2025年01月22日

「旧約聖書」を読んでいると、創世記の人々の長命には驚くばかりだ。

「旧約聖書」を読んでいると、創世記の人々の長命には驚くばかりだ。
アダムの障害は930年、アダムの子のシェトは920年、シェトの子のエノシュは905年、エノシュの子のケナンは910年、ケナンの子のマハラルエルは895年、マハラルエルの子のイェレドは962年、イェレドの子のエノクは365年、エノクの子のメトシェラハは969年、メトシェラハの子のレメクは777年、レメクの子のノアは950年もの全生涯と書かれている。
真偽の程は全く判らないが、現在の時間感覚で書かれた物だとすると、とんでもない長命の人間種だったと言える。
もし、そんなに長く生きることが出来たとして、何が良いのかサッパリ分からない。
そして、「旧約聖書」にこの全生涯の長さを書かれている事は何を意味しているのかも、全く想像が着かない。
全く予備知識が無いので、本当に伏し後に思うしかない。


身体の声を聞くためには

最近、下痢をする事が多くなった。
若い頃は、下痢をすると腹痛で七転八倒したモノだ。
「季節病カレンダー」でも、下痢は立派な季節病として扱われていた。
しかし、最近は下痢になっても便意は催すが、腹痛のような事は殆ど無い。
最悪の場合、失禁するまで便意に気付かない事さえある。
地球上の生き物の原型は蚯蚓の様なモノだと私は考えている。
生き物は進化して手足などの機能が身体に付加されているが、生きるための機能は何も変わっていない。
口から食べ物を入れて、肛門から出す。
その間に体内の消化器官や栄養吸収機関、内臓と称するの働きで食べ物を身体に取り入れる。
それだけなのだ。
そして、人間も若いときはそうした生きる機能が活発で、常に活性化されている。
しかし、年齢を経て内臓も色んな刺激を経験して感覚が鈍化するのかも知れない。
経験した強い刺激や身体への驚異へは腹痛などを起こして身体全体にその事を伝えていた。しかし、過去の経験から内臓自体も学習し、経験した刺激などに耐性というか、慣性というか、内臓自体の判断で身体全体に伝える事を怠っているのではないかと思うことがしばしばある。
例えば足の裏。
靴を履いているので路面からの刺激は伝わらない。
だが、靴を脱ぐと路面の刺激が直接足の裏に伝わり、歩くことが困難な場合がある。
しかし、それでも我慢して歩き続けると、不思議と刺激が和らいでくる。
脳が刺激を遮断するのか、足の裏の神経が耐性を持ったのか、それとも慣性のようなモノなのかは判らないが、刺激は和らいでくる。
消化器系の内臓もそうした事が起こっていると思われる。
だが、身体の声を聞くためには、そうした痛みの慣性のような事は、非常に危険だと思うのだ。
こうした身体からの危険信号を声として聞き続けるために、あまり刺激の多い食べ物は控えなければ成らないのかも知れない。


日本の財政がおかしくなっている原因は、経済学者の特徴が大きく影響しているようだ。

日本の財政がおかしくなっている原因は、経済学者の特徴が大きく影響しているようだ。
旧来の経済学を学んで現在の地位を築いてきた経済学者は、現代貨幣理論(Modern Monetary Theory)の様な新しい経済の理論、特に貨幣の成り立ちから根本的に間違っていたと証明されては、今迄の経済学を全否定的に思ってしまうのだろう。
従来の経済学に於ける貨幣の成り立ちは、「商品貨幣論」を根拠としている。
現代貨幣理論(Modern Monetary Theory)では「信用貨幣論」を根拠としている。
「商品貨幣論」は、古代は物々交換だったが、有るときから交換に都合の良い貴金属や紙などの貨幣に変わっていったというモノだ。
つまり、貨幣自体に価値があり、原則、貨幣は貴金属と交換できることが貨幣の価値の根拠になる。
「信用貨幣論」では、そもそも貨幣は債務とその信用を記録する記号で在り、古代よりそうしたモノを記録しておき、自由に交換出来る仕組みが存在していたと言うモノだ。
貨幣は債務の証であり、貨幣は貨幣の単位を示す記号なのだ。
経済学にとって、貨幣は理論の根本を為す存在だ。
貨幣というモノの価値が根本から変わってきては、今迄の理論の根拠が正に根本から崩れてしまうわけだ。
現実の財務政策に於いては、今迄の経済理論は殆ど硬貨を示さなかった。
そして、何かというと経済の破綻だとか、債務不履行が起こるなどと、根拠に乏しい恣意的とも思える因縁を付けて、間違った財務政策を断行してきた。
しかし、それが効果が無く、大きな損失を出しても、経済学者は直接的な責任は負得事は無く、起こった事象に対する経験や問題点を見いだすこともしてこなかった。
単に、先人の唱えた理論を継承するだけで、現実に起こった事象から学ぼうとはしてこなかったのだ。
机上の空論としか思えない現在の経済論は、経済学者の間違った経済論を延命させるための時間稼ぎに国民がそのツケを払わされている事になる。
日本の財政を正常化する為には、現代貨幣理論(Modern Monetary Theory)の様な経済論を一般国民が概ねの理解をすれば良いだけだ。
全く難しくは無い。
資本主義の基本と貨幣の本質を理解するだけで、日本の間違った財政運用は一瞬で変得ることが出来る。
税は財源には成らない。
その根拠は、税は貨幣を破壊する行為だからだ。
デフレ(デフレーション)は基本的に貨幣不足によって引き起こされる。
税は貨幣を破壊し、国民から貨幣を奪う行いなのだ。
増税がデフレ(デフレーション)を促進していると言っても過言では無い。
愚かな経済学者が、自分達の保身のために、間違った経済政策を同じ考えをしている財務省の役人と一緒になって行っているだけなのだから。


