![[Stockholm syndrome]...be no-w-here](https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/a4d773d8007701c0e0fae715732c47b17c6121a6.89.9.9.3.jpeg)
2026年02月の記事
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失った信頼は、もはや取り戻せない…
問い：「現在の悪事の背後にいるのは誰？」A：ユダヤ人 B：間違いなくユダヤ人C：更なるユダヤ人 D：またもやユダヤ人中東情勢における米国民の意識調査↓↓最新の世論調査によると、イスラエル人に“同情・共感する”と答えた米国民の割合(36%)が、パレスチナ人に対するそれ(41%)を初めて下回ったらしい。恐らくこの結果には、緊迫するイラン情勢の背後に、イスラエル(＝シオニスト)がいる事への国民感情も含まれているだろう。米国民の大半は、イランとの戦争を望んでいない。タッカー・カールソンも指摘するように、イスラエルが失った信頼を取り戻すのは不可能に近い。米国のイラン攻撃に関しては、もはや楽観視できない状況になっている。ウクライナ戦争に関しても、英仏が秘密裏に核兵器をゼレンスキー政権へ供与しようとしているとの情報があり、馬鹿のドミノ倒しが止まらない。以前、「実際に戦争の火種となる危険性があるとすれば、それはイスラエルと欧州である」と書いたが、正にその通りの展開になっている。トランプがイスラエルに逆らえないのであれば、最悪の事態も覚悟しておくべきだろう。米国の制裁がイランを破壊した：イラン・イラク戦争後、イランは回復基調にあった。2002年までに世界のGDPランキングで29位に上昇していた――イスラエルを上回り、トルコに迫る勢いだった。2010年には22位に達し、軌跡は明らかだった。そこから制裁が始まった。最初のラウンドで26位に転落。2回目のラウンドでは44位に急落した。今日のイランの経済規模は3,570億ドル。トルコのそれは1.5兆ドルだ。🇺🇸🇮🇷 US Sanctions Destroyed IranAfter the Iran-Iraq War, Iran was recovering. By 2002, they'd climbed to 29th in global GDP rankings - ahead of Israel, closing in on Turkey. By 2010, they hit 22nd. The trajectory was clear.Then came the sanctions. First round: dropped to… pic.twitter.com/yZQZeXHB1x— DD Geopolitics (@DD_Geopolitics) February 2, 2026【米財務長官、いかにイランで暴動を扇動したかを解説】米財務省はイランでドル危機を引き起こし、これにより大規模な抗議行動へとつなげた。ベッセント財務長官は、上院の経済委員会で次のように証言した。… https://t.co/PFmb29fIpn pic.twitter.com/n9HtGeI26U— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 6, 2026📌イランの抗議活動について知っておくべき20のこと1 イランの抗議者の「大量の死傷者」という主張は信頼できない。これらは「イラン人権センター」という団体から発信されている。しかし、イラン人権センターはイランにはない。ニューヨークにある。2… https://t.co/s6JBdUNTrM— Alzhacker (@Alzhacker) January 15, 2026タッカー・カールソン氏は、現在の紛争を「イスラエルが望んだもの」と断じ、同国への超党派による全面的な支持が得られるのは現政権が最後になると主張しています。氏によれば、若者を中心にアメリカ人のイスラエル離れは加速しており、… pic.twitter.com/6zwhHgyPRB— チタロ (@PAGE4163929) February 26, 2026有識者の多くも、現状では米国がイラン政府を転覆させるのは難しいとの見解を示している。
2026.02.28
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信仰の中に自らのアイデンティティを見出だす若者達…
欧米では今、宗教に回帰する若い世代が増えているらしい。恐らく、現在の攻撃的なリベラル思想に神経を擦り減らし、堕落した大人達の振る舞いに辟易している彼らなりの自己防衛本能だろう。若者達は、信仰の中に自らのアイデンティティを守る術を見出だそうとしているのだ。また、家庭や地域社会が崩壊し、自国の政府は信用できず、孤独や不安が増す中で、自身が帰属する共同体として、キリスト教が見直されている部分もあるのだろうと思う。ローマ帝国でキリスト教が国教化(392年)された背景には、3世紀以降の度重なる内乱や外敵の侵入によって社会が混乱する中、増大するキリスト教を統合の核とし、強固な精神的結束で分裂しかけた帝国を維持・強化する必要があった事が主因に挙げられる。この時、キリスト教の「唯一の神、一つの信仰」という性質は、「一人の皇帝、一つの帝国」という政治的スローガンと非常に相性が良く、国民を精神的に統合する強力なツールとして利用された。このような「キリスト教への帰依」が、現在のリベラリズムやグローバリズムに抵抗する、ナショナリズム的な反グローバリズム運動と共鳴する部分がある事は一目瞭然である。それが、若い世代の間で自発的に起きている事に希望を感じる。古来より多神教でアニミズムを信仰の基本とし、80年前の敗戦では明治以降の「唯一の天皇、一つの皇国」という精神的支柱を失った日本人は、果たしてどのように日本人らしい信仰心を取り戻せるか。それは、日本人の民族的アイデンティティと不可分の関係であるのは言うまでもない。速報：キア・スターマーが『X』に投稿 。「マンチェスター・セントラル・モスクで昨夜起きた事件について知り、心配しています」「モスクの追加セキュリティのために、4000万ポンド(約83.5億円)の資金を追加提供しました」キリスト教の教会が毎週のように全焼させられても、 英国首相からは全く何の声も聞こえて来ないのに、モスクに怪しい人物が2人現れただけで、誰も怪我をしていないのに、いきなり完全な緊急事態になる様子に注目して下さい!!🚨🇬🇧 Breaking:- “Keir Starmer has posted on X - I am concerned to hear about an incident that happened last night at Manchester Central Mosque”“We have provided an extra £40 million of funding for extra security at mosques”Notice how when Christian Churches get burned to the… pic.twitter.com/EdjgU3LcmE— Concerned Citizen (@BGatesIsaPyscho) February 25, 2026🇬🇧ロンドンで100年の歴史が灰に。進む「風景の書き換え」今夜、サウスオールのキングスホール教会が激しい炎に包まれ崩落しました。10台以上の消防車が出動する惨事ですが、政府のコメントはなく、主要メディアも沈黙を守っています。… pic.twitter.com/LwTapzYbUz— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 23, 2026【驚愕】フランスだけかと思ったらイギリスでも英国のウェストミンスター大司教区では、今年の復活徹夜祭において過去最多となる約800人がカトリック教会で洗礼を受ける予定。昨年の約500人から実に60％増とのこと。主な理由として挙げられているのは… https://t.co/Ee0oKXQpQ1 pic.twitter.com/ktcMW3c2kJ— Rosarinn (@rosarinn) February 23, 2026🇺🇸「若者はリベラル」という常識が崩壊中。一般教書演説でトランプ大統領が強調したのは、生活苦に喘ぐZ世代への支援と「信仰への回帰」。今の若者が求めているのは、中身のないポリコレじゃなかった。家族、国への誇り、そしてイエスへの愛。… pic.twitter.com/2ev8nyUoQO— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 26, 2026欧州におけるキリスト教会への放火件数とイスラム教徒人口の推移(2000～2023年)
2026.02.26
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皆が、自分に出来る事から始めれば良い… (因みに、僕の喫茶店ではどちらのサービスも実施していないので、悪しからず…笑)
彼は歌手のジョン・ボン・ジョヴィです。これは合成写真ではありません。彼の個人資産は4億1000万ドルで、彼がホームレス向けに作ったニュージャージー州ニューアークのレストランチェーン『Soul Kitchen』で、トレイと皿を洗っています。そこで彼らは永遠に無料で食べられます！これらの人々がインフルエンサーです 。本物のアイドル♡『Grok』による解説：はい、ほぼ本当です。写真は本物です—ジョン・ボン・ジョヴィが2020年にニュージャージー州レッドバンクの『JBJ Soul Kitchen』で自分で投稿したものです(彼はそこで定期的に皿洗いをしていて、パンデミックの間は週5日もしていました)。純資産は約4億5000万ドル(引用された4億1000万ドルに近い)。『Soul Kitchens』(ニューアークを含むチェーン)は、必要な人なら誰でも「払えるだけ払う」システムで食事をさせていて、誰も追い返しません。払えない人はボランティアをできます。「ホームレス向けに永遠に無料」という訳ではないですが、彼らやコミュニティをサポートしています。素晴らしい話です。He is the singer Jon Bon Jovi, this picture is not a montage, his personal fortune is $410 million, and he washes trays and dishes in his chain of restaurants ( Soul Kitchen in Newark, New Jersey ) created by him for the homeless, where they eat for free forever ! These are… pic.twitter.com/d2HuOfjm5N— The Husky (@Mr_Husky1) February 24, 2026小さな喫茶店があります。そこに２人の客が入って来て、カウンターに近付きました。「コーヒー5杯お願いします。私達用に2杯と、吊り分3杯で」彼らは支払いを済ませ、自分の2杯のコーヒーを受け取って店を出ました。私はウェイターに尋ねました。「“吊りコーヒー”ってどういう意味ですか？」「待ってれば分かりますよ」更に何人かの客が入店しました。2人の女の子が各々コーヒーを注文し、支払いを済ませて去りました。次の注文はコーヒー7杯で、3人の女性によるものでした。「私達用に3杯と、吊りコーヒー4杯で」私は考え込んでしまいました…吊りコーヒーの意味とは何なのか。