2013年12月の記事一覧 | 夏風

金の不正行為と抑圧的なエイリアン達の偽り

異星人的な話はどうぞお任せ致しますが、ここにいう異星人を国際金融資本家に当てはめて頂ければ分かり易いのではないかと思います。このシリーズは、しばらく紹介させて頂きたいと思います。アルシオン・プレヤデス6−金の不正行為と抑圧的なエイリアン達の偽り

習近平は本気で日本の航空機を撃墜する　スクープレポート　すわ、米中開戦か（週刊現代）　２

■現在の戦局を読むだが、こうした行為に誰よりも激昂したのが、安倍晋三首相だった。「尖閣諸島は日本の固有の領土であり、その領空を通る日本の民間航空機が、なぜ中国の許可を得なければならないのか」というわけだ。官邸関係者が明かす。「中国が防空識別圏の設定を発表した翌24日朝に開かれた閣議で、安倍首相は、航空行政を管轄する太田昭宏国交相に対して、『全日空と日本航空の行為を直ちに止めさせるように』と強い口調で迫りました。すると太田国交相は、『総理、それって一体、何のことでしょうか?』と聞き返したのです」つまり、安倍首相に指摘された時点で、担当大臣が事態をまったく把握していなかったのである。外交関係者が続ける。「この回答に、いよいよ怒りが沸騰した安倍首相は、『もういい、官邸主導でやる!』とブチ切れて、菅義偉官房長官に解決を命じました。そこで菅長官は、米村敏朗内閣危機管理監を通じて、同日午後、全日空と日航の幹部を直接、官邸に呼びつけ、中国当局への計画書提出をストップさせたのです」この官邸関係者によれば、その後、菅官房長官は国交省幹部から事情聴取したという。「その結果、国交省幹部は、『中国関係の重要案件を大臣に上げると、すぐにアチラへ筒抜けになるリスクがあります』と説明したというのです。アチラとは、東京・六本木にある中国大使館のことです。程永華大使は、創価大学の第1期中国人留学生三人のうちの一人で、非公式の場で『池田大作先生が私を育ててくれた』と漏らすような人物です。当然ながら、太田大臣とは、心置きなく話せるポン友です」周知のように安倍政権は、自民党と公明党の連立政権である。すなわち、中国共産党の友党である公明党が与党内にいることで、そのデメリットが出始めているというのだ。ともあれ安倍首相は、25日に開かれた参議院の決算委員会でも、改めて怒りを露にした。「わが国固有の領土である尖閣諸島の領空が、あたかも中国の領空であるかのごとき表示をしており、まったく受け入れることはできない。中国による力を背景とした現状変更の試みには、わが国の領海領空を断固として守り抜く決意で対応する」だが、感情をエスカレートさせているのは日本側だけではない。中国側もまったく同様なのだ。防空識別圏の設定を宣言した翌々日の11月25日、中国中央テレビのニュースに、人民解放軍の羅援少将が、解説者として登場した。「今回の防空識別圏の設定は、これから行うことの序の口に過ぎない。今後は南シナ海や黄海にも同様の措置を取っていく。自国の海域を防衛するのは当然で、これは他国でもやっていることなのだ」この羅少将は、今年1月にテレビに登場した際、「日本との開戦が迫っている。わが軍は日本との戦争などまったく恐れていない!」とまくし立てた軍の代弁者だ。『産経新聞』北京特派員の矢板明夫氏が解説する。「今回の中国側の措置は、1978年の日中平和友好条約の締結時に小平が述べた尖閣諸島問題の解決の『棚上げ論』を、完全に終結させるという習近平政権の強い意思表示です。つまり、これからの日中関係はまったく違う展開になるということです。まず、中国空軍の東シナ海における活動範囲が、これまでの12倍に拡大します。そのため、戦闘機や哨戒機などを大量生産し、防空ミサイルも続々配備する。当然ながら軍事予算は大幅アップです。逆に日本は、民間航空機が撃墜されるリスクも出てきた。日本側の覚悟が問われます」習近平は本当に、日本の航空機を撃墜してもかまわないと考えているのか。そうだとすれば、許しがたい指導者だ。