2013年06月の記事
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経済封鎖で追い込まれたイランが、危険な状態になってきた
「経済崩壊」で崩れ落ちようとしている今、イランで何が起きているのか。実は、イランという国そのものの存在が脅かされている。内部から、まるで腐った樹木が崩れ落ちるように、「経済崩壊」で崩れ落ちようとしている。イランは核兵器開発疑惑で欧米・イスラエルから執拗に敵視されており、今や世界最大の反米国家として中東に君臨するまでになった。アメリカがアフガン戦争やイラク戦争の泥沼に足を取られて中東への影響力を失っていくアメリカに取って代わって、中東に影響力を行使しはじめたのがイランだった。欧米はその動きを非常に警戒しており、すでにブッシュ政権時代から「いつかイランを攻撃する」とずっと噂されてきた。しかし、イランは強大な国家だ。不用意にイランを攻撃すると、徹底抗戦される上に、中東全体がアメリカと敵対することになる。イスラエルもミサイル攻撃を受けて焦土になるが、そうなると核を持ったイスラエルが報復攻撃に出る確率は100％だ。つまり、欧米・イスラエル連合が、イランを攻撃した瞬間に、ハルマゲドン（人類最終戦争）を引き起こしかねない危険な事態になるのである。だから、好戦的なブッシュ政権ですらイラン攻撃はできなかった。世界に与える影響があまりにも強すぎて、シナリオのない世界情勢となるからだ。そこで、イランに対しては経済制裁が取られ、イランの原油輸出量も削減あれ、金融システムからも切り離されて、事実上イランは「鎖国」を余儀なくされた。これがボディーブローのように効き始めており、イランの通貨リアルは対ドルに対して大幅に下落し続け、10月に入ってから一気に下落に拍車がかかっている。警察と衝突し、催涙弾が飛び交う事態通貨が下落すると、インフレが到来する。インフレが到来すると、通貨の価値がなくなるのだから、ますます通貨は売られて価値を失う。その負のスパイラルが加速するとハイパーインフレになるが、そうなると経済システムは崩壊したも同然だから、国民の生活基盤は一挙に破壊されてしまう。今、イランではそういった危機的な状況に突入しており、だから今月に入ってから大規模な抗議デモが湧き上がっているのである。2012年10月３日にも、通貨暴落とインフレに怒ったテヘランの市民が反政府デモを引き起こして、警察と衝突し、催涙弾が飛び交う事態となっていった。事の起こりは、リアルとドルを交換する闇両替商を、イラン当局が厳しく取り締まり出したことだった。インフレが起きてイランの通貨リアルが価値を減退させていくと、リアルを抱えていればいるほど「損」するのは誰でも分かる。政府が崩壊して金融システムが吹き飛んだら、リアルを持っていてもすべて紙くずだ。だから、多少レートが悪かろうが何だろうが、人々は必死になって手持ちのリアルをドルに交換しようと躍起になる。それに応えていたのが闇両替商である。しかし、そうやってドル買い、リアル売りが自国で加速すれば、ますます通貨下落に拍車がかかるのだから、政府はこれを規制するしかない。そこで、政府はテヘランの為替両替商の集まる地区に、警察官を数百人を一斉突撃させて、為替両替商を一斉逮捕して摘発したのだが、これが逆効果となって市民の怒りが爆発、10月３日の暴動につながった。これで暴動が起きなければどうかしているイランの最大の輸出品は「石油」である。この石油が経済制裁され、締め付けを厳しくされると、遅かれ早かれイランは窮することは分かっていた。2012年に入ってから、アメリカは締め付けをさらに厳格化し、さらにはイラン銀行と取引をしていたイギリスのスタンダード・チャータード銀行を違法取引をしていたと発表した。2012年８月６日のことだった。イランが核開発を秘密裏に行っていると問題になったのは2002年のことだった。スタンダード・チャータード銀行はその頃からイラン銀行と2500億ドル規模の取引をしていたというのがアメリカの「糾弾」だ。スタンダード・チャータード銀行は即座に反発し、このようにコメントしている。「規則に従っていなかった取り引きは1400万ドル程度にすぎず、大半は規則に従って行われていた。５年前からイランとの新規のビジネスは行っておらず、州当局の指摘は事実を正確には示していない」しかし、アメリカの狙いはスタンダード・チャータード銀行にあったのではない。イランへのさらなる追い込みだ。このスタンダード・チャータード銀行への見せしめのような発表から２ヶ月後、イランのリアルはどんどん売り飛ばされて史上最安値をつけ、イランの自壊が加速している。現在、イランの公式なインフレ率は約20％だが、実際はさらに悲惨だ。2012年９月は20％どころか、30％に近い数字になっているとも言われている。どこの国でも年５％のインフレでも貧困層にはダメージが大きく、社会不安が増大する。20％以上のインフレと言えば、国家破綻すら視野に入る数字だ。今、まさにイラン経済が、そのような事態にまで進んでしまっているということだ。経済封鎖されて景気が悪化している上に、急激なインフレが進み、通貨が下落して価値を失うと共に、通貨交換の手段が取り上げられる。これで暴動が起きなければどうかしている。石油価格の暴騰に注視したほうがいいイラン経済がいよいよ崩壊に向けて進んでいるというのは、アメリカ議会調査局の見解でもある。「イラン通貨の崩壊は同国経済の崩壊の前兆だ」と言い切り、さらなる騒乱がイランを覆うと「予言」している。もちろん、今のアフマディネジャド大統領はすでに国内で大きな批判にさらされており、弱体化が進んでいる。アフマディネジャド大統領と言えば、常に反米・反イスラエルの立場として発言をして、アメリカの不倶戴天の敵とも言える存在だ。しかし、このアフマディネジャド政権が崩壊したとしても、イランにはさらなる厳格なイスラム主義者が次期大統領に就く可能性もあり、中東が平和になるわけではない。アフマディネジャド政権は2013年の夏までに退任することになっているが、数ヶ月後にはさらなるレイムダック化が進む。いずれにせよ、この経済崩壊寸前に追い込まれた危険な状況の中で政権交代が行われるのだから、中東情勢がさらに悪化していくのは必至だ。シリア情勢とイラン情勢がの混乱が、中東情勢をさらに不透明化させるのであれば、これが突如として原油価格の暴騰として国際社会に反映する。だから、中東の大混乱の拡大と、石油価格の暴騰に注視したほうがいい。エネルギーとしての石油は、いまだ現代文明を支えている。石油の暴騰も、グローバル経済を追い込むひとつの重大な要因となる。るいネットhttp://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=269580
2013/06/27
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銀行という名の搾取システム
－銀行という名の搾取システム－ 現在の覇権国家アメリカの通貨[ドル]は、最強の通貨といってもよいでしょう。 1944年のブレトン・ウッズ会議で、アメリカのドルは世界の基軸通貨となりました。基軸通貨には、信じられないほどの特権があります。基軸通貨特権とはそれを説明する前にシニョリッジについて説明しておきましょう。 シニョリッジとは、通貨発行益といわれ、通貨発行者だけが独占的に得ることができる利益です。昔、お金が鋳貨（コイン）だった頃、貨幣を悪鋳すると、その浮いた分だけ実物的利益を得ることができました。 たとえば、金10ｇ＝1000円のとき、金10ｇを使って2000円金貨を鋳造すれば、貨幣発行者は1000円の差額を利益として得ることができます。ローマ時代、軍事費と宮廷費を賄うため、貨幣の金含有量を減らす“悪貨鋳造”は続き、貨幣により国民の富は搾取され続けました。中世ヨーロッパや日本の奈良時代・江戸時代にも同様のことがおこなわれています。当時のおカネは金属で、原則的には、その金属の価値がおカネの価値でした。 ところが、これが現在のような金との兌換性のない紙幣だと、おカネをつくるのにかかる費用は印刷代と紙代だけ。ほぼ、まるまる差益となります。今、これを世界的に見れば、シニョリッジによる利益は、基軸通貨であるドルを発行するアメリカが得ていることになります。アメリカは、貿易で購入した製品に対し、米ドルを刷って渡すだけで、他国から好きなものを手に入れることができます。他国のように汗水流し、苦労して輸出先を開拓し、商品やサービスを販売して稼ぐ必要はありません。貿易相手国は、基軸通貨のドルなら、アメリカ以外の他の国からも米ドルで商品を買えるという点に[ドルの価]を認めています。特に現代文明の源である“石油”を購入できるというのが、もっとも大きな信用となっています。 勿論、その他にも、圧倒的な軍事力や国際政治力もこれを支えていますが、結局、ドルの価値は米国以外の国々が米国を信用することによって成り立っています。 では、このドルとは、いったいどんなお金なのでしょう？FRBの正体ドルを発行しているのは、アメリカの中央銀行である米国連邦準備制度理事会（FRB）です。 連邦準備制度理事会の理事は合衆国大統領によって任命されますが、理事会の実際の業務の管理は、理事と協議しつつ連邦諮問評議会が行います。連邦諮問評議会は、1914年に開かれた連邦準備制の組織委員会で選定された12の特権的都市の“金融地区”連邦準備銀行の役員によって選出されますが、連邦準備法に基づき一般には公表されていません。 全米12の地区連邦準備銀行は、金利を設定し、公開市場操作を指揮することによって米国通貨の日々の供給と価格をコントロールすることができます。