彼らは帰って行きました。すると、使い古した服を着た男性が現れ、ホームレスのようで、カウンターに真剣に尋ねました。「吊りコーヒーありますか？」「はい、ありますよ、お客様」彼らは彼にコーヒーを提供しました…私は答えを知りました。人々は、熱い飲み物を買えない人のために、事前にコーヒーの代金を支払っておくのです。この習慣はナポリで始まりました。驚くべき事に、それは世界中の都市や町に広がりました。“吊りコーヒー”だけでなく、サンドイッチや低価格の食事も注文できるそうです。私達の住む都市や町で、皆がこれを始められたら素晴らしいと思いませんか？このような小さな親切は、想像も付かない方法で多くの人生に影響を与えます。皆で試してみるべきかも知れませんね。There is a little coffee shop, where two people arrive and approached the counter.“Five coffees please. Two for us and three hanging.”They paid, they took their two coffees and left.I asked the waiter. "What’s this about hanging coffees?"“Wait and you'll see."Some more… pic.twitter.com/2PG5EKoyNN— Mr PitBull (@MrPitbull07) February 24, 2026「お腹が空いているのにお金がない場合、こちらの食事は既に支払い済みです」「チケットを係員に渡せば、キッチンで食事の準備をします」念のため、「俳優のキアヌ・リーブスも同様の活動をしている」という噂があるが、こちらは真偽不明らしく、フェイクニュースの可能性が高い。
2026.02.25
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誰がために…
安定した飛躍的進歩が、中国のロボット急増を後押し ― 開発者「現在のロボット工学は、10歳の子供のレベルにあります。しかし、毎年着実にハイテクの飛躍的進歩が起こっています」と、『Unitree Robotics(宇樹科技)』の創業者であるWang Xingxing(王興興)氏は語りました。同社は、2026年末までに最大2万台のロボットを納入する計画です。🤖🇨🇳 Steady breakthroughs power China’s robot surge – developer"Now robotics is at the level of a 10 y. o. child. But there are steady hi-tech breakthroughs every year," Wang Xingxing, Unitree Robotics founder, saidThe company plans to deliver up to 20,000 robots by end-2026 pic.twitter.com/HUxySBqCJf— Sputnik (@SputnikInt) February 23, 2026これはAI映像ですが、世界中の国々が何十億も投資しているのは、正にこれです！彼らは本当にこれを開発したがっています。従って、これは青写真です。This is AI, but have no doubt that’s what countries invest billions in!They really want to develop this. This is hence a blueprint. pic.twitter.com/OHGzzNL31P— Lord Bebo (@MyLordBebo) February 19, 2026石ノ森章太郎『サイボーグ009』(1964年～未完)
2026.02.24
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『最小公分母社会』へようこそ…
『最小公分母社会(Lowest Common Denominator Society）』とは：集団や社会全体の基準や品質が、最も能力の低い人、或いは最も未熟な知識・趣味・意見を持つ人に合わせて設定される傾向を指す。この社会構造では、「最大多数の誰もが理解・受容できる」事を優先するため、結果として社会全体が凡庸化し、質の低下を招くとされている。ドイツの列車長が移民に切符を求めた所、殴打され死亡。政府の対応は? 危険そうな人には切符チェックをやめるよう伝達。切符を持たない26歳の移民が列車長を激しく殴打し、車長は翌日に死亡。ドイツ鉄道の新方針：エスカレーションの「高いリスク」を示す乗客には近付かない事。これで犯罪者は無料で乗車。法を守る乗客は依然としてチェックされ罰金を取られる。これは孤立した事件ではない。2024年、ドイツの万引きによる損失は30億ユーロに達した。98%が未報告。小売店員は加害者が暴力的なため介入しないよう指示されている。一方、反移民政党AfDの支持率は、25～27%。政府の対応? 彼らを「反社会的勢力」に分類。2024年の調査によると、ドイツの検閲法に基づきFacebookで削除されたコンテンツの99.7%は、完全に合法的な発言だった。エネルギー? ドイツはエネルギー危機の最中に17基全ての原発を閉鎖した。その後、ロシアがガス供給を止めたため、20基以上の石炭火力発電所を再稼働。石炭採掘拡大のため村一つをブルドーザーで破壊。今ではフランスの原子力発電所から電力を輸入している。気候について世界を説教していた国が、中国よりも汚染された電力網を持っている。ドイツは信頼に基づくシステムを築いた。それから、それを尊重しない何百万人もの人々を受け入れた。今では法の執行の代わりに、他人に基準を下げるよう求めている。『最小公分母社会』へようこそ。🇩🇪 German train conductor beaten to death for asking migrant for ticket. Government's response? Tell conductors to stop checking tickets if someone looks dangerous.26-year-old migrant without a ticket beat the conductor so badly he died the next day. Deutsche Bahn's new policy:… pic.twitter.com/vQ7QjFwIOq— Mario Nawfal (@MarioNawfal) February 21, 2026ドイツ25年の経験を話します。移民は優良移民だけを。不良移民ではなくて。それか、移民を入れなくてもいいように、子育て、会社の思想の転換を図ってほしい。… https://t.co/Ale5UyeQfO— ドイツでナース (@ICUAnaNurseinB1) February 22, 2026 🇬🇧イギリスの街がゴミの山に沈んでいる。😱バーミンガムのハンズワースでは、住宅街に不法投棄されたタイヤや下着までもが数ヶ月放置される異常事態。「国内屈指の不潔な通り」と化しても、労働党主導の市議会は傍観を決め込み、有効な対策を講じていない。… pic.twitter.com/DbehcJcqM3— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 21, 2026 🇳🇱オランダの現状が想像以上に深刻。「富裕層」と「若者」のダブル流出が加速中。・株式や暗号資産など未実現キャピタルゲイン課税(36%！)を2028年から実施予定。オランダの数少ない富裕層が脱出。・移民による住宅難と生活苦、治安悪化で、20-30代の優秀な層も国外へ… pic.twitter.com/beL0Sqp1Bb— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 14, 2026🇫🇷内戦がヨーロッパを脅かしている。昨日、23歳のクエンティンは数十人の左翼過激派に殴り殺された。彼らは満足げだ。フランス国民は外国人と共産主義者に取って代わられつつある。フランスは破滅の運命にあり、遅くとも10年から15年以内に内戦に陥るだろう。… https://t.co/rhubUE7vDQ— Idarill (@Idarill_tweet) February 13, 2026スペインの極左政党『マス・マドリード』の報道官テシュ・シディは、移民による強盗の確率がスペイン国民によるそれより高い事を示す統計に対する反応として、心配する必要は無いと述べ、彼女の政党が"移民がまもなくスペイン人になる"よう取り組んでいると語った。「私達が(これから全ての移民に国籍を与える事になるので)、もうスペイン人からしか強盗されなくなります」と彼女は述べた。🇪🇸 Spain’s far-left Más Madrid spokesperson Tesh Sidi reacted to statistics indicating that the likelihood of being robbed by a migrant is higher than by a native Spaniard by saying there is no need for concern, as her party is working to ensure migrants soon become Spaniards.… https://t.co/lBLIIwNQeW pic.twitter.com/FYEkmUQXJY— Visegrád 24 (@visegrad24) February 11, 2026🇪🇸【スペイン：社会主義政権による「デジタル帰化」の衝撃】😱サンチェス政権が、130万人もの申請者に国籍を即付与するためのデジタルシステムを稼働。いわゆる「孫の法律」を隠れ蓑にした、なりふり構わぬ帰化加速策が波紋を広げています。野党が警告するこの政策の「裏側」： ⚠️… pic.twitter.com/KrbDd9LS1z— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 6, 2026 カナダは地球上で2番目に大きな国であり、人口規模(米国の10分の1)に対して、石油、天然ガス、水力発電、鉱物資源が無限のレベルで存在しています。ジャスティン・トルドーとマーク・カーニーがそれを酷く台無しにしたせいで、カナダは今や米アラバマ州よりも貧しくなっています。Canada is the 2nd largest country on Earth, with unlimited levels of oil, nat gas, hydro electricity and minerals relative to the size of their population (1/10 of USA).Justin Trudeau & Mark Carney have messed it up so badly that Canada is now poorer than Alabama. pic.twitter.com/vyUGK1aUP8— Wall Street Mav (@WallStreetMav) February 20, 20262015年以降のカナダの主要指標↓↓
2026.02.23
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Not lonely ...
