2024年11月29日

五十年後の電波

「21世紀のレポート」
五十年後の電波
1957年ころに想像していた21世紀の電波の利用は、ほぼ正確に予想されていた。
この当時は超短波振動の獲得を目指しており、高周波帯域による通信の向上を想像していた様だ。
その為には、当時の真空管から半導体への技術的な革新を既にそうていしていた。
また、放射線化学や電子工学の発展で、電子計算機や考える機械(AI)の開発さえ創造している。
現代は67年も前に想像されていたことが現実となっている。
スマートホンは速記機械共言える声による命令や文書化、機械翻訳まで実現している。
更に飛行機の駆動系のエネルギーを高周波振動の電磁波で補給するという事まで想像している。
この飛行機の駆動系のエネルギー補給は実現できて居ないが、何れ実現するかも知れない。何しろ、漫画の世界の事だと思っていたレーザー兵器が現実の物として存在しているのだから。
無線空中トローリー・バスという表現だったが、現代のような化石燃料を使わない世の中を想像していたようだ。
当時は二酸化炭素ビジネスなど考えていなかったのだろう。
又、地球の温暖化は理想的であり、地球改造まで計画されていたようだ。
もしかしたら、その地球改造計画の煽りが現代の温暖化の原因かも知れない。


2024年11月28日

権利というのは言葉遊びである

権利というのは言葉遊びである。
権利はそれを担保する実力が無ければ、ただ主張するだけの虚しいモノだ。
権利を主張することが一般的になったのは、恐らく1947年の人権宣言からだと思われる。
生きている人間の都合の良いことばかりを主張して、実効性の無い虚無な内容を統一国家(国連)という戦勝国のサロンが宣言しただけの、思考感染の実験だ。
人権では生存権というのが有るらしいが、生きることに権利など無い。
例えば感染症に罹患した人間に生きる権利があるから感染症の病原体に何か出来るのか?
正に生存権を担保する本人の体力と運という実力が無ければ、死ぬだけだ。
自分を殺そうとしてやって来た人間に、私は生存権がある等と主張しても無意味なだけだ。例え警察官がその場にいて保護されたとしても、生存権の主張で守られる訳では無い。
警察は人権保護のために国民を守るのでは無い。
職務遂行の為だけに行動するのだ(突き詰めれば自信の生活のため)。



統一国家(国連)は人権という言葉遊びを思考感染させ、世界中の人間に権利という荒唐無稽な概念のみの言葉を、さも有るように印象操作を行ったのだ。
結果、世界中の人類は、何かと人権という荒唐無稽な概念を口走る。
統一国家(国連)は先の大戦で、殺し合うことを避けるためとして、この人権という思考感染を試みた。
真実の狙いは、生き物の本能である闘争を悪と認識させることであり、世界各地に存在する尊厳たる文化の破壊だ。
統一国家(国連)は平和を重視する戦勝国のサロンであることをアピールし、刷り込むためである。
その証拠に、人権宣言を行った後でも、統一国家(国連)の常任理事国のアメリカは人権を理由に世界中に戦争を吹っ掛け、殺戮を繰り返している。
有りもしない権利。
権利を有ると錯覚させて思考感染された人権。
世界大戦の集結という次期に合わせた戦勝国の世界統合の為の思想感染の結果が現代の尊厳の無くなった世界である。
闘争と尊厳という文化を失った人類は本能の赴くまま獣の様な奔放な生き方になる。
悪魔信仰者の生き方がそれである。
昆虫の異常発生は、その原因は増殖に都合の良い自然環境にある。
しかし、異常な増殖は種の尊厳を失った状態での増殖が営まれる。
具体的には、同性間での性交という生き物として異常な状態であり、無節操な性交は感染症を爆発的流行させる。
最後は個体数が激減して正常な状態に戻る。
人間の場合も恐らくそうなので在ろう。
その兆候は既に世界の先進国と言われる国々で散見されている。


公務員というモノは職業で有り、地位ではないとする

公務員というモノは職業で有り、地位ではないとする。
これが日本で一番やらなくては成らないこと。
公務員を地位として守ることは国益にならない。
職務に緊張感が無くなり、あらゆる失態に責任を問えなくなる。
アメリカではイーロン・マスクがこれを変えた。
何時でも解雇できるようにしたのだ。
日本もこれに倣うべきだ。
国会議員も立場上、特別職国家公務員だ。
公務員を地位としては認めてはいけない。
単なる職業として民間人と同じ立ち位置にしなければならない。
こうすると、公務員の指揮が下がるとか、公務員のなり手がいないと言うが、なり手がいなければ民間企業のように募集すれば良いのだ。
何でもそうだが、やってみてから考えることが大事なこともある。
官僚という地位など必要ないのだ。
職業の中の等級であり、地位で派内。
人事院も必要ない。
現場裁量での解雇・登用が基本であるべきだと考える。