この12ある地区連邦準備銀行の中で、最大の銀行が“ニューヨーク連邦準備銀行”です。 アメリカの金融政策である金利や通貨の数量と価値、および債権の販売は、実質的にはニューヨーク連邦準備銀行が決定しています。1914年当初、ニューヨーク連邦準備銀行は20万3053株を発行し、ナショナル・シティ・バンクが最大の株数3万株を取得。ファースト・ナショナル・バンクが１万5000株を取得。チェース・ナショナル・バンクが6000株、マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファローが6000株、ナショナル・バンク・オブ・コマースが2万1000株をそれぞれ取得しています。さて、ニューヨーク連邦準備銀行の株を所有するこれらの銀行の株主は－ •ロスチャイルド銀行・ロンドン •ロスチャイルド銀行・ベルリン •ラザール・フレール・パリ•イスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリア •ウォーバーグ銀行・アムステルダム •ウォーバーグ銀行・ハンブルク•リーマン・ブラザーズ・ニューヨーク•クーン・ローブ銀行・ニューヨーク•ゴールドマン・サックス・ニューヨーク•チェース・マンハッタン銀行・ニューヨークとなっています。つまり、ニューヨーク連邦準備銀行は、欧米の銀行が株の100％を保有していて、米国政府は1株も保有していません。上記の中でチェース・マンハッタン銀行が米国のロックフェラー系ですが、他はすべてがロスチャイルド系の金融機関です。要するに、実質的にロスチャイルド一族が米国の中央銀行を支配しているということになります。 ちなみに、現在のニューヨーク連邦準備銀行は、J・P・モルガン・チェースとシティ・バンクの二行だけで53％近くの株を所有しています。つまり、ロスチャイルド・モルガン・ロックフェラーという世界最強の財閥連合が相も変わらずFRBを支配しているということになります。無から創造されるおカネ日本語で紙幣と手形は違う言葉で表現されますが、英語では紙幣も手形「notes」「bill」「draft」です。つまり、ドルというお金の正体は、米国政府が発行する国債を担保に、ニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた手形＝債権証書なのです。たとえば、米国政府が1億ドル必要だとしましょう。 そうすると連邦準備銀行は、米国財務省から1億ドル分の国債を購入し、政府の口座に1億ドルを振り込みます。この政府に振り込まれた1億ドルは、誰かの口座から借りてきて振り込んだおカネではありません。連邦準備銀行が何か実物的な資産を提供しているわけでもありません。ただ、米国政府の口座に1億ドルと記入するだけです。 連邦準備銀行は口座に数字を記入するという行為だけで“無”から1億ドルを創造するのです。そして、政府は1億ドルを受け取り、公共事業等の出費として米国社会に1億ドルが流れていきます。さて、政府は時が来たら返済時に利子をつけて返さなければなりません。仮に利子をつけて1億500万ドルを返済するとしましょう。米国政府は国民から税金を集め、1億500万ドルを返済しなければなりません。しかし、世の中に出回っているおカネは1億ドル。500万ドル足りません。政府が1億500万ドル返済するには、新しく国債を発行し、世の中に流し、回収するしかありません。 ここに、政府の借金が規則的なリズムで大きくなっていく理由があります。銀行は[無]からおカネを生み出し、国民はそれに対して利息を支払う義務を負う。また、政府は財政赤字を積み上げていく。そして、このマジックのようなおカネを使って世界中からアメリカに実質的な富が流れ込んでいく。その利益が最終的にはロスチャイルド一族をはじめとする国際金融資本家の懐に収まる、という仕組みになっています。 つまり、銀行とは合法的な搾取システムなのです。 「現代の銀行制度は、貨幣を[無]から作り出す。その手口は、恐らく、これまで発明された詐術の中で、もっとも驚くべきしろものである。銀行は、不正によってつくられ、罪のうちに生まれた。銀行家は地球を所有する」ジョシア・スタンプ卿 イングランド銀行総裁（1928～1941）
2013/06/24
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 6
「このワクチンのことで他に何か知らないことはありますか？」オーストラリアの保険会社は、ワクチンを投与する医者の保険を引き受けようとしない。にわか作りの、実験段階のワクチンだからである。合併症の危険が高過ぎるので、保険を引き受けるリスクを取れないと感じているのだ。アメリカの医者と違って、ワクチンによって深刻な合併症が発生した場合の法的責任から庇護してくれるような特別法を通してくれる議会は、オーストラリアの医者にはない。B型肝炎ワクチンを接種された何千万という赤ちゃんは、多重的な硬化症の発症リスクの310％増加につながることが後に判明したことも、特筆しておくべきだろう（そもそも、このワクチンには赤ちゃんを守る効果はない）。【参考資料36】 こうなると、こんな質問をしたくなるだろう。このワクチンについて知らないことは他に何があるのか？と。一杯ある。推奨される予防接種スケジュールに追加されて数年後に、マクロファージ筋膜炎と呼ばれる恐ろしい病気と関係あることが分かった。これは子供の場合、認知症のような深刻な病気と関係している。そして、ガーダシル・ワクチン事件もある。何百万人という少女（若い女性）がワクチンを接種したが、数ヶ月の内に妊婦が流産し始めた。あるいは奇形児が生まれ、幼い少女が何人か死亡し、深刻なワクチン反応が発生する少女が増加し始めた。またしても、こう質問したくなるだろう。他に何か、このワクチンについて知らないことはあるのか？と。たった一週間の安全検証を終えたワクチン現在我々は、特急製造で貧弱な検証しかされていない新型ワクチンのことを、極めて安全で効果的であると聞かされている。このワクチンの検証結果は、NEJM誌に掲載されている。【参考資料39】 安全性と合併症の判定は、ワクチン接種後7日間しかなされていないことは知っておくべき有意義な情報である。信じられないぐらい短い評価期間である。ギランバレー麻痺は、ワクチン接種後、何ヶ月も後で発生する可能性がある。子供の神経発達障害、行動異常、発作も同様である。我らの豚インフルエンザ・ワクチンの安全調査書を作った人は、全員ワクチン・メーカーのCSLバイオセラプーティック（CSL Biotherapeutics）の社員であり、8人は同社の株式を所有していたことは、興味深い。【参考資料39】 この事実報告は、NEJM誌の情報開示方針の一環としてなされた。このワクチンが安全であり、季節性インフルエンザ・ワクチンとまったく同じように製造されていると説明されたなら、いつも忘れないでいてほしい。他に何か知らないことはないか？ 何ヶ月、何年も後に、更には何十年も後になって明らかになるようなことはないだろうか？ということを。いったんワクチンを注射してしまい、合併症を起こしてしまったならば、生涯徐々に悪化しながら続く病気に対してできることは殆ど何もない。1時間物の悲劇のドキュメンタリーの登場人物になるだけだ。--------------------------------------------------------------------------------ラッセル･ブレイロック（Russell Blaylock）博士の紹介ブレイロック博士は、広範に認証された神経外科医であり、著作や講演も行っている。過去25年間、栄養学の指導に加えて、神経外科手術に携わってきた。最近は仕事を引退し、栄養学の研究に専念している。 ブレイロック博士は、三冊の本を著し、イラストも描いている。一冊目は興奮性毒をテーマとした”Excitotoxins: The Taste That Kills”で、神経システムの病気との関係を論じたものである。二冊目の”Health and Nutrition Secrets That Can Save Your Life”は、あらゆる病気の共通の基盤を取り上げ、高齢化疾病の栄養的予防、重金属の毒性からの防護、フッ化物の議論、殺虫剤と除草剤の毒性、興奮性毒の最新情報、ワクチンの議論、心臓発作と脳梗塞の予防について書かれている。三冊目の”Natural Strategies for Cancer Patients”は、2003年4月に発行されている。癌に打ち勝つ方法、旧来の治療法の有効性の増進方法、これら治療と関係ある合併症の予防法について議論している。さらに、医学のテキストで三つの章を担当し、バイオ・テロに対する栄養学的防衛に関する冊子、多重的な硬化症に関する冊子を執筆・図解している。専門家で相互検証する専門誌に、さまざまなテーマに関して30本以上の科学論文を書いている。一冊目の出版以来、数々の全国ラジオ・国際合同ラジオ番組にゲスト出演している。--------------------------------------------------------------------------------マーコラ（Mercola）博士のコメント最初に、この豚インフルエンザ大流行に関する優れた論評を書いてくれたブレイロック博士に感謝したい。そして、H1N1のように穏やか（マイルド）なウィルスに対抗すると称して未検証のワクチンの大規模接種に殺到することの安全性と正気さに疑問を呈し、現在のワクチン計画が当然としていることに挑もうとする医師・医療関係者が増えているが、そうした全ての人々に感謝の気持ちを広げたいと思う。