ともあれこうした事態に、日本の2大航空会社は不安の色を隠せない。と同時に、対策を取り始めている。「中国への出張客や観光客が激減していることで、この11月から中国便を減便させました。それでも中国便はガラガラの状態です。今後もし、東シナ海の上空も危険だということになれば、香港便や台湾便の減便や路線廃止も視野に入れざるを得ません」(日本航空関係者)「ほんの一昔前までは、中国便と言えば最大のドル箱路線だったのに、いまや隔世の感があります。一方で、昨年10月に就航した成田-ミャンマー便が絶好調で、週3便だったのを、この9月から毎日運航に切り替えました。今後は中国圏から東南アジア圏への運航の大幅シフトを考えることになるかもしれません」(全日空関係者)■サイは投げられたさて、そんな諸悪の根源である習近平主席は、空母を見送った後、同じ山東省にある山東如意科技集団という会社を視察した。従業員3万人、昨年の売上高341億元(1元16・1円)の巨大紡績会社だ。習主席は、勢揃いした同社社員たちを前に、誇らしげに述べた。「君たちの会社は、日本の大手企業の買収を成功させた素晴らしい会社だ。今後、君たちのような会社が続いてくれることを期待している」この会社に買収された日本企業とは、レナウンである。レナウンは、10年5月に買収された。習主席は、他の企業もどんどん日本を食い物にせよと、激を飛ばしたのだ。同日には、習主席は山東省沂蒙にある抗日戦争記念館を訪問。尊敬する毛沢東主席が揮毫した高さ45mの「革命烈士記念塔」をバックに、再び激しい訓示を垂れたのだった。「ここには革命の栄光の伝統が息づいていて素晴らしい。この地でかつて21万のわが軍が参戦し、10万もの烈士が犠牲となったことを忘れてはならない。革命の勝利はたやすいものではないのだ」習近平主席はそう言って、満足げに抗日戦争記念館を視察した。習主席は、なぜこれほど日本に対して過激になっているのか。前出の矢板特派員が語る。「習近平のパフォーマンスは、半分は日本向けですが、半分は国内向けです。『3中全会』(11月9日～12日に開いた中国共産党の重要会議)で目立った改革が発表されなかったことで、国民の間に習政権への失望感が高まった。そこで追い詰められた習近平は、防空識別圏設定という、かねてから準備していた『日本カード』を切ったわけです。いまのところ、民族主義に火をつけた習近平の狙いはまんまと的中し、国民は拍手喝采です。インターネット上では、『政府はよくやった』『政府を支持して日本と戦おう』などという書き込みが続出しているのです」■ロックオンされているこうした中国のエスカレートぶりに、日本も黙って手をこまねいているわけではない。軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏が明かす。「中国が23日に防空識別圏を設置した後も、発表こそしていませんが、航空自衛隊のP3C哨戒機が沖縄県の南西諸島海域をパトロールしています。だが今後、『第2の海南島事件』が懸念されます」海南島事件とは、01年4月1日に、海南島の東南110kmの南シナ海の公海上空で、偵察中のアメリカ海軍EP-3E電子偵察機と、人民解放軍のJ-８２戦闘機が、空中衝突した事件である。これによって中国側の戦闘機が墜落し、パイロットが殉職した。アメリカ軍の偵察機は海南島に不時着し、パイロットらは中国側に身柄を拘束された。米中双方は激しい非難合戦を行ったが、最後は中国側が、拘束した偵察機とパイロットらを帰還させて解決をみた。このような事態が今後、日中間で繰り広げられる懸念があるというのだ。黒井氏が続ける。「中国軍はまず第1段階として、自衛隊機に対してロックオンしてくるでしょう。ロックオンというのは、敵国の標的物(戦闘機や哨戒機など)に目標を自動セットすることで、あとは発射ボタンを押すだけです。軍事の世界では、ロックオンされたら反撃してもよいとされていますが、東シナ海は戦場ではないので、自衛隊機が中国機を攻撃することはない。