国会は立法府というが、一番の仕事は予算の配分だ

国会は立法府というが、一番の仕事は予算の配分だ。
どの様なことに予算を配分するかと言うことしか無い。
律法など各委員会で承認されれば、本会議では多数決をするだけだ。
日本の財政は財務省の役人達が、いかにも専門家ぶって作り上げている。
だが、予算を組む仕事をしているから、その専門家というわけではない。
日本の経済学は今流行のUPDATEが出来ていないことがよく分かる。
税を年貢米のように考え、税が財源になっているような嘘を平気で国民に吹聴している。
資本主義経済では、税は貨幣を破壊する行為で在り、財源にはならない。
よく、税は経済の調整弁と言われる理由は、インフレ(インフレーション)で過剰に供給された貨幣を市場から改修して貨幣を破壊して景気を調整する。
税は景気に冷や水を掛けるだけの調整弁だ。
現在の様なデフレ(デフレーション)の時には、政府の財政支出が必要なのは最近の経済学を学んでいる人なら常識だ。
国債発行で中央銀行が貨幣を創造し、民間銀行の日銀当座預金に振り込まれる。
そして民間銀行は企業や事業者に貸し付けを行う。
その為に政府は需要を生み出す公共事業を行わなければならない。
デフレ(デフレーション)の状態から脱するには、資金提供と公共事業による需要の創出が最も効果的なのだ。


言葉遊びの世界

この世界は、言葉遊びの世界。
現実を観ず、言葉遊びに興じる世界。
それが今の世界だ。


日本という国の財政政策の嘘と矛盾がハッキリとしてくる

財政や貨幣について、分かり易く説明してくれる書籍を探していた。
Grokで貨幣の成り立ちを調べても、商品貨幣論という憶測の説明しか出てこなかった。
税と財政、貨幣の関係についても、「ザイム真理教」とかそれらしき書籍は見つかったが、かみ砕いた説明はされていないし、根拠になる文献も紹介されていない。
私は何となくでは無く、正しい知識が欲しかった。
そこで紀伊國屋書店の紀伊國屋BookWeb(Kinoppy)で時間を掛けて貨幣、通貨、財政、税について検索していかの書籍を探し当てた。
「どうする財源 貨幣論で読み解く税と財政の仕組み(URL⇒ https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-08-EK-1456648 )」だ。
現在も読んでいる途中だが、政府や財務省の増税の理由が出鱈目であることが、ハッキリと、そして理論立てて理解できてきた。
先ず、貨幣の起源についてだが、
商品貨幣論⇒金などのそれ自体に価値のある物を交換手段としたものとする考え。
は誤りだと言うこと。
※貨幣は商品貨幣論から生まれた物では無い。
信用貨幣論⇒貨幣とは、負債の一形式であり、経済に於いて交換手段として受け入れられた特殊な負債。(イングランド銀行)
※貨幣は負債。
貨幣として流通する負債⇒現行通貨(中央銀行券と硬貨)、銀行預金。
貨幣は現金という考え方が完全に払拭された。
信用貨幣論での貨幣:信用と負債の関係を記録する媒体が貴金属でも、紙でも、電子信号でも信用と負債の関係を記録を確認できれば問題ない。
※貨幣は言うならば記号なのだ。
通過は政府系と民間系の「貨幣創造」がある。
一つは政府の需要に応えて日銀(日本銀行)が国債を発行する。
もう一つは民間銀行が貸し出し審査を経て企業の預金口座に記帳する。
どちらも返済されれば、貨幣は破壊される。
※民間銀行では返済、政府では納税で貨幣を破壊する。
※貨幣は常に政府や企業などが負債を負っていないと存在することは出来ない。
この貨幣というモノを理解すると、日本という国の財政政策の嘘と矛盾がハッキリとしてくる。


貨幣とは、負債の一形式であり、経済に於いて交換手段として受け入れられた特殊な負債

「どうする財源 貨幣論で読み解く税と財政の仕組み」という書籍を読んでいる。
マルクスの「資本論」を先に読んでいたので、概ね理解できそうである。
信用貨幣論では、貨幣とは、負債の一形式であり、経済に於いて交換手段として受け入れられた特殊な負債。(イングランド銀行)
と言う事だ。
つまり、貨幣とは誰かが負債を負わなければ存在し得ないモノなのだ。
貨幣について纏めると、貨幣は信用と負債の関係を記録する計算単位。
信用貨幣論での貨幣とは、信用と負債の関係を記録する媒体が貴金属でも、紙でも、電子信号でも信用と負債の関係を記録を確認できれば問題ない。
貨幣の考え方は紀元前に既に存在していたとのことである。
財政とは貨幣で現されている。
つまり、日本政府の行っている健全な財政など出鱈目だと言うことが理解できた。
健全な財政と銘打って国債の償還を行うことを決めているが、国債は政府の負債である。
つまり、国債が増えれば貨幣が増えることと同じなのだ。
健全な財政は国債が減ることではない。
逆なのだ。
貨幣の流通を増やし、経済を活性化しなければ、需要も供給も先細りになる。
今、政府がやることは財政出動して国債を発行して貨幣を増やし、貨幣を破壊する増税を止めることなのだ。
少しづつ、物事が判ってくると、この世界の嘘が見えてくる。
この世界の価値は、DS(ディープステート)によって印象操作で作られている。
ダイヤモンドに現在のような価値は無い。
只の透き通った石炭だ。
石油も無限に湧き出す代物だ。
DS(ディープステート)が50年ほど前に、あと30年で石油は枯渇すると行っていた。
また、石油は動植物の堆積で作られる油分とも言われてきたが、総て嘘だった。
石油は地殻から無限に湧き出す鉱物油、水素と炭素の化合物なのだ。
枯渇などしない。
世界はDS(ディープステート)の印象操作で価値を歪められている。