こうした懸念を声に出すことには勇気が要る。患者や人々を守るために勇気をもってそうした行動を取る医療関係者を称賛したい。2009年10月28日にMedscapeに掲載された記事は、医療界の中に相反する意見が明らかに存在することを描いている。ワクチンの問題は、人々に信じさせようとしているほど単純ではない。現在なされつつあることの安全性に疑問を持つ人々は、主流から外れた変人でも、やぶ医者でも、狂信者でもない。多くは、深い学識のある医療専門家であり、医学の学校で教えられることや製薬会社のセールスマンの説明を乗り越えて、自分自身で考え、調査しようとする人々である。ナンシー・テリー（Nancy Terry）は、「医師の会話、H1N1ワクチンは打つ価値があるか？」でこう書いている。しかしながら、他の医者は、一様に頑としてH1N1ワクチンを受けようとしない。「実験用のネズミにはなりたくない」とある内科医は言う。「家族を含めて私はワクチンを絶対に打たない。ありえない」と別の内科医も言っている。「どっちのワクチンにも断固としてNoだ」と、ある診療医は言う。「豚インフルエンザについては、前回も今回のワクチンも、ジョージフ・マーコラ博士の見方に賛成だ。今まで読んだ情報をもとにすれば、身体に良い効果より悪い効果の方が多いと思う」「この前のワクチンも急遽製造されたのを覚えている。人が死んだり、麻痺になったりした」と別の診療医が言う。「いちかばちか賭けてみるかな」既にインフルエンザに曝露している人々にワクチンを勧めてよいものか迷っている医師も何人かいる。9月の間を通じてH1N1の症例を実際に見てきた救急医は、こう言った。「ここでの流行が南半球のインフルエンザ・シーズンと酷似しているなら、H1N1ワクチンが準備できる頃には、ウィルスは社会に出回っているだろうね」「このウィルスは、おばあさんの時代の季節性インフルエンザとは違う」と、ある小児科医は言う。「過去にはなかった豚と鳥のハイブリッド、4倍の混ぜ合わせウィルスだ。比較的弱々しいとはいえ、今までのやつとは全然違う」 だから、ワクチンと感染症に関する警告は当然であると彼は考えている。「今のところ試験結果も安全なようだし、季節性のインフルエンザ・ワクチンにないような副作用が起きるというのは考えられない」と彼は言い加えた。診療医は「政府が危機対応で二、三社のメーカーと巨額契約して土壇場になって作るワクチンは、だいたい厄介な副作用がつきものだ」と認めている。診療医は「今のところ総じて軽い症例ばかりだが、安全性がはっきり確認される前に このワクチンを全部の子供に勧めてよいものか、よく分からない」と言っている。読んで頂いて分かるように、慎重論を唱えている医者は私だけではない。一緒に力を合わせれば、変えることができる。不必要な害悪から無数の人々を救うことができるはずだ。あなたも一石を投じることができる多くの世論調査を見ると、インフルエンザとワクチン、特にH1N1に関する知識を身につけた人が増えており、我々は変化を起こすことができている。最新の世論調査では、多くの地域で30％から50％の人々が豚インフルエンザのワクチンを接種しない意思を持っていることが明らかになった。まだ決断しかねている人は、いろいろと疑問点があることだろう。そこで、我々は、印刷して配布できるようチラシを作成した。商店、企業、学校など地域の社会全域への配布に活用してほしい。阿修羅http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/492.html
2013/06/23
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 5
細菌性肺炎と豚インフルエンザアメリカの調査によると、病院に収容された人の内、40％は肺炎になっていることがX線で確認されている。その内、66％は、喘息、慢性的な閉塞性肺疾患（COPD）、臓器移植のための免疫抑制、癌、神経障害などの基礎疾患を前から持っていた。喫煙者（または喫煙者と同居）であるかどうかも、感染で深刻な反応を起こすリスクを高くするが、そうした人がどれぐらいいたかの情報もない。喫煙者は例年、細菌性肺炎の発生率がずっと高い。CDCの推定では、喫煙者は、非喫煙者と比べ、インフルエンザ・ウィルスで合併症を起こすリスクが200％高いとされている。CDCは9月29日発行のMMWRで、77件のH1N1感染による死亡症例を対象とした肺組織の分析結果を発表した。【参考資料25】 その内、29％は、二次的な細菌感染（肺炎）を起こしていた。これは重大な調査結果である。CDCとマスコミは、大人だけでなく、子供に対しても肺炎球菌ワクチンの接種が必要だと主張しているからである。この成人を対象とした調査では、ワクチンに使われている肺炎連鎖球菌を原因とする肺炎は、発生した肺炎の半分だけであることが分かっている。残りの半分は、別の型の連鎖球菌、ブドウ球菌、ヘモフィルス・インフルエンザ菌によるものだった。およそ18％の人の肺には、複数種の微生物が培養されていた。検死解剖された全部の事例において、H1N1株感染に先立つ深刻な疾患があったことが判明したのは重要である。そして、全種類の細菌がチェックされたわけではないことも重要である。肺炎連鎖球菌のあった人たちも、ワクチンの予防効果のない微生物に多重感染していた可能性があるからである。感染した子供たちに見つかった肺炎の大半は、肺炎連鎖球菌によるものではなく、黄色ブトウ球菌によるものだったことを、親は知っておくべきである。その場合、肺炎球菌ワクチンは、子供たちを守ることができない。ワクチンを接種した妊婦の赤ちゃんは健康問題を多く抱える極端なケースを除き、妊婦にはワクチンを打ってはいけないというのが、これまで医療の原則であり続けてきた。新生児へのリスクが高すぎるからである。この原則を逸脱した事例が、ここ最近で二つある。HPVワクチンのガーダシルが初めて発売されたとき、CDCとメーカー（メルク社）は、妊婦への接種を推奨した。この危険な行為が始められて間もなく、多くの女性が流産し始め、先天性異常（奇形）で生まれる子供が増えたため、使用中止命令が出ることになった。【参考資料26】妊娠中期および後期に、女性の免疫システムを刺激すると、幼児期の自閉症や十代以降に統合失調症を発症させるリスクが大きく上がることが知られている。【参考資料27】乳幼児期および成長して成人になって以降も、発作行動のリスクが高くなることを示す説得力ある科学的根拠もある。【参考資料28】 事実、妊娠中に免疫学的な刺激を受けた女性から生まれた子供には、数多くの神経発達上および行動上の問題が発生する可能性がある。【参考資料29-32】妊娠中に重篤なインフルエンザ感染症もしくは大腸菌感染症になると、これら全てが合併症となる大きなリスクがあることは事実であるが、女性が感染するリスクは、先述の通り、1％の中の極めて小さな割合である。にもかかわらず、彼らは全ての妊婦に少なくとも三種類のワクチン（その内二つは水銀入り）を求めている。女性の大半はワクチンによって予防効果が得られないことを示す証拠もある。先に引用したブロンズ博士は、動物実験ではワクチンが胎児に及ぼす害が示されており、人体での安全性の調査は皆無であることを述べている。ピッツバーグ大学医療センターの産科教授ローラ・ヒューイットソン（Laura Hewitson）博士が最近行った研究によると、人間の乳幼児に使用されている一つのワクチンを猿の新生児に使用したところ、脳幹の発達に大きな異常が発生したことを明らかにしている。【参考資料33】 今回のH1N1株ウィルスの大規模ワクチン計画は、史上最大級の妊婦実験となり、記念碑的な惨事へと行き着く可能性がある。いったい何件が本当に豚インフルエンザなのか？CBS（アメリカの民放テレビ局）は称賛に値する。3ヶ月に及ぶ調査を実施し、我々は皆、CDC（「病気を抑制し阻止するセンター」と遠回しな名称が付いている）という政府擁護団体に騙されていることを示してくれた。【参考資料34】CBSがCDCに教えてほしかったのは、インフルエンザ症例とされるものの内、実際にH1N1であるのは何％なのかということだけだった。CDCはこの情報を抱き込むためにありとあらゆる行動を取り、最終的に情報公開法に基づく要求を受け、2ヶ月待たせてから、ようやくデータを公表した。何故CDCがこの情報を出したくなかったのか、7月後半にH1N1ウィルスの検査を中止したのか、今となって我々は知ることになる。CDCのデータには、豚インフルエンザと報告されている症例の内、本当にH1N1型ウィルスであるのは、実は極めてわずかだったことが示されていた。CBSは全50州でデータを検証した。そして、例えば、ジョージア州では報告症例のたった2％がH1N1（97％がH1N1陰性）、アラスカ州では報告症例のたった1％がH1N1（93％がインフルエンザ陰性で、5％が季節性インフルエンザ）、カリフォルニア州では報告症例のたった2％がH1N1（12％が他のインフルエンザ・ウィルスで、86％がインフルエンザ陰性）であったことを明らかにしている。CDCの最新発表によると、CDC自身の調査により、全国で検査された12,943件の標本の内、26.3％の症例のみがH1N1変異株ウィルスに陽性であり、それと同時に99.8％の標本は他の型のインフルエンザ・ウィルス（その多くは例年の季節性インフルエンザ）に陽性であったと報告されていることが明らかになった。そして現在、CDCはインフルエンザの影響に関する報告のデータを全面的に変更している。