そこで中国側は第2段階として、次から次へと軍用機を、設定した防空識別圏に飛ばしてきます。ただし、尖閣諸島の領空には入ってきません。中国側の目標はあくまでも、尖閣におけるプレゼンスを、日本とイーブンに持っていくことだからです。第3段階として、海上からも展開します。潜水艦が次々に日本の接続水域に入ってきます。そして第4段階で、満を持して中国漁船による尖閣上陸を果たすという作戦なのです」11月27日には新華社通信が、空母『遼寧』が尖閣諸島を奪取する『8枚の未来の絵』を配信し、国民の喝采を浴びた。中国がそこまで攻勢をかけてこようとする中で、日本はこのまま、P3C哨戒機でパトロールするだけでよいのか。「これまでの中国側の動きを観察していると、習近平は本気で尖閣を取りに行くつもりであることが分かります。そのため中国に遠慮していては、明らかに日本の負けとなります。いますぐ尖閣に自衛隊の駐屯所を設置して、徹底した防衛を図るべきでしょう」(前出・黒井氏)中国は本気だ。われわれ日本人も覚悟する時が来たようだ。「週刊現代」2013年12月14日号より阿修羅http://www.asyura2.com/13/warb12/msg/182.html

習近平は本気で日本の航空機を撃墜する　スクープレポート　すわ、米中開戦か（週刊現代）　１

日本が尖閣諸島を国有化してから1年余り、ついに中国が「防空識別圏設定」というカードを切った。対日強硬策をエスカレートさせていく習近平の野望に日本はどう立ち向かってゆけばよいのか。■報復がついに始まった11月24日、習近平主席は極秘裏に、山東省青島の北海艦隊基地に降り立った。青島基地は、浙江省寧波の東海艦隊基地、広東省湛江の南海艦隊基地と並ぶ中国海軍の要衝だ。人民解放軍を統轄する中央軍事委員会主席でもある習近平主席は、すでに氷点下近い寒さの中、翌朝に初の遠洋航海訓練を控えた空母『遼寧』の乗組員たちを整列させて、舌鋒鋭く訓示を飛ばした。「能打勝仗、打赢戦争!」(戦闘能力を高め、戦争に勝て!)『遼寧』は、人民解放軍が保有する唯一の空母である。「海洋強国」を国是に掲げている習近平主席は現在、アメリカ軍に対抗できる空母増強を急ぐよう軍に厳命している。『遼寧』は、ウクライナの空母『ワリャーグ』を大幅に改修し、昨年9月25日に海軍に引き渡された。習近平主席は、今年8月28日に、大連軍港に停泊していた『遼寧』に搭乗。「今日初めて空母に乗って、人民解放軍の偉大な能力に感動した」と勇ましげに述べている。今回はその『遼寧』が、いよいよ遠洋に航海することになり、わざわざ北京から密かに激励に来たのだ。26日朝、『遼寧』は、ミサイル駆逐艦『瀋陽』『石家荘』、ミサイル護衛艦『煙台』『濰坊』など、多くの艦艇を伴って、南シナ海へ向けて出港した。中国国防部の発表によれば、「南シナ海で通常の訓練を予定している」という。この急転直下の中国空母の動きに、日本を始めとする東アジア諸国は、警戒態勢を取った。その3日前の11月23日午前10時、中国国防部は、東アジア諸国・地域を震撼させる「もう一つの発表」を行った。「本日、午前10時をもって、釣魚島(尖閣諸島)海域一帯に、防空識別圏を設定する。今後、この空域をわが国に許可なく通行することを禁じ、指示に従わない航空機に対しては防御的緊急措置を講じる」日本政府の外交関係者が明かす。「まさに青天の霹靂でした。まず発表時間と、措置を取る時間が同時というのは、非常識も甚だしい。思えば昨年9月に、日本は尖閣諸島を国有化しました。それに対する中国からの本格的な報復措置が、ついに始まったと受け止めています。そのため政府としては、外務省トップの齋木昭隆次官が、中国大使館の程永華大使を呼びつけ、厳重抗議しました」25日午後4時過ぎ、予定より2時間近く遅れて、程永華大使が堅い表情で外務省へ入った。この時、齋木次官と程大使は、激しい応酬を交わしたが、途中で程大使は言葉に詰まってしまったという。