私は右半身に異常を感じている

私は右半身に異常を感じている。
最近は足腰が弱ってきたらしく、よく転びそうになる。
そして転びそうになる方向は決まって右側だ。
外を歩いていても、左側の足の付け根が痛くなる。
それは右足に体重を無意識に掛けていないからだ。
身体の声を聞いていると、座っていても腰が痛く感じる。
両足の脹脛が痺れている。
右耳に耳鳴りがする。
方が凝っている。
背筋が曲がって姿勢が悪くなっている。
お腹の具合が悪くなっている。
ガスが溜まっている。
立ち上がると尿意が催される。
目が疲れている等々、色々な身体の声が聞こえてくる。
身体の声が聞こえたならば、その声に一つ一つ応えて行く。
年を取るというのは、こういうことなのだと改めて感じた。


歯槽膿漏と歯磨きは無関係

歯槽膿漏と歯磨きは無関係。
歯槽膿漏は歯磨きを怠るとなると昔から言われてきたが、それは嘘だった。
歯槽膿漏の原因は食生活と自己免疫力の低下だ。
特に大きな原因は自己免疫力の低下だ。
歯槽膿漏は口内の雑菌が酸を作り出し、歯のエナメル質を破壊して象牙質と言われる層に浸食する。
歯茎を雑菌が浸食して歯茎を破壊する。
こうした雑菌の浸食を防ぐ方法は歯磨きだと教えられてきた。
しかし、いくら歯ブラシで歯を磨いても、食べかすの大半は残っている。
歯ブラシで歯を磨いた後に口内洗浄器具で口内洗浄を行うと、驚くほど食べかすが出てくる。
歯ブラシでは食べ残しは歯の間に詰まった食べかすを取り去ることは出来ない。
では、歯間ブラシを使って食べかすを取り除くことは有効か?
非常に有効だが、やはり口内洗浄器を使うと食べかすは出てくる。
口内洗浄器で食べかすを取り除いたら、歯槽膿漏にならないのか?
残念だが、食べかすを完全に除去出来たとしても、歯槽膿漏になる人は成る。
歯槽膿漏の本当の原因は、食生活と言うより、自己免疫の低下が主な原因である。
口内の雑菌が増殖する理由は食べかすでは無い。
口内の雑菌を殺す免疫作用が弱まることが原因なのだ。
歯を磨かなくても歯槽膿漏にならない人は全く成らない。
それは、自己免疫力が正しく働いているからだ。
雑菌が歯茎を浸食しても、免疫力で雑菌の侵入を防いでしまうのだ。
自己免疫力を低下させる原因を取り除くことこそ、歯槽膿漏の予防になると私は考える。
肉体的な疲労によるストレス、精神的な疲労によるストレス。
ストレスの多い生活をする人は歯槽膿漏になりやすいと考えた方が良い。
歯槽膿漏、即ちストレスによる自己免疫の弱体化と考えるべきだろう。
ストレスの多いと思われる人は、定期的に歯科医に診て貰うしか無い様だ。


2024年11月27日

何故、日本は増税する必要が有るのか?