タグ: 貨幣とは

六十代にもなって経済学を学ぶのは面白い

六十代にもなって経済学を学ぶのは面白い。
これを40年前に知っていたら、人生は大きく変わっただろうか?
否である。
私はお金儲けに向いていないからだ。
と言うより、お金に興味が無い。
理由は簡単だ。
人生を一人で生きると決めているからだ。
お金は自分以外の人間に使う物だと判っていたらしい。
本能的に。
自分一人で生き、死んで行くことを決めている者にお金は不要だ。
食べていけるだけ稼げば良いのだ。
また、食えなくなったら死ぬだけだから。
妻を娶り、子を授かる事を夢見る輩はそうは行かない。
妻子を食わせて行かなければならない。
済むところも必要だ。
子供の養育もお金が掛かる。
つまり、家庭という物、子孫を遺すという欲求の有る者は、お金が必要なのだ。
「資本論」を読んでいて、この世の中の人間は実に欲深く、そして愚かだと言わざるを得ない。
資本主義経済は必ず経済恐慌という破綻から逃れられない事が判った。
利潤追求の果てに過剰な生産と市場の食い尽くし。
資本家が生き残るために、余力を残して従業員を減らす。
恐らく、30年周期でそういった産業の波が起こるのだと思われる。
否、現在はもっと短い周期で起こるのかも知れない。
資本主義はイギリスで誕生したようだ。
とんでもないことはイギリスが常に発祥のようだ。


カール・マルクス

「カール・マルクス-「資本主義」と闘った社会思想家」という電子書籍を読み始めた。
単純に「資本論」を読むよりは、マルクスの人生を通して「資本論」に至るまでを読んだ方が理解できると思った。
資本論:
使用価値:商品の持つ有用性。
交換価値:価格。
※交換価値を使用価値で説明は出来ない。
※需要関係で交換価値は説明は出来ない。
※需要関係は需要と供給が一致している場合の価格からの乖離を説明できるだけ。
自然価格:需要と供給が一致しておりその影響を受けない価格。
労働価値説:より多くの労働が費やされる商品ほど自然価格が高い。
価格:商品と金の交換比率を示したモノ。
価値:需要と供給とは無関係に商品の生産に費やされた労働量に因って変動する中心点を指す。
有用労働:使用価値を生み出す労働。
抽象的人間的労働:労働の量を問題とした労働。
労働の強度:労働の密度を現す概念。


特別会計について

特別会計について、Twitter(X)のAI、Grokで調べてみた。

特別会計とは、特定の目的のために設けられた政府の会計制度の一つです。
一般会計とは異なり、特定の事業やサービスに専用される資金を管理するための独立した会計を指します。
以下にその特徴を挙げます:
目的別の管理: 道路整備、公共事業、社会保障など特定の目的に資金を充てるための会計です。
例えば、年金特別会計は社会保障費用の支出を管理します。
独立性: 特別会計はその目的に限定して運用されるため、一般会計から分離されています。
これにより、財政の透明性や目的達成の効率性を高めることが意図されています。
資金の自主運用: 特別会計はしばしば自主的な収入源(例えば、使用料、手数料、税金など)を持ち、その範囲内で支出を行います。
多様性: 日本では多数の特別会計が存在し、国立大学特別会計、財政投融資特別会計、道路整備特別会計など、さまざまな分野で運用されています。
特別会計は、特定の公共サービスや政策を効率的に実施するための枠組みとして利用されますが、一方でその数が増えすぎると、全体の財政管理が複雑化するという問題点も指摘されています。

特別会計の総額について、Twitter(X)のAI、Grokで調べてみた。

特別会計の総額については、毎年変動しますが、最近のデータに基づくと、以下のような額が報告されています:
令和6年度(2024年度)の予算: 特別会計の総額は約436.0兆円でした。
しかし、これには会計間相互の重複計上額等が含まれているため、「純計額」は207.9兆円となります。この中に含まれる主な項目は以下の通りです:
国債償還費等:89.7兆円
社会保障給付費(給付そのものを指し、事務費等は含まない):78.4兆円
地方交付税交付金等:22.2兆円
財政融資資金への繰入れ:10.0兆円
これらの数字は、政府の公式発表や財務省の資料に基づいていますが、特別会計の具体的な使用状況やその透明性については、しばしば議論の的となります。
特別会計の規模が非常に大きいため、国民に対する説明責任や透明性の確保が求められることが多いです。



西側諸国の国々は、政府が総て利権主義の国々だ

恐らく、アメリカもそうだろう。
西側諸国の国々は、政府が総て利権主義の国々だ。
結果、無理な資本主義を続けて、今年辺りには経済的な破綻を迎え、世界大戦を引き起こして幕を閉じるしかない状況にまで追い詰められている。
世界大戦などする必要は全くない。
だが、西側諸国の為政者にはあるのだ。
利権構造が崩れれば、居間の為政者はその力を失うからだ。
EUは既に経済的な破綻を迎え、多くの加盟国はその為政者が責任逃れを始めている。
西側の大本営のアメリカもドル負債を担う力が無い。
アメリカの現在の国家負債額について、Twitter(X)のAI、Grokで調べてみた。

