中国で日本軍が侵略戦争を行なっている最中、日本の軍医学校は東京帝国大学医学部や京都帝国大学医学部と共同で兵器の研究開発が進めていた。そのため、中国東北部に生体実験を行う目的で「関東軍防疫給水部本部」、いわゆる「第七三一部隊」が編成され、病原性と感染力がともに強い生物兵器を開発しようと試みたが、失敗したと言われている。
その「第七三一部隊」の資料を入手、研究員を雇れてアメリカ軍は生物化学兵器の研究開発を進めてきた。その中心がフォート・デトリックである。現在、MRIID（陸軍感染症研究所）、MRDC（医学研究開発司令部）、NCI（国立癌研究所）などが本拠地にしている。この基地の施設が2019年8月、危険物の廃棄に関する問題が原因で一時的に閉鎖されている。
中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったのは2019年12月のことだった。翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかる。こうして「新型コロナウイルス」なる悪霊が生み出された。
SARSは2002年11月から03年7月までの期間に8096名が感染、774名が死亡したという。地域別の感染者数は中国が5327名、香港1755名、台湾346。この3カ所で全体の91.7％を占め、死亡者数はそれぞれ349名、299名、37名で全体の88.5％だ。病原性は強かったのだが、感染力は強くなかったと言える。
武漢やクルーズ船では深刻な症状の患者が現れ、その後、感染が拡大したとされたのだが、深刻な症状の患者が続出するような事態にはなっていない。2020年4月にWHOやCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば死因を「COVID-19」としてかまわないと通達し、またPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の「陽性者」を「感染者」と言い換え、パンデミックを演出した。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、PCRは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術で、その増幅サイクル（Ct）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、しかも偽陽性が増えていく。偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。PCRを開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスはこの技術は分析のものであり、診断を目的にしていないと語っていた。
PCRの問題は西側の有力メディアも認識していたはずである。例えば ニューヨーク・タイムズ紙は2007年1月に掲載した記事で、PCRのような高感度の簡易検査は、伝染病が蔓延していると誤って判断させる原因になりうると警鐘を鳴らしている 。同紙によると、ニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターで2006年4月にあった出来事がそうした一例。
ひとりの医師が2週間ほど咳き込み、他の医療関係者も咳をするようになったことから百日咳が疑われ、医療センターで働く1000名近くが簡易検査を受け、勤務から外された。そのうち142名が感染しているとされ、数千名がワクチンを接種する事態になったのだが、本格的な検査で百日咳菌に感染していた人は確認されなかった。通常の風邪だった可能性が高いことがわかったのだ。
騒動が始まってから8カ月後、関係者は伝染病が発生したとする警報はまちがいだったことを知らされる。こうした間違いを引き起こした原因のひとつがPCRのような高感度の簡易検査だというのだ。
アメリカのFDA（食品医薬品局）は2020年2月4日、「2019-nCoVリアルタイムRT-PCR診断パネル」のCDCによるEUA（緊急使用許可）を発行しているが、FDAもPCRの問題を知っていたはずだ。しかもSARS-CoV-2は単離されていない。それにもかかわらず、国際ウイルス分類委員会は2020年2月11日に病原体を「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」と命名。そして3月11日、WHO（世界保健機関）はパンデミックを宣言したのである。言うまでもなく、パンデミックは「COVID-19ワクチン」を接種させるためには必要な条件だった。
アメリカ国防総省の機関で、先端技術を開発しているDARPA（国防高等研究計画局）は2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃された後、ワクチン開発の促進、新ウイルスの発見、医薬品製造の迅速化などの技術を開発するために投資するようになる。
空軍のダン・ワッテンドルフ大佐は新種のウイルスが出現した（作られた）場合、迅速にワクチンを開発するアイデアを売り込み、ADEPTと呼ばれるプログラムを誕生させている。
彼はDARPAでプログラム・マネージャーを務め、診断学、哺乳類細胞合成生物学、RNAワクチン、モノクローナル抗体の迅速な発見、遺伝子導入による免疫予防、人工赤血球などのプログラムを立ち上げていたという。
ADEPTの一部として、DARPAは2013年、mRNA技術のパイオニア企業であるモデルナに対し、最高2500万ドルを助成金として提供することに決める。この段階でモデルナは「国家安全保障上の機密」という壁で守られることなった。そして2016年、ワッテンドルフはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団へ移籍する。
COVID-19騒動ではロックダウンが宣言され、あるいはそれに近い状況が作り出された。社会の収容所化、あるいは擬似戒厳令とも言えるだろう。それによって経済や人びとの心は大きなダメージを受けた。
このパンデミックを考え出したのはラジーブ・ベンカヤなる人物だと言われている。ベンカヤはジョージ・W・ブッシュが大統領だった2002年から03年にかけての時期にホワイトハウス・フェローを務め、バイオ防衛担当ディレクターを経て大統領特別補佐官およびバイオ防衛担当シニアディレクターとして活動、バイオ・テロリズム研究グループを率いていた。フランシス・タウンゼント国土安全保障担当補佐官（2004年7月から08年3月）の直属だった時代に彼はロックダウンを考え出したというのだ。
ホワイトハウスを離れたベンカヤはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でグローバル・ヘルス・プログラムのワクチン・デリバリー・ディレクターを務め、2011年には武田薬品のグローバル・ワクチン・ビジネス・ユニットを率い、その後、独立した。
COVID-19騒動は中国湖北省の武漢で始まり、そこにある武漢病毒研究所（WIV）からウイルスが漏れ出たという噂がある。
アンソニー・ファウチが所長を務めていたアメリカの NIAID（国立アレルギー感染症研究所）はコロナウイルスの研究費として2014年からエコヘルス連合を介し、WIVへ数百万ドルを提供してきたと伝えられている 。エコヘルス連合でカネを処理していたのはピーター・ダスザクだという。
NIAIDの上部機関であるNIH（国立衛生研究所）からWIVの石正麗へ研究費として370万ドルが提供されていたとも伝えられている が、石とノースカロライナ大学のラフル・バリックは2015年11月にSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功している。コウモリのコロナウイルスを操作してほかのシュを攻撃させる方法をバリックは石に教えたともいう。その後、石正麗はWIVへ戻る。
WIVで石正麗を中心とするチームはSARSに似たコロナウイルスのスパイク・タンパク質が人間などの細胞のACE2（アンジオテンシン変換酵素2）と結びつくメカニズムを研究している。
WIVと同じように注目されている武漢大学動物実験センターはアメリカのデューク大学を関係が深く、両大学は2013年に昆山杜克大学を創設した。デューク大学はアメリカ国防総省の「DARPA（国防高等研究計画局）」と協力関係にあり、そのDARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。
1970年代に新自由主義路線へ舵を切った中国では、アカデミーやビジネスの世界はアメリカ支配層の影響下にある。その影響力を抑えてきたのが共産党。そこで西側は目障りな共産党を攻撃してきた。
その 中国共産党は「mRNAワクチン」を中国人に接種させることに反対 し、台湾の蔡英文によると、台湾とファイザー／BioNTechとの契約を妨害したという。台湾人が「mRNAワクチン」を接種することにも中国政府は反対したことになる。
その後、中国政府は欧米の医薬品メーカーに押されているが、今でも台湾を含む中国人の「mRNAワクチン」接種に抵抗している。mRNA技術を使っていないSINOVACを売りたいだけだと考えるべきでない。
