なので、後悔しているなら今からやっても十分間に合います。

・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

一方では、長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という非常事態で過去の健康増進政策は

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
スマートライフプロジェクト
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
第２次　健康日本２１
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍

**************************** 【以下転載】 ****************************

自分で採血して手軽に健康状態などを調べる「セルフ健康チェック」が広がっている。定期的な健康診断を受けにくい主婦や自営業者らを対象に、企業がドラッグストアなど身近な場所でサービスの展開を進めている。政府も規制改革で後押しし、健康寿命を伸長する新産業として期待が集まる。

「人さし指か中指に採血器をカチッと音が鳴るまで押しつけると針が出ます」。ツルハドラッグ小竹向原店（東京都板橋区）の調剤コーナーの一角では、管理薬剤師の笹川雅浩さんが自己採血を指導していた。

採血器を離して指先から流れる血液をチューブに数滴垂らし、測定値を安定させる遠心分離器に約２分間かける。チューブを送付用の袋に入れるまで１０～１５分で済み、「忙しいサラリーマンや子育て中の主婦が気軽に健康をチェックできる」（笹川さん）。

三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）傘下の健康ライフコンパスが展開する健康チェックサービス「じぶんからだクラブ」の一幕だ。血液は冷蔵状態でグループの検査会社に送り、肝臓や糖尿など生活習慣病に関係する１３項目を検査。１週間程度で結果が店舗に届き、医師の監修のもと薬剤師や管理栄養士から助言を受けることもできる。

料金は３０６７円で、ドラッグストアなど全国２８１店舗（２月末時点）で運営する。健康ライフコンパスの佐藤龍平社長は「年内に展開は１千店舗を超える。フィットネスクラブの会員ら健康への意識が高い層も取り込み、健康寿命を延ばすことに貢献したい」と語る。

予防医療事業を手掛けるケアプロ（東京都中野区）は、中野と川崎市の直営２店や催事場に設置する検体測定室で自己採血による健康チェックを展開する。利用者が気になる１項目５４０円から検査でき、３分程度で結果が分かる。平成２０年１１月のサービス開始から累計２８万３４７３人（１月末時点）が利用。５０代の主婦の利用が多いが、「頻繁に受け、健康状態の改善を調べたい人にも利用してほしい」（同社）。

セルフ健康チェックが広がる背景には政府の規制改革がある。従来、自己採血は医師の行う「医業」にあたるかどうかなど法的な位置付けが不明確なことが事業の足かせだった。だが、政府が昨年１月、新規事業への規制適用の有無を原則１カ月で確認できる「グレーゾーン解消制度」を創設。ケアプロは同制度で政府の“お墨付き”を得て、３月２７日に京王線高幡不動駅（東京都日野市）の駅ビルに新店舗を開設するなど事業に弾みをつけた。

高齢化の進展などによる医療費増大が続く日本にとって予防医療の充実が不可欠な中、企業のサービス拡充でセルフ健康チェックの浸透が加速しそうだ。

（出典：産経新聞）

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