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EVで世界の貧困を撲滅しようとがんばっている人がいます。ナトリウム蓄電池などの高性能蓄電池を実用化すれば必ず実現できます。自転車のペダルを踏みタイヤの回転で蓄電池に充電できれば運動不足解消を兼ねて充電した蓄電池を家庭用電源、電動バイク電池などに販売できるかもしれない。子供のこずかい稼ぎになるかも。また、太陽光発電による電気で駆動するポンプを数キロごとに設置し、水のパイプラインを伸ばすことで砂漠を緑のオアシスに変えることができます。農業用水が確保できれば、食糧工場などの技術で砂漠の中でも食糧の心配はなくなる。人間到る所青山あり、の実現まじか、かな?。------------------------------------------------------------------------------Global Mobility Service株式会社私たちと一緒に切り開いていきませんか。街中の車両を電動車両(EV)に置き換えるという壮大なビジョンがあります。市や現地組合と共に、大規模EV導入を前提とした実証事業を行っています。たった一度の人生私たちと共に時代に挑戦する強い意志と、高い志を持った人に入社していただきたいと願っています。組織を通じて仲間と共に真の自己実現ができる会社を作っていきたいと考えています。世界に挑むに相応しい我が社で、新しい時代を私たちと一緒に切り開いていきませんか。代表取締役社長兼CEO 中島徳至
2015.01.26
これまで、安価なナトリウム・鉄化合物で、この反応を起こすことは不可能とされてきたが、今回の発見により、現在のリチウムイオン電池と同等以上の高い電圧を発生する高エネルギー密度系が実現されたばかりでなく、数分以内の充電・放電にも対応する高速反応も可能となった新物質を発見 - レアメタル使用ゼロにー数分以下で高速充放電東大、ナトリウムイオン電池向け新物質を発見 - レアメタル使用ゼロに [2014/07/24]今回、研究グループは、既存材料の延長線上ではなく、全く新しい物質に活路を求めて探索を行い、リチウムイオン電池と同等以上の性能を実現する新物質を発見し、その結晶構造を決定した。この新物質は希少金属を一切含まない鉄を主体とする化合物で、極めて簡単に合成することができる。同材料は、ナトリウムイオン電池のプラス極の材料として機能し、既存材料を大きく上回る3.8Vの高電圧作動が可能なのに加え、ナトリウムイオンが非常に高速で移動するため数分以下での高速充放電にも対応できるとしている。------------------------------------------------------------------------------------このような超技術を早く実用化して、世界の貧困層の生活水準を上げるしかテロを無くす方法は他にないんじゃないですか。太陽光の電気を貯蔵してエネルギーが容易に手に入ればどこででも生活ができる。(見当はつくと思います方法は省略)[日本が責任を感じて]この技術を早く実用化しようと努力するかどうか疑問ですが・・・強圧政権の国からはできるだけ早く脱出したほうが得策。到る所青山ありですよ。
2015.01.23
農協改革をするというが、農協は反対するのが当然でしょう。農協関係者に意見を聞いて何か参考になるんですか。農家の方の意見を聞くほうが大事でしょう。農家のための改革ではないということでしょうか。改革の必要性を説明する必要はあるでしょうが、政権の指導を受け入れない、独立というよりも独裁的組織が存在することが異常ではないですか。農業を生活の基盤にしている農家の方に、どこか大きな会場に集まっていただいて、個人的意見を聞くべきでしょう。!!!ただし、農協職員は発言した人の住所氏名を突き止めて圧力をかける恐れがあります。農協関係者の入場は禁止する必要があります。その理由を説明することがこの記事掲載の目的です。ある小さな地域の農家の方がみんなで協力して、ある夢の事業を計画し、毎月懸命に少しづつ貯金した数千万円の貯金を、ある農協職員が着服して使い全部無くしてしまったという、嘘偽りのない話を聞きました。定年を過ぎたような年齢の人達ばかりでは、追及する気力もなく泣き寝入りしたといいます。本当は追及した仕返しを恐れたというほうが真実だと聞きました。特に職員の処分はされていないようです。公にすると嫌がらせを受けるため、報道関係にも通報されなかったようです。これが農協の本性です。賄賂が横行し権力者がのさばる、どこかの共産党国家のようです。このように、高年齢化した農家の人々は非常に弱い立場にあるということがわかっていない。一軒一軒訪問して聞き取り調査するとか、農家の方の意見を聞くほうが大事でしょう。農協職員に案内されての訪問は意味はない。なぜそういう調査をしないのか。農家の方のための改革ではないということでしょうか。
2015.01.21
金はあるが自国で生産している食糧が少ない、という状態が、もう一つ経済が安定しない原因ではないですか。自給率40%前後を、70%にすれば庶民は食料危機を心配しないで済む。戦後の食糧難のような風潮を起こすことが経済に悪影響を起こすのでは?。生活に安定感を与えることが景気上昇の原則では・・・?阿部首相には、食糧自給率を上げるという戦略を打ち出してほしい。安い中国産やアメリカ製品に頼るようでは、兵糧攻めにされるという危機感もある。商社は儲けることに必死になり、年々災害は増える一方、となれば野菜工場をじゃんじゃん増やすべきです。肉を輸入できなくなっても大豆等の加工品で十分補える。肉も魚も大豆(豆類)も缶詰にして安く販売してほしい。なぜか高く売られている、賞味期限が大幅に伸びるから安く販売できると思うが、シロート考えでしょうか。戦後の食糧難のようなことを二度と起こしてはいけません。
2015.01.20
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