Durakta oturan çocuğa önce patisiyle dokunan kedi, güvenli olduğunu anlayınca kucağına çıkıyor. pic.twitter.com/e5qXsEAgEC— Engelli Canlara Öncelik (@OncelikEngelli) October 16, 2025
2026.02.22
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赤沢亮正の「#マブダチ」は、今回も運良く難を逃れられるか…？
ジェフリー・エプスタインとの関係が発覚して以来、商務長官ハワード・ラトニック周辺に不穏な空気が漂い始めている。つい先日、9/11の同時多発テロで九死に一生を得た裏話をトランプ大統領に暴露されたのに続き、今度は家族のインサイダー疑惑が持ち上がった。経済産業大臣の赤沢亮正は、ラトニックと「#マブダチ」の仲らしいが、果たして彼は友の素性を何処まで知っているのか…。大スキャンダル速報：トランプ大統領の商務長官ハワード・ラトニックの家族が、父親が執筆したトランプの関税に逆張りで賭け、数億ドルの利益を上げた！※結論――これは次元が違うインサイダー取引であり、エプスタインとの関係について嘘をついた後のラトニックにとって、もう一つの大スキャンダルだ！※ラトニックの家族経営企業は、昨年の「解放の日」以後に、関税還付権を1ドル当たり20～30セントで買い占めていた。今回、最高裁がこれらの関税を無効とした事で、投資した100ドル毎にラトニックの息子達は3～5倍の利益を得たとされる。MAJOR SCANDAL BREAKING: President Trump's Commerce Sec. Howard Lutnick's Family Just Made BILLIONS By Betting Against Trump's Tariffs That Were Written By Their Father!Bottom Line— This Is Next-Level Insider Trading & Another Major Scandal For Lutnick After Lying About His… https://t.co/Y92i19NPDg pic.twitter.com/WgO4tgQtyk— Alex Jones (@RealAlexJones) February 20, 20261998年当時、エプスタインとラトニックはNYマンハッタンの隣人で、イースト71丁目の"9番"と"11番"に各々住んでいた。ラトニックはこの物件を、エプスタインと関連する信託から購入している。🇺🇸トランプ大統領："ハワード・ラトニック現商務長官は、9/11の日に初めて子どもを学校に送って死ななかった。奥さんが子どもを学校に連れて行くように強く5年間言っていたが、それをしていなかった。9/11のその日についに初めて学校に送っていったんだ。"ラトニック商務長官、苦笑い https://t.co/zprkXfIRLD pic.twitter.com/3MRnvIu5iX— ShortShort News (@ShortShort_News) February 19, 2026#ラトニック商務長官 とは、協議中に激しくやり合っても、交渉が始まる前と終わった後には必ず「俺たち #マブダチ だよな！」という思いを共有できる。#馬が合う https://t.co/ZVbBM9Ba1P— 赤沢りょうせい (@ryosei_akazawa) February 13, 2026
2026.02.21
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相変わらず、随分と辛辣な(しかし的確な)ご指摘で、恐れ入ります…(笑)
何故、日本の衰退は心理的なものであり、単に経済的なものではないのか：誰もが日本の経済停滞について語る—失われた数十年、影響力の縮小、衰退する産業。しかし、殆ど誰も触れないより深い層がある：日本の地政学的アイデンティティの危機は、中国への敵対心と切り離せない。中国が日本を脅かすからではない。中国が日本が80年間生きて来た心理的構造を打ち砕いたからだ。1. 日本はかつて、アジアがどのように機能するかを理解していると信じていた。現代日本の国民的思考の枠組みは、一つの物語の上に築かれている：• 米国が我々を打ち負かした。• 米国が我々を再建した。• 米国が我々を守る。• 西側は我々を「文明化したアジア人」、名誉ある白人国家として受け入れる。日本はこの階層を内面化し、そして同じ論理を中国に投影した。日本は3,500万人の中国人を虐殺した。731部隊を運営した。女性を性的奴隷として使った。しかし、東京は常に信じていた：「私はより裕福で、より進んでいて、より良い評判を持っている。だから中国も、米国の支配下で私が乗り越えたように『乗り越える』べきだ」日本は、支配が服従を生むと信じていた。何故なら、それが米国に対する日本の振る舞いだったからだ。2. 中国が弱かった時、日本は沈黙を受容と勘違いした。何十年もの間、中国は国際的に反撃する力を持たなかった。日本はこれを次のように解釈した：• 「中国が我々の物語を受け入れた」• 「中国は我々に直面する勇気がない」• 「戦争は終わった――我々が道徳的主張に勝った」これは決して和解ではない、単なる力の幻想に過ぎない。日本は信じて快適になった：「中国が誰かに頭を下げなければならないなら、それは私に頭を下げるべきだ。ちょうど私が米国に頭を下げたように」3. それから中国が台頭した――そして日本の世界観全体が崩壊した。中国はただ成長しただけではない。中国は国家力のあらゆる柱で日本を追い抜いた：• GDP• 製造業• 技術• 外交• 軍事• グローバルな影響力中国は今や、米国そのものと競争している。日本が歴史的に模倣して来た、正にその帝国と。そして、ここで心理的な断裂が始まる：日本は感情的に処理できない――中国が米国と同じレベルに立つ世界を。何故なら、日本の内部階層では：• 米国が主人。• 日本が弟子。• 中国は両者の下にいる筈だ。しかし突然…「米国の生徒」が「日本の犠牲者」が、力と威信の両方で彼らを追い抜くのを目撃する。多くの日本人ナショナリストにとって、これは実存的な侮辱のように感じられる：「私の主人と同じレベルまで中国が台頭するとは何事か？ 私が定義される階層を中国が消し去るとは何事か？」だから憎悪が激化する。単なる政治的憎悪ではない――実存的な憎悪。4. そして皮肉な事に？ 中国は日本に跪くよう求めた事はない。中国は、日本に歴史に向き合うよう求めただけだ。しかし、日本にとって、歴史を認める事は優位性の喪失を認める事を意味する。だから代わりに、恨みが育つ。そして、日本の地政学的関連性が、更に急速に縮小する。5. 日本の経済的衰退は、この心理的停滞と切り離せない。・中国が完全な産業エコシステムを構築している間、日本はノスタルジアと西側の承認にしがみついた。・中国が革新し、建設し、規模を拡大している間、日本は中国を「その位置」に留める事に執着した。日本の衰退は、単に経済的なものではない。それは、アジアを定義しなくなった世界を受け入れる事を拒否しているのだ。🇯🇵 Why Japan’s Decline Is Psychological, Not Just EconomicEveryone talks about Japan’s economic stagnation — lost decades, shrinking influence, declining industries.But there’s a deeper layer almost nobody touches:Japan’s geopolitical identity crisis is inseparable from its… https://t.co/nk1GWhaAmp pic.twitter.com/nDppdGxgu3— 𝘊𝘰𝘳𝘳𝘪𝘯𝘦 (@OopsGuess) February 19, 2026詳細な分析が、日本の主要新聞に顕著なイデオロギー的偏りを暴露しました。研究者のFuka Takumi氏は、朝日新聞が日本共産党員212人を雇用しており、毎日新聞が151人、日経が131人――3紙合わせてほぼ500人に上ると報告しました。対照的に、保守派の産経新聞は僅か2人です。この結果は、こうした集中が記事の選択、枠組み、編集決定に影響を与えている事を示唆しており、批評家達はこれが中国や北朝鮮からの安全保障脅威を軽視し、日本の防衛政策への批判を頻繁に強調するような、協調的な報道を生み出していると主張しています。これらの数字は、日本におけるメディア偏向についての長年の議論から浮上したものです。主要な全国紙は、戦後期以来、反軍国主義と平和主義の伝統が編集文化に根付いている影響で、進歩的な傾向を示して来ました。保守派の観察者達は長年、これが特定の地政学的見解に沿った選択的な報道を生み出していると主張して来ました。これらの数字は、体系的な不均衡の証拠としてオンライン上で広く拡散されていますが、主流メディアの報道では未検証のままであり、報道の多様性と客観性に関する広範な議論の一部です。社会はこの問題に注意を払うべきです。何故なら、メディアは国家安全保障、外交政策、国内問題に関する国民の理解を形成する中心的な役割を果たすからです。支配的なメディアがこうした不均衡なイデオロギー的代表性を示すとき、それは脅威の認識と議論の仕方に影響を及ぼし、国民が利用可能な視点の範囲を潜在的に狭める可能性があります。複雑な地域的課題に直面する民主主義において、バランスの取れた透明な報道は、情報に基づく意思決定に不可欠です。主要新聞がこうした明らかな人員配置の格差を示す時、それは重要な地政学的問題の客観的な報道を損なうのでしょうか、それとも単に日本ジャーナリズムのより深い歴史的・文化的要因を反映しているのでしょうか？A detailed analysis has exposed a significant ideological skew in Japan's leading newspapers.Researcher Fuka Takumi reported that Asahi Shimbun employs 212 members of the Japanese Communist Party, Mainichi Shimbun 151, and Nikkei 131—totaling nearly 500 across the three… pic.twitter.com/9wxgUYjmpq— The Monarch Report (@monarchreport25) February 15, 2026