財務省を攻撃するようなTwitter(X)の投稿が目立ってきている。
そして、れいわ新撰組の投稿が多くなっている。
ここ数年の異常な増税に、国民も目が覚めたかも知れない。
だが、まだ弱い。
財務省は今、103万円の壁とか収入による社会保険料の徴収について話しを向けている。
そして、税収が減ることばかりをアピールしている。
全くナンセンスな話だ。
財務省は減税して景気が上向くと困るのだ。
今までの健全な財政という主張がひっくり返されるからだ。
私には疑問で仕方が無いことがある。
何故、日本は増税する必要が有るのか?と言うことだ。
税は国民のお金を消し去る行為だ。
つまり、市場にお金がまわらなくなる。
本来、国債は政府が事業を行うための財源として発行する。
国債は日銀が全て買い取り、貨幣を発行して、一般の銀行に貨幣を現金として払い出す。
銀行は現金を一般企業に融資などで貸し付け、利益を得る。
企業は事業の拡大で利益を得る。
そして利益から税を納める。
義務教育で教わることだが、税は財源ではない。
好景気でインフレに成って貨幣の価値が下落するときに、流通した貨幣を改修する野が税なのだ。
国債で貨幣を発行し、市場に貨幣が出回れば景気は良くなる。
だが、インフレでも無いのに日本政府は増税ばかりしている。
経済音痴も甚だしいのが自民党政府であり、財務省なのだ。
既に国民負担率は5割になろうとしている。
10万円稼いでも5万円を税金や社会保障という名の税金で消えて行く。
もう、限界値に達している。
国民の蜂起が起きないことが不思議である。
税金を納められなくて犯罪に手を染める事件も散見される現在、国民は蜂起するべきだと私は考える。
今の政府を倒さなければならない時期に来ている気がする。


一般会計と別にある特別会計の存在

日本政府の会計システムで不思議なことは、一般会計と別にある特別会計の存在だ。
世界中捜しても、そんな会計を行っている国家は存在しない。
日本だけなのだ。
しかも、この特別会計は国会で審議すらしない。
特別会計の額は一般会計よりも大きい(436.0兆円)というのも不思議だ。
政府は何かと財政の健全化と言うが、国民の窺い知らぬ会計が有ること自体、不健全であると言わざるを得ない。
そうした不健全性を残したままで、増税政策を閣議決定で押し通す自民党政府政策には全く納得出来ない。
全て一般会計に統合するのが健全な財政だと思うのだが、その事には誰も触れようとしない。
日本政府の闇を感じる。


2024年11月26日

人類は今のうちから地下都市を建設する必要が有ると思う

1950年代、世界は地球温暖化計画を進めていた。
理由は、「人体の老化現象を早める強い要因は冬の寒さ。」であるとして、環境の変化人工的にを促進させ、気候の地球を温暖化させる事だった。
温暖化の具体的な方法としては、海流の人工的な変更である。
北極近辺の海を温暖化させるために、温暖な海流を北極付近の冷たい海流に流し込んで温めるという計画だ。
実際に何処まで計画が進んでいたかは不明だが、1970年代までに完成させるとされていたので、恐らくかなり計画は進んでいたと思われる。
気候は気団の移動と海流の変化で変化すると言う私の考え方は正しかったようだ。
現代の炭酸ガス等の温暖化ガスの影響で地球が温暖化に向かっているというのは、全くのナンセンスである。
さて、現代は温暖化が悪いことの様に言われている。
1980年代に鯨は賢い動物だから捕鯨は悪いこととして、日本の捕鯨を批判される事があった。
だが、その事に科学的な根拠は無く、恣意的な感情論で批判をしているだけだ。
現在もそうした主張で日本の調査捕鯨を妨害する環境団体が存在する。
二酸化炭素による温暖化も正に同じ理屈だ。
世界中の気象学者は誰も二酸化炭素が原因とは声高に発信しない。
つまり、そうでは無いことを知っているからだ。



地球温暖化は悪いことでは無い。
少なくとも70年前はそう考えられていた。
巨大な台風や水害、異常な地上の熱波などを声高に環境団体の者達は喚く。
しかし、70年前もその様なことは分かっていたのだと思われる。
そしてそうした自然災害への応えも持っていたようだ。



地下都市の建設だ。
地下数百メートルに年を建設し、地表の自然災害から逃れるというモノだ。
日光などは現在でも開発が進んでいるガラスファイバーで地下に日光を注ぎ込むことは可能だ。
人類が何時までも地表にしがみつき、寒暖や気象災害、地震などに悩まされる必要は無いと言うことだ。
世界の人口は2024年に80億人を突破した。
人口爆発を理由に統一国家(国連)配下の団体が人間の棚卸しを行っている。
しかし、地上から地下年を作って移り住めば、そうした人口爆発への対応も殆ど解消されるかも知れない。
地上は住めない土地が存在するが、地下はそういった場所は殆ど無いからだ。
食料についても地表と地下で賄うことが出来ると思われる。
人の住まなくなった土地に食用の植物、動物を今以上に住まわせることが出来るからだ。
地球は周期的に温暖化、寒冷化を繰り返している。
そうした環境の変化に影響を受ける生活から脱却する方法が地下に居を移す事だと私は考える。
温暖化は決して悪いことでは無い。
全球凍結のような寒冷化に備えるためにも、人類は今のうちから地下都市を建設する必要が有ると思う。