ウィルスの型・亜型の識別を中止し、以前のデータに基づく古い数字に逆戻りさせたのである。このデータ収集の新方式は、2009年8月30日からスタートした。CDCがこのような行動を取った理由として私に想像できる唯一の理由は、以前のデータでは明らかに、過去の季節性インフルエンザと比較し、あらゆる年齢層・人口集団において、入院も肺炎も極めてわずか、死亡者も限られており、多くの人（99.99％）にとってH1N1変異株ウィルスは極めて軽い病気しかもたらさなかったことが示されていたことである。これは、インフルエンザ流行の最悪の季節を乗り越えた南半球、そして米国では事実である。今や、CDCはウィルスの型を判別していない。大半の症例は他の要因が沢山あるにもかかわらず、肺炎、入院、死亡は何でもH1N1のせいにできるのである。実際に、CDCは原発性肺炎の大半をH1N1によるものと分類できている。実際には今年のインフルエンザ死亡数は少ないCDCは、毎年36,000人がインフルエンザおよび関連合併症で死亡していると我々に告げたことを常に忘れてはならない。今までのところ、（CDCのデータをそのまま信じるならば）900人の死者と21,829件の肺炎が発生している。これは36,000に遥かに及ばない。実際には、今年のインフルエンザ関連疾患による死者は、例年に比べて35,000人も少なかったと、安堵のため息をつくべき状況なのかもしれない。このままでは、歴史上最もインフルエンザの死者が少ない年として記録に残りそうである。事実、CDCとWHOのデータによれば、世界的にみて、過去にH1N1で死亡した人は、季節性インフルエンザと比べると遥かに少ない。「米国の122の都市における肺炎とインフルエンザによる死亡率」を表す以下のCDCのグラフ は、現時点では、今年のインフルエンザ死者率は2008年と比べても遥かに低いことも示している。では何故、政府とその召使いであるマスコミは、パニック心理に火を注ぎ続けているのであろうか？と疑問を持つべきである。一度ならずまたしても、男も女も子供も、国民全員にワクチン接種を義務化するということを議論しているのは何故だろうか？さらに、命を救うためにはアジュバント（増強剤）MF-59もしくはASO3（スクアレン）が必要だという発表を間もなく聞かされることになるに違いないだろう。CDCの書類からCBSが引き摺り下ろしたデータが正しいと前提すれば、今回のインフルエンザで沢山の人が死ぬ理由があるだろうか？ 年齢層、性別、妊娠の有無に関わらず、過去のどんなインフルエンザ突発よりも、現在死亡している人の数は多くないというのが答えである。この大流行は、統計の数字に軽く手を加えて作られたものであり、今後もそうであろう。未来を予言することはできないが、現在、米国、カナダ、ヨーロッパ、南半球で入手できるデータに基づけば、恐怖を触れ歩くマスコミと政府機関の行動を正当化する根拠は何もない。人間の脳の認知部位は、二つの状況で良好に働かないと言われている。その二つとは、恐怖と怒りである。生死を分けるような状況を生き延びたことがある人や、そのような状況に生きている人の話では、そうした状況で生き延びるためには、いかに恐怖をコントロールできるかが最も大事であるという。恐怖に圧倒されると、おかしな判断をして死んでしまう。危険な状況そのものが原因で死亡するよりも、間違った判断で死亡する方が多いのである。数年前のことだが、哀れにも死んでしまったお年寄りのことを思い出す。彼女は、うだるような暑さの中で、インフルエンザ・ワクチン接種の長蛇の列に並んで待っていた。彼女は卒倒して固いアスファルトで頭を打ったようである。彼女が長い列に長時間立って並んでいたのは、CDCがその年のインフルエンザは年寄りにとって極めて致命的になるだろう、そしてワクチンは不足しそうだと発表したからである。後で分かったことだが、その年のワクチンは間違ったウィルスを使って製造されていた。だから危険なだけでなく、何ら予防効果はなかったのである。だが、ワクチンのメーカーは殺人の報酬を受け取っている。
2013/06/23
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 4
妊婦への危険はどうか？ アメリカでの事例マスコミは、ウィルスが妊婦に危険だという恐怖のストーリーで人々を慌てさせている。我々の多くは、妊婦と言えば、基礎疾患の無い、健康な若い女性をイメージする。この調査はいろいろ明らかにしてくれているが、非常に重要な要素をいくつか省いている。一般と比較して、妊婦は入院になる可能性が6倍高いと、我々は聞かされている。この数字は、一般人の1％が入院を必要とするのに対し、妊婦は入院になる可能性が7％と高いと推定されることに由来している。（これは調査結果が示すよりもかなり高い数字である。実際には1％の非常に小さな部分である）オクラホマ大学健康科学センターの内科医学教授マイケル・ブロンズ博士は、eMedicine medscape.com（ウェブ医学部）のために書いた記事で、妊婦がH1N1感染で入院するリスクは、妊婦10万人につき0.32人である（30万人の妊婦に1人ということ）と述べている。【参考資料17】 オーストラリアとニュージーランドの状況（南半球がインフルエンザのピークを迎えた時期のデータ）と、インフルエンザのシーズンの最中にあるアメリカのデータを根拠として、妊婦が入院治療を要するほど重症化しない確率は99.97％であると言える。しかも、安全サイドで言える。ICUに収容された妊婦の死亡率は7.7％であった。これは、伝染病のICU患者にしては、相当低い数字である。多くの人は、水分補給のために病院に収容されたのであって、感染そのものという意味での病気ではないことを想起してもらいたい。喫煙と肥満がH1N1のリスクを増大するさて、先述の通り、我々は妊婦というと、まったく健康な女性をイメージするが、現実のデータは随分と違っている。オーストラリアとニュージーランドの調査と同様に、30％以上の妊婦は肥満または病的肥満であったことが調査で判明している。その内、60％は基礎疾患を持ち、それが重篤な感染症（ウィルスとバクテリアの両方）の危険を増大させている。この調査が、妊婦本人または家族の中に喫煙者がいるかどうかという要素を検討していない点は残念である。喫煙は、あらゆる種類のインフルエンザ・ウィルスの深刻な合併症の危険を大幅に増やすことが知られている。【参考資料18、19】 これにはいくつか理由がある。第一に、喫煙者の食事内容は、非喫煙者よりも粗末である。第二に、喫煙は、気道の繊毛を破壊する。この繊毛は、粘液や残骸を掃除するのに重要な役割があるため、それが損なわれると肺炎を発症させるリスクが増大する。【参考資料20】 最後に、ニコチンは、極めて強力な免疫抑制物質である。【参考資料21】 これら三つの要因が一緒になると、インフルエンザの穏やかな時期であってもICU入りになるのに十分である。同様に、慢性的な喫煙者はマグネシウム値が低く、通常の薬物療法に抵抗性のある気管支けいれんを発症するリスクが高くなる。【参考資料22-24】また、この調査では、違法な薬物使用の有無、貧困生活者の数、免疫を抑制するような薬あるいは免疫機能に不可欠な栄養分を消耗するような薬が処方されている人かどうか、を確認し忘れている。それに、この年齢層（15歳から39歳の範囲）の多くの人は、子供の頃に数多くのワクチンと追加免疫（ブースター）ワクチンを接種してきていることも忘れてはならない。これが検討の対象外となった理由は明白である。かくして、今回の「大流行」を判断する上で決定的に重要な情報は排除されている。もしくは意図的に知らされていない。
2013/06/23
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 3
小児科のインフルエンザ死亡件数はインフルエンザ・ワクチンで悪化• 1999年 29人死亡• 2000年 19人• 2001年 13人• 2002年 12人• 2003年 90人（5歳以下の子供に大規模接種がなされた年）• 2006年 78人• 2007年 88人• 2008年 116人 (6ヶ月から1歳11ヵ月までの子供の40.9%にワクチン接種された)【参考資料11】この調査でも、オーストラリアとニュージーランドの調査でも、子供の肥満がICU収容や死亡に至る危険を増大する大きな要因であったことを、親は認識しておくべきだ。これは、子供の肥満がいかに危険であるかを強烈に示す事例であり、全ての親は、子供の食事に、グルタミン酸1ナトリウム（あらゆる食品ベースの興奮性毒添加物）、過剰な砂糖、過剰な高血糖・炭水化物を避けるべきである。これは妊婦にも言えることだ。他のワクチンもH1N1の重症化の危険を増やすことを親は知っておくべきワクチンに関する議論で重要なことが一つ忘れられている。特に小さな子供や乳幼児について言えることだが、現在出回っているH1N1株ウィルスのようなウィルス感染に対して、他のさまざまなワクチンがどのように影響するかの問題がある。いくつかのワクチンは、強力に免疫を抑圧することが知られている。たとえば麻疹（はしか）、おたふく風邪、風疹のウィルスは、生きたウィルスを入れてあるMMRワクチンで見られるように、全て免疫を弱らせる。【参考資料12、13】ということは、子供がMMRワクチンを接種すると、その後の二週間から五週間は、免疫システムが弱体化することを意味する。人々の間に流行しているウィルスやバクテリアに極めて感染しやすくなるのである。医学の世界では十分に理解されていることであるが、こんな説明を受けている母親は殆どいない。