アメリカの現在の国家負債額は、最近の情報によると約37.25兆ドルに達しています。
この数字は、X上で見られる投稿からの情報であり、国家負債の増加が注目されています。ただし、Xの投稿は公式の統計ではなく、一般的な傾向や世間の認識を示すものとして捉えるべきです。
詳細な最新情報は、米国財務省やCongressional Budget Office(CBO)などの公式ソースを参照することをお勧めします。
アメリカが現在の負債額を返済できるかどうかは、非常に複雑な問題で、多くの要因が影響します。
経済的観点:
経済成長: アメリカの経済が持続的に成長し続ける場合、税収は増え、債務の返済が相対的に容易になる可能性があります。
金利: 現在の低金利環境が続くか、あるいは金利が上昇するとどうなるか。
金利が低ければ利払いコストも抑えられますが、金利が上昇すれば利息負担が増大し、返済が難しくなります。
インフレ: インフレが債務の実質的な価値を減少させることで、負債の負担を軽減する可能性がありますが、過度のインフレは経済に悪影響を及ぼす可能性があります。
政治的・政策的な観点:
予算管理: 政府がどのように予算を管理し、支出を抑制するか、あるいは増税を行うかが重要です。
債務上限の引き上げ: 過去には債務上限の引き上げによってデフォルトを回避してきましたが、これも政治的な合意が必要です。
国際的な観点:
投資家の信頼: アメリカ国債は世界中で安全資産と見なされていますが、その信頼が揺らげば、返済能力に影響を与える可能性があります。
現在の状況:
X上での投稿や報道では、アメリカの国家負債が増加し続け、持続不可能であるという懸念が示されています。例えば、米国の国家負債が過去最高を更新し、利払いコストも増加していることが指摘されています。
しかし、これらの意見は主観的であり、経済状況の変動により見解が変わることもあります。
結論:
アメリカが現在抱える37兆ドル以上の負債を完全に返済するかどうかは、未来の経済政策、経済成長、国際的な信頼などに大きく依存します。直接的な「はい」や「いいえ」で答えることはできませんが、適切な政策と経済環境が整えば、管理可能な範囲に留めることは可能かもしれません。
この問題についての理解を深めるためには、CBOやIMFなどの機関が発表する報告書や経済分析を参考にすると良いでしょう。


元SMAPのリーダー中居正広が、フジテレビの女子アナをフジテレビから貢がれていたという話題がSNSで拡散されている

元SMAPのリーダー中居正広が、フジテレビの女子アナをフジテレビから貢がれていたという話題がSNSで拡散されている。
中居正広はジャニーズジュニアという性加害事件の問題を起こした団体出身者だ。
テレビ局やマスコミはこのジャニーズの性加害事件を反省し、変わるなどと嘯いていたが、結局、外圧(フランスでの報道)が出るまで、各テレビ局や新聞は隠蔽していた。
この国の体質は自浄作用など無いのだ。
言い換えれば、極刑を含む厳しい処分をチラつかせない限り、利権主義の体質は変化しない。



タグ: 中居正広

アメリカの次期大統領のトランプが、グリーンランドやカナダをアメリカに併合したい旨の発言を行っている

アメリカの次期大統領のトランプが、グリーンランドやカナダをアメリカに併合したい旨の発言を行っている。
恐らく、本気なのだろう。
地理的には北極に近い場所である。
特にグリーンランドはEUの支配圏の様だ。
だが、トランプの観ているのはロシアと中国だ。
トランプはBRICS加盟国の経済的、軍事的な優位を理解しているようだ。
バイデンは間抜けな大統領だった。
金ばかりを集めることに夢中になって、安全保障や経済再建の事は全く行ってこなかったようだ。
アメリカは財政破綻寸前だ。
Twitter(X)のGrokにアメリカの負債状況を確認したらいかの回答が帰って来た。


アメリカの現在の国家負債額は、最近の情報によると約37.25兆ドルに達しています。この数字は、X上で見られる投稿からの情報であり、国家負債の増加が注目されています。ただし、Xの投稿は公式の統計ではなく、一般的な傾向や世間の認識を示すものとして捉えるべきです。詳細な最新情報は、米国財務省やCongressional Budget Office(CBO)などの公式ソースを参照することをお勧めします。

アメリカが現在の負債額を返済できるかどうかは、非常に複雑な問題で、多くの要因が影響します。

経済的観点:
経済成長: アメリカの経済が持続的に成長し続ける場合、税収は増え、債務の返済が相対的に容易になる可能性があります。
金利: 現在の低金利環境が続くか、あるいは金利が上昇するとどうなるか。金利が低ければ利払いコストも抑えられますが、金利が上昇すれば利息負担が増大し、返済が難しくなります。
インフレ: インフレが債務の実質的な価値を減少させることで、負債の負担を軽減する可能性がありますが、過度のインフレは経済に悪影響を及ぼす可能性があります。

政治的・政策的な観点:
予算管理: 政府がどのように予算を管理し、支出を抑制するか、あるいは増税を行うかが重要です。
債務上限の引き上げ: 過去には債務上限の引き上げによってデフォルトを回避してきましたが、これも政治的な合意が必要です。

国際的な観点:
投資家の信頼: アメリカ国債は世界中で安全資産と見なされていますが、その信頼が揺らげば、返済能力に影響を与える可能性があります。

現在の状況:
X上での投稿や報道では、アメリカの国家負債が増加し続け、持続不可能であるという懸念が示されています。例えば、米国の国家負債が過去最高を更新し、利払いコストも増加していることが指摘されています。しかし、これらの意見は主観的であり、経済状況の変動により見解が変わることもあります。

結論:
アメリカが現在抱える37兆ドル以上の負債を完全に返済するかどうかは、未来の経済政策、経済成長、国際的な信頼などに大きく依存します。直接的な「はい」や「いいえ」で答えることはできませんが、適切な政策と経済環境が整えば、管理可能な範囲に留めることは可能かもしれません。

この問題についての理解を深めるためには、CBOやIMFなどの機関が発表する報告書や経済分析を参考にすると良いでしょう。

トランプ次期大統領のカナダやグリーンランドについての併合発言に関する狙いや意図については、いくつかの視点から考察することができます。これには経済的、戦略的、そして政治的な要素が含まれます。