前出の外交関係者が続ける。「防空識別圏の設定に関して、中国国防部の解釈では『民間航空機も対象にする』ということでした。そこで齋木次官が、『このような非常識な設定をするのは世界広しといえども中国だけだ』と非難したのです。防空識別圏というのは通常、軍用機に対して設定するものだからです。また、尖閣諸島の上空だけ『識別圏外の領空』としていたことにも抗議しました。すると程大使は、叱られた子供のように押し黙ってしまいました。おそらく程大使は、外務省を訪れる直前まで、防空識別圏という概念すら知らなかったものと思われます。特命全権大使という肩書ながら、何の権限も持たないメッセンジャーに過ぎないことが露呈してしまった。換言すれば、いつものように中国外交部を無視して習近平と人民解放軍が暴走したということでしょう」軍事評論家の世良光弘氏も、中国の非礼ぶりを指摘する。「不法侵入した他国の航空機を撃ち落としてもよいというのは、海岸線から12海里(約22km)までの領空に限るというのが国際常識です。それを中国は今回、広大な東アジアの海域を、いわば準領空だと主張したのですから、非常識も甚だしい。そもそも防空識別圏というのは、周辺国と相談して決めるというのが国際常識です」今回、「非常識な中国」は、全日空と日本航空に対しても、防空識別圏の設定を通告してきた。両航空会社の広報担当者が、当惑気味に語る。「11月23日に突然、防空識別圏を設置したので、今後はすべての旅客機に関する飛行計画書を一つひとつ提出するようにという通知が、中国の航空当局より来ました。われわれは乗客と乗員の命を預かっているわけで、無視できません。そこで、翌日までの香港便と台湾便に関する16便分を、慌てて提出したのです」(全日空広報担当者)「23日正午頃、突然ノータム(NOTAM)が発表されました。ノータムというのは、国土交通省の航空情報センターを通じて知らされる世界の航空情報のことです。ノータムに従うのが民間航空会社の国際ルールとなっているので、以後の指定区域を通る便に関する飛行計画書を、中国当局に通知したのです」(日航広報担当者)たしかに一般人の命を預かる全日空と日本航空にしてみれば、致し方のない措置だったのだろう。

全国民必読　世界的科学誌『ネイチャー』に発表された驚愕の調査結果「南海トラフ巨大地震が来る」（週刊現代）　２

■「危険な時期」も分かってる実はいま、このGPSの観測網に、驚くべき異変が観測され始めていると村井名誉教授は話す。「今年1月からの、四国周辺に設置されている複数の電子基準点の動きを見ると、6月以降、我々が警戒すべき移動幅と考えている値を超える動きをする観測点が急速に増え始めている。愛媛県の宇和島から高知県室戸、和歌山県金屋まで、きれいに南海トラフに並行して異常値が出ています。東海、東南海では異常が出ていないので、3連動ではないけれども、南海トラフを震源とする南海地震が起きる可能性があるのじゃないかと思っているのです」その地震の規模について、村井名誉教授とともに予知情報を提供している、地震科学探査機構(JESEA)の顧問を務める荒木春視博士はこう語る。「南海地震の震源の断層の長さからすると、M7以上になるでしょう。沿岸部での震度は6強になる可能性があります。紀伊半島から九州までの範囲で津波が大きくなる危険性もある」では、その地震はいつ発生すると考えられるのか。「巨大地震の予兆は6ヵ月くらい前には出ますので、これから冬にかけてが警戒すべき時期と言えるでしょう。今年の12月から来年の3月までを警戒期間としたい」(村井名誉教授) 実は、この研究とはまったく関係のないところで、本誌は村井名誉教授らの予測と奇妙に符合する証言を聞いている。武蔵野学院大学の島村英紀特任教授が語った、こんな言葉だ。「これは学問的にはまったく解明されていないことなんですが……。歴史上知られている南海トラフ地震と思われる地震は13回あるんです。