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2013/08/20

ミツバチどこへ消えた　農薬が原因か、ＥＵで規制も

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(10108)

カテゴリ：環境

おはようございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

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ＥＵは怪しいものは禁止する傾向があり、日本は怪しいものは容認し、悪いことが明らかになってから規制するという傾向があり、過去からいろいろな事件を出していますが、農薬「ネオニコチノイド」の動きには注目する必要があります。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

**************************** 【以下転載】 ****************************

大量のミツバチがこつぜんと消える不気味な現象が世界各地で起きている。国内でも疑わしい事例が確認され、蜂蜜の生産だけでなく、ハチに頼っている野菜や果物の受粉にも支障を来す。原因はわからず、ウイルス説やダニ説、電磁波説まで取り沙汰されたなか、広く使われるようになった農薬「ネオニコチノイド」が要因とする見方が浮上してきた。

山形県東部を移動しながら蜂蜜を生産する千葉県の養蜂業者は最近、巣に帰ったミツバチが異常な行動をとることに戸惑いを隠しきれない。巣から出て行って戻らなくなったり、さなぎになれずに死んだりする幼虫が増えた。こうした現象は、ハチが田んぼで水を飲んだ後に多くみられた。

愛知県では昨年、働きバチが続々と巣からはい出してどこかに飛び去り、２～３カ月後には全滅する現象が確認された。日本養蜂はちみつ協会（東京・中央）によると、こうした被害は昨年、国内の９８３０のミツバチの群れで確認された。木村和生常務理事は「大量死よりも、生存率や女王バチの産卵率の低下などが目立つ」と話す。被害額を見積もると２億８千万円を超すという。

働きバチが幼虫や女王バチを残したまま巣に戻らなくなる「蜂群崩壊症候群」。１９９０年代に入ってから世界各地で頻発する。２００７年までに北半球のミツバチの４分の１が消失したとされる。国内では多くの農産物が蜂による受粉に頼っており、その生産額は３５００億円近い。ミツバチの減少は農業への打撃も大きい。

原因として疑われているのが１９９０年代から世界で急速に普及した農薬、ネオニコチノイドだ。少量でもよく効き、効果が長持ちするため国内では農業の現場だけでなく家庭でも殺虫剤として多用されている。

国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）浸透性農薬特別作業班のメンバーを務める金沢大学の山田敏郎教授は、散布濃度より１０～１００倍薄くしたネオニコチノイド系の「ジノテフラン」または「クロチアニジン」をミツバチの餌や飲み水に混ぜ、群れの様子を観察した。群れのハチの行動に異常が発生、働きバチは死骸を残さないまま少しずつ数を減らし、１２～１８週間後には群れ全体が死滅した。

農薬入りの餌を食べると死ぬのは当然の結果ともいえるが、山田教授が注目するのは、ネオニコチノイド入りの水や餌の投与を初期でやめた後も働きバチの減少が続き、最終的には群れが全滅する点だ。「一度の農薬暴露の影響が長期にわたり集団全体で継続することが問題だ」と指摘する。

こうした現象について玉川大学ミツバチ科学研究センターの中村純教授は、集団で社会生活を営むハチの特性が関係していると推測する。ミツバチは人間のように分業して集団生活を営み、巣で過ごす女王バチや幼虫などの食料や水は、働きバチが外から運んでくる。中村教授は蜂群崩壊症候群とネオニコチノイドの関連性については不明と断った上で「働きバチが巣に持ち帰った物質が、群れ全体に影響を及ぼす可能性がある」と語る。

ミツバチは水田の水を好んで持ち帰ることが知られている。愛媛大学の調査では同県内の水田でネオニコチノイド系農薬の残留が確認された。フランス食品衛生安全庁の調査では、ミツバチの巣からもネオニコチノイド系農薬が検出された。ミツバチの巣の近くでネオニコチノイドが散布されると群れ全体に行き渡り、集団は低濃度の慢性毒性にさらされる可能性もある。

フランス政府は２００６年からネオニコチノイド系農薬の一部規制を始めた。同国内で２０００年代初頭から毎年３０万～４０万匹のミツバチが変死し蜂蜜生産量が激減、ネオニコチノイドとの関連が疑われたからだ。今年５月には欧州連合（ＥＵ）もネオニコチノイド系農薬３種について１２月から２年間、域内での使用を禁止することを決めた。

ただ、因果関係が科学的にきちんと立証されたわけではなく、農薬メーカーは「ネオニコチノイド犯人説」を否定する。

千葉大学の本山直樹名誉教授は「どんな農薬でもリスクを考慮しながら適正に使う必要がある」と指摘する。

（出典：日本経済新聞）

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