旧来の経済学を学んで現在の地位を築いてきた経済学者は、現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）の様な新しい経済の理論、特に貨幣の成り立ちから根本的に間違っていたと証明されては、今迄の経済学を全否定的に思ってしまうのだろう。
従来の経済学に於ける貨幣の成り立ちは、「商品貨幣論」を根拠としている。
現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）では「信用貨幣論」を根拠としている。
「商品貨幣論」は、古代は物々交換だったが、有るときから交換に都合の良い貴金属や紙などの貨幣に変わっていったというモノだ。
つまり、貨幣自体に価値があり、原則、貨幣は貴金属と交換できることが貨幣の価値の根拠になる。
「信用貨幣論」では、そもそも貨幣は債務とその信用を記録する記号で在り、古代よりそうしたモノを記録しておき、自由に交換出来る仕組みが存在していたと言うモノだ。
貨幣は債務の証であり、貨幣は貨幣の単位を示す記号なのだ。
経済学にとって、貨幣は理論の根本を為す存在だ。
貨幣というモノの価値が根本から変わってきては、今迄の理論の根拠が正に根本から崩れてしまうわけだ。
現実の財務政策に於いては、今迄の経済理論は殆ど硬貨を示さなかった。
そして、何かというと経済の破綻だとか、債務不履行が起こるなどと、根拠に乏しい恣意的とも思える因縁を付けて、間違った財務政策を断行してきた。
しかし、それが効果が無く、大きな損失を出しても、経済学者は直接的な責任は負得事は無く、起こった事象に対する経験や問題点を見いだすこともしてこなかった。
単に、先人の唱えた理論を継承するだけで、現実に起こった事象から学ぼうとはしてこなかったのだ。
机上の空論としか思えない現在の経済論は、経済学者の間違った経済論を延命させるための時間稼ぎに国民がそのツケを払わされている事になる。
日本の財政を正常化する為には、現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）の様な経済論を一般国民が概ねの理解をすれば良いだけだ。
全く難しくは無い。
資本主義の基本と貨幣の本質を理解するだけで、日本の間違った財政運用は一瞬で変得ることが出来る。
税は財源には成らない。
その根拠は、税は貨幣を破壊する行為だからだ。
デフレ（デフレーション）は基本的に貨幣不足によって引き起こされる。
税は貨幣を破壊し、国民から貨幣を奪う行いなのだ。
増税がデフレ（デフレーション）を促進していると言っても過言では無い。
愚かな経済学者が、自分達の保身のために、間違った経済政策を同じ考えをしている財務省の役人と一緒になって行っているだけなのだから。
タグ： 間違った経済政策
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