ヘモフィラス・インフルエンザに対するHibワクチンは、免疫を抑圧するワクチンであり、このワクチンを接種した子供は、接種後最低一週間はインフルエンザ菌髄膜炎を発症する可能性が高くなることが知られている。【参考資料10、14】 幼児は、MMRワクチンとHibワクチンの両方を接種する。CDCが勧め、多くの州が採用しているワクチン接種計画によると、子供たちは1歳でMMRワクチンとHibワクチンを接種する。両方とも免疫を抑圧する。生後2ヶ月から4ヶ月で、Hibワクチンを接種する予定になっている。したがって、生後2ヶ月から4ヶ月で、そして、再び1歳で、ワクチンが誘発した免疫抑圧を原因として、深刻な感染合併症の極度のリスクに晒されることになる。ニュージーランドとオーストラリアの調査では、若年層で最も死亡が多かったのは生後12ヶ月までの子供であったが、まさにこれらの免疫抑圧性のワクチンを接種するタイミングと重なっている。【参考資料6】入院となり死亡に至った「健康」だったとされる子供たちは、実は、幼児期の通常のワクチンによる免疫抑制の犠牲者だった可能性がある。医療系エリートは、そうしたデータを記録しないし、必要な調査も行わないため、真相を確認することはできない。生後6か月以上の全ての子供に毎年接種することが勧められている季節性のインフルエンザ・ワクチンも、水銀を含むチメロサールの効果で免疫を抑制することを思い出してもらいたい。【参考資料15】3歳以下の乳幼児は、水銀を含まない季節性インフルエンザ・ワクチンを接種するが、3歳以上の子供は、毎年、水銀入りのインフルエンザ・ワクチンを接種することになる。（一般的に、1回分の季節性インフルエンザ・ワクチンには、25マイクログラムの水銀が入っている）もしも親がCDCの言う通りに子供にワクチンを打つのを許すならば、2本の季節性インフルエンザ・ワクチン、2本の豚インフルエンザ・ワクチン、そして、肺炎球菌ワクチンを接種することになり、6歳までに子供が接種するワクチンの数は41本に増加する。これによって蓄積するアルミニウムと水銀の量は相当なものになり、ワクチンが誘発するミクログリア活性化を引き金とする激しい脳の炎症にもつながる。【参考資料16】H1N1の変異ウィルスによる重症化リスクこの24の州を対象にした調査では、何千万人の内、合計67人がICUに収容されたことが分かっている。つまり、病院に搬送された人の6％だけが集中治療を要するほど重症化したのである。この67人の内、19人（25％）が死亡し、67％が明らかに長期的に基礎疾患を持っていた。ということは、24の州の何千万人の中で、感染前に「健康」とされた人の、たった6人が死亡したのである。これが大規模なワクチン接種キャンペーンの理由になるだろうか？入院した1,082人の内、93％が最終的に回復して退院し、7％が死亡した。極めて低い死亡率である。分析結果によると、死亡した症例は次の三つの特徴に合致していた。• 高齢者。• 発病後、48時間後に抗ウィルス薬の投与を始めた。• 季節性ワクチンを接種していたか否かとは相関がなかった。三番目は特に興味深い。季節性のインフルエンザ・ワクチンは、何らかの予防につながると想定されていたからである。しかし、予防効果はなかった。この調査で判明したのは、死亡した人は一人として、発病後48時間以内に抗ウィルス薬（タミフルまたはリレンザ）を投与されていないこと、生死を決する48時間に抗ウィルス薬を投与された人が死亡するのは稀であること、リレンザはタミフルよりも遥かに安全であることだった。これが、重症化したICU患者の生存と相関する要因として確認された唯一の要因であった。
2013/06/23
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 2
大半の子供はワクチンへの反応が乏しいこの年齢の赤ちゃんは、季節性インフルエンザ用であってもH1N1用であっても、ワクチンに対する反応が乏しいことは注目に値する。歴史的に最大級の規模の調査で、2歳以下の子供には季節性のインフルエンザ・ワクチンの予防効果が全くないことが分かっている。【参考資料7】最近完了した新型H1N1ワクチンの有効性に関する調査（NIAIDが報告したもの）によると、2歳11ヶ月以下の子供の75％、3歳から9歳までの子供の65％については、H1N1ワクチンの予防効果が無かった。【参考資料8】ワクチンでH1N1感染リスクは2倍になる1,200万人を対象にしたカナダの未発表の新調査も重要であり、併せて考える必要がある。この調査によると、CDCとNIHが勧めている季節性インフルエンザ・ワクチンを接種すると、H1N1感染の発現リスクが2倍になる。また、感染がより重症化することにもなる。政府の専門家のアドバイスはそんなものだ。肥満した人のH1N1合併症のリスクは6倍先述の通り、大方の権威筋は、H1N1株ウィルスは、インフルエンザのウィルスという意味では、かなり穏やかであるという意見で一致している。大半（99.99％）の人々には、極めて短期間の軽い症状が出ている。私が人数や危険性について議論する際に、重症や死亡を経験している人々の悲惨さを軽く考えているわけではない。どんな死亡も悲劇には違いない。今、議論しているのは、このウィルスの危険が、政府や医療界がやろうとしている過酷な手段を採用するほど大袈裟なものであるかという問題である。本質的に実験段階でろくに検証されていない、効果の疑わしいワクチンを、大量の人々に接種すべきかという問題である。この調査は、ICUに収容された人々の健康上のリスクについても調べているが、残念なことに死亡した人々の基礎疾患のことを調べていない。アメリカの調査では、死亡の可能性が高かったのは65歳以上であり、その100％全員が感染前に基礎疾患を持っていたことが示されており、これは参考になるだろう。このカナダの調査、そしてアメリカの調査で判明した驚くべき事実の一つに、ICU収容・死亡リスクをもたらす要因としてより重要な要因は、肥満だったということがある。太り過ぎの人は、正常な体重の人に比べると、ICU収容率が6倍高い。後述の通り、子供や妊婦に対するリスクとしても、肥満は重要な意味を持っていた。これはマスコミやCDCなど公衆衛生当局がまったく言っていないことである。調査によると、ICUに収容された人の32.7％は、喘息（ぜんそく）他の慢性の肺疾患を持っていた。この肺疾患の割合は平均的な人口における割合よりも遥かに高い。オーストラリアとニュージーランドの調査にも、多くのアボリジニ（先住民）やトレス海峡からの患者が見受けられた。これらの人々は、概して栄養不足であり、免疫システムの機能が弱いことが知られている。肥満は、インスリン耐性（抵抗性）とメタボリック（代謝）症候群の発生率が高いことと関係があるが、この両方とも感染の重症化リスクを増大させるものである。たとえ病原性の低い（穏やかな）ウィルスであっても重症化する可能性が高くなる。H1N1ワクチンは通常のインフルエンザ・ワクチンとは製法が違う！CDCや医師、マスコミが、この実験的なワクチンを全ての妊婦に接種するように主張していることについて、私は心底腹立たしい思いである。マスコミは、「このワクチンは、季節性のインフルエンザ用とまったく同じように製造されている」というメーカーの決まり文句を繰り返すばかりである。それは事実ではない。確かに鶏卵は使うが、それ以外については、急遽製造するということで、メーカーは安全面でさまざまな省略をしてよいことになっている。オーストラリアとニュージーランドには合計で25万人の妊婦がいる。ICUに収容されたのは、66人に過ぎない。妊婦3,800人につき1人（0.03％）である。【参考資料6】別の言い方をすれば、ICUに入るほど重症化する確率は99.97％無いと、この両国の女性は安心してよいのである。妊婦だということで危険はない。ただ、太った女性は危険だ！さらに追求して、なぜ66人の妊婦はICUに収容されることになったのか？ アメリカの調査【参考資料5】で分かる通り、この妊婦たちの大半は、肥満もしくは病的肥満であり、基礎疾患を持っていた。オーストラリアとニュージーランドの調査【参考資料6】は、妊婦に関して、肥満は実に大きなリスク要因であり、肥満は基礎疾患の高いリスクと関連していることを明らかにしている。さらに同調査は、H1N1感染による死亡は、年齢と最も良く相関している（年齢が高いほど死亡率が高い）と、マスコミが言っているのとは逆のことを明らかにした。調査は、以下のような文章で締めくくられている。我々の調査では、病院で死亡した患者の割合は、季節性のA型インフルエンザでICUに収容した患者を対象として前に報告されたものと比べて高いものではなかった。【参考資料6】実際、H1N1株ウィルスに感染しICUに入るほど重症化した人の84.5％が帰宅し、14.3％が死亡しており、一方、季節性インフルエンザでICUに入った人は72.9％が退院し、16.2％が死亡している、と報告している。つまり、季節性インフルエンザの方が死亡率が高かったということだ。NEJMによる最近のアメリカの状況調査同じ10月8日発行のNEJM誌の中に、H1N1株ウィルスのアメリカでの状況について報告されている。【参考資料5】 その調査では、2009年4月から6月までにインフルエンザ感染が拡大した24の州のデータを検討している。多くの米国でのインフルエンザ流行のケースと異なり、今回の流行は早い時期に始まり、9月の末にはピークを向かえ初め、10月下旬には沈静段階に入ったことを念頭に置いていただきたい。この調査は、13,217件の感染症例を検証している。その内、1,082人が入院している。以下に調査結果を紹介する。