来年から大きな渦が巻き起こる予感がする

アメリカはトランプ次期大統領という過激なリーダーシップをとる大統領に反発する人たちと、トランプ次期大統領を支持する人たちの分断が始まっている。
アメリカの外から見ている日本人の私には、誰が大統領になっても、関係ないという感覚がある。
だが、アメリカの植民地たる日本ではそうは行かない。



2020年以降、民主党のバイデンが大統領に就任して以来、アメリカの他国への干渉が激しくなった。
先ず、日本だが安倍晋三が暗殺された。
そして何故か岸田が総理大臣になった。
この時に異変に気づくべきだったが、岸田が総理大臣に就任して以降、増税の嵐だ。
そもそもこの岸田文夫という男は日本人だか分からない男なのだ。
やたらと海外に行っては、お金をばらまく。
特に豹変する切っ掛けは、2022年のロシアのウクライナ侵攻からだ。
恐らく、アメリカのバイデン大統領に指示されての日本国の軍備強化と国民の検体化を進めて来た居た。
新型コロナウィルスのパンデミックが収まり、国内の景気の回復を図ろうと言うときに、岸田は増税政策を全て閣議決定し、ウクライナという胡散臭い国を一方的に支援すると世界に表明した。
しかも、国会でウクライナのゼレンスキーという役者上がりの大統領をビデオ演説させて、国としてのプロパガンダを行い、ロシアは悪、ウクライナは善という印象操作を行った。
日本人は見事に騙された。
そして岸田は裏で軍備増強と日本国民を世界の治験体として売りさばいていたのだ。
岸田の首相時代に日本国歯更に疲弊することになった。
アメリカのバイデンが大統領選に出馬できないと分かるや、岸田は首相を辞任し、傀儡として石破を首相に据えた。
そして現在に至る。



石破は首相の器ではない。
外交もドがつく素人。
しかし、それでも外交が成り立つことを観れば、誰がやっても外交など出来ると言うことかも知れない。
岸田が総理大臣の時に、閣内に入った人間の大半は外国人の帰化議員である可能性が高い。アメリカの調査で、ナント現職の外務大臣が中国籍である可能性を示唆している。
しかも、中国に対する賄賂案件での起訴5人の中の一人だそうだ。
この分だと、アメリカの大統領がトランプになった途端、日本の政治家の大半が何らかの曝露をされ、議員辞職に追い込まれる可能性がある。
現首相の石破はトランプ次期大統領との面会を拒否されている状態に近い。
石破は間違いなくバイデン大統領の息が掛かっていると思われる。
岸田、石破はロシアから入国禁止の人間である。
つまり、岸田は首相時代にロシアに経済制裁を行い、ロシアの資産を凍結させることに賛成した犯罪者だ。
石破も2022年以降、ロシアへの入国を禁止されている人間だ。
どちらも日本国の首相に成って良い人物ではないのだ。
石破の閣僚もおかしな輩ばかりで組閣している。
外国籍と分かっている人間を外務政務官に任命したり、芸能人で政治自席の無い女性を同じく外務政務官に任命している。
その女性は早速、韓国の人々からボイコットされる失態を演じている。
靖国参拝だ。
石破は明らかに自分の内閣は年内で終了だと決めている。
組閣人事からして異常だ。
今、注目されなければ成らないのは、れいわ新撰組だ。
それ以外の野党は全て自民党の二軍政党だ。
現在、れいわ新撰組が大きく話題になってきている。
今年の元日に起こった能登震災、それに寄り添ったのはれいわ新撰組の山本太郎代表だけだ。
現在も被災地に寄り添って支援を訴えている。
こうした政治スタンスを広げて行かなければならない。
来年から大きな渦が巻き起こる予感がする。