2026.02.20
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こんな嘘を報道しておいて「信じてくれ」だと…？
偽情報、８割を「事実」と誤認識 情報源「テレビ」が最多―衆院選で東洋大調査 https://t.co/kteTTosWVY— 時事ドットコム（時事通信ニュース） (@jijicom) February 17, 2026「ロシア軍が、ウクライナの占領地域で人間狩りをしている」という読売新聞のフェイクニュースについて記事を書いていたら、実にタイムリーな情報が入って来た。内容が少し薄いと感じて、更新を1日遅らせたのが功を奏した(笑)。衆議院選挙で偽情報に接した経路は、テレビが最多の32.7%で、続くニュースサイト・アプリが22.7%、SNSは20.0%と最も低かったらしい。誤認識率はいずれも7割超だったが、その中でもテレビが84.9%と最も高かった事が判明している。(友人・家族との会話…82.4%、ニュースサイト・アプリ…80.3%)まあ、何でも直ぐ鵜呑みにして騙される日本国民にも問題はあるが、そもそも常日頃から偽情報を垂れ流し、それに関して訂正も謝罪もせず、ジャーナリストとしての責務を果たそうとしないマスコミが全ての元凶である事は、疑いようのない事実だ。つい最近も、英BBCがトランプ大統領から訴訟を起こされて話題になったばかりだが、日本も二の舞になりたいのか。それとも、どうせ廃刊・倒産する位ならと、自棄糞(やけくそ)になっているのか(笑)。(米有力紙『ワシントン・ポスト』も今月、従業員の3分の1を人員削減する憂き目に遭ったばかりだ)オールドメディアを通り越して、もはや老害メディアである。政府の方針に従ってウクライナ支持なのは百歩譲って理解するとしても、当事国でもない日本のメディアが(現地取材をしているにも拘わらず…)、こうも堂々とフェイクニュースを報道している事に呆れ果てる。しかも、ウクライナの敗戦がほぼ決定的なこの期に及んでだ。これでは「鬼畜米英」「一億玉砕」と国民を煽っていた80年前と、何一つ変わらないではないか。これで「信じてくれ」とは、片腹痛い。せめて海外情報に関しては、メディアは中立性を保って報道すべきだ。スペインのLiu記者Liu Sivayaさんによるドンバス現地での取材「西側メディアは、ロシアは街を破壊し、市民を脅迫してると嘘をついてる。 実際は、ロシアは破壊されたマリウポリの街全体を再建している。水、電気が通り、ネットも使える。バスも運行してる。通りには兵士の姿はない」 pic.twitter.com/UgAD5LhUew— Monmi🌳 (@Monmi0614) February 11, 2026🇺🇸Apple Newsの「右派メディア記事ゼロ」が意味する、民主主義の危機。【腐ったリンゴ🍎】選挙を戦う上で最も困難なのは、敵対候補ではなく、情報を独占するプラットフォームです。 メディア・リサーチ・センターが暴いたApple News記事の異常な偏向「620 vs… pic.twitter.com/eCnRMLQqB8— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 12, 2026日本のオールドメディアのトランプ報道錯乱。その実態をワシントンから検証する。事実ではないことを事実であるかのように歪曲報道する。まずは日本経済新聞の実例から。https://t.co/ORiq8PhOn2 pic.twitter.com/ncC8JQM4Le— KOMORI Yoshihisa 古森義久 (@KomoriYoshihisa) February 18, 2026露軍が「人間狩り」、子供も女性も老人も殺人ドローンで狙い撃ち…「故郷を無人地帯にして奪おうとしている」https://t.co/bAstZdWFwz#国際— 読売新聞オンライン (@Yomiuri_Online) February 18, 2026
2026.02.20
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大人が何を与えるかによって、子供の将来は左右される…
これは、インドのナレンドラ・モディ首相と会談した会議でのイーロン・マスクの息子の写真です。世界一の富豪の子供が、子供達の集中力を奪うような電話もiPadも、他の娯楽用の電子機器も一切持っていない事に注目して下さい。代わりに、当時8歳の少年はアーサー・T・ベンジャミンとマイケル・シャーマー著の『Secrets of Mental Math』を読み、兄弟は別の本を持っていました。これが『金持ち父さん 貧乏父さん』の秘密です。世界で最も裕福な男性は、子供達に数学と数字を教えていますが、あなたの子供はスマホやiPadを持ち、Netflixを見た後には別のデバイスでビデオゲームを遊んでいます。iPadとiPhoneの生みの親であるスティーブ・ジョブズは、自分の子供達にこれらのデバイスを使わせませんでした。彼は代わりに本を与え、読書のために報酬まで支払いました。ぜひファクトチェックして下さい。一方で、あなたは子供達にデジタル機器を必要以上に与えています。マーク・ザッカーバーグは、家にテレビが一切無い事で有名です。一台もありません。その理由は、それが妻や子供達、そして自身の読書を妨げるからです。この3人のテック億万長者創業者に共通する点を考えてみて下さい。彼らの子供達は読書家です。あなたが子供達に勉学を愛するよう教えなければ、彼らは稼げない大人に育ちます。リーダーシップを発揮する子供達は、リーダーシップを発揮する大人に育ちます。幼少期の心の拡大は、書籍が提供するものを適用できれば、大人になってからの富の増加に繋がります。因みに、子供達の服装のシンプルさにも注目して下さい。それは、昨年アルハジ・アリコ・ダンゴテ(＝ナイジェリア出身の「アフリカ一の富豪」として知られる大実業家)と時間を過ごした後で出会った彼の子供達が、いかに父親のビジネスに順応したかを思い出させます。これについて考えてみて下さい。そして、子供の人生に良い変化をもたらす事を検討して下さい。This is a photo of Elon Musk's son at a meeting where his father met with the Indian Prime Minister, Narendra Modi. Notice that this child of the richest man in the world carries no phone, no iPad, or any other electronic gadget that entertains, while stealing children's… pic.twitter.com/PbaRtOl7i7— Reno Omokri (@renoomokri) February 17, 2026スウェーデンは、印刷された教科書を教室に再び取り戻すために、1億1000万ドル以上を投資しています。長年に亘りデジタル学習を推進してきたスウェーデン政府は、学校でのスクリーン使用を減らし、紙の書籍に再び焦点を当てています。過去10年間、多くの学校が教科書をノートパソコンやタブレットに置き換え、授業、宿題、成績評価、保護者との連絡をほぼ完全にオンラインに移行しました。この期間、生徒の学力は低下しました。OECDの国際学力調査(PISA)等の国際的な評価結果では、読解力、数学、科学の成績が低下し、学習におけるスクリーンの役割を見直す契機となりました。研究によると、デジタル画面での読書は、特に若い生徒にとって紙での読書よりも多くの精神的労力を必要とする事が分かっています。更に画面は多くの気が散る要因をもたらし、過度なデジタル利用が理解力や記憶の定着を低下させるとする研究もあります。これを受けて、スウェーデンは2023年に6000万ユーロを印刷教科書の復活に割り当て、更に2025年までに4400万ユーロを追加で計画しています。目的は、全生徒が教科毎に紙の教科書を持てるようにする事です。当局は、デジタル機器が学校から排除される訳ではなく、より補助的なツールとして位置付け直されていると強調します。印刷された書籍は、主に読解を中心とした基礎学習において優先されています。スウェーデンは依然として高度に技術が進んだ国ですが、この政策転換は、世界的に広がる議論を反映しています。「より多くの技術が自動的に優れた教育に繋がるのか？」という議論です。Sweden is investing more than $110 million to bring printed textbooks back into classrooms.After years of pushing digital learning, the Swedish government is reducing screen use in schools and renewing its focus on physical books. Over the past decade, many schools replaced… pic.twitter.com/kmRcvtR26B— Science girl (@sciencegirl) February 17, 2026ジョコビッチは自分の子ども達にスマホを持たせてないらしい。学校で持っていないのは自分たちだけだと不満を言うが、必ずしも群れに同調する必要はない、と。たいした信念だ。非難されながらワクチンも拒否したし。… https://t.co/U4YijLOKGF— 鈴木敏仁 (@bingsuzuki) January 29, 2026仕事の合間に、床で寝る世界一の富豪↓↓
2026.02.18
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Before thinking about anything, you have to learn how to think — that is "REASON"...