その13回はすべて、8月~2月にかけての期間に起こっている。不思議なことですが3月~7月の間には起こっていない。これがまったくの偶然で起こる確率は、統計学的にみて2%程度。しかし、原因はまったくわからない。さらに言えば、13回のうち5回が12月に起きているんです。もし季節が地震に影響するなら、8月になれば危険シーズンに入り、12月が一番危ない、ということになるでしょう」ますます現実味を帯びる南海地震の予測。だが、村井名誉教授は、現状では地震の直前になればなるほど、GPSでの予知は限界に行き当たってしまうと話す。「問題は、地震の本当の直前期には、我々はリアルタイムに警告を発せられないということなんです。なぜかというと、電子基準点を運用する国土地理院が、計測の2週間後にならないとデータを開示してくれないからです。計測自体は24時間、30秒おきにされているにもかかわらず、ですよ。彼らは、リアルタイムでは間違いがあるかもしれないから、正確かどうか確認してからでないと公開できない、という。その理屈はわかりますが、人の命を救うために使えるのだから、多少データが粗くても構わないと思うのですが……」■「満ち潮」に注目せよここでもうひとつ、日本のメディアではあまり注目されてこなかった研究成果を紹介しよう。それは、'12年12月、ごく地味な科学記事として新聞が報じた「東日本大震災は、月と太陽の引力の影響が大きい時期に発生した」という防災科学技術研究所の田中佐千子研究員の成果だ。実はこの研究は、巨大地震の発生する時期を予測する強力な武器になるかもしれない可能性を秘めている。田中研究員とともに共同研究を行ったことのある、米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のエリザベス・コークラン博士はこう語る。「地球には、月と太陽の引力の影響が及ぼされています。たとえば、月と太陽の引力は海水をひきつけ、満ち潮と引き潮を生み出しますね。それと同じで、地球自体も一日に2回、大きく変形させられ、地表面が20cmも動いている。これを地球潮汐と言います。私たちは'04年にこの地球潮汐と潮の満ち引きによる海洋荷重が、断層にどのようなストレスを与えるかを研究しました。'77~'00年に起こった地震2027件について調べたところ、その75%が、潮位が基準海面より1・8m以上高いときに起きていたのです」断層の上に月と太陽の引力で海水が引き寄せられ、満ち潮になると、断層には重みがかかる。地殻変動の結果、地震が起きやすくなっている場所にこうした力が加わると耐えきれなくなった断層がはじけ、地震が発生するという。コークラン博士はこう続ける。「田中さんの最近の研究では、東日本大震災の前36年間に震源の近くで起きた地震約500件を調べると、巨大地震に近づくにつれて、高潮のときに地震が起こる割合が増えていたのです」つまり、冒頭でフランスのブション博士が指摘した東日本大震災の前震の多くは、東北沖で潮が満ちたとき起きていたのだ。「この方法を、すぐに地震の短期的な予測に結びつけるには、いくつかの大きな困難があります。ただ、もしあらかじめ地震が懸念されているエリアがあるのであれば、巨大地震の前に起こる地震と潮との相関関係を見ることで、巨大地震を予測できるかもしれません」(コークラン博士) 私たちが次に地震が来ると心配しているエリアは、すでに決まっている。南海トラフの周辺だ。ならば、このエリアで潮が満ちたときに前震が頻発するようならば、それが明確な危険信号になるのではないか。直近で、南海トラフに近い高知県の室戸岬周辺が8月で最も潮位の高い大潮となるのは8月21日前後。以後、9月20日、10月6日、11月4日、12月4日前後が各月の最高潮位となる大潮の日だ。これらがXデーとなる可能性は否定しきれない。この他にもいま、さまざな手法で地震の予知に真剣に取り組もうとしている研究者たちがいる。右はその一部を示した表だが、なかでも最近注目を集めているものを2つ、ご紹介しよう。