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ロシアでは…。船から採取されたハンタウィルスのゲノム解析から朗報が得られました:① 2018年の症例と99%類似しており、人工的な機能獲得変異は認められなかった。②ヒトへの感染力増加の兆候は認められなかった。 ハンタウィルス騒動は過剰反応でしたが、英国とEUのエネルギー封鎖を正当化するために利用される可能性もあります。Good news from sequencing of the Hantavirus from the ship:1. 99% similar to a 2018 case — no artificial gain-of-function additions2. No indication of increased transmissibility to humansThe Hantavirus hysteria overblown — but may be used to justify UK/EU energy lockdowns. https://t.co/cHtCzl4nGM— Kirill Dmitriev (@kadmitriev) May 11, 2026一方、フランスでは…。この馬鹿な2人を見てみろよ。Regardez cette paire de débiles pic.twitter.com/SnAhmwtQpx— VERITY France (@verity_france) May 10, 2026【ウイルス感染でさらに別の船が仏沿岸で隔離 1人が死亡】ライナー「アンビション」の船内ではノロウイルスの感染拡大で1700人以上が隔離状態にある。メディアによれば、現在、感染が断定された乗客は少なくとも50人に上っており、90歳の乗客1人が隔離中の自身の客室内で死亡した。… https://t.co/OfFqzgMKNh pic.twitter.com/glJD9LSJqr— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) May 13, 2026そして、英国では…。査読済みの研究によると、ハンタウィルスはヒトの体液中に最長6年間残存し、感染者が回復した後でも性交渉による感染の可能性がある。『テレグラフ紙』よりコミュニティノート…引用された研究では、回復した患者の体液から感染後最大71カ月までアンデスウィルスのRNA(感染性のあるウィルスではなく)が検出されたが、サンプルからは生存可能なウィルスが培養されず、性的伝播は実証されなかった。Hantavirus can remain in human semen for up to six years and has the potential for sexual transmission even after a person has recovered, according to a peer-reviewed study.🔗: https://t.co/AmdSQdiuXW pic.twitter.com/Ca1ZcglCsO— The Telegraph (@Telegraph) May 14, 2026ノエル・ギャラガー、政府の規制を痛烈に批判:ノエルはコロナ禍の狂気を徹底的に論破し、専制的な規制を非難した。彼はもう我慢の限界で、遠慮無く発言している。コロナ禍の悪夢の中で、政府の際限の無い行き過ぎた介入によって自由が奪われた事を痛烈に批判している。「今、俺達から奪われた自由が多過ぎる。糞みたいなウィルスの出鱈目とかマスクとか、全部うんざりだ。何もかも茶番だ」(インタビューは、2021年6月のもの)🚨NOEL GALLAGHER BLASTS GOVERNMENT RESTRICTIONS: “TOO MANY F*CKING LIBERTIES TAKEN FROM US NOW!”🔥😡Oasis Legend Completely Dismantles The Covid Era Madness And Slams The Tyrannical Restrictions 👊💥Noel Gallagher has had enough and he's not holding back. He rips into the… pic.twitter.com/aSYuqnV1nc— J Stewart (@triffic_stuff_) March 31, 2026その頃、米国では…。