経済的な狙い:
資源の確保: グリーンランドは豊富な鉱物資源やレアアースを持っています。これらは新エネルギーやハイテク産業に不可欠であり、米国のエネルギー安全保障や技術開発を強化する可能性があります。
カナダの経済力: カナダは豊富な天然資源と強力な産業基盤を持ち、アメリカと深い経済的結びつきがあります。これをアメリカの州に組み込むことで、直接的な経済利益を得る可能性があります。

戦略的な狙い:
軍事的な位置付け: グリーンランドは北極圏に位置しており、地政学的戦略上重要な場所です。米国が支配する場合、ロシアや中国の北極海での活動に対する監視や影響力の拡大が可能になります。
パナマ運河の再掌握: トランプがパナマ運河の支配権についても言及していることから、主要な航路を確保し、経済や軍事的な優位性を持つ狙いが考えられます。

政治的な狙い:
国内向けのポーズ: トランプの発言はしばしば国内の支持者に対して強い「アメリカ第一」の姿勢を示すためのものであり、交渉力やリーダーシップをアピールする目的もあります。
外交的な圧力: これらの発言は、交渉のテーブルで優位に立つための手段として使われることがあります。実際に併合に踏み切るかどうかは別として、他の国々に対するプレッシャーとなることが狙いの一つです。

メディアや世論の反応:
X上では、トランプの発言を多極化や米国覇権の終焉と関連付ける意見がある一方で、これが単なるブラフや威嚇であると見る声もあります。また、プーチンや習近平の権威主義的なスタイルに似ているとの批判も見られます。

結論:
トランプの発言は、その実現可能性や真意については議論が分かれるところですが、経済的な利益、戦略的な優位性、そして国内外での政治的な影響力を得るための可能性があると考えられます。しかし、これらの発言がどれだけ真剣に実行されるかは、依然として不透明で、交渉や政治的な駆け引きの一環である可能性も十分にあります。



結局、アメリカの今後の財政政策に因ると言うことだが、Grokとしても返せる当ては無いような回答だった。
中国ではウラン鉱脈が見つかったとの話しが出ている。
パキスタンでは金脈が見つかったとか。
世界は新たな資源が見つかっているようだ。
アメリカは今迄戦争で略奪することで資産を増やしてきたが、世界の軍事バランスは大きく変化している。
空母を派遣して、艦載機で制空権を奪い、空爆から地上部隊を送り込むというドクトリンはもう通用しない。
制空権は数万単位のドローン群が奪い、戦闘機や戦闘ヘリなどは飛ぶ空間が無い。
空母などが近づいてくれば、極超音速ミサイルの的になるだけだ。
大陸間弾道弾も極超音速ミサイルを保有する国のISBMの方が速く着弾する。
西側の軍事力など中東のイランやロシア、北朝鮮にすら劣っているのだ。
アメリカの核の傘など、日傘雨傘にもならない。
日本を守る事など全く出来ない。
特に日本は海岸線上に原子力発電所が50基近く存在する。
その内の一基でも破壊されたら、日本はお終いだ。
そもそも、日本は軍備拡張すら許されない統一国家(国連)の敵国指定から外されていないのだ。
そうした現実を踏まえて、日本は軍備と言うことを考えなければならない。
やたらと台湾有事という言葉が日本国内で出てくる。
台湾有事などあり得ないのだ。
台湾は中国の一部で在ることは統一国家(国連)で正式に認められている。
中国と台湾が戦争を始めても、それは内戦であり日本に介入する事は出来ない。
台湾有事と騒いでいるのは、アメリカ軍である。
日本は内政干渉どころか、侵略国として攻撃されてしまうだけだ。


「旧約聖書」や「古事記」を読んでいるが、その内容は人間の嫌らしさを見事に書き連ねている。

「旧約聖書」や「古事記」を読んでいるが、その内容は人間の嫌らしさを見事に書き連ねている。
そして、神代の時代から人間は言葉遊びが好きだと言うことだ。
そして女は男を、男は女を得るために、競争相手を騙し貶める事を繰り返している。
人間などと他の生き物よりも優れているように思い上がっていても、所詮は生き物。
食べて出して寝て、異性と観るや交わって、無節操に殖え続ける。
それが人間だ。
生き物は進化する上で、優れた能力が子孫を遺す決め手のように言われてきているが、現実は全く違う。
ずる賢く、卑怯な個体のみが子孫を遺し続けてきたと言える。
いかに能力が高く、賢くてもずるさを持っていなければ生き残ることすら出来ない。
生き物は蠢くだけの存在だ。
そして生き残り子孫を遺す個体は他の個体よりも優れているわけではない。
ずる賢く、しかも運が良いだけの事なのだ。
そう考えると、人間というか、現在生き残っている生き物など、偶然の産物と言っても過言では無い。
ずる賢さも能力の一つと考えると、ずる賢さが生き残る能力なのだろうが、それでも運が悪いと死んでしまう。
生き残り子孫を残せる個体は、総て運の良い事が結果なのだ。
努力すれば結果が伴うなど、全くの出鱈目。
努力など、自己満足の問題であって、結果は偶然の産物なのだ。
人間は何でも自分の都合の良いように物事を解釈し、認識する。
だから、努力という自己満足を肯定したいのだ。
生き物は只、生きていれば良い。
何もしなくても生きていられる物は生きていられる。
どんなに努力しても、運が悪ければ死んでしまうのだ。
運という不確かな条件の上に我我生き物は生きていることを認識して居た方が良い。