地震予知法はこんなにあるhttp://gendai.ismedia.jp/mwimgs/d/6/370/img_d6d6b8848ce5607b2e86d6a0e04d13a6158220.jpg■上空の電子数計測北海道大学理学研究院の日置幸介教授らは、東日本大震災の直前に、東北地方の上空で電子の数が多くなっていたことを発見した。地球の大気にある「電離層」と呼ばれる部分では、宇宙から降り注ぐ放射線が空気にぶつかって分子中の電子が弾きだされ、空中の電子の濃度が高い。前出の村井名誉教授らも使った高精度のGPS受信機は、上空2万kmの位置にあるGPS衛星からの電波を使って自分の位置を知るが、衛星から出るマイクロ波は、電離層にある電子にぶつかって、地上に届く時間が少し遅れることが知られている。日置教授らは、大地震の直前にGPSの電波がどれだけ遅れていたかを計算した。すると、東日本大震災では約1時間前から上空に異常があらわれはじめ、次第に上空の電子が増えだしたというのだ。同様の異常は'04年12月と'07年9月のスマトラ沖地震(それぞれM9・2、M8・6)、'10年2月のチリ地震(M8・8)直前のデータからも読み取れた。この手法を使えば、1時間前という、まさに直前の大地震予知が可能になるかもしれないのだ。■巨大地震は絶対予知できる◇深部低周波微動防災科学技術研究所の提供する、人の感じない程度のわずかな地震も記録するHi-netの情報をもとに、近年解析が進んだもの。とくに東海地方や紀伊半島周辺では、人が感じるような地震(有感地震)の数日前から直前にかけて、地下30km付近で起こるゆっくりとした揺れ(深部低周波微動)が起こることがわかってきている。たとえば、'11年8月1日に駿河湾で起きたM6・1の地震の2~3日前には一日に40回近い深部低周波微動が観測されている。ちなみに地震の1ヵ月前までや地震後は、深部低周波微動はほとんど起きていない。東海地方の地震・防災関係者の間では、これが来るべき南海トラフ巨大地震やその一部である東海地震の直前予知に結びつく可能性があると期待を集めている。　　　　　　　　　　　　　　　　　　* さまざまな研究が示す、南海トラフ巨大地震予知の可能性。その情報に接したとき、私たちはどうすればよいのか。都市防災が専門の渡辺実・まちづくり計画研究所所長はこう話す。「残念ながら、現状では政府が責任を持って予知情報を発信してくれる仕組みは、東海地震以外、存在しません。もし個人レベルで予知を聞いても、むやみに他人に言わないことです。『会社を休んだのに何もなかったじゃないか、お前のせいだ』と責められても、誰も守ってくれない。逆に言えば、もし研究者が個人的に『地震が来そうだ』と発表したときは、それだけのリスクを背負って発言したことになる。その勇気や誠意だけは、もし外れても評価していいでしょう」いずれにしろ、南海トラフ巨大地震は必ず来る。そのときまで、本誌は引き続き科学者たちの言葉をお伝えしていく。「週刊現代」2013年8月17日・24日号より阿修羅http://www.asyura2.com/13/jisin19/msg/229.html

全国民必読　世界的科学誌『ネイチャー』に発表された驚愕の調査結果「南海トラフ巨大地震が来る」（週刊現代）　１

全国民必読　世界的科学誌『ネイチャー』に発表された驚愕の調査結果「南海トラフ巨大地震が来る」http://gendai.ismedia.jp/articles/-/367072013年08月14日（水）週刊現代　：現代ビジネス南海トラフ巨大地震は確実にやってくる。問題はそれがいつ起きるかだ。海外で発表された論文は、その予知が実現する可能性を示していた。日本政府・学界が及び腰の予知研究の最前線がここにある。