僕は以前、日本人を「コンセントの抜けた冷蔵庫」に例えた事があったが、電源を入れるとはこの「メタ認知」を身に付ける事と換言しても良いだろう。そして、それこそが「理性」や「知性」を身に付けるという事でもある。これが出来ない相手との議論は、正に犬や猫に話し掛けているのと同じで、不毛でしかない。「それでも良いと思っている人達と、私は口をきく気にもなれなくなっているのである」(三島由紀夫)だから、僕はいつも孤独だ…(笑)。最高の知性ってIQでも記憶力でも処理速度でもなくて、脳科学者によれば「メタ認知」なんです。自分の思考そのものを眺める能力のことですね。反射で怒ったり、条件反射で言い返したり、オートパイロットで動くのではなく今、何を考えているのかをリアルタイムで観察する力。… pic.twitter.com/EbVUTDLtu7— トッポ (@w2skwn3) February 17, 2026現代という時代は、あまりにも速く流れている。情報は次々に押し寄せ、私たちは「考える」よりも「反応する」ことを強いられている。その速さの中で、思考はどこまで深く根を下ろせるだろうか。数学者の岡潔は説く。「静けさが思考の本質を育てる」 pic.twitter.com/26ahZVzkXa— あいひん (@BABYLONBU5TER) November 4, 2025
2026.02.18
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カナダに潜む、もう一つの深い闇…
カナダ、「貧困家庭」の新生児の安楽死を開始。介護に疲れた夫が妻の安楽死を依頼し、 妻の意に反して、病院はその日の内に執行した。🇨🇦 Canadian medical system kills woman against her will!Her husband asked to euthanize his wife, cause he didn’t want to care for her anymore … the hospital did THE SAME DAY.Medical Assistance in Dying (MAID) is becoming what we predicted it will become.📝 Report: “Mrs B… pic.twitter.com/mGf5qWpbi3— Lord Bebo (@MyLordBebo) January 24, 2026貧困層、障害者、慢性疾患患者、うつ病や自閉症に苦しむ人々、更には子供やPTSDの支援を求める退役軍人までもが、政府によって安楽死させられている。(2016年以来、トルドー政権による『MAiD』プログラムの下で、約9万人が安楽死を受けている)Canada is once again facing outrage over its rapidly expanding euthanasia regime, as powerful advocacy groups are now pressuring the federal government to open the door to euthanizing children.The move comes even as Canada already runs one of the most permissive “assisted… pic.twitter.com/1Eu3bzlj63— “Sudden And Unexpected” (@toobaffled) November 16, 2025🇨🇦安楽死制度が臓器提供のサプライチェーンに？！‘‘カナダが一線を越えた。これまで倫理的に不可能と思われてきた、死そのものから生命を収穫する行為だ。… pic.twitter.com/MmPKUVusvO— ShortShort News (@ShortShort_News) October 15, 2025
2026.02.16
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実は、欧州よりもカナダの方がヤバい…？
トランプ政権への反発が強まる中、欧州諸国が中国側に傾倒している事は、このブログでも度々紹介して来たが、それ以上に深刻な状況にあるのは、どうやらカナダのようだ。最近発表された衝撃的な報告書によると、現在、中国はカナダに176人の外交官を置き(米国は195人）、更に575以上の統一戦線関連組織が活動している(米国は967)らしい。人口比率が米国の8分の1、貿易規模は9分の1しかないカナダにおいて、この数字は異常だ。それでなくとも移民の急増、経済の衰退、食料品価格の高騰、医療崩壊、アルバータ州の分離独立運動と、カナダには国内問題が山積している。その殆どは、トルドー政権から続くリベラル政策の失敗に原因があるのだが、現首相のマーク・カーニーにそれを改める気配は全く無い。昨年4月、彼は「7月までにトランプと合意を纏め、年間50万戸の住宅を建て、食料品の価格を下げるつもりだ」と訴えて選挙に勝利した。しかし、今年2月迄にトランプとの合意は無く、補助金付き住宅は僅かに9戸が“完成間近”で、食品インフレ率が6.2％の状況で、彼は「8000ヶ所のEV充電ステーションを建てるつもりだ」と宣言した。そして先日は、国民から懸念の声が上がる中、政府は中国との渡航30日間のビザ免除を発表した。(その一方で、カナダ政府は中国への渡航を「高い注意を払うように」と勧告している…笑)因みに、カーニーの自宅は米国にあり、妻と4人の子供はそこで暮らしており、 彼のポートフォリオ(資産)の約91%は米国にある。そんな人間が、カナダ国民に向かって「米国に依存せず、カナダの商品を買おう」と言うのだ。これを欺瞞と呼ばずして、何と呼べば良いのか。それでも、トランプ政権への強硬姿勢がリベラル派から評価されているのか、カーニー率いる自由党への支持率は依然として高く、対立する保守党と人気を二分している。これまで僕は、欧州の崩壊ばかり言及して来たが、実際はカナダの崩壊の方が早いかも知れない。カナダ国民の愛国心が勝るか、中国共産党やグローバリズム勢力の策略が勝るか、予断を許さない状況だ。トランプと揉めている場合ではない。主要報告書：カナダ国内でCCP(中国共産党)と関連する575の組織が活動している事が判明。これらの組織は、政治に影響を与えている。彼女は、同様の事がアメリカ合衆国でも起きていると指摘している。「私の研究は、中国共産党(CCP)が『海外統一戦線工作』と呼ぶ手法を通じて、民主主義社会にどのように影響力を構築しているかを扱っています。統一戦線とは、党が武力を使わずに支配と影響力を拡大するために用いる武器です。党はこのシステムを利用して、政治的・社会的・経済的な環境を、党の目標である世界の支配的強国になる事に奉仕する形で作り変えています。党は、開放された社会の中に、個人と組織からなるグローバルなネットワークを構築してきました。カナダだけで少なくとも575の統一戦線関連組織が存在し、調査対象4カ国の中で2番目に大きなネットワークであり、人口当たりでは最も高い密度となっています。統一戦線工作の多くは、個人的な関係、中国への招待、名誉職、特権的なアクセスといった非公式な繋がりを通じて行われています。そのため、限られた時間とリソースの中でカナダで確認された約600の統一戦線関連組織は、実際には水面下で静かに活動している遥かに巨大なシステムの、目に見えるほんの一層に過ぎません。カナダは、中国共産党にとって重要な国です。何故なら強固な制度、活発な市民社会、そして大規模な華人コミュニティが存在するからです。党にとって、カナダのような国々の思考、ネットワーク、意思決定に影響を与える事ができれば、対立する必要はありません。代わりに融和と譲歩を得る事ができるのです。そのためカナダは、アメリカ合衆国と共に、海外統一戦線工作が積極的に展開されている主要な環境の一つとなっています」Major Report finds 575 CCP linked organizations operating in CanadaThe organizations are influencing politicsShe says she’s finding this same thing is also happening in the United States“My research looks at how the Chinese Communist Party or the CCP built influence in… pic.twitter.com/rvAQdIbuSg— Wall Street Apes (@WallStreetApes) February 14, 2026Beijing's Hidden Army: How 2,294 United Front Cells Advance China's Interests in Four Leading Democracies https://t.co/w5WOm9A06q— Sam Cooper (@scoopercooper) February 11, 2026カナダ首相は、言論の自由を掲げる米国のプラットフォームを禁止すべきだと述べました。カナダ国民が自国への侵略、多文化主義、そして危険なイデオロギーに対する懸念を表明している中で、首相は彼らを検閲しようとしています。これは共産主義です。政府の過剰介入と乱用です。Canadian PM says that American platforms that have Free Speech must be banned.Now that Canadians are expressing their concerns about the invasion of their nation, multiculturalism & dangerous ideology, the PM is trying to censor them.This is COMMUNISM.This is Government… pic.twitter.com/UWDoCv4Z7i— Lozzy B 🇦🇺𝕏 (@TruthFairy131) February 16, 2026世論調査：「もし今、選挙が実施されたら、どの政党に投票しますか？」マーク・カーニーは成功している。彼はカナダを破産させ、世界経済フォーラムと中国に乗っ取られるような状況に追い込む事に成功している。アメリカ合衆国大統領として、私はダボス会議の人々のような共産主義的で権威主義的な独裁政権が隣国を統治する事を決して許さない。私の任期中は、そんな事は起こらないだろう。
2026.02.16
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They were right all along ...
『ホーム・アローン』や『リッチー・リッチ』等の映画に出演した有名な俳優で、ミュージシャンでもあるマコーレ・カルキン：「マイケル・ジャクソンは、ジェフリー・エプスタインが子供達を島に連れて行くのを防いでいました。彼自身もその子供の内の1人でした。エプスタインが私を一緒に島に連れて行こうとした時、マイケルが介入してくれて、僕達をネバーランド・ランチに連れて行ってくれたんです」Evde Tek Başına ve Richie Rich filmlerinde de rol alan ünlü oyuncu ve müzisyen Macaulay Culkin:-"Michael Jackson çocukları Jeffrey Epstein'ın adaya götürmesinden koruyordu.Kendisi de o çocuklardan biriydi.Epstein, beni de kendisiyle birlikte adaya götürmeye çalıştığında… https://t.co/SgH1tIviDS pic.twitter.com/U6QpTfhHg6— Bekir Tiryakii 🇹🇷 (@BekirTiryakii) February 12, 20261992年、シネイド・オコナーは小児性愛者のネットワークとその保護者達を非難しました。彼女自身が被害者であり、抗議の意を込めてヨハネ・パウロ2世の写真を破り捨てた事で、彼女のキャリアは終わりを迎えました。現在、ヨハネ・パウロ2世がエプスタインに祝福を与える写真が広まっています。彼女はずっと正しかったのです。In 1992, Sinéad O'Connor denounced a network of pedophiles and their protectors. She was a victim herself, and in protest she tore up a photo of John Paul II, which ended her career. Now a photo is circulating of John Paul II giving Epstein his blessing. She was right all along.