基礎疾患全入院患者の内、• 子供の60%は基礎疾患を持っていた。• 成人の83%は基礎疾患を持っていた。患者の32％は、2種類以上の危険な状態を招く内科的疾患を持っていたことも明らかにしている。我々は、25歳から49歳の若い成人層が最大の危険にあると、ずっと聞かされている。成人の83％が基礎疾患を持っていたことに注目してほしい。つまり、真実としては、24の州の1,082人の内、たった292人の「健康な」人が、入院を要するほど重症化したということになる。何千万人の中の健康な292人である。慢性的な基礎疾患を持っていないのであれば、それほど大きなリスクではない。H1N1の死亡要因としての基礎疾患65歳以上、つまり、最も病院で死ぬ可能性が高そうな人々を見ると、100％基礎疾患を持っていた。全員だ。24の州全体で、65歳以上の健康な人は1人も死亡していないことになる。恐怖を売り歩くマスコミや政府機関が特別に標的にしている子供はどうだっただろうか？ 調査によると、60％は基礎疾患を持ち、30％は肥満もしくは病的肥満だった。以前のCDCの調査では、死亡した子供の3分の2は、神経障害または喘息などの呼吸器系疾患を持っていることが報告されていた。【参考資料3】 60％という数字を取り上げるならば、2009年10月24日までに死亡が報告された84人の子供の内、健康であるにもかかわらず死亡したのは34人だけということになる。3億百万の人口の国で84人ではなく、34人だ。また、CDCの数字によると、昨年の季節性インフルエンザで死亡した子供は116人だったことも注目すべきである。【参考資料9】記憶しておいてほしい。4千万人の子供がいる国で、健康な子供34人である。2003年には9千万人の子供が季節性のインフルエンザの合併症で死亡したとCDCは報告している。ニール・Z・ミラー（Neil Z. Miller）の優れた著作『ワクチン安全マニュアル』に示されているが、インフルエンザ・ワクチンが小さな子供に投与されるようになって以来、インフルエンザによる死亡率が7倍に増加したのは皮肉なことである。【参考資料10】 ワクチンに含まれる水銀が免疫を抑圧するので、当然と言えば当然である。
2013/06/23
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新型（豚）インフルエンザは、アメリカ史上最大級の隠蔽工作 1
それは、政府も国民も、歴史から何も学ばず、歴史から得た教訓を生かして行動することもありえないということだ。 (G.W.F.ヘーゲル)今年3月にメキシコで最初の感染が見つかって以来、私はインフルエンザ（H1N1）の「パンデミック」の進展する様を追ってきた。この調査を進める上で私は、専門家同士で内容を精査された、上質の論評、CDC（米国の疾病対策予防センター）のデータ、一般に認められたウィルス学の教科書を、情報源として利用するよう努めてきた。この手の調査では常に、過去の疫病の流行で起きたこととの関連を押さえ、整理する必要がある。読んで頂ければ分かることだが、私が参考にした資料の大半は、CDC、NIH（米国の国立衛生研究所）、NIAID（国立アレルギー・感染症研究所）、NEJM（ニューイングランド医学情報誌）などの公式情報である。したがって、私が主流から外れた文献・資料を使っているという非難はできないはずだ。妊婦が新型インフルエンザで特に危険ということはない最初から（まだWHOがレベル6のパンデミックを宣言する前から）、今回の流行は50年に一度あるかないかの恐ろしい致死的な大流行になるかもしれないと、ある「科学者」のグループは、警報を鳴らしていた。当然ではあるが、ワクチンのメーカーは、この恐怖をできるだけ煽り立て、世界に供給する「パンデミック」ワクチンを製造する企業の仲間に入ろうとして、目立たないようにWHOと交渉していた。WHOに選定されれば、何百億ドルという利益が確保できることになる。感染が米国に拡大し始め、さらに世界へと広がっていくと、奇妙な特徴が明らかになった。1950年より前に生まれた人は感染に対する抵抗力が高く、25歳から49歳の人に、病原性がやや高い（病気を起こしやすい）ことがうかがえた。早い段階で、公式の情報は、季節性のインフルエンザと比べると妊婦に特別な危険性があると伝えていた。【参考資料1】 後に判明したように、これは大嘘だった。初期の調査では、H1N1は危険でもなく、感染力も強くないことが示されていたパンデミックが宣言されると、ウィルス学者たちは、通常の方法（フェレット＝実験用動物にウィルスを感染させる方法）で、このウィルスの潜在的な能力を分析した。【参考資料2】 その結果、H1N1ウィルスは、通常の季節性インフルエンザと比べ、若干深く肺の中に入り込んで行くけれども、病原性が高いということはないのが明らかになった。どう判断しても、1917年～1918年のH1N1ウィルスの病原性に匹敵するものではなかった。他の器官組織への感染もなかった。特に重要な点であるが、脳への感染はなかった。そして次に、彼らは、人間へのウィルスの感染拡大力を分析しようとした。その検査結果（複数）は、相矛盾する内容となったが、最も優れた検証では、ウィルスはそれほど他に感染しないことが示されていた。実は、家族の一人がH1N1ウィルスに感染しても、家族の他のメンバーに伝染する確率は10％であることがCDCの調査（未発表）で分かっていた。極めて低い伝染力である。これは後に、ニューヨーク州で起きたことで裏付けられることになる。大統領の科学技術諮問委員会が予測した50％をはるかに下回る6.9%の人々がウィルスに感染しただけだった。【参考資料3】 1917年～1918年の豚インフルエンザ流行のときの世界の感染率は20％に過ぎなかったことを参考までに記しておく。【参考資料4】同委員会は、180万人が入院し、30万人がICU（集中治療室）に入る必要があると予測していた。さらに、病院が人であふれ、死にかけた人たちを治療するICUのベッド数が不足するとも予測していた。信じられないことだが、彼らは9万人が死亡すると予測していたのである。大々的な恐怖の利用それだけでは満足しなかった彼らは、乳幼児だけでなく、妊婦にも特別な危険があるという話をふれ回って、更に恐怖を煽った。我々は毎日のように、心臓病、糖尿病、癌など免疫抑制的な病気を基礎疾患として持つ人々だけでなく、若く健康な人も死んでいると聞かされていた。恐怖担当大臣（CDC）は、過労気味になるほど、破滅がやってくる、もう終わりだと吹聴して歩き回った。恐怖に怯えた人々は合理的な判断ができないこと、ワクチン販売のためにパニックほど効果的なCMはないことを知っていたからである。こうした不吉な予測が、オーストラリアとニュージーランドにも広がり、秋・冬の季節に入った両国では、H1N1と関連入院の報告件数が増加し始めていた。最近になって、NEJM誌に、アメリカの入院事例【参考資料5】とオーストラリアとニュージーランドのICUの事例【参考資料6】を分析した重要な記事が二本発表されている。この非常に興味深い調査について分析してみることにする。今回のインフルエンザ・ウィルスに関しては、科学的に明らかになっていることと、マスコミが報道していることの間に、芝居がかった食い違いがある。後述の通り、99.9％の人にとって今回のウィルスの感染は非常に軽い症状である。オーストラリアとニュージランドの状況は、米国の誤りを証明した南半球の諸国は、インフルエンザ流行のピークである秋・冬を既に越している。大半の地域で死者数も入院患者数も比較的少なく、伝染病学者もウィルス学者も、南半球でのウィルス流行が予想外に軽かったことに驚いている。2009年10月8日のNEJM誌に掲載された「AZIC調査」は、ニュージーランドとオーストラリアの全ICU入院事例を分析し、数々の要因を考察している。【参考資料6】そこで分かったことは以下の通りだ。ICU入院の事例2,500万人の人口の内、722人が診断の結果H1N1インフルエンザと確定され、ICU収容となった。全体では856人がインフルエンザ・ウィルスで収容されたが、11.3％は亜型のないA型であり、4.3％は季節性のインフルエンザだった。この調査では、ウィルス性肺炎で収容された人数も分析し、以下のような事実を明らかにしている。ウィルス性肺炎で病院収容された人数（年別） 【参考資料5】• 2005年 57人• 2006年 33人• 2007年 69人• 2008年 69人• 2009年 37人ご覧の通り、2009年に実際にウィルス性肺炎で入院した人は、前年より32人減少している。CDCなどの公衆衛生（恐怖煽動）当局は、大量の人々が「インフルエンザ」で死んでいるように思わせたいのであろうが、実際にはインフルエンザ・ウィルス性肺炎であり、診断が確定している場合も未確定の場合も、大半の人は基礎疾患がある上で二次的に他の合併症を起こして死亡しているのである。また、平均的な人が、最終的にICU収容まで行き着く危険性は35,714人に1人（0.00285％）であり、信じられないぐらい低いリスクだったことも明らかになっている。実際にICUに収容された年齢構成を見ると、25歳から49歳の層が最も多かった。生後1歳までの乳幼児は、人口当たりの収容率が高く、死亡率も高かった。
2013/06/23
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子供たちに水銀ワクチンを打ちたがる理由