加湿器のフィルターが届いた

加湿器のフィルターが届いた。
早速、古いフィルターと交換した。
この加湿器はUSBケーブルを交換して、フィルターを交換した。
購入したフィルターは1cmほど長めの物だった。
だが、遊びを埋めるスプリングが着いていたので、そのまま使用した。
水を入れて電源を入れた。
噴霧されない。
何か問題が有るのかと思い、再度、フィルターを着け直してみた。
原因はフィルターに水が浸透していなかった事だった。
付け替える作業で水がフィルターに浸透したので、スイッチを入れると噴霧が始まった。
フィルターを交換しただけで、新しい物と遜色の無い勢いで噴霧が始まった。
購入してから4年以上経っているが、新品と何等変わらない機能を復活させることに成功したのだ。
最近、消費型の生活だったが、こうして修理又は消耗品の交換と清掃で機能を維持する事を忘れていた。
安い物でも機能的に必要ならば、新たに購入する前に、修理・清掃・消耗品の交換などを試みることが有効かも知れない。


卓上の加湿器を購入した

卓上の加湿器を購入した。
2020年末にも購入していた。
2020年に購入した物は使えないと思って新しい物を買ったのだが、卓上の加湿器は水を吸い上げる為にフィルターを使っている。
そのフィルターが目詰まりすると、噴霧の勢いが下がるようだ。
新しい物は当然ながら勢いよく噴霧を吹き上げる。
5年近く前の物はそれ程勢いは無い。
だが、フィルターを逆さまにして目詰まりの少ない形で稼動すると、気のせいか噴霧の勢いが増した感じがした。
5年前の型だが、今でも販売していることが判った。
そこで、消耗品のフィルターの販売状況も確認したら、販売されていた。
少し多めに購入した。
新しい物と同じで有れば、共有できるからだ。
加湿器は使い捨ての気分で購入したが、手入れをすればまだまだ使えると認識した。
最近の乾燥状態を考えると、1台では足りないので、古い加湿器にも復活して欲しい。


どれだけ自分の使っている言葉の意味を理解して使っているのだろう?

この世界の人間は、どれだけ自分の使っている言葉の意味を理解して使っているのだろう?
例えば「権利」とか「生命」とか「理想」といった言葉。
どれもよく聞く言葉で在り、よく使う言葉でもある。
だが、それぞれの言葉の意味をどの様に理解しているかは、以外と知られていない。
会話の中で、これ等の言葉の意味を理解しているの?なんて確認する人も居ないだろう。
だが、それが人間の大きな間違いなのだ。
例えば「理想」と言う言葉、本来は絶対に実現できない事柄を指す言葉なのだが、今の人たちの大半は実現できる目標的な言葉として使っている。
政治家などはこの言葉の意味を知っていて使っているのか、政策に理想を掲げている輩も居る。
つまり、自分の掲げる政策は絶対に出来ない事を掲げているのだ。
次に「生命」についてだが、生命というのは概念である。
つまり存在はしないが、存在するとした方が色々と都合の良い言葉なのだ。
最近は司法の裁判官が、知ったかぶりで殺人犯に生命の尊さなどを説いているようだが、愚かとしか言い様がない。
存在しないモノを尊いなどと言う輩は詐欺師と同じだ。
生命とは、物の動いている様を現しているだけなのだ。
動く物は生きており、生命が宿っている。
動かない物は生命が宿っていない。
只それだけのことなのだ。
言い換えれば、行政が殺人という行いを独占するために、一般人にそれを許さない為の比喩なのだ。
事実、明治時代までは一般人が犯罪者を処刑しても、罪には問われなかった。
仇討ち・決闘がそれに当たる。
「権利」については、権利を担保する実力が伴わなければ、権利を主張することは無意味である。
権利とは、誰かに与えられる物では無く、権利を担保する実力を示す物なのだ。
例えば暴漢が自分を殺そうと襲ってきたときに、生きる権利を暴漢に主張しても無意味な事は誰にでも判る。
この場合、自分を守る権利を自身の実力で示すしかないのだ。
つまり、自己防衛のために闘う力が有るか否かが権利の有無になる。
こうした事実を踏まえて人権を語れば、人権など誰にも存在しないし、主張しても無意味なのだ。
最近はウクライナへのロシア侵攻という戦争が報道されている。
ウクライナの国民に人権はあるのか?
答えは”無い”だ。
時の為政者がウクライナ国民に戦地に行けと命令するだけで、最前線に行かなければならない。
最前線ではほぼ確実に死が待っている。
これは何処の国でも同じ事なのだが、生きる権利など為政者の気分次第なのだ。
人間は主張の相違があるようだが、誰かを為政者として立てて国家を形成する以上、為政者にのみ権利が在り、それ以外の人間には権利など存在しない。
こうした事実を理解して人間は暮らさなければならない。
言葉遊びに騙されて、判っているつもりになっていると、殺されてしまう。
人間の言語による意思の疎通など、本当は全く出来ていないのだと思う。


2025年4月22日で、このブログのサービスが終了することが決定したようです

2025年4月22日で、このブログのサービスが終了することが決定したようです。
現在、引っ越し先を検討中です。
決まり次第、引っ越し先のURLを掲示します。
14年ぶりに再開して僅か7ヶ月でサービス終了とは、残念な話しです。
引っ越し先でも、好き放題発信しますので、宜しくお願いします。


何故、疫病、感染症対策がワクチンなのだろう?

