１９８１年ということで２０１８年の現在では３６年以上も前に建てられた住宅については耐震性を気にする必要があるということ。
さすがに、今から家を買う人が３６年以上経過した住宅をマイホームとして買うのか？というとかなり疑問です。
しかも住宅ローンを利用して購入するというのですから、その場合には木造であれば築２０年超、マンションなどの非木造では築２５年超であれば、通常は「耐震基準適合証明書」が必要となるということになります。
つまり耐震診断がなされたもので、その結果、新耐震なみと判断されたか、それを踏まえて耐震改修をして新耐震並となったものであることが住宅ローンを組むために必要となるのです。
ローンを組むためには新耐震基準で建てられた住宅でも耐震診断をする必要がある、というのがなかなかハードルになるのですが、こうしたケースは大多数ではないでしょう。
若い人からすればそこまでの築古の住宅を買うつもりなどないため、耐震性を意識することはあまりないと思われます。
むしろ、大切なのは、地震大国である日本で命を守る方法でしょう。
その方法とは、「２階で寝る」ということ。
これだけです。
詳しくは、以下を参照ください。
２階で寝よう！Let’s sleep upstairs!〜無料の地震対策は二階で寝ることです。耐震診断よりも行動！URL：www.耐震.top
http://www. 耐震.top/
@niftyニュースより、
首都直下型地震の確率70％の日本、住宅購入で耐震性重視の割合は20％台
2018年02月19日 16時45分 ビジネスジャーナル
https://news.nifty.com/article/item/neta/12111-41548/
記事より、
・わが国は世界に冠たる地震大国です。平成に入ってからだけでも、1995年（平成7年）の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）、2004年（平成16年）の新潟県中越地震、11年（平成23年）の東北地方太平洋沖地震（東日本大震）、そして16年（平成28年）の熊本地震などでたくさんの尊い命が奪われ、財産が失われました。
・住まいという面からのその大規模地震に対する備えは決して十分とはいえないのが現実ではないでしょうか。
・住宅ローンを利用してマイホームを取得したいと考えている人が、住宅選びにおいて重視する項目として、大震災が発生する以前の11年度の調査では、「価格・費用」がトップだったが、大震災後には「耐震性能」がそれに並ぶようになり、14年度の調査は「耐震性能」が58.7％とトップに。生命・財産を守るためには、多少高くなっても、「耐震性能」の高い住まいを手に入れたいと考える人が増加したわけです。
・しかし、それも長続きはしません。15年度には「耐震性能」を重視する割合は26.8％まで低下し、その後、「耐震性能」の重視率は20％台の後半にとどまっています。あの甚大な被害が出た東日本大震災の記憶も数年のうちに忘却されてしまったのでしょうか
・現在の耐震基準は1981年（昭和56年）に施行されました。中古住宅でも、それ以降に建築基準法を遵守して建てられた住宅ならほぼ安全ですが、それ以前の住宅については、耐震リフォームが行われているかどうかなど、耐震診断が必要になります
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