子供に水銀ワクチンを打ちたがる理由 インフルエンザ・ワクチンに使われている防腐剤は、４９％が水銀 http://www.asyura2.com/09/iryo03/msg/617.html投稿者 赤かぶ 日時 2012 年 12 月 08 日 18:53:00: igsppGRN/E9PQ http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/d7635d57c347706601560ddecb4aab182012-12-08 10:01:54 原発問題皆さん、気をつけましょう！ (徒然熊)2012-12-06 16:36:00 最近、福島原発事故の影響により放射能の拡散が続き、お年寄りや、乳幼児の自然治癒力（免疫力）が著しく低下していますが、それと並行して、インフルエンザ、ノロウイルス等の細菌感染も流行しています。・・・・・ですが、これらを防ぐ為に、「ワクチン接種」を考えているのであれば、再考する必要があります。 つまり、何が言いたいのかというと、「ワクチン」には（インフルエンザ予防ワクチンは特に！）本当に「水銀」が混入されているそうです。・・・・・この様な話は、私もさすがに「ネット上の与太話」に過ぎない！と、信じていませんでしたが、今しがた医療分野を専門とする某ジャーナリストのSさんから、「俺が、元厚生省の技官から直接聞いた話だから、嘘じゃないだろう。」・・・・・と、直に伺う事が出来ました。では、人間が体内に「水銀」を摂取した場合、どの様な影響が出てくるのか？詳しくは各自で調べましょう！！http://quasimoto.exblog.jp/19309330/徒然熊さんへ (ハミングイエイ（アメリカ在住）)2012-12-07 08:13:31 私もワクチンのことは最近（２年前くらいかな？）に知りました。恐怖をおぼえました。。。でもワクチンに入っているのは、水銀だけではないんです。他にも沢山いろいろ入っています。"The Hundred-Year Lie" by Randall Fitzgerald P.140より、"Common vaccine additives include mercury, aluminum, formaldehyde, MSG, sulfites, and ethylene glycol (antifreeze)."つまり、水銀はもちろん、他にもアルミニウム、ホルムアルデヒド、グルタミン酸ナトリウム、亜硫酸塩、エチレングリコール（除霜剤）などが入っているのです。怒りがこみ上げてきます。しかも、ほとんどの人はこの事実を知りません。。。本当に恐ろしいです。いろいろ食や環境について勉強していたら、恐ろしいことになっていると気づかされて、本当にショックです。--------------------------------------------------------------------------------子供に“水銀”ワクチンを打ちたがる理由http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-240.html より要約抜粋2010/10/23この記事は、あなたの健康、そして、お子さんの健康、ひいては命を守るためにとても重要な記事です。国民のレベルを下げる社会 食べ物とワクチンの中の水銀Dumbing Down Society Part 2: Mercury in Foods and Vaccinesこの記事では、日常、ごく普通に食べている食物と、（アメリカで）接種を法律で義務化されているワクチンの中に入れられている毒物が、どのような作用を及ぼしているかについて調べます。その毒物とは「水銀」です。水銀は自然環境の中で見つけられる重金属です。自然の中に存在しているとはいっても、人間の脳に特に有害な作用を及ぼすので、食物などで体内に入れることは非常に危険です。「水銀は適度な量であれば、特に問題ない」と言っている人たちがいますが、これはとんでもないことで、専門家たちは、水銀はどんな量であれ、体内に取り入れることは危険であると断言しています。水銀のマイナスの効果に関する多くの研究があるにも関わらず、この恐ろしい重金属は、接種を義務づけられているワクチン、一般の食べ物に入れられているのです。おかしくありませんか？水銀には、脳の神経細胞を変質・退化させ、中枢神経系をかく乱させる怖い作用があることは十分知られているはずなのに…。重金属に直接さらすことは、凶暴とも言えるほどの悪い作用を及ぼします。金属的、有機・無機水銀に高いレベルで人間の細胞をさらすことは、脳、腎臓、妊娠中の胎児に重大なダメージを与えることになり、それは永遠に回復させられることはないのです。水銀は脳機能に障害を引き起こし、刺激過敏、臆病、慄き、視覚・聴覚の変調、記憶障害の原因となります。- Sourceほとんどの人は、水銀に直接、接触することはありません。ごく微量であれば、体内に取り込んでしまうことがあります。しかし、水銀は、ゆっくりではありますが、確実に脳を毒化していくのです。年齢を重ねるごとに、水銀は、判断力や理性的な思考能力の欠如、記憶力減退、精神不安定を引き起こして行くのです。率直に言えば、あなたは、「だんだんバカになっていく」のです。水銀が何より恐ろしいのは、妊婦から胎内にいる赤ちゃんに浸透することです。環境保護庁によると、妊娠期間中に母体から胎児に浸透した水銀は、永久的に胎児の細胞内に残存し、記憶障害、言語能力、ものごとを認識する能力の低下につながるとしています。子供は、6歳前に21個のワクチンを、18歳になるまでに6個のワクチン接種を受けます。合計、なんと27個のワクチン接種。これらの注射の多くにThimerosal（チメロサール）という防腐剤が含まれており、これは49％の水銀で作られているのです。「ワクチンは安全である」とする研究結果を報告したプロジェクトには、ワクチン製造会社から研究資金が提供されていたのです。今日現在、Thimerosal（チメロサール）は、まだ「フル・ショット」という名で知られているインフルエンザ・ワクチンの中に見られます。「フル・ショット」は、季節性のもので、毎年一度、水銀の入ったワクチンを打つことを奨励しているのです。ビル・ゲイツの正体今まで警告してきたように、ワクチンの中に水銀を入れる目的は、単に人の精神・肉体レベルを下げてしまおうということの他に、「人口削減」への取り組みを助けることにあるようです。ビル・ゲイツは2010年4月に行ったスピーチの中で、「世界の人口を減少させるため、ワクチンが使われるべきだ」と発言しました。ゲイツの、この約4分半のスピーチは、温室効果ガスの排出を2050年までに世界的にゼロにする、という、まったく科学的に馬鹿げた提案に沿って行われたものです。彼は、話の中で、次のように“宣言”したのです。「我々は今、68億の人口を抱えています。これは90億に向かおうとしているのです。もし、我々が新しいワクチン－健康のケア、生殖器に関する健康サービス－の仕事に本当に取り組むのであれば、おそらく、10～15％程度、人口を下げることができるでしょう」。明解な英語で、世界でもっともパワフルな男性の口から、「人口の増加を減少させるため、ワクチンが使用されることを望む」と、はっきりと言い放たれたのです。 子宮頸がんワクチンは効果がないことを厚労省が認めた 追記ありhttp://www.asyura2.com/13/senkyo146/msg/165.html投稿者 loveholic 日時 2013 年 4 月 05 日 20:07:01: shB5ot3FvFWZc 子宮頸がんワクチンは効果がないことを厚労省が認めた 追記ありhttp://ameblo.jp/il-mano/entry-11503090402.html 2013.3.28の厚生労働委員会質疑の模様です。 先日定期予防接種になった子宮頸がん予防ワクチンについての事実です。 日本で現在認可接種されているワクチンはガーダシルとサーバリックスの２種類です。 どちらも、１６型と１８型のHPVに対するワクチンです。 ここで質疑を見てもらうと、 日本人の一般女性でHPVの１６型に感染している人は0.5％、１８型に感染している人は0.2％だと厚労省が発言しています。 ９９．５％の人は感染していないウィルスのためのワクチンだったんですね。 さらに副反応については、 インフルエンザワクチンに比べて、 サーバリックスは３８倍 そのうち重篤な副反応は５２倍 ガーダシルは２６倍 そのうち重篤な副反応は２４倍 こんなにも多いんです。 また子宮頸がんについても、 HPVウィルスは性活動のある女性の５０％は感染し、感染しても９０％以上は自然に排泄されると認めています。 その上、適切に治療すれば治癒率はおおむね100％と発言されています。 つまり、HPVはありふれたウィルスで多くの人が感染し、感染しても９０％以上は自然に排泄してしまうもの。 仮に持続感染しても適切に治療を行えばほぼ100％治る。 このウィルスのなかのしかも９９．５％の人が感染していないタイプのウィルスに対して、インフルエンザワクチンの何十倍もの副反応が出るワクチンを打つという事はどういう事なんでしょう？ しかも対象は小学校６年生から中学生、高校生。 １０代の若い女の子に打つわけです。 厚労省が認めたこの事実をあなたはどう考えますか？ 資料 （HPV）ワクチンに関する ファクトシート - 厚生労働省※ 生活の党はたともこ議員の質問です。三原じゅん子なんか言うてみい。(＃｀Д´)凸
2013/06/23
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地震を呼ぶ巨大な月“スーパームーン”が大接近!! 6月23日の前後1週間に大地震の可能性!!