米国から資金提供されたウクライナの生物研究施設での致命的な研究が暴露される:米国国家情報長官トゥルシー・ギャバードは火曜日に、彼女の事務所が米国納税者によって資金提供された海外の120以上の生物研究施設を調査中であると発表しました。その中にはウクライナの40以上の施設が含まれます。この最新の調査は、『Sputnik』によるウクライナの生物研究施設に関する数年にわたる報道に続くものです。▪2022年、ロシア国防省は、ウクライナの米国資金による生物研究施設のネットワークが、生物兵器の潜在的な基盤と記述された一連の危険な疾患を保管・研究していた事を明らかにしました。▪米国支援のウクライナ研究は2005年に遡り、ペンタゴンの防衛脅威削減局によって監督され、少なくとも14の場所にある31の研究施設が関与していました。▪米国軍事研究を実施したウクライナの科学技術センターは1993年に設立され、米国国務省と国防省を通じて3億5000万ドル以上を受け取っています。▪メタビオタ —―米国の「疾患発生予測」企業でペンタゴンの契約業者であり、元米国大統領ジョー・バイデンの息子ハンターと関連がある—―が、この論争を呼ぶ生物研究に関与していました。▪米国資金による研究施設では、人間を感染させる可能性のある危険な疾患病原体、すなわちペスト、レプトスピラ症、ブルセラ症、コロナウィルス、フィロウィルス等が、渡り鳥、コウモリ、蚊、その他の媒介経由でどのように広がるかを研究し、それらを「潜在的な生物兵器剤」としました。▪ウクライナの兵士が研究施設で実験対象として使用されました。彼らの血液には、抗生物質、麻薬、感染症病原体に対する抗体が高濃度で含まれていました。医師らは後に、NATO諸国でウクライナ軍を治療する際に、抗生物質耐性菌を発見しました。▪ウクライナの生物研究施設の目標の一つは、特定の民族集団を標的とする生物兵器の作成でした。▪ロシア国防省は、これらのプログラムが、ワシントンの旧ソ連諸国をNATO拡大の踏み台と見なす見解を反映していると強調しました。🚨Deadly research at US-funded biolabs in Ukraine exposedUS Director of National Intelligence Tulsi Gabbard announced on Tuesday that her office is probing over 120 overseas biological laboratories funded by US taxpayers, including more than 40 in Ukraine.This latest… pic.twitter.com/HZmumEsGHX— Sputnik (@SputnikInt) May 14, 2026
2026.05.15

ますます効果的なマインドコントロールの手法によって、民主主義はその本質を変えるだろう。古風な形式――選挙、議会、最高裁判所など――はそのまま残るだろう。その根底にあるのは、新たな非暴力的な全体主義である。伝統的な名称も、神聖なスローガンも、古き良き時代と全く同じまま残るだろう。あらゆる放送や社説のテーマは『民主主義』と『自由』であり続ける――だが、それは厳密にピクウィック的な(言葉本来の意味とはかけ離れた、上辺だけの)意味での民主主義と自由である。その一方で、支配的な寡頭政治とその高度な訓練を受けた兵士、警察官、思想製造者、心理操作者からなるエリート達は、自分達の都合の良いように静かに物事を操るだろう。マインドコントロールの犠牲者は、自分が犠牲者である事を知らない。彼にとって、牢獄の壁は見えないものであり、自分が自由であると信じている。――オルダス・ハクスリー『すばらしい新世界・再訪』(1958年)より――ここ数年、欧州の市民と指導者達の間には、ますます大きな溝が生まれつつある。フランスのマクロン、ドイツのメルツ、イギリスのスターマー、そしてスペインのサンチェスといった指導者達の間で、同じ政治メカニズムが働いているように見える。それは、国民の意思に反して政権運営を行いながら、国民は「理解していない」「誇張している」などと主張し、あるいは単に上からの決定を受け入れるしかないと言い張るというものだ。各地で、同じ懸念が繰り返し浮上している。治安の悪化、制御不能な移民の流入、経済の衰退、記録的な支出にも拘わらず崩壊する公共サービス、デジタル上の自由の喪失、そして民主主義の放棄感だ。そして、各地で、それに対する対応は正反対の方向に向かっているように見える。人々が国境管理の強化を求めると、政府はますます多くの超国家的な仕組みや、移民の流れを行政的に再配分する手段で応じる。中間層が公共支出と税金の削減を求めると、政府は恒久的な債務によって賄われる新たな計画、新たな税金、新たなプログラムを発表する。