… pic.twitter.com/2MXVy65HON— Paul White Gold Eagle (@PaulGoldEagle) February 12, 2026カート・コバーンが、子供達が彼の家の直ぐ目の前にある島でレイプされていると語る：「彼女の話、知ってるよね？ 彼女は女優で… 冷たい人だったよ、ハリウッドを嫌ってて、公にそう言ってた。15歳の時、シアトルで『God Is Dead』ってコンテストに勝って、共産主義者だって非難されたんだ。ニューヨークに行って、共産党と繋がりのある演劇グループに入った。シアトルの判事とハリウッドの人達が関わった陰謀が、彼女の人生を目茶苦茶にしたんだ。彼女は精神科病院に収容されて、ロボトミー手術をされて、ヴァション島で毎晩レイプされた。彼女は一人で死んだよ。こんな虐待をしてた連中が今でもここで快適に暮らしてるなんて、怖いよ」Kurt Cobain saying that children were being raped on the island right in front of his house.KURT COBAIN: "You know her story, right? She was an actress who… She was a cold person, she hated Hollywood and said it publicly.""At 15 years old, she won a contest in Seattle called… pic.twitter.com/zaFJOelGhO— Illuminati Coin (@naticoineth) February 15, 2026アヴィーチー、チェスター・ベニントン、アンソニー・ボーディン、クリス・コーネルが、蔓延する小児性愛や人身売買に関するドキュメンタリー『THE SILENT CHILDREN』の制作中に自殺したというのは、興味深い事ではないでしょうか...？🇺🇸【歴史的瞬間】ついにCNNが敗北を認めました。あのCNNが「トランプは2006年、エプスタインへの捜査が公になった直後に警察へ感謝の電話をしていた」と報道。20年間、彼が「共犯者」であるかのように印象操作を続けてきたメディアの嘘が、自分たちが公開を求めた文書によって粉砕されました。… pic.twitter.com/h8ioutbrDI— Elise Vanessa (@ev0123456789) February 11, 2026
2026.02.15
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どちらに転んでも、国民は振り回される…？
アルゼンチンのハビエル・ミレイ大統領が打ち出した労働改革案が、物議を醸している。政府はこれらの政策が投資を刺激し、正式な雇用を生み出すと主張しているが、国民の間では雇用の不安定化と労働者の権利の大幅な喪失に繋がるのではないかとの懸念が広がっている。(「給与を支払う代わりに、住居と食事を提供する」といった項目もあるようだ)首都ブエノスアイレスでは、抗議デモに数千人が参加し、警察と衝突。報道によると数百人の市民が負傷、少なくとも50人が逮捕されたという。提示された労働条件だけ見ると、経済のために国民の生活を犠牲にしていると受け取られても致し方ない内容だが、どうなのだろうか？確かにミレイ政権は、その大胆な政策で貧困率を約42%から31.6%へ、2023年に年率211%だったインフレ率を2026年1月までに32.4%へ低下させる等、一定の成果を上げている。それを受けて、昨年10月末に行われた中間選挙でも、ミレイ率いる与党が圧勝した。しかし同時に、彼の背後には常に米国ウォール街の影がちらつき、米国の傀儡政権との批判も根強い。彼が国民の味方なのか敵なのか、アルゼンチンの救世主なのか破壊者なのか、答えはまだ出ない。そして、トランプ大統領から気に入られ、先日の選挙でも大勝し、金融市場に活況の兆しが見られる等、此処までミレイと同じ道を辿っている高市政権も、これから真価(本性？)が問われる事になる。彼女がどんな政策を打ち出すのか、見守りたい。アルゼンチンでミレイの労働改革が可決。- 1日12時間労働- 残業は無給- 試用期間は1年- 病欠は賃金の50％しか支給せず- 退職金の減額- ストライキの制限- 休暇の分割- 「生産性」に応じた変動給これがミレイ流の「自由」。 pic.twitter.com/wTDi5GoYB5— Miguel Hirota (@mig76fk) February 12, 2026🇦🇷 In Buenos Aires, Argentina, demonstrators flooded the streets to protest labour reforms that will restrict the right to strike & roll back employment benefits Police responded with tear gas, rubber bullets & water cannons pic.twitter.com/R0FZZ2rrGw— Lord Bebo (@MyLordBebo) February 13, 2026ミレイ政権の経済担当は、全員がJPモルガン出身。市場は、高市に賭けている。高市早苗の決定的な選挙勝利を受け、日本株式市場は急騰し、投資家が政治的安定と明確な成長促進アジェンダを歓迎した。日経225は過去最高値を更新し、数年ぶりの強い上昇を記録し、減税、投資増加、そして「責任ある」拡大財政政策への期待が牽引した。グローバル市場も肯定的に反応し、日本が地域の上昇をリードする中、海外投資家が日本株に資金を注ぎ込んだ。アナリストらは、株価が彼女のリーダーシップが企業利益、賃金、長期的な経済勢いを高めるとの楽観を明確に反映していると指摘した。主要ポイント：▪市場急騰⇒高市早苗の決定的勝利後、日本株は急騰し、投資家の強い信頼を示した。▪過去最高の指数上昇⇒日経225は過去最高値を更新し、数年ぶりの強いラリーを記録した。▪海外資金流入⇒海外投資家は政治的安定と明確な成長促進の委任を理由に買いを増やした。▪成長促進政策への信頼⇒市場は税制緩和、高い投資、そして「責任ある」刺激策が企業利益と賃金を押し上げると期待している。▪不確実性より安定⇒強い委任は政策の停滞を減らし、企業に明確さと信頼を与える。▪円と債券は株に次ぐ⇒債券と円には慎重論があったが、株価は明確に楽観を反映した。▪投資家の判断⇒市場は高市のリーダーシップが日本経済を強化すると賭けている。市場は高市の勝利が日本経済に成長、明確さ、信頼をもたらすと見込んでいる。🚨🇺🇲🇯🇵 Markets Are Betting On TakaichiJapan’s stock market SURGED sharply following Sanae Takaichi’s decisive election victory, as investors welcomed political stability and a clear pro-growth agenda. The Nikkei 225 jumped to record highs, posting one of its strongest gains… pic.twitter.com/9CB8Ms1by5— Christopher Kostic (@ShineShadowNews) February 13, 2026
2026.02.14
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人類は、2027年まで生き延びる事ができるか…
米国の小説家レイ・ブラッドベリのSF小説『火星年代記』に収録された短編「優しく雨ぞ降りしきる」を原作とした、1984年に旧ソ連で製作されたアニメーション映画。何処までも暗く、不気味で、絶望的な未来を描いた本作の舞台は、2026年12月31日。まるで現在の世界情勢を予見したかのような内容に、身の毛もよだつ。そして、そんなディストピア的環境でも、普段通り淡々と日課をこなすAIロボット。こんな終末が訪れない事を祈る…。日本語字幕あり。
2026.02.12
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本気で中国と喧嘩するつもりなら、日本は先ずこれ位の技術力を国内で復活させないと…(とても勝てる気がしねェ…笑)
『Seedance』というブッ飛んだ動画生成ツールは、中国版TikTokの親会社として知られるByteDance社によって作られました。中国はAI戦争で一歩先に進みました…今度は米国の番です。🇨🇳 This crazy video generation tool called Seedance is made by ByteDance, better known as the parent company of Chinese TikTok.China just pushed one step further in the AI wars… now the ball is in the US court. pic.twitter.com/6TLQgJ1BWE— Lord Bebo (@MyLordBebo) February 12, 2026中国、レンタル用のパーティーロボット！Agibot社が、大規模パーティーや結婚式用に、ロボットによるダンスと歌のコンサートを、約145ドルで1時間半のプログラムで提供します。未来はここに…。🇨🇳 Party robots for hire!The company Agibot offers concerts, big a parties or weddings with dances and songs performed by robots for about $145 for a 1.5-hour program.The future is here … pic.twitter.com/NroLLgtiwr— Lord Bebo (@MyLordBebo) February 11, 2026「花火の里」として知られる中国湖南省瀏陽市で、AI搭載ドローン1万6000機が「ドローン花火」を演出。編隊飛行の機数で世界記録を更新。pic.twitter.com/uekT2dAlj6— ShortShort News (@ShortShort_News) November 6, 2025 日本から中国へ：「あなた方に対して使用できる武器を製造するための部品を売って下さい」北京の規則では、その製品は平和目的のみにしか使用を許されていません
2026.02.12
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次は、朝鮮半島か…？
誤情報かと思ったら、本当だった。トランプ大統領の次男エリック・トランプが、韓国を訪問中と報じられている。表向きはビジネスの視察らしいが、韓国は6月に統一地方選挙を控えており、更に、先日の衆議院選挙で親米・反中の高市政権が大勝した事もあり、トランプの親族の訪韓は様々な憶測を呼んでいるようだ。そんな中、北朝鮮からは「金正恩の娘が後継者に内定した」との情報が入って来た。若者の間で反中デモが活発化する韓国と、若き後継者が誕生しそうな予感の北朝鮮。日本の次は、朝鮮半島で何か大きな政変が起きるかも知れない…。俺達も直ぐに追い付くよ、兄弟…。우리도 곧 따라갈게 형들.... pic.twitter.com/Hx4Iv4z9yX— JohnX (@hyeony24789) February 9, 2026 【「金正恩氏娘、後継者に内定」と韓国情報機関】韓国・国家情報院（NIS）は、北朝鮮の金正恩国務委員長の娘ジュエ氏が、後継者に指名される段階に入っていると分析している。韓国の聯合ニュースが議会議員の話として報じた。… pic.twitter.com/OSUhqaX6PH— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 12, 2026 ベネズエラにおけるマドゥロ氏の運命は、北朝鮮の核への決意を強固にする：これは、核兵器を持たず、米国にとって厄介者と見なされる指導者は、最終的に米国の介入の犠牲になるという北朝鮮の信念を裏付けるものである「だから、パパは核兵器を造ったんだよ…」
2026.02.12
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カート・コバーンは自殺ではないのか…？
