心臓の病気で手術しなければならなくなったキプロスの3歳児が1月27日に航空機でドイツへ運ばれた。キプロスに手術のできる病院がないため、フランクフルトの病院で手術することになったのだが、 この手術は拒否される 。幼児の親が「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種していなかったからだという。そこでキプロスの当局はイギリスとイスラエルへ打診したが、やはり拒否されたと伝えられている。受け入れたのはギリシャだった。1月29日のことだ。
ドイツ、イギリス、イスラエルの病院が子どもの心臓の手術をする条件として親に課した「COVID-19ワクチン」はCOVID-19に効果がないだけでなく、リスクが高いことも明らかになっている。早い段階から帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）の発症、あるいは体の麻痺が指摘されていた。大きな血栓で脳梗塞や心筋梗塞を引き起こし、微小血栓によって脳、脊髄、心臓、肺などにダメージを与えるとも言われている。昨年4月にはイスラエルで年少者が「ワクチン」を接種した後に心筋炎や心膜炎を引き起こすと報告され、その後、各国でそうしたことが起こっている。
接種が始まる前から人間の免疫の機能を混乱させるADE（抗体依存性感染増強）も懸念されていたのだが、実際に起こっているようだ。「ワクチン」が作り出す「結合（非中和）抗体」がウイルスを免疫細胞へ侵入させてしまう現象で、「変異株」に対して「中和抗体」が「結合抗体」化することも考えられている。
「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を繰り返すと免疫反応に問題が生じ、免疫反応が思うようにいかなくなる可能性があるということは、 EMA（欧州医薬品庁）で生物学的な健康への脅威やワクチン戦略を指揮しているマルコ・カバレリ も指摘している。
アメリカのFDA（食品医薬品局）で「ワクチン研究評価室」の室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウス を含む研究者はジョー・バイデン政権が強制的に「ワクチン」を接種させるという方針を打ち出したことに抗議して辞表を提出したが、それだけ安全性に疑問があるということだろう。
このふたりを含む学者が執筆した報告書をイギリスの医学誌 「ランセット」 が昨年の9月13日に掲載しているが、その中で「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。
ドイツ、イギリス、イスラエルの病院が患者の親に接種を求めた「ワクチン」は正規の手続きを踏んで承認されわけでなく、安全性や効果が確認されたとは言い難い。
アメリカでは情報公開法に基づき、ファイザー製「ワクチン」に関する資料を公開するように求められたFDAは昨年11月5日、連邦判事に対して文書の公開期限を2076年にするよう求め、後に期限をさらに20年延ばすように要求している。公開したくないということだろう。そのような「ワクチン」を強制接種しようとしている。
これに対し、テキサス州北部連邦地裁のマーク・ピットマン判事は毎月5万5000ページのペースで公開しろと命じた。9カ月以内に公開しとろいうことだ。
この「ワクチン」に不可解なものが入っていることも判明している。スペインのパブロ・カンプラ教授は昨年6月、「mRNAワクチン」の中に「酸化グラフェン」があることを電子顕微鏡などで発見したと発表したのだ。
有力メディアはこの発表に否定的な話を流したが、7月になると少なからぬ人が注目するようになる。8月下旬になると、日本政府が「モデルナ製ワクチン」の中に磁石へ反応する物質が見つかったと発表、160万本が回収されたと伝えられた。
パンプラは11月、周波数の分析で酸化グラフェンが「ワクチン」に含まれていることを確認したと発表したが、その論文を読んだドイツの化学者、アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく水酸化グラフェンだろうと解説している。
ノアックによると、この物質は厚さが0.1ナノメートルの小さな板のようなもので、彼はカミソリの刃になぞらえていた。「mRNAワクチン」を接種すると、血管の中を小さな「カミソリの刃」が動き回るというわけだ。
COVID-19が深刻な伝染病で、全世界に蔓延しているとする話には疑問がある。しかも、深刻な伝染病の蔓延を前提として接種を進めてきた「ワクチン」には深刻な副作用がある。COVID-19政策は社会を収容所化し、物流が滞って経済活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化して倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させ、教育を受ける権利も奪われた。庶民の基本的な人権は奪われた。
そうした状況の中、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、アイルランド、オランダ、イタリア、リトアニア、フランス、イギリス、スウェーデン、スイスは「COVID-19」を口実とした規制を取りやめると発表している。「ワクチン」の接種で先行したイスラエルでは「グリーン・パス」を廃止するという。