2024年11月25日

日本国内での内戦が現実味をおびてきた気がする

ロシアがウクライナに極超音速ミサイルを発射して最終警告を出したにも関わらず、ウクライナやNATO(北大西洋条約機構)、フランス、アメリカの一部の愚かな高官達はロシアに軍事的に対抗しようとしている。
特にフランスは強気だ。
然し、ドイツはかなり消極的だ。
理由は簡単だ。
ドイツはロシアのミサイルの恐ろしさを充分に理解しており、しかもドイツの経済状況は最悪の状態だからだ。
ドイツに戦争継続能力は無い。
NATO(北大西洋条約機構)で問題となるのは、アメリカとイギリス、フランスだ。
アメリカは距離的に遠いので、無責任にロシアを挑発しているが、ロシアのICBM(大陸間弾道弾)は数十分でアメリカ本土に到達できる。
イギリス、フランス、ドイツなどは10分程度で到達できる距離なのだ。
ロシアが核弾頭を搭載した中距離の極超音速ミサイルを発射したら、西側諸国でこのミサイルを迎撃できる防空システムは存在しない。
例え、NATO(北大西洋条約機構)が核ミサイルを先に発射しても、ロシアの防空システムでほぼ完璧に撃墜できてしまう。
しかし、その報復でロシアが核弾頭付きの極超音速ミサイルを発射したら、NATO(北大西洋条約機構)は壊滅するだろう。
ここ数日のロシアの対応を観ていると、明らかに戦争を回避したいという対応に見える。
それどころか、ロシアは余裕さえ感じられる。
自国に核弾頭が向かってきても、確実に撃墜できる自信と報復で必ず敵を殲滅できることを分かっているような態度なのだ。
事実、今回の極超音速ミサイルはウクライナの防空システムなど全く役に立たなかった。
話しは変わるが、イランの極超音速ミサイルも同様で、EUの連合軍がイスラエルを防衛しようと集まった上空を難なく通過し、アイアンドームと呼ばれる世界最強と言われた防空システムを突破して着弾させている。
イランのミサイルも核弾頭は搭載できる。
イランは建前上、非核所有国家だが、その気になれば数ヶ月で核保有国になれる力がある。何より、ロシアや中国との連携があるからだ。



ロシアはウクライナやNATO(北大西洋条約機構)にのみ攻撃の目を向けているように日本人は誤解しているが、日本もその標的に入っていることは間違いない。
日本版NATO(北大西洋条約機構)などと下らない妄想を抱き、軍備増強を行ってきた岸田前政権と石破現政権。
岸田は愚かにも中国付近の海域を軍艦を通過させ挑発する行為をした。
石破はロシアの凍結資産を憂くウクライナ支援として支援金に使った。
明らかに極東の軍事バランスを乱す行為であり、ロシア資産の略奪行為だ。
日本は既にロシアの友好国では無い。
岸田、石破の首相経験者と現首相はロシアの入国を禁止されている。
つまり、日本は反ロシア勢力が政権を握る危険国家なのだ。
ロシア、中国の極超音速ミサイルが日本の原子力発電所や首都に落ちてきても、何の不思議も無い。
そうした事実を日本人はどれだけ考え、知っているのだろう?
ここ数年、日本政府は不必要な増税を行って、国民から資産を吸い上げている。
目的は何なのだろう?
軍備増強であるのなら、憲法違反であり、統一国家(国連)の敵国指定国の反逆で総攻撃を受ける可能性すらある。
日本が軍備増強することは、世界中の国々が認める事は無い。
日本国一国の問題では無く、世界中の国連加盟国が日本に攻撃をする理由を与えてしまうことなのだ。
日本人は国連と読んでいる組織は統一国家(国連)が正しい名称で、先の戦勝国のサロン以外の何物でも無い。
統一国家(国連)では日本を敵国指定から外すことは絶対に無い。
日本国内を眺めれば、海岸沿いに各県一つ近くの原子力発電所が出来上がっている。
有事でその原子力発電所を守ることなど絶対に出来ない。
つまり、日本は二度と戦争など出来る国家ではないのだ。
戦前回帰思想という仮面の下で、利益追求と外国勢力の国家侵略を薦めてきた自由民主党。この政党の傘下に立憲民主党、国民民主党、大阪維新の会、参政党、保守党などがある。
名前を変えてはいるが、実体は自民党の二軍政党だ。
見分け方は簡単だ。
安全保障を盾に増税推進と減税反対を唱える輩達だ。
アメリカに指摘された通り、財務省はDS(ディープステート)の傘下に下っている。
日本は中国、韓国の国籍を持つ国会議員が仕切っている。
岸田前首相、石破現首相、共に日本人であるかが疑わしい人物だ。
現外務大臣はアメリカの調査で中国籍であることが報じられている。
そして何故か日本のメディアはそれを全く報じない。
恐らく真実なのであろう。
今後、日本国内での内戦が現実味をおびてきた気がする。


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