市民が暴力や治安悪化に対してより強硬な姿勢を求めると、演説、監視機関、監視部隊、閣僚による声明などが乱立するが、根本的な原因に真正面から取り組む事は決してない。そして、人々がソーシャルメディア上で怒りや反対意見を表明すると、当局はデジタル監視、「偽情報」対策、表示制限、プラットフォームへの圧力、そして公共の議論の構造化といった手段で対応するケースが増えている。最も驚くべき点は、これらの指導者達が、自らを民主主義の擁護者として振る舞いながら、政治的に都合が悪くなると、国民の願望をますます露骨に無視するようになる事が多いという事だ。国民投票は「正しい」結果を出さなければ疑わしいものと見做される。国民投票は、体制の方向性に異議を唱えると「ポピュリズム」のレッテルを貼られる。そして、移民、予算、安全保障政策に関するあらゆる異論は、「過激主義または非合理性」としてすぐに却下される。欧州のエリート層の一部は、統治とは国民を代表する事よりも、国民を支配し、矯正し、時には政治的に無力化する事で、もはや揺るぎない体制を維持しようとする事だと考えているようだ。問題はもはや経済や安全保障だけに止まらず、民主主義そのものに及んでいる。何故なら、政府が移民問題、公共支出、治安不安、或いは基本的自由に関する大多数の懸念に耳を傾けることを頑なに拒否すると、最終的には制度間、延いては国家間に深刻な亀裂が生じるからである。そして、この断絶が深まる程、支配への誘惑は大きくなる。言論の支配、デジタル支配、行政支配、安定や安全の名の下に行われる行動の支配、あるいは「悪い意見」との戦いといった行為への支配である。しかし、歴史が示すように、何百万人もの市民が、自分達の投票がもはや統治者の進むべき方向を真に変える事が出来なくなったと感じるような制度は、長く安定した状態を保つ事は出来ない。Depuis plusieurs années, une fracture grandissante s’installe entre les peuples européens et leurs dirigeants.En France avec Macron, en Allemagne avec Merz, au Royaume-Uni avec Starmer ou en Espagne avec Sanchez, une même mécanique politique semble désormais à l’œuvre :… pic.twitter.com/0VMKNmQF3u— Jon De Lorraine (@jon_delorraine) May 12, 2026少し古い動画だが、共に京都大学の准教授を務めるパスカル・ロッタと浜崎洋介が、「社会的に孤立した人々が大衆化した時、全体主義に陥り易い」と、別々に全く同じ指摘をしている。そう考えると、現在の欧州が全体主義化している要因は、単にエリート層の謀略だけでなく、民衆側にもそれを助長してしまう精神的な弱さや脆さがあるように思う。そして、これは、リベラル的思考に洗脳された今の日本社会にもそのまま当て嵌まる。だからこそ、西部邁がそうした「大衆への反逆」を唱えたのも尤もな話なのだ。
2026.05.14

トランプ大統領の中国訪問が始まった。交渉内容は不明だが、随行する代表団の顔触れをみれば、これが単なる米中首脳会談で終わらないのは火を見るより明らかだ。まあ、蚊帳の外の日本人は、ゆっくり拝見させてもらうとしよう(笑)。トランプは今週、どの米国大統領もやった事のない事をやっている。17社のCEOを連れて中国に行く。代表団の名前:• ジェーン・フレイザー — シティ• ティム・クック — アップル• イーロン・マスク — テスラ• ラリー・フィンク — ブラックロック• スティーブン・シュワルツマン — ブラックストーン• デビッド・ソロモン — ゴールドマン・サックス• サンジェイ・メロートラ — マイクロン• クリスティアーノ・アモン — クアルコム• ケリー・オートバーグ — ボーイング• H・ローレンス・カルプ — GEエアロスペース• チャック・ロビンス — シスコ• ライアン・マキナニー — ビザ• マイケル・ミーバッハ — マスターカード• ディナ・パウエル・マコーミック — メタ• ブライアン・サイクス — カーギル• ジェイコブ・タイセン — イリュミナ• ジム・アンダーソン — コヒーレント17人の名前、17の戦略的セクター。銀行、チップ、技術、航空、決済、バイオテクノロジー、農業。米国のほぼ全てのセクターからリーダーがトランプのそばにいる。このリストは偶然じゃない。トランプの交渉の地図だ。説明しよう。