■サインは見過ごされていた「この現象が、ほとんどの大地震の前に起こっているということを認識していれば、東北の大地震(東日本大震災)の2日前にM7・3の地震が起きたとき、日本の専門家たちは、次に巨大地震が来る可能性を事前に警告することができたのではないかと思います」 1811年に創設されたフランスの名門校ジョセフ・フーリエ大学の研究者ミシェル・ブション博士は、こう無念さをにじませた。実はいま、ブション博士らの発表したひとつの論文が、日本の地震研究者や政府関係者の顔色を失わせている。論文の内容が、〈巨大地震の前兆は、既存の観測態勢で、特段新しいことをしなくても見つけられたはずだ〉ということを意味するものだったからだ。東日本大震災について、日本政府や学界は「科学技術が追いつかず、まったく予知できなかった」というのが公式のスタンス。しかし、実際にはそうではなくて、単に「前兆が見過ごされていた」に過ぎない可能性が出てきたのである。このまま手をこまねいていれば、次に来る南海トラフ巨大地震の前兆も「データは取れていたが誰も気づかなかった」という事態になりかねない。だが、ほとんどの読者はこの重大な問題をご存じないだろう。なぜなら、新聞もテレビも、この件を一切報じていないからだ。一体、ブション博士らは何を発見したのか。問題の論文は、世界でもっとも権威ある科学誌のひとつ『ネイチャー』の地質学部門『ネイチャー・ジオサイエンス』電子版で配信された。「私たちの研究では、東日本大震災のように(海底の)大きなプレート(地殻)の境目で起きるほとんどの地震で、はっきりと『前震』が起こっていたとわかったのです」(ブション博士)■確率は8割前震とは、大きな地震の前に、その震源周辺で起こる、比較的小規模な地震のこと。前兆現象の一種だ。だが、これまでの地震学の常識では、前震は起こる場合も起こらない場合もあり、とらえるのが非常に難しいとされてきた。そこで、ブション博士らは、観測態勢の整っている日本沿岸を中心とした太平洋沿岸で、'99年1月1日~'11年1月1日に起こったM6・5以上、震源の深さが50kmより浅い地震を抽出。このうち東日本大震災や南海トラフ巨大地震と同じ、プレート境界で起こるタイプの地震31個を調べたところ、25個の地震で、大きな地震(本震)の前に、震源周辺の地震活動が活発化する、前震の増加がはっきりと観測されていたことが判明したのだ。たとえば、'05年12月2日の宮城県沖地震(M6・5)では、地震4日前から最大M2・9の小さな地震が頻発。本震直前の4時間でさらに小さな地震が急増していたことが分かっている。こうした現象が、31回中の25回で観測されていた。率にして、実に8割―。「前震はあるかないかわからない、あっても普通の地震と区別できない」などと言って傍観している場合ではない。海溝型地震が起こり得る地域では地震活動が活発化した段階で、「これは大地震の前震の可能性が高い」と考えるべきなのではないか。電磁気による地震予知の研究が専門の、東海大学地震予知研究センター長・長尾年恭教授は、こう話す。「これほどはっきりと前震がとらえられるというのです。ならば、『この地域はいま大きな地震が来そうになっていますよ』と警告を出すシステムを作るのに、技術的困難はまったくない。『ここまで前震が活発化したら警告を出す』という値(閾値)をあらかじめ決めておいて、あとは従来通りの観測態勢で見守っていればいいのですから」関係者が青ざめたのは、この研究で博士らが用いたデータが、何も特別なものではなかったからだ。彼らが利用したのは気象庁も観測している、ごく一般的な地震計のデータだった。実際、東日本大震災の直前には2月13日から地震活動の活発化が起きていた。M5以上の地震だけでも4回もの地震が震源地域で起きていたのだ。さらに、冒頭でブション博士が指摘した震災2日前の地震後は、継続的に地震が続いていた。気象庁はこれについて、「震災2日前の地震の余震かもしれず、前震とは区別がつかなかった。前震は本震が来てみないと、そうだったかどうかわからない」としているが、そもそも前震はわからないものだという思い込みが、目を曇らせていた可能性がある。