何故、疫病、感染症対策がワクチンなのだろう?
70年前には紫外線照射による細菌やウィルスの滅菌技術の向上を推奨していた。
ワクチンのような不確かな方法では無く、目に見える機械的な解決方法は既に確立されていると言っても良いのだが。
現在の様なレーザー光を照射する技術があるのなら、紫外線を適度な強さで人間に照射してウィルスや細菌を死滅させる事は可能なはずだ。
空気清浄機も現在のような空気を取り込んで、取り込んだ空気のみ浄化して汚染された空間に戻す様な無駄な事はせず、対象とする空間全体を一瞬で紫外線照射で滅菌する事は可能なはずだ。
紫外線で無くても石灰とか滅菌技術を発展させる事は可能であったはずだ。
21世紀には感染症というモノが無くなっていると70年前には考えられていた。
現在の科学技術を歪めているのは、明らかに利権による技術向上への妨害だ。
医療利権が感染症対策をワクチンに執着させ、それ以外の解決方法をさせていない。
DS(ディープステート)を排除しなければ、人類の発展は観られないことは、この280年の歴史が物語っている。
ワクチンはDS(ディープステート)と為政者の支配欲と利権の一致による人類への迫害を行ってきた。
医療利権にDS(ディープステート)が関わっている限り、人類の健康は絶対に得ることは出来ない。


気候は気団の移動で決まる

今朝は寒い。
寒気団が数日、日本を覆うためだ。
外に出て、肌がピリピリするような寒さを感じる度に思うのが、地球温暖化の嘘だ。
気候は気団の移動で決まる。
今日のこの寒さも数日前の温かさも、寒気団や暖気団が日本を覆うか否かの問題なのだ。ここ数年の夏場の異常な高気温も暖気団が何重にも重なって日本の上空に居座ることが原因なのは判っている。
もし、二酸化炭素の温暖化ガスが原因名のならば、今感じているさむさの原因の寒気団など存在しないはずだ。
熱が籠もる原因は、気団を動かす風の向きが原因なのだ。
駅のビル風を考えた。
何故、ビル風が発生するのか?
原因は解明されている。
駅周辺には高層の建物が多く建設されている。
その高層建築物が、上空を流れる風を下方に引き込んでいるからだ。
上空の風は地上付近の風とは違い、かなり規則的に強く流れている。
だからその風が高層建築物に当たり下方に降りてくると強い風が吹くのだ。
それがビル風だ。
ビル風になって下に降りてくる風は方向を変えられた事になる。
この様に人工的な高層建築物が、産業革命以降いくつ建てられたのだろう。
私は地球温暖化の原因はこれにあると考えている。
本来人間の住む場所は平野が基本だ。
農耕地も平野が基本的だ。
かつて人の住む場所に高層建築物は殆ど存在しなかった。
少なくとも高層域の風に影響を与える高さや数の人口建造物は存在しなかった。
異常気象という言葉が一般的になったのは、1980年代からだと私は記憶している。
その頃と現在とで大きく変わったことと言えば、世界中での高層建築物の異常と思えるほどの数の増加だ。
東京には環状8号線雲というのが話題になっていたときがある。
環状8号線の上空に出来る雲のことだ。
環状8号線は常に混雑しており、自動車の排気ガスで暖かい空気が上昇したり粉塵が舞い上がったりして、その上空に雲が出来るという理屈らしい。
しかし、本当のことは判っていないみたいだ。
人工物による気象への影響はわかりにくい。
しかし、変化を時系列で観てみると解が得られるかも知れない。
分析での基本は、第一に大きさを考え、次に分けて考える。
更に時系列で考え、ばらつきを考える。
こうした手順で世界の異常気象の分析を行えば、温暖化ガスという原因の矛盾は簡単に証明できるはずなのだが。


お金で物を流通させない商流

お金で物を流通させない商流。
物々交換だ。
元の相対的な価値の相場を作成し、物々交換で商いを行う。
貨幣というモノに換算しなければ、税金は発生しない。
貨幣が必要な時だけ、現物を現金で取引する。
その時だけ税が発生する。
これからアメリカという国の破綻が予想される。
貨幣を現物に変えておく必要があると思う。
だが、貴金属では駄目だ。
私は腐らない食料が一番だと思う。
但し、保管場所が問題だ。
そんなことを考えた。