新しい法医学分析が、カート・コバーンの1994年の死は自殺ではなく殺人だと主張。2026年が始まって僅か2ヶ月で、何とも驚くべき展開です。国際法科学ジャーナルの査読付き論文が、コバーンの死に関する公式見解に異議を唱えています。法医学専門家のブライアン・バーネット氏が、検死と犯罪現場の証拠を検証しました。3日間の分析後の彼の結論：「これは殺人だ」発見された内容：・ヘロイン過剰摂取による酸素欠乏に一致する臓器損傷で、即死の銃撃死ではない。・頭部へのショットガン発砲にも拘わらず、異様に綺麗な手。・不可能な場所で発見された薬莢。・注射器にキャップをしたヘロインキットが、整然と整理されている。・身体が移動された事を示唆するシャツの血痕。・遺書？ 研究者によると、上部はバンドを辞める事について書かれている。最後の4行は異なる筆跡で書かれたように見える。シアトル警察と検死官は、共に事件の再捜査を拒否。研究者達は逮捕を求めている訳ではない。ただ透明性を求めている：「我々が間違っているなら、それを証明して欲しい」出典: Daily Mail🚨🇺🇸 NEW FORENSIC ANALYSIS CLAIMS KURT COBAIN'S 1994 DEATH WAS HOMICIDE, NOT SUICIDEJust two months into 2026 and here we are with quite the surprise.A peer-reviewed paper in the International Journal of Forensic Science is challenging the official ruling on Cobain's death.… pic.twitter.com/sn6rriGUos— Mario Nawfal (@MarioNawfal) February 11, 2026研究チームは、シアトル警察と検視局に調査結果を提出し(2025年後半頃)、捜査の再開と殺人事件または未確定事件への再分類を促しました。しかし、当局は繰り返し次のように述べています。・再捜査を正当化する説得力のある新たな証拠はありません・事件は自殺として解決済みです・当局は真に新たな証拠レベルの証拠を引き続き求めていますが、今回はその基準を満たしていません
2026.02.11
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京都大学の准教授2人(浜崎洋介、パスカル・ロッタ)が考察する、高市政権下での日本の未来と課題…
こちらは、バブル経済の前後で何が起きたかを、よりマクロ的視点で解説してくれている動画。浜崎洋介の解説と併せて聴くと、今の日本人が陥っている罠の正体をより明確に理解できる筈だ。これから脱却しなければ、日本の復活は永遠に無い。(要字幕)これが、日本が推進して来たグローバル社会の正体と仕組み↓↓
2026.02.10
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一応、衆議院選挙を振り返ってみる…
昨日、投開票が行われた衆議院選は、自民党が316議席(+118)を獲得して歴史的な勝利を収めた。或いは、118議席を失い49議席に終わった中道改革連合の大敗、という表現の方が相応しいか。公明党出身の議員24名が全員再選したのに対して、元・立憲民主党議員の再選率は僅か15%だったとか。正に「使い捨て」の惨状だ。(旧立民：148→21 旧公明：24→28)参政党は15議席(+13)となったものの、「チームみらい」というサークルのような政党が11議席も獲得した事を踏まえると、決して勝利とは呼べない結果だ。やはり、「親米・嫌中」という単純明快なメッセージの前では、「反グローバリズム」はまだまだ日本人には馴染みが薄いのだろう。この辺りをどうやって浸透させて行くかが、今後の課題となる。政権への道程は長い。日本保守党は、自民党が保守回帰した煽りを受けて、存在感を一気に失った。一方、特に何の争点も無かった維新の会や国民民主党は、可もなく不可もなくの結果となった。換言すれば、これが両党の地力という事だ。さて、大勝した高市政権ではあるが、世界情勢の視点から日本を眺め、高市本人に関しても「トランプ大統領に気に入られている」という一点でしか評価していない僕としては(失礼…笑)、現時点で期待すべき事は特に何も無い。正直、自民党の党内改革は彼女には無理だ。だとすれば、トランプ政権との連携の中で、それを模索して行く以外に方法は無い。それだけの賢さと強(したた)かさが、彼女にあるか。それでも今回、遂に「Sanae」と名前で呼んでもらえた事は(笑)、トランプの高市に対する信頼の証でもあるので、希望は捨てずにおきたい。まあ、先ずはお手並み拝見と行こう。政治家の言葉ほど、軽いものは無いからね…(笑)。本日の非常に重要な投票における地滑り的な勝利を、高市早苗首相と彼女の連合にお祝い申し上げます。彼女は非常に尊敬され、人気のあるリーダーです。選挙を求めるという彼女の大胆で賢明な決断は大きな成果を上げました。彼女の政党は現在、第二次世界大戦以来初めて、歴史的な3分の2の超多数で議会を掌握しています。早苗：あなたとあなたの連合を支持できた事を光栄に思います。保守的な「力による平和」政策の可決が大成功する事を祈っています。熱意を持って投票した素晴らしい日本の人々を、私は常に強く支持します。
2026.02.09
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現実は、何時だって容赦無く…
韓国の若者が、中共侵攻に反旗を翻している！ソウルの街路で、勇敢な韓国人学生達が「中共出て行け」「韓国は韓国人のもの」と叫び、「共産主義を根絶せよ」と書かれた帽子を被り、「天が中国共産党を滅ぼす」と宣言する横断幕を掲げています。江南から明洞まで、デモは1万人規模に膨れ上がり、中共のいじめ行為、偽物の「オリーブヤング」店舗のような文化盗用、そして李在明大統領の下で習近平を恐れる政府の売国行為に抗議しています。反米デモは野放しにされる一方で、これらの愛国者達は中共に対する平和的な抵抗で禁止令や投獄の脅威に直面しています。火の海に巻き込まれた台湾人達は、中共への怒りが高まる中で、(旅行先で中国人と間違えられないように)「私は台湾人です」と書かれたバッジを身に付けています——若者達は赤い脅威が彼らの主権を蝕んでいるのを見て、それを排除するよう求めています！中共出て行け——さもなくば韓国は陥落だ！🚨🇺🇲🇰🇷 Korea's Youth Rebel Against CCP Invasion!In Seoul's streets, BRAVE Korean students chant "CCP out" and "Korea for Koreans," donning caps with "exterminate communism" and banners declaring "Heaven will destroy the Chinese Communist Party." From Gangnam to Myeongdong,… pic.twitter.com/8Rej5hitqt— Christopher Kostic (@ShineShadowNews) February 6, 2026江南で行われた抗議デモの様子。오늘 강남행진 역대급 애국 물결 ㄷㄷㄷ지난번보다 훨씬 많이 모인듯가슴 웅장해진다 대한민국 아직 안죽었다 🇰🇷 pic.twitter.com/EoSmZetsZB— 눈떴 (@Awaken_Eyes) February 7, 2026こちらは投票日を明日に控え、既に茫然自失の野田佳彦と、意気揚々とした斉藤鉄夫の明暗(笑)。先月、中道改革連合が結党された時、僕は「公明党のように中国との太いパイプが無い立憲民主党の議員達は、使い捨てにされるだろう」と予言したが、正にその通りの状況になっている。可哀想だが、結果を見抜けなかった野田の負けだ。田中宇が考察するように、トランプ大統領と習近平国家主席が本当に裏で手を組んでいるのだとすれば、今回の新党結成はもしかすると、高市首相を勝たせるために米中が画策した「立民潰し」だったのではないかとさえ勘繰ってしまう。(同じ政党の共同代表である2人の表情の落差を見ると尚更に…)そう考えると、米露中とパイプを持たない参政党が、将来的に政権を執るのは難しいかも知れない。神谷宗弊には「今からJD・ヴァンスと信頼関係を築いておけ」と助言しておこう。(本音ではプーチン大統領が良いのだが、参議院選挙でのロシア疑惑がある手前、ロシアとの繋がりは米国を仲介者にするのが最善だ)でなければ、日本が多極世界の荒波を越えて行くのは、ほぼ不可能に近い。既に元公明党の候補者のほとんどに『当確』が出ている斉藤共同代表と、元立憲民主党の候補者のほとんどが落選危機にある野田代表との“温度差”をお楽しみ下さい🤭 斉藤共同代表とは対照的に、もう完全に魂が抜けきった野田代表を、斉藤共同代表が鼓舞するw pic.twitter.com/dsvb1hAWUS— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) February 6, 20261月中旬(上) ⇒ 2月初旬(下)
2026.02.07
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「さて、今回の衆議院選挙に米中はどれだけ関与しているのか？」という疑問はさて置き…(笑)
高市首相が出演した自民党の選挙用YouTube動画が、公開から僅か8日で1億回の再生数を記録したり、トランプ大統領が高市支持を表明して、日米首脳会談の日程まで発表したりと、日本の衆議院選は既に出来レースの様相を呈している(笑)。そのタイミングで、米下院司法委員会が、「EUが不正介入した欧州選挙」に関する報告書を出して来たのは興味深い。(個人的には、同じタイミングで露中そして米中の首脳が各々に電話会談を行った事も気になるが…)この報告書を受けて、2024年に大統領選を無効化された挙げ句に、立候補権まで剥奪されたルーマニアのカリン・ジョルジェスクが、早速新たな選挙の実施を呼び掛けた。まあ、当然の権利だろう。また、ドイツとEUが共同出資するNGO団体が、ハンガリーの選挙データの開示を求めてイーロン・マスクの「X」を提訴しているという情報も入って来た。一方、フランスでは、国内に居住するEU非加盟国の外国人に地方選挙での投票権と立候補権を与える憲法改正案が採択されたらしい。(この法案は来週、国会で審議される)日本を含めた西側諸国で、果たして選挙はどこまで民主的かつ正当に行われているのだろうか…。なんて事を考えていたら、カリフォルニア州に住む女性が自分の飼っている犬を投票者として登録して郵便投票を行った、という嘘のような本当の話が飛び込んで来た。何時だったか、大阪維新の会が「乳幼児にも投票権を与えるべきだ」とか何とか言っていたが、その内ペットにも投票権が認められる日が来るかもな(笑)。(余談だが、米国では1968年の大統領予備選で、青年国際党のメンバーがベトナム戦争への抗議活動の一環として、豚を大統領候補に擁立した事がある)EUによる不正介入が確認された選挙↓↓これらのファイルは爆弾級の暴露です。米下院司法委員会のおかげで、EUが彼らのアジェンダに反する合法的なコンテンツを積極的に検閲していた証拠が手に入りました——そして彼らが、2023年と2025年のオランダ選挙を含む、少なくとも8回の欧州選挙に干渉し、投票前の数日間にソーシャルメディア・プラットフォームと会合して政治的発言を検閲するよう圧力をかけていました。2023年のオランダ選挙を前に、EU委員会は当時のオランダ内務大臣をDSAの下で優先検閲リクエストを行う権利を持つ「信頼できるフラッガー」に指定しました。彼らが検閲しようとした政治的発言とは、どんなものかと思われるでしょう。- 「ポピュリスト的レトリック」- 「反政府/反EUコンテンツ」- 「反エリートコンテンツ」- 「政治的風刺」- 「反移民およびイスラム嫌悪のコンテンツ」- 「反難民コンテンツ/反移民感情」- 「反LGBTQIコンテンツ」- 「ミーム・サブカルチャー」つまり、彼らのアジェンダに反するもの、右翼的または保守的なものに少しでも関連するもの、そして欧州で起きている壊滅的な移民状況に関するものは全て、何でもです。そして、これに協力しなかった唯一のプラットフォームが何だったと思いますか？ 勿論「X」です。EUがDSAの下で1億2000万ユーロの罰金を科しているのと同じプラットフォームで、現在フランスで事務所が家宅捜索を受けているのと同じプラットフォームです。これこそ、政府が辞任し、EUのような機関が崩壊すべき類の話です。民主主義は死にました。EUを廃止せよ！ 今直ぐ！