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上海や香港などアジア株が軒並み下落する中、先物市場で断続的な大口売りに下げ幅を拡大し、日銀短観を控え見送りムードも強い。市場からは日本株の上値は追いづらく、先行きは昨年来安値近辺まで、弱含む可能性があると見ている。
2008.03.31
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日本の経済の状況に関して憂慮する意見が各方面から出てきています。タイミングを間違えると取り返しのつかないことになることは言われなくてもわかっているのでしょうが、政治というものは意味不明な行動とるものだということも良くわかっているところでしょう。サブプライム問題ついても国内の感じ方と欧米の感じ方は大きく異なっているように感じられます。しかしながら海外においてもサブプライムに関する本質が見出されていないこともあり、抜本的な解決策を打ち出せない状況が継続しているところです。米国におけるベアースターンズの救済劇がきっかけとなるか否かは今しばらく時間が必要であり、ここで勝手に判断することは危険が伴うと思えます。相場の大底は過ぎてみて確認できるもので、先日の安値が大底だったのかは今後の内外の金融危機対策等の経過と結果によって確かめられるものでしょう。その間はあくまでも想定することを繰り返しながら、日経平均の1万円前半の水準前の最大下げた場合の安値水準になるのかを見極めながら相場反転の時期を考えていくことになりそうです。週初は月末という変則的な一日であり、その後は日銀短観や海外の主要指標を確認することになります。日本の個別銘柄の水準を見ていると今後の景気後退局面を織り込んだ以上に下落しているのでは?と考えさせられる状況にありますが、簡単に手を出せないとことの結果と単純に考えるしかありませんね。あとは個人個人の投資家が納得して購入するタイミングがどのあたりになるのかを、先にも記載した大底の水準を確かめるきっかけにもなりますので、継続的に考えていくことになりそうです。
2008.03.30
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平均株価は一時269円高まで上昇する場面も。上海、香港などのアジア株高や、為替市場でのドル安・円高一服なども安心感を誘った。しかし出来高、売買代金はともに盛り上がりに欠けて、先物主導の感は否めず、買い一巡後は方向感に乏しく高値圏でもみ合った。
2008.03.28
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円高進行による企業業績の悪化懸念や、海外株式の先行き不透明感から戻り売り圧力が強まる。市場からは為替が1ドル=98円台と、再びドル安・円高に傾き始めており買いづらい状況で、買い戻しが主体であり、一巡後は再び売り物に押されるなど、上値は重く直近の戻り過程にも一服感が出始めており、目先は調整含みとの声が。
2008.03.27
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決算期末の接近で買い手控えムード。手掛かり材料に欠ける中で売買が限定され、出来高、売買代金ともに実質今年最低を記録するなど、引き続き薄商いとなった。 市場からは個人投資家も今回の戻りに対し、また下がるのではと疑心暗鬼になっているとの声。
2008.03.26
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平均株価は一時311円高と一段高に買われた。日経が情報端末を通じて、米政府が金融安定化を目的に、公的関与を強めると報じられたことも材料視された。引けにかけ、やや伸び悩んだが、終値で3月12日以来約2週間ぶりとなる、1万2700円台を回復した。
2008.03.25
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出来高、売買代金ともに連日の実質今年最低。先物市場では執拗に上値を抑える向きがあり、上値の重い展開が続いた。午後2時50分以降には現物、先物ともに売りが出て、平均株価は引け際に小幅安に転落した。
2008.03.24
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それにしても日本の政治はどうなっているのでしょうか?日銀総裁の人事も出来ないということは、言語道断で首相をはじめ無策の状態であるといわざるを得ません。福田内閣になってからの進め方には独自性がなく官僚の取り決める方向性も意味不明であると言わざるを得ません。これは民主党においても同時に同じであると思います。企業に対してJSOX法の導入を強制していますが、政府、官僚などに危機意識も含めて内部管理体制がきちんとされているのか先ず規範を示してほしいところです。今のままでは景気のことを語るところまで進むことは出来ないでしょう。さて、この一週間で為替が一応落ち着くような動きを見せています。商品市況に関しても少し流れが変わるのか?といった状況にあります。これですべてが解決するのではありませんが、政府系ファンドのあり方を含めてグローバルにそのあり方等を考える方向にありますので、もう暫く動きを見ていかなくてはなりません。また、今回の金融危機の根源的な問題としての証券化商品に対する対応も徐々にではありますが今後組成される証券化については方向性が語り始められました。問題が現在の証券化商品がどれくらい金融市場に影響を与えるのかいまだ不明であることです。国内の証券会社の合併が再度見送られるくらいですから、海外の金融機関の決算状況が急変することはないとはいえないわけです。景気においては商品市況が高いとは言え、インフレに入っていくのかと思えばそうではなく、景気の腰折れになる感じが否めません。飽食の時代といわれた時を過ぎ、冷蔵庫、テレビ、車、クーラーなども一家に一台ではなく数台ある用な時代となっています。そのような時代に育ってきたなかで歪が生じ、何か新しいものや刺激を求めてくるのだと思います。殺人事件が増え治安が悪くなっているのもこのような環境があるのではないでしょうか。また、行き過ぎたり求めていることが不足する事態になると戦争を考えることもありえるわけです。最初に戻りますが、一人の人事も決められない国に国政を任せられないわけですから、株式においても新聞紙面に記載されたように外人投資家の売り越しが大幅な水準になっていることはうなずけるはずです。それ以上に1997年のアジア通貨危機以来、日本の国民も為替に対してのアレルギーが前ほどではなくなってきており、国内のお金も海外に流出していることは事実だと考えておく必要があるでしょう。最近の投資信託の新聞広告を見ても新興市場の商品が多く、債権型では高金利国の商品が数多く出ていることもそのような資金の受け皿になっていると思われます。国内株式は下値を模索する状況に変わりはなく、日銀人事の問題だけではなく米国大統領の問題、台湾と中国の関係、チベット問題等、各国の政局の変化による世界的な均衡点の歪をよく知り見ていく必要があると思います。買いたい水準に来ていると感じろころですが、なんとなく気持ちが悪いとしか言いようがありませんね。
2008.03.23
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米株高など外部環境が落ち着く中、割安感から買い戻しの動きが広がる。しかし米国や欧州、香港などの海外市場が、グッド・フライデーで休場であり、出来高、売買代金ともに実質今年最低と商い低調。
2008.03.21
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内外需の主力株を中心にほぼ全面高。上海、香港などアジア株の堅調推移を背景に、後場寄り直後は上値を試す場面もあったが、先物への大口売りや戻り売りに押された。前日の米国株高を寄り付きの買い戻しで織り込み、後は買い手不在の状況。
2008.03.19
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引けにかけ引き締まり日経平均株価は176円高と急反発。しかしベアー・スターンズの買収額が、1株当たり2ドルとなったことで、他の金融機関にも追加損失の疑惑が生じており、下値不安は依然として大きいとの声がある。
2008.03.18
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円高傾向や信用収縮への不安の再燃等、外部環境の悪化で下落。東京株式市場が開く前に大きなニュースが2つ伝わった。FRBは公定歩合を3.50%から3.25%に引き下げの発表。米銀大手JPモルガン・チェースは、証券大手ベアー・スターンズの買収を決めたと発表された。これに対しFRBがなりふりかまわず対応策を打ち出し、金融恐慌の一歩手前と信用不安が市場に高まる。
2008.03.17
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ドル円が2005年の高値以来100円を超えてきました。ドル以外の通貨を見たときに円はそれほ高くなっていないことは知られていて、日本は渡航する先として考えられています。それでもドルは今のところ基軸通貨の立場は変わっておらずドルに連動している国の通貨も数多く残っています。1994年のメキシコ通貨危機からドルが急落したことを思い出すときに、現在と似たような状況を考えてしまいます。ただ、金融としては進化しており欧米の中央銀行が取っている対策が早いか遅いかは現段階では判断できないところですが、日本のバブル崩壊が良い例だと考えるとまぁ早いほうだといえるのでしょう。欧米の中央銀行が資金供給を公表し、後は公的資金のお導入があるのかに焦点が向かいそうです。一方以前とは異なるものとして政府系資金の動きがあげられています。シティバンクに対しては過去の認識もありますが、いかに諸外国の危機感が大きいかもわかると思われます。政府の動きを待っていられないのが実情だと考えられます。そのような週末に米国のベアースターンズへの救済問題が浮上してきました。他社への動向も含めて目が離せない日々が続きそうですね。ここにきてしばらく遠ざかっていた為替への介入の話題もあがってきていますが、その影響をじっくりと案が得ていただきたいものだと思います。日本の外貨準備は米国のファイナンスとして還流してしまっているので、その気持ちはわからなくはありませんが、国民がこの十数年で為替に対するアレルギーが薄れてきているように、もう少し政府も為替に違った角度から敏感になってほしいものです。東京マーケットも海外投資家からの資金を呼び込めるような魅力のある市場つくりをすることが必要となっており、景気や企業業績だけでは語れない面もでてきていることを認識しているわけなので行動に移すときがきているのでしょう。日本がその特徴とメリットを海外に向けてアピールしている必要があるわけです。今の政府では役不足なのでしょうか?結果として出来るできないではなく、いかに何が必要でどのように行動いようとしているのかを先ず対外的にわかるようにする必要があるのでしょう。日経平均も12,000円前半まで下落してきました。個人的に予想していた水準まで来たわけですが今の周りの状況を見る限り反転して云々とは語れないところです。米国企業の決算発表とともに欧米政府ならびに中央銀行の行動をしばらくはウォッチすることになりそうです。
2008.03.16
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後場に入って再び100円突破寸前まで円高が進むのと、歩調を合わせるように日経平均は急速に上げ幅を縮小。堅調だったアジア市場が軒並み安に転じると、ほぼ全面的に売りが出て一気に下げ幅を広げる。 市場では利下げを受け、原油などの商品相場が一段高となれば、米国でインフレ懸念が高まると、緊張感が強まっている。
2008.03.14
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終値は今年最安値。円が1ドル=100円台まで急騰した上、アジアの主要株価指数の下落。ヘッジファンドの破綻観測など悪材料が重なり、前日比509円安の1万2351円まで急速に値下がり。一部報道で複数のヘッジファンドが、破綻の危機に追い込まれていると報じられ市場心理を冷やす。
2008.03.13
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海外株高や円安などを受けて、景気悪化に対する警戒感がいったん後退。日経平均は一時1万3000円台を回復したものの、3月決算期末を控えて動きづらく、出来高、売買代金とも盛り上がりを欠く中上昇も限定的に。午後になって円相場が、若干円高方向に進んだこともあって急速に伸び悩んだ。米FRBの示した支援策に対して、抜本的な解決策になっていないとの見方がある。
2008.03.12
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米国株の大幅下落やドル安・円高を受けて、前場は輸出関連銘柄中心に売りが先行。前日比179円安まで値を下げたが、アジア市場の主要株価が総じて底堅い値動きとなったため、前場引けにかけて買い戻しの動きが広がる。ドル安・円高の動きもやや落ち着いたため、後場は買い優勢が続いた。
2008.03.11
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円高進行や海外株安を警戒した売りが優勢。日経平均は午後に入ってずるずると値を下げ、1月22日の昨年来安値の1万2573円05銭を更新して、2005年9月以来、約2年半ぶりの安値水準で終了した。アジア各国・地域の株式相場が全面安となったため、世界連鎖株安への懸念を誘う。
2008.03.10
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米国の週末は雇用統計の下振れでNYダウが146ドル70セント下落して終わっています。それだけではなくモノラインの格下げの問題や、景気そのものがリセッションになるのかも含めて岐路に立っています。また追い討ちをかけるようにドルの下落が続いていて、ドル円で101円台に入ってしまいました。為替もそれなりの円高であれば村内影響はないといえますが、ここまで大きくふれるとチャートで100円を下回る水準まで行ってしまうのではないかと見てしまうので、株式に対する間が方も大きく変化しそうです。国内を見てみると日銀総裁の人事問題で与野党がもめており、国会議員は誰のために仕事をしているの今一度考えてほしいものです。海外から見ればばかばかしいことだと捉えられているのでしょうね。これだけ蜜かしい舵取りをしなくてはならない経済情勢にあるときに決定権を持つ人間が不在となること事態が異常なことであり、もし日銀総裁の人選に遅れが生じた場合は誰が責任を取るのか明確にしてしまうことが肝要なのではないでしょうか。決して他人のせいにせず自分が何をしたのかを良く考えて行動してもらえればと考えています。さて、国内相場も週末は大きく下げて終わっています。為替がドル円で円高に大きく振れたことから来週はじめには一気に100円をトライに行くことも考えられます。そのような局面になったときには1月22日のあらば安値を更新する可能性もあり、株式相場の一層の下落を中止する必要がありそうです。このところ話題となっている東京都が作った銀行の貸し出しの焦げ付き問題ですが、まったくのお役所仕事を銀行業務にもちこんでいたことがそもそもの問題点でもありますが、それよりも中小企業の倒産自体がかなり増加していることのほうが問題だと思えます。日本の景気も戦後最長といわれてきたものの、その後に控える景気後退局面がくるのか否かを見極めることも必要な時期になりつつあるのでしょう。為替に関してですが、ドル円だけを見るのではなくユーロや他の通貨との関連も良く見ておく必要があることはいうまでもありません、実質為替レートをよく見ておく必要があると思われます。このあたりは金融庁のHPにある内容を調べると説明されていますのでご参考に。
2008.03.08
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買いの手掛かりがない中、2月の米雇用統計発表を控えて出来高、売買代金も盛り上がらず手じまい売りなどが出て、日経平均の大幅安に繋がる。円高による企業業績の圧迫懸念も、投資家心理を冷やす要因となる。
2008.03.07
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日の米国株市場でNYダウが5日ぶりに反発したことや、円高一服なども好感視されて買いが先行。米政府による住宅ローンへの資金投入観測をきっかけに、一段高となり、一時前日比400円近く上昇する場面もあったが、外部環境を見極めたいとする様子見ムードも強まり、次第に上げ幅を縮小させた。
2008.03.06
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内外景気の先行きに対する不透明感から、買いが手控えられる。市場の関心は7日発表予定の米国の2月雇用統計に集まっているが、内容次第では米経済の行方だけでなく、円高圧力から国内企業の業績にも影響して、1月につけた昨年来安値である1万2573円05銭の更新が、現実味を帯びてくることになる。
2008.03.05
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手掛かり材料難から方向感を欠く展開。前日の急落や円高の一服で、日経平均は1万3100円台を回復する場面もあったが、米国経済の減速に伴う国内景気の不透明感のほか、アジア市場が総じて軟調に転じたことから、先物主導で売りに押され、前日終値近辺でもみ合った。
2008.03.04
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先週末の米国市場の影響とドル安から日経平均は大幅安となりました。武富士のCDS問題もサブプライム関連の不透明さをより深いものにしたようです。
2008.03.03
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週末為替の大幅な変動によって各国の株価は大きく下落して終わっています。そもそもサブプライムローンの影響が終局していないことがAIGの決算によって明らかになったわけですが、米国景気においても再利下げが確実視され、リセッションがありえるのかについてもドルの下落を見ていると否定できない状況になっているのでしょう。各国の中央銀行は資金の動きが止まることを阻止する行動に動くことは日本のバブル崩壊も含めて、やらなくてはならないことは理解できているものと考えたいですし、今回は新興国や中東の政府系のマネーがすでに動いておりボーダレスに金融システムを支えに動いているわけです。それだけサブプライムの問題は奥深い問題だということだと思われます。ここにきて組成商品の優先部分に対する補償問題が出てきているようですが、トランチングされる証券化商品の場合などに良く使われるデリバティブであり、いまさらながらの説明になってしまっています。少なくともプライムやAAA部分にまで被害が及ばないだろうといった甘い考えが当事者の中にもあったことを明らかにしてしまったことになってしまいます。為替は一時的に起こる大幅な変動も大変ですが、時間をかけながら一方的に動いていくことのほうが影響が高いのではないでしょうか。何時の時代も逆の発想があり、為替が円高でもすべての国が円に対して同じような率ではなく、REITにしても景気が上昇していく確立が減少し、金利の上昇が凍結(ひょっとして又ゼロ金利?)や上昇がしばらく先になるようなことになれば注目されることも考えられます。事件が起こった半年以上たち、いまだにその影響が各企業の決算を揺らがせていますが、目立つことに目を向けることも必要ですが、次の一手はそこから目を移したところにあるのではないでしょうか。
2008.03.02
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