　70代の女性と50代の女性2人が腎機能の異常で入院したのだが、同医師によると、3名に「共通するのは同じサプリメントを摂取していたことのみ」だとしている。つまり、その3名は「COVID-19ワクチン」を接種していなかったということなのだろう。万一、その3名がこの「ワクチン」を接種していたなら、「虚偽情報の流布」と言われても仕方がない。

　これに対し、「ニコニコ」で「JPSikaDoctor」は「COVID-19ワクチン」が腎機能障害を引き起こした可能性があるとする報告の存在を指摘していた。

　長崎大学病院の鳥越健太助教らのグループは「COVID-19ワクチン」が腎機能障害を引き起こしたと考えられる66歳男性の症例を報告する論文を今年1月26日に公表している。その患者は来院前1年以内に尿検査での異常や腎機能障害はなかったが、3回目と4回目の「COVID-19ワクチン」接種後に肉眼で血尿が認められ、腎病理検査でIgANと間質性腎炎が確認されたという。

　この「COVID-19ワクチン」は本来のワクチンではなく、実際は遺伝子導入剤。つまり未知の薬剤なのだが、安全性の確認が不十分のまま世界規模で接種、すでに深刻な副作用や死亡が報告され、未曾有の薬害だする人もいる。この副作用は全身で炎症を引き起こすが、腎臓も例外ではない。

　言うまでもなく、鳥越健太らの報告は阿部雅紀の場合に比べ、医学的な重みが違う。鳥越らの報告を無視、阿部の話を重視するなら、それなりの根拠を示す必要があるだろう・・・もし、マスコミが情報を生業とする人たちならば。

　本ブログでは繰り返し書いてきたが、「COVID-19ワクチン」はアメリカ国防総省が進めている軍事プロジェクトである可能性が高い。サーシャ・ラティポワによると、COVID-19騒動はアメリカ国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦。彼女は情報公開法によって入手した文書を分析、この結論に至ったという。

　その軍事作戦でウクライナが重要な役割を果たしてきた。生物化学兵器の研究開発施設を建設するだけでなく、医薬品メーカーを巻き込んで人体実験を行なっていたのである。

　しかし、2022年2月24日にロシア軍がドンバスへ軍事侵攻しようとしていたウクライナ軍を攻撃、その際にアメリカの生物兵器研究開発施設も破壊した。ウクライナにはアメリカ国防総省のDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あったと言われている。

　ロシア政府はアメリカ軍がロシアとの国境に近いウクライナ領内で生物化学兵器の研究開発を行っていることを以前から知っていた。ウクライナでクーデターが始まった2013年、アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれ、実際、建設されている。ディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があり、各研究所は2010年から13年の間に建設されたという。

　ロシア軍は施設を破壊しただけでなく、機密文書を回収している。そうした文書の分析でアメリカが「万能生物兵器」を開発していたことが判明したと2023年4月に発表された。アメリカは人間だけでなく動物や農作物にも感染させることができる普遍的な遺伝子操作生物兵器の開発を目指していたというのだ。生態系を破壊し、大規模で取り返しのつかない経済的損害を与える遺伝子組換え生物兵器を開発していたというわけである。

　大量破壊兵器を保有しているロシアや中国のような国と軍事的な直接対決が避けられない場合、そうした「万能生物兵器」を秘密裏に使用、アメリカ軍が優位になる状況を作ろうというわけだ。ロシア側の判断では、こうした生物兵器の生産は平和目的の製品であるかのように偽装し、さまざまな企業に分散させることができる。局所的な攻撃では天然痘、炭疽菌、野兎病、ペストなどを利用することもありえる。

　ウクライナでアメリカ／NATO軍がロシア軍に敗北したことから、アメリカは生物兵器の研究開発拠点をポーランド、バルト3国、中央アジアなどに移しつつあるようだ。ビジネスやアカデミーの分野をアメリカに支配されている中国でもそうした施設が存在していた。

　中国でアメリカの手先として動いていたのはオックスフォード大学に留学していた疾病預防控制中心主任の高福だろうが、COVID-19騒動が始まると軍の陳薇が主導権を握った。今、高福が中国でどの程度力を保持しているかは不明だ。

　日本も移転先に含まれている可能性がある。そうした視点から「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」や福島県南相馬市に建設されたmRNA技術を利用した製品の製造工場を考えなければならない。日本政府が強引に生体実験もどきの「COVID-19ワクチン」接種を続けているのは、アメリカ国防総省からの命令があるからではないのだろうか。