この論文を気象庁はどう受けとめたのか。同庁地震火山部地震予知情報課の見解の要旨はこうだ。「この論文の結果は、多くの地震のデータを集めて研究することで初めてわかったもの(結果論)であり、実際にどこかで地震が活発化したときに、あらかじめ大きな地震の前震であるかどうかを見分ける方法を述べたものではありません」あくまで予知には役に立たないと否定的だ。■確実な前兆があるそれもそのはず、実は'95年の阪神・淡路大震災以降、日本の行政も学界も、予知研究をまじめにやる気がまったくなくなっていた。当時、大地震を予知できなかったとの批判を受けて、政府も学界も、自ら予知研究を放棄し、責任を追及されないための体制を作り上げてきたからだ。何しろ、気象庁には、独自に地震予知を研究する権限がない。大学の地震研究者に研究費をつける文部科学省の地震・防災研究課長は'08年以降、代々が農林水産省からの出向。地震や防災とは縁もゆかりもない官僚で、最先端の研究のことなど知るよしもない。そして'12年10月にはついに日本地震学会が「地震予知検討委員会」を廃止すると発表。挑戦しても、失敗すれば責任問題になるだけの地震予知から、誰もが目を背けようとしているのだ。だが、そうしている間にも、南海トラフの巨大地震は確実に近づいている。すでに繰り返しお伝えしているように、南海トラフ巨大地震は最大で死者32万人、経済的損失220・3兆円、被災者950万人という途方もない被害をもたらす大災害だ。震源地域は大きく3つに分かれており、駿河湾から静岡県沿海部の沖合を震源とする東海地震、愛知県~和歌山県沖を震源とする東南海地震、和歌山県~高知県沖を震源とする南海地震がある。この3つが連動して起こる3連動地震が発生すれば、名古屋、大阪の大都市圏や、太平洋沿岸の工業地域などが最大震度6強~7の揺れに襲われ、さらに場所によっては30mを超える巨大な津波の襲来を受けて、日本の社会・経済はいっきに壊滅寸前の状況に追い込まれる。この南海トラフ巨大地震の前兆も、東日本大震災と同じように見過ごされてしまうのか。それは絶対に避けなければならない。実は、すでに予知研究を行っている科学者のなかには、この南海トラフでの大地震の前兆をとらえているかもしれない、と話す研究者がいる。「2013年に入ってから震度5弱以上の地震はこれまでに8回ありましたが、そのすべてについて我々は異常を検知しました。昨年は震度5弱以上の地震16回のうち、12回で異常を発見しています。ですから、昨年は75%、今年はいまのところ100%の確率で予測が当たっていることになりますね」そう語るのは、測量学が専門の村井俊治東京大学名誉教授だ。村井氏らは、国土地理院の設置しているGPS観測網を利用して、独自に地震の前兆現象をとらえる試みを行っている。たとえば右のグラフを見てほしい。グラフ(1)は東日本大震災の前に宮城県牡鹿半島に設置されたGPSが示した変動だ。3月11日の数日前から、大きく大地が動いていたことがわかる。一方、グラフ(2)は、今年4月13日に兵庫県淡路島で起きたM6・3、震度6弱の地震の前、紀伊水道を挟んで淡路島の対岸にあたる和歌山県広川のGPSがとらえた前兆現象だ。「我々が使っているのはGPSです。昔は山の上には測量のための三角点というのがありましたが、現代ではその代わりに国土地理院の電子基準点(固定GPS受信局)が全国1270ヵ所に設置されています。 GPSというと、カーナビなどをイメージされるかもしれませんが、カーナビの誤差は1~数m。一方、この電子基準点の誤差は数ʔで非常に精度が高いのです」(村井東京大学名誉教授) この高性能の電子基準点が、地震の前兆をとらえていたという。「私たちは約160回分の地震時のGPSデータを調べ、地震が起こる前の段階で変動が起こっていることを突き止めました。あまり小さな地震では前兆がとらえにくいのですが、M6以上のものならGPSでとらえることができます」