These files are a BOMBSHELL.Thanks to the @JudiciaryGOP, we now have proof that the EU has been actively censoring legal content that goes against their agenda—and that they interfered in at least 8 European elections, including the Dutch elections of 2023 and 2025, by meeting… https://t.co/jM5frsaSxq pic.twitter.com/TGju1wQqPO— Eva Vlaardingerbroek (@EvaVlaar) February 3, 2026カリフォルニア州在住の女性が、自分が飼っている犬を投票者として登録して郵便投票を行った。自ら当局に報告して発覚。犬でも投票できちゃう。それでも民主党は投票にID提示を義務づける規制に反対してる。 https://t.co/LGpmWwktJk— 鈴木敏仁 (@bingsuzuki) February 5, 2026🇫🇷現実から完全に乖離したフランスの左派は、フランス在住の外国人に投票権を与える法案を可決したばかりだ。この法案は来週、国会で審議される。労働者階級の支持を失った彼らは、新たな有権者層を獲得しようと躍起になっている。… https://t.co/4kTkhQHusX— Idarill (@Idarill_tweet) February 4, 2026An NGO bankrolled 47% by the German federal government and 26% by the EU is now suing X for “access” to Hungary’s election data. They dress it up as transparency. It’s nothing of the sort. This is institutionalized surveillance masquerading as democracy promotion — the same… pic.twitter.com/TR6DrWaTuy— THE ISLANDER (@IslanderWORLD) February 5, 2026
2026.02.06
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こいつァ、傑作な妄想だ！！(笑)
米国は、停戦違反が発生した場合、「72時間以内にロシアと戦争に突入する」可能性がある。フィナンシャル・タイムズ紙の妄想的な報道によると、ウクライナと西側諸国が合意した軍事対応計画にはそのような条項が含まれている。この文書では、以下の段階が想定されている：▪停戦違反発生後最初の24時間以内には、軍事衝突を停止するための外交的措置とウクライナ軍の行動が講じられる。▪敵対行為が継続する場合、いわゆる「有志連合」を巻き込んだ大規模な対応が開始される。▪違反が侵攻に発展し、最初の攻撃から72時間継続した場合、EUと米国の調整された軍事対応が想定されており、アメリカ軍の参加も含まれる。勿論、世界の2大軍事大国であり、最強の核保有国である米露が、ウクライナのために「戦争に突入する」ような事はあり得ないが、ゼレンスキーのクライアントメディアは自らの役割を果たす義務がある。The US could "go to war with Russia within 72 hours" in the event of a ceasefire violation. According to a delusional report by the Financial Times, such a clause is contained in the military response plan agreed upon by Ukraine and Western countries. The document envisages… pic.twitter.com/QibHt2FeEG— Chay Bowes (@BowesChay) February 3, 2026我々は、ロシアの攻撃に対する米国の反応を待っています。それは米国の提案でした――外交交渉中および厳しい冬の天候下で、エネルギー施設への攻撃を停止するというものです。米合衆国大統領がその要請を自ら行いました。ロシアは記録的な数の弾道ミサイルで応じました。We await the reaction of America to the Russian strikes. It was the U.S. proposal—to halt strikes on energy during diplomacy and severe winter weather. The President of the United States made the request personally. Russia responded with a record number of ballistic missiles. pic.twitter.com/3SUyXk6aAk— Volodymyr Zelenskyy / Володимир Зеленський (@ZelenskyyUa) February 3, 2026【ロシアは部分的停戦の合意を遵守＝米大統領】ロシアのプーチン大統領はウクライナへの空爆一時停止に関する合意を遵守した。トランプ大統領はホワイトハウスの会見で次のように語った。… https://t.co/Sxrqz54rBi pic.twitter.com/C0IrzzY8aD— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 4, 2026
2026.02.04
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彼らは別に、神のために祈っている訳ではない…
イスラム教徒達が、姫路城(日本で最も象徴的な城)の前で礼拝している様子を収めた動画を公開しました。BGMにはアラビア風の音楽が流れています。日本でイスラム教徒の数が増えるにつれ、彼らは日本文化に対する社会的支配をより大胆にアピールするようになっています。Muslims have released a video showing themselves praying in front of Himeji Castle Japan's most iconic castle with Arabic action music.As the number of Muslims in Japan continue to grow they are becoming more brazen in their display of social dominance over Japanese culture. pic.twitter.com/cGjacfjl3A— 🇯🇵 Colonel Otaku Gatekeeper 🇯🇵 (@politicalawake) January 18, 2026松屋の駐車場で祈るパキスタン人のイスラム教徒達。看板に「とんかつ」と書かれてるのに、わざわざこの店を選んだのか#ムスリム pic.twitter.com/MPxzmASs34— ロアネア@最多情報源バズニュース (@roaneatan) November 13, 2025イラン出身の元カナダ人政治家：「中東出身でない人へのプロのヒント。中東では、誰も実際には交差点を塞いで路上で祈ったり、アッラーフ・アクバルと叫んだりなんてしません。彼らがあなたの国でそうするのは、あなた達に対する宗教的支配を主張し、あなたの国を乗っ取ってシャリーア法に変えようとしているからです」Former Canadian politician from Iran:“Pro tip for anyone who’s not from the Middle East. No one in the Middle East actually blocks intersections to pray in the streets and yell Allahu Akbar. The reason that they do it in your countries is because they're trying to assert their… pic.twitter.com/0tQ3PyPCyE— Wall Street Mav (@WallStreetMav) February 3, 2026これは非常に深刻な警告です。レバノンから米国に移民したブリジット・ガブリエルは、今の米国がイスラム政府に支配されたレバノンと同じ道を辿っていると語っています。「私達は今日、私達の文化と社会の変容を目の当たりにしています。これは文化戦争です。これはイスラムによる侵略と征服です。見ての通り、私はレバノン出身です。レバノンは今、ムスリムが多数を占める国です。最初からそうだった訳ではありません。私が生まれた時、私の生涯の中で、レバノンはキリスト教徒が多数を占める国から、今日のイスラム教徒が多数を占める国に変わりました。それがどうやって起こったのか？ 征服です。因みに、中東のムスリムが多数を占める国で今、ヨルダンやエジプト、レバノン、シリアに行っても、人々が通りを封鎖して祈るのを見ません。人々が公共の広場で祈るのを見ません。祈りたい人々はモスクに行きます。誰もそんな事はしません。しかし、私達は西側諸国でこれを見ています。何故なら、これは力の象徴だからです。彼らはメッセージを送っているのです。『私達はあなた方を征服する。あなた方を支配する。あなた方を圧倒する。私達は選挙に勝って、民主的にそれを行います』確かに、それは今日直ぐには起こらないかも知れません。10年後にも起こらないかも知れませんが、50年後には、米国はロンドンのようになり、ニューヨークは変貌を遂げるでしょう」This is a very serious warningBrigitte Gabriel who immigrated from Lebanon to America says America is going through the exact same path Lebanon did while being taken over by an Islamic government“We are seeing today the transformation of our culture and our society, and this… pic.twitter.com/SZZs7IABOn— Wall Street Apes (@WallStreetApes) November 10, 2025トム・クルーズ、犯罪増加で「安全でない」と恐れロンドン4500万ドルのアパートを放棄。「トップガン」の俳優は、近隣のロレックス店が武装ギャングに強盗された後、ナイツブリッジのアパートを永久に去った。同市はサディク・カーン市長の下で犯罪の波に見舞われている。 https://t.co/NnepM4np5q— ☪️spec＊apr135💫🇯🇵 (@star78luna) February 3, 2026世界の難民の約85%はイスラム教徒です。しかし彼らは、56ヶ国あるイスラム教国で難民申請をしません。非イスラム教国でのみ難民申請するのです。何故でしょうか？サウジアラビアとUAEは、礼拝規則を強化。道路での礼拝は厳しく禁止され、違反者には1000ディルハム(約43000円)の罰金。
2026.02.03
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近付き過ぎると見えないものもある…
日本では衆議院選挙、世界ではエプスタイン・ファイルの話題で盛り上がっているが、個人的には「これじゃない」「何かを見落としている」ような違和感がずっと付き纏っている。なので、少し距離を置いて世界を眺めたい。(まあ、衆院選に関して僕は参政党一択なので、後は各自で考えなさい…笑)
2026.02.03
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おめでとう、デイヴ！！
MEGADETHが、ラストアルバムで遂に念願の全米チャート1位を獲得した。おめでとう！！ファンとしても、こんなに嬉しい事は無い。俺達は歴史を作った！ このアルバムに関わってくれた全ての人に、 特に素晴らしいファンの皆に、心からありがとう！We made history! Thank you to everyone who was a part of this album, especially our incredible fans! pic.twitter.com/4O9TJ2bXTP— Megadeth (@Megadeth) February 1, 2026
2026.02.02
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