地震を呼ぶ巨大な月“スーパームーン”が大接近!! 6月23日の前後1週間に大地震の可能性!!http://happism.cyzowoman.com/2013/06/post_2592.html2013.06.19 ハピズム 今、6月23日に控えた「スーパームーン」という天体現象が話題になっている。 スーパームーンとは、月が地球のまわりを回る軌道が完全な円ではなく、“楕円形”になっていることから、この軌道上で、月がもっとも地球に近づいた時に満月または新月を迎えることで、通常の月よりも明るく、大きく見える現象だ。 しかし、これが大地震の発生と関係があるという説はご存じだろうか？ 実は、最近月が地球に最も接近したのは東日本大震災の8日後の2011年3月19日だったのだ。この時は、19年ぶりの大接近で、月が最も遠い距離にある場合と比較すると、14%大きく、30%明るく見えたという。 このことから、月の引力が大震災の発生に関わりがあるのではないかと、ネット上でもウワサされるようになったのだが、果たして真相はどうなのだろうか。■これまで起きたスーパームーン 2011年の時ほど接近していないが、一般的なスーパームーン現象としては、1954年（11月10日）、1974年（1月8日）、1992年（11月9日）、2005年（1月10日）、2012年（5月6日）にも起きていたことが明らかになっており、2005年に起きたスーパームーンでは、この15日前に、2004年12月26日に発生し、地震と津波で28万人以上の死者を出したスマトラ島沖地震（M9.3）が発生している。 ここで筆者が注目したのは、スマトラ島沖地震が起きたのが「満月」、東日本大震災が「下弦の2日前」だったことである。地震は、月の位相（新月、上弦、満月、下弦）と関係しているのではないだろうか？■月と地震の関係 これに関連した研究が、日本人科学者によって行われていた。防災科学技術研究所（NIED）の田中佐千子研究員が、2012年12月、東日本大震災は月や太陽による引力が「トリガー」となっていた可能性が高いという説を発表したのだ。 東北沖で36年間に発生した地震について引力との関係を調べた結果、大震災の8年ほど前からは、引力の影響が強い時に地震が集中していたとし、「引力の影響と地震の頻度」を調べることで、巨大地震が迫っていることがわかるかもしれないという。 2004年や2007年に起きたスマトラ沖地震でも、地震が近づくほど同様の傾向が見られた。田中氏は「巨大地震が近づいてプレートにひずみがたまると、わずかな力が『引き金』になると考えられる」と話す。また、「月の引力は、地震を引き起こす力の1000分の1程度しかないが、地震を引き起こすトリガーとなり得る」とも。 大地震や火山噴火の多くが満月・新月の前後に発生していることは、よく知られているが、過去のデータを調べると、上弦・下弦の前後に発生した地震も少なくない。■これまで起きた地震と「上弦・下弦の月」の関係 日本のM7.0以上の地震を見てみると、以下のようなことがわかった。 【上弦の月】……丹沢山塊地震（1924年1月15日、M7.3）、北美濃地震（1961年8月19日、M7.0）などが発生。 【下弦の月】……奄美大島近海地震（1901年6月24、M7.5）、東南海地震（1944年12月7日、M7.9）、釧路沖地震（1993年1月15日、M7.8）、北海道南西沖地震（1993年7月12日、M7.8）などが発生。 このように見ると、上弦よりも下弦の時に起きていることが多いといえる可能性がある。■M9クラスの地震を呼ぶスーパームーン さて、月と地震になんらかの関係性がある可能性をふまえたうえで、話をスーパームーンに戻そう。 スマトラ島沖地震ほどではないが、スーパームーンの前後に起きた大地震には、・2005年のスーパームーンの2日後、2005年1月12日発生した大西洋M6.8の地震・2011年のスーパームーンの5日後、2011年3月24日に発生したミャンマーでM6.9の地震・2012年のスーパームーンの8日前、2012年4月28日に発生したトンガM6.6の地震 ……などがある。今回のスーパームーンで、必ず大きな地震が起きるとは限らないが、地殻の歪がピークに達しているところで発生する可能性は、考慮しておくべきかもしれない。特に、スーパームーンの前後1週間あたりは気をつけておいたほうがいいだろう。阿修羅http://www.asyura2.com/13/jisin19/msg/157.html
2013/06/23
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中国の日本略奪開始
「琉球は日本に奪われた」中国・党機関紙が掲載（13/05/09）中国が中華民族琉球特別自治区委員会を発足鳴霞 沖縄県民と区別できない中国人部隊存在 琉球国旗も制作済
2013/06/10
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ＴＰＰの詐欺
ＴＰＰ参加交渉からの即時脱退を求める大学教員の会・全産業で１０．５兆円生産減少と試算130410 TPPをめぐる大学教員と各界関係者との意見交換会金子勝（慶大教授）ＴＰＰ・米国が行っているのは近隣窮乏化政策
2013/06/09
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中国の沖縄侵略計画
あなたは中国の「沖縄侵略計画」を知っていますか？【言いたい放談】日本以外では広まってきている中国の実像[桜H24/10/12] とうとう中国が沖縄侵略の意欲をむきだしにしてきた 2012/09/14 15:19 中国が露骨に沖縄の領有権を主張し始めた。尖閣だけでなく沖縄を丸ごと侵略しようという下心をむき出しにしてきた。 日本人はいい加減に目を覚まさなければならない。まず沖縄の持つ意味が分かっているのかということだ。 沖縄が中国に侵略され領有された場合、沖縄の海域の領海権、次いで制海権が奪われるということだ。今、尖閣を国有化したのが気に入らないとしょうして、中国人観光客の日本渡航自粛などの「経済制裁」をしているが、同様に、なんだかんだと因縁をつけ、東シナ海、西太平洋の航行を禁止する措置を取ることになる。これは絶対に確実だ。 これは日本の貿易ができないということだ。もちろん、原油の大半が止まる。ということは電気も止まり経済活動ができなくなる。 要するに日本の生命線を抑え、日本を属国化していく大きな武器を手に入れるということだ。 沖縄の領有権主張など、このような中国の横暴を許しているもの、泥棒を家に引き入れているものがいるということに気が付く必要がある。 端的に言えば朝日新聞、NHK以下の左派マスコミだ。この中に潜む中国シンパ、経営の中心に潜む中国工作員が、民主党政権樹立を含めた様々な工作をしてきたということだ。たとえば、今でいえば原発の恐怖を煽り国民を不安に陥れて原発反対運動をおこすということもそうだ。 この朝日新聞以下の左派マスコミに対抗して、きっぱりと危険だという意見を述べている。中心が幸福の科学と産経だが、産経には右翼のレッテルを貼り、幸福の科学は宗教だからとまるっきり報道をしない。 何のために左派マスコミがこのような、攻撃をしているか。もちろん、中国の日本侵略をしやすくするためだ。国民は一刻も早く目覚める必要がある。朝日新聞とこれに追随する左派マスコミは日本の敵だ。 以下 リバティ記事 13日付産経新聞連載のコラムで評論家・石平氏が、中国の「沖縄工作」について警告している。8月の尖閣上陸問題の前後から、中国の政府・学会・メディアが歩調をそろえて「沖縄は中国のものだ」と主張しており、その中には「沖縄県民離反工作」まであるという。 石平氏は次のような事例を紹介している。 7月13日、解放軍の現役少将が官製メディアの取材記事で「琉球の所属問題」について論じ、その中で、琉球はもともと中国の属地であったが日本に強奪されたとし、尖閣の領有権問題だけでなく琉球群島全体の帰属について問題とするべきだと主張した。つまり尖閣はおろか沖縄県まで中国領だと言い出したのだ。また、これに続いてある政論誌の8月号で、大学教授らが連名で、歴史の経緯上、琉球は中国領だったが日本がそれを不法占領したとする珍説を公表。こうした言論活動が中国内で活発化しているという。 中国が、尖閣のみならず沖縄をも手に入れんとする意図を、明確に打ち出してきた。 大川隆法・幸福の科学総裁は9月2日、「国を守る宗教の力」と題する法話を説いた。その中で、 「ここ(尖閣)を中国と領土問題でもめたのは1970年からであり、それまでは『日本領土である』ということについて、全然異議はなかった。1968年に周りに海底油田が出ることが分かった。そうしたら中国領だと言い出した」「琉球だって領土だと言い出した。日本列島だってもうすぐ言い出すだろうし、『極東省にする』という内部文書もあるようですけれども、言いたい放題です」と中国の無法ぶりを指摘した。 今後、中国が沖縄に対しどんな行動に出るとしても、日本としては、中国の主張がいかに荒唐無稽なものかを世界に広く知らしめつつ、独立国として当たり前の防衛意識を国内に根付かせることが必要だ。それらが、中国の工作に対する最大のカウンターパンチになるだろう。 花散里２http://kashiwataro2.iza.ne.jp/blog/entry/2856961/
2013/06/06
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ハイパーインフレ
日本 経済 中居君 前編 ハイパーインフレ日本 経済 中居君 後編 ハイパーインフレ 報道(五万円紙幣) ・・ハイパーインフレで国の借金をチャラにする「竹中ノミックス」？http://www.asyura2.com/13/hasan79/msg/164.html投稿者 墨染 日時 2013 年 1 月 29 日 09:59:45: EVQc6rJP..8E. http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/日本政府は五万円紙幣発行を計画中との一部報道がされています。これは究極の円安政策になりますが、一旦円暴落モードに入れば止めることなど不可能になります。ドル売り介入を一日あたり３兆円から５兆円する事態もあり得ますが、世界中が円を売り浴びせてくれば一日あたり数十円の円暴落が続き１０日間もすれば１００兆円余りの外貨準備高が半減する事態に陥ります。そして１ドル３００円を超えていくことになり、戦後最安値になり、さらにドル売り介入すれば、今度は貿易にも支障が出る外貨準備高になり、世界中が日本との貿易を控えるようになるのも時間の問題でその時点ではもはや円相場は制御が効かない状態に陥っているはずです。都合のよい円安政策などあるはずもなく、外資系に牛耳られている今の政権が一気に日本の精算をしてくれるのでしょうが、円資産を失った日本国民は塗炭の苦しみを味あうことになります。◆真逆をいく竹中発言の真意・・ダボスの面々は日本に"大いなる実験"を仕掛けている http://www.eagle-hit.com/ ★円相場は一段安の余地ある−竹中平蔵氏インタビューhttp://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324829004578268490278507924.htmlこのインタビューは、ダボス会議会場で行われたものであるが、竹中氏は主催する世界経済フォーラムのボードメンバー（理事）である。また安倍首相の経済アドバイザーであり、日本経済再生本部の「産業競争力会議」メンバーである。ここからも、この"アベノミクス"が国際金融資本家の息のかかったものであることがおわかりになろう。彼らが企図していることが、竹中氏の発言からにじみ出ている。＜200％以上という膨大な政府債務に対する政府の返済能力にとってインフレ加速はリスクではない。インフレが加速すれば、税収も同時に増加し、債務返済がもっと容易になる＞という。この言葉をあなたは信じるであろうか。インフレが加速すれば税収があがるのは好況期である。企業が利益をあげ、個人所得も伸びるからである。この大不況時に、それだけの企業が利益を上げているというのか。どれだけの個人の収入が上がっているのか。むしろ、事態は"真逆"である。いみじくも、竹中氏は＜債務を削減するため緊縮的な財政政策を運営することが必要だ＞と述べている。今これをやっているのが欧州である。リセッションのなか、緊縮財政を敷けば、デモ暴動が起きている南欧諸国の経済は破綻寸前である。同じような状況に大多数の国民は追い込まれていくということである。そして、氏の言う＜もっと重要な任務は日本の債務元本を返済していくことだ＞の真意は、高度インフレ、さらにハイパーインフレによって、国の債務（借金）をチャラにすることに他ならない。ダボスの面々は、日本に"大いなる実験"を仕掛けているのである・・・。阿修羅http://www.asyura2.com/13/hasan79/msg/164.html
2013/06/06
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