紫外線照射器で人の出入り時に紫外線を照射して細菌やウィルスを除去する事が当たり前

「21世紀のレポート」という68年前の書籍では、2007年頃にはウィルスや細菌による感染症は撲滅されていると予想されている。
紫外線照射器で人の出入り時に紫外線を照射して細菌やウィルスを除去する事が当たり前になっているというのだ。
2019年、武漢で新型コロナウィルスが世界中で感染し、パンデミックを引き起こした。
68年前の世界の予想は見事に裏切られた形だ。
68年前は紫外線照射器という機械技術で感染症を抑制する発想だったが、何故か現在はワクチンという効果も良く判らない技術に頼る世界になっている。
ワクチンのように身体に不純物を入れるよりも、紫外線による除去の方が効果的であると思える。
これは間違いなく、医療利権が世界のディープステート達の思惑なのだろう。
振動で選択する洗濯機は洗剤が不要だと言うと、洗剤メーカーがそうした機器の販売を潰しに掛かる。
正にそれと同じ構造だ。
しかも、ワクチンは政治的な支配に関わる儀式の様なモノになっている。
1970年代までは、世界はまともに人類の幸福のために歩んでいたのではないかと思うのだが、1970年代の後半から1980年代辺りからおかしな事が起こり始めた。
感染症という医療利権に?がる事件だ。
具体的にはAIDSだ。
それ以前にも医療利権の代表的なモノは、麻薬とインフルエンザワクチンだ。
麻薬は世界各国で規制が始まったが、インフルエンザワクチンは、毎年大量に作られるが、型によって効果の有無が違うという、明らかに利権目的の薬品だ。
しかも、効果の有無は使ってみても判らないという無茶苦茶な代物だ。
そこで登場したのがAIDSという不治の感染症だ。
始めはホモやレズと言った特殊な性癖の者達の感染症で、性的接触による粘膜間での感染症の様に言われてきた。
治療方法は当時は無く、多くの有名人が感染して亡くなった。
21世紀になる頃には何故か感染が下火になり、ワクチンで治癒するようになっている。
だが、今考えるとAIDSはアメリカを始めとする統一国家(国連)の下部組織、世界保健機構(WHO)が仕組んだ感染症の実験だったように思われる。
AIDSの発生から40年以上経って発生したのが新型コロナウィルスだ。
コロナ型のウィルスとは、実はインフルエンザも同じコロナ型のウィルスだと言われている。
1999年にコミック化されたヤングジャンプの漫画に「カンブリアン」という作品がある。
この漫画には既にRNAという言葉が出てくる。
遺伝子工学というのか判らないが、25年以上前に既に狂った科学者に因る遺伝子操作でのパンデミックを起こして人類を滅ぼそうという漫画が存在していた。
今読み返すとゾッとする。
最終的に無理矢理終わらせた感じの漫画であった。
私は30年以上も前から感じていることがある。
それは、1990年代辺りから生まれてくる子供達に違和感があったのだ。
私たちとは違って、生命力というか生命を濃淡で現すと、薄い人間ばかりが生まれてきている感じがしていた。
そうした子供達が既に30代になっているのだが、まるで養鶏所の鶏のような人間に見えて仕方が無いのだ。
私からすると、異常なまでに同調圧力を意識して、容姿や何かしらのステータスを持つことばかり考えている。
自分で何かを作り出す気力も見えず、似たものを見つけて寄り集まるばかりの行動に見えて成らない。
しかも、その寄り集まりの中で自分よりも弱いモノを見つけては悦に入り、虐めを行うのだ。
正直、気持ちの悪い生き物たちに見えて成らない。
そうした人間が子供を連れて何をするかと思えば、子供の前で他人を格好いいとか悪いとかで行動を評価するように教えている。
どうやらこの親たちの価値観は認証欲求を満たす事らしい。
私はこうした若い世代の行動を30年近く見ており、日本の未来は暗いとしか思得なかったのだが、実際に現代の30代の世代は私の感覚では、おかしな輩しか存在しない。
物事を自分の価値観で評価できない。
そもそも自分の価値観など無いからだ。
そして、他者からの評価ばかり気にして、同調することで評価を高められると信じているのだ。
寛容とか共生という理想をいかにも出来ると信じている。
LGBTs等という生き物としての間違った価値観さえ、周囲に同調する為に認めてしまうのだ。
恐らく、こうした生命の薄い人間は日本にだけ存在しているように思われる。
ワクチンや薬に免疫力を奪われ、生まれながらに身体と精神に思考感染を施された養鶏場の鶏にされてしまったのだとあたしは考える。
私はこの世代は駄目だと諦めている。
この世代は恐らく、消耗品として戦争に駆り出されて消耗品として消えて行く運命だと思われる。
しかも抗うと言うことも出来ずにだ。
まあ、その頃には私は生きていないかも知れない。


戦争は戦争の継続力で勝敗は決まる

戦争は戦争の継続力で勝敗は決まる。
戦争継続力即ち経済力だ。
経済力は生産力と調達力を意味する。
アメリカは近々、経済破綻する。
だから、その負債を戦争でチャラにしたいのだ。
だが、今はG7の様な経済大国と言われていた西側諸国の経済力はほぼ壊滅的に落ち込んでいる。
アメリカはドル負債。
イギリスもフランスも同様だ。
ドイツなどは既に破綻状態だ。
日本は海外に資産があるように見えるが、アメリカのドルが破綻したら、ドル建ての資産は総て紙屑だ。
しかも、現在は基軸通貨がドルなので、西側関連の国々は一瞬で貧困国家になってしまうだろう。
それに対してロシアや中国などはBRICSという新たな経済圏を作り上げた。
しかも、BRICSの加盟国は皆、資源国家だ。
経済力と資源、生産力のある国々がアメリカなどの西側諸国に対抗して団結し始めているのだ。
日本はアメリカから中国に鞍替えを考えているようだが、米軍という常に喉元に匕首を突きつけられている事を忘れているようだ。
新日鉄とUSスチールの買収問題で、アメリカが日本を安全保障上信頼できないという立場を表明している。
つまり、同盟国とは名ばかりで、常に監視下に置いていると言うことだ。
日本は植民地として、常に資産を奪われ続けるしかないのだ。


アメリカは近々、経済破綻と初めてイランやロシア、北朝鮮等に軍事的な敗北を喫するだろう

アメリカは近々、経済破綻と初めてイランやロシア、北朝鮮等に軍事的な敗北を喫するだろう。
北朝鮮もロシアの技術を得て、極超音速ミサイルの発射実験に成功したようだ。
もう、北朝鮮はアメリカなど恐れることは無くなったのだ。
今や北朝鮮は核保有国で在り、軍事大国になっている。
もう、韓国など一ひねり出来る実力を付けたようだ。
さて、アメリカの戦術は実に簡単だ。
空母で侵攻する国の近くまで進み、艦載機で制空権を奪う。
そして空爆で打撃を与えた後に陸上部隊が制圧するというやり方だ。
30年前は通用したかも知れないが、現在は対アメリカへの軍事的な戦術が出来上がっている。
その一端が極超音速ミサイルだ。
マッハ10を越える早さのミサイルを打ち落とす防空システムは、この世界に存在しない。
しかも弾頭が複数に分裂するのだから、一発の極超音速ミサイルで複数の的を狙えると言うことだ。
アメリカは空爆で的にダメージを与える戦術が得意のようだ。
イスラエルが正にその戦術を行っているが、ロシアもイランも北朝鮮も中国も、シェルターが備えられている。
アメリカのアンカーバスターも届かない深さのモノが既に出来上がっているようだ。
空爆自体も出来ないかも知れない。
戦闘機などで制空権など奪える隙など無い。
中国などは大量のドローンで空を覆ってしまう戦術に出ることが想像できる。
数万もの自爆ドローンが戦闘機が侵入する空域に空の機雷のように漂っているからだ。
爆撃機は極超音速ミサイルの的にしか成らない。
当然、戦争目的で近づいてくる空母など、正に的にしか成らない。


Build a Mobile Site
スマートフォン版を閲覧 | PC版を閲覧
Share by: