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食料を食べずにアルコールにして燃やす。それをエコロジーと言う。資本主義経済は拡大し続けなければならない。すべての価値は金額で評価され市場の自由競争に委ねられる。クリーンで快適な生活を金さえ払えば享受することができるだろう。自らは手を汚すことなく環境破壊を他人事と批判しつつ暮らしてゆくことができるだろう。マネーゲームは資金投資であり投資利益の回収である。投資資金は経済活動の源であり、経済活動はエネルギー消費や資源消費につながり、結果的に環境変化の後押しをしていることになる。マネーゲームでは短期間で大きな利益を上げることが目標となる。それは経済活動においても短期間での高い収益率を要求することである。自然環境はその短期間での大きなエネルギーや資源の消費に対して、現状バランスを維持することが出来ないだろう。それだけ人口増加が進み、一人当りのエネルギーや資源の消費量が膨らみ、地球の環境バランスに対して大きな影響力を持つようになったのだ。環境変化を少なくするには、人口×消費の総量を地球環境のバランス維持範囲内に抑える必要がある。人口を減らせるか。消費を減らせるか。それが出来ない限り地球環境のバランスは変化してゆく。その変化は、必然的に人口を減らし消費を減らし、一定のバランス状態に至るまで続くだろう。現代の急激な経済活動の拡大は、既に大きなアンバランスを生じさせており、地球環境はそのアンバランスを解消するために、急激に変化し始めているようだ。果たしてその地球規模の環境変化に我々は対応できるだろうか。
2007.06.25
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環境問題は人口問題である、と先輩が言った。経済発展を続けながら、マネーゲームで利益を得ながら、地球環境破壊を止めることなど出来はしない。人間の人口が増え、活動を行なえば行なうほど、その環境は変化して行く。環境破壊を止めるためには、人口抑制政策と経済活動の制限が必要である。既に70年代からこの環境問題は提言されていたが、ほとんど全くといっていいほど対応が取られることは無かった。いま声高に環境問題を口にする人々や企業や政府のアナウンスを聞いていても、さほどの危機感や真剣さは感じられない。従来の経済活動の延長上の修正で、この環境問題が何とかなると思っている。人口が減ることは環境バランス上は好ましいことであるという側面は、ほとんど口にされることは無く、過去のツケを将来に転嫁するという自らの政策の失敗を騒ぎ立てているだけである。無駄にでかく高価な車をハイブリッドという一見省エネに見せかけたベールで包んで売り続けることが、彼らの環境対策なのである。マスメディアが無駄なエネルギーを撒き散らしながら、環境問題を声高に叫ぶことに違和感を感じないでいるのが、現実の姿なのである。目に見えないからと、直接手を汚していないからと、自分を納得させたとしても、結果としての環境破壊が止まるわけではない。閉鎖空間である地球は、いつでもバランスを保ち続けるだけなのである。その中で生まれ育った人類が、その環境変動要因として大きな位置を占めるようになろうと、自己中毒的に環境破壊を続けようと、それは地球にとっては単にバランスを保っているだけのことなのである。環境変化がやがて進み、一定のバランスする数にまで人間は減少し、その活動もまた一定の範囲内で落ち着くことになるのだろう。それを滅亡と呼ぶのか否かは、人間の勝手である。予知予測は出来ても、それに対応した行動は出来ないままに、過去から現在の延長線上で人間社会の営みは続けられて行く。滅亡へと続く日々の営みの中で、視点の異なる記録を日記として刻んでみよう。
2007.06.24
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メガロポリス東京の地下は深々度開発が継続して進められている。おそらく莫大な費用投資がそこには行なわれていることだろう。関東大震災の発生確率が既に高まっていることは周知の事実であり、関東平野の地盤が地震に対して特異な挙動を示すことも判っている。その柔らかい地盤形成の原因でもある富士山の噴火確率もまた高まっていることが時折報道されている。地球温暖化に伴う海面上昇は、既に秒読みが始まったかのように様々な現象が報道される段階にあり、わずかな海面上昇でメガロポリスは危機的な状況にさらされる可能性が高いことも容易に予測される。一極集中型社会の成果であるメガロポリスの社会的要請を満たすために、その土地には莫大な投資が成されている。一方、地理的要因によるその土地への自然災害発生の危険性の高まりは、既に十分予測されるものとなっている。おそらくメガロポリスへの資本投下は、それでも継続されて行くことだろう。その投下資本の全てが無に帰す恐れがあると判っていても、過去から現在へと続いているその流れを中途で放棄したり軌道修正することは至難の業であろう。その資本を別の危険確率の低い場所に投下するべきではないかという検討は、日の目を見ることなくこのまま進んで行くことになるのだろう。予知は出来てもそれを予報することに意味があるのかどうか判らない、と言った教授がいた。予報に対して対応できるだけの受け入れ体制が無ければ、それは混乱をもたらしパニック状態を作り出すだけなのかもしれない。歴史的に水利土木事業を制することが為政者の役割であった。強大な自然エネルギーといかにうまく付き合って行くかということがその原点にあったのだろう。いま人類の驕りは、自分達が自然を制御できるという視点にあることだろう。その自然の中に自分達がいて、その環境の中から逃れることができないのだということを忘れていることだろう。
2007.06.24
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近代現代の歴史は教えないという社会科の先生がいた。教科書の記述や常識とされている内容に、為政者の意思が多分に反映されていて、決して教える内容ではないと。沖縄戦での住民の集団自決に軍の関与があったことを教科書の記述から削除するように、国が指導したという。イラク戦への自衛隊関与は、憲法改定を待たずに拡大解釈の中で行なわれ、その定めである特別措置法も為政者の都合のよい形で期限延長が決まったという。現在日本の多数決政治は必ずしも本来の民主主義政治では無いだろう。そしてその多数決の力を利用して今、為政者が進めていることは、果たして日本国の住民が求めている方向なのだろうか。軍事力を持つことで一人前の国家になることが、日本の戦後処理の決算であるという意思が強く働いているようだ。彼らは敗戦国日本の最後の戦後処理を、国家の為すなわち国民の為に命懸けで行なっているようだ。史実を隠し管理を強化し法解釈を拡大し民主主義三原則を達成しないまま、彼らは何処へ行こうというのだろうか。
2007.06.24
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