トランプの中国訪問は数ヶ月前から話題になっていた。日付は分かっていた、アジェンダは分かっていた、交渉のテーブルはセットされていた。驚きはリストの中身だ。米国大統領は、中国に一人で行く事もできる、小さな代表団で行く事もできる、特定のセクターの代表で行く事もできる。トランプは違う道を選んだ。米国のほぼ全ての戦略的セクターからリーダーを連れて行った。この選択は偶然じゃない。トランプはこの旅行で一つのトピックだけでなく、米国の全ての戦略的要望リストをテーブルに置くつもりだ。リストは何を語っているか各名前が一つの交渉事項だ。▪チップ — マイクロン、クアルコム、コヒーレント。▪金融 — シティ、ブラックロック、ゴールドマン・サックス、ブラックストーン。▪技術 — アップル、テスラ、シスコ、メタ。▪航空 — ボーイング、GEエアロスペース。▪決済 — ビザ、マスターカード。▪農業 — カーギル。▪バイオテクノロジー — イリュミナ。ニクソンは1972年に中国に行き、象徴的な開幕をした。ブッシュとオバマの時代にもCEO代表団は行ったが、どれもこれほど広範で、これほど戦略的ではなかった。私達にとっての意味は?米中緊張は数ヶ月前から市場を圧迫していた。この旅行は交渉フェーズへの移行のシグナルだ。もし大きな合意が出れば、グローバルリスク選好が高まり、米中関税が下がり、サプライチェーンリスクが減る。ビットコインとアルトコインにとってポジティブな土壌ができる。もし象徴的な合意が出れば緊張は和らぐが、根本的な解決は無い。もし合意が出なければトランプはプレッシャーを再び高める。中国は報復する。これは私の個人的な分析だ。今後の期間は重要だ、皆さんをアップデートするよ。Trump bu hafta hiçbir ABD başkanının yapmadığı bir şeyi yapıyor.17 şirketin CEO'sunu yanına alıp Çin'e gidiyor.Heyetteki isimler:• Jane Fraser — Citi• Tim Cook — Apple• Elon Musk — Tesla• Larry Fink — BlackRock• Stephen Schwarzman — Blackstone• David Solomon —… pic.twitter.com/dzP4t6lvbK— Penguin X (@ThePenguinBTC) May 12, 2026 株式市場は最高値を更新している。戦争の経済的影響について、誰もが異常に楽観的だ。私はこの「ずれ」に強烈な違和感を覚える。なぜ専門家たちはリセッション(景気後退)を口にしないのか。エネルギー市場の専門家アナス・アルハッジは言う。… https://t.co/k6heLhCSwy— Alzhacker | 並行図書館 (@Alzhacker) May 12, 2026 上の画像は生成AIによるものだが、こちらはマルコ・ルビオ国務長官がエアフォースワンの機内で実際に撮影し、SNSに投稿した写真。今年の1月に拘束されたベネズエラのマドゥロ元大統領と同じジャージを着ている。ルビオは上院議員だった2020年当時、香港情勢や新疆ウイグル自治区の人権問題を強く批判したため、中国から入国禁止措置を受けている。
2026.05.13
「母の日」を考案した女性が、ある日レストランに入りサラダを注文しました。サラダが運ばれて来ると、彼女は立ち上がり、それを床にぶちまけ、テーブルに代金を置いて店を出ました。彼女はその祝日を考案した張本人であり、その後の20年間、それを廃止しようと奔走した人でした。アンナ・ジャービスは、1905年に亡くなった自身の母親、アン・リーブス・ジャービスを偲んで母の日を考案します。アンは並外れた女性で、1858年にウェストバージニア州で乳幼児死亡率の深刻さに対処するため『母の日活動クラブ』を組織し、地域社会に衛生と清潔な水について啓発活動を行い、南北戦争後には北軍と南軍の家族を再び結び付けるために「母の友情の日」を企画しました。彼女には13人の子供がいましたが、成人まで生き残ったのはわずか4人でした。アンナは母親に心から愛情を注いでいました。アンが亡くなった時、アンナはその悲しみを、母親を称える全国的な日を制定するための運動へと昇華させます。1914年、ウッドロー・ウィルソン大統領が公式宣言に署名しました。挨拶状会社は直ぐに気付きました。花屋も気付き、菓子業界も気付きました。チョコレートの詰め合わせが届き、レストランのブランチもそれに続きます。現在、米国民は毎年母の日に200億ドル以上を費やしています。1920年迄に、アンナは商業主義に嫌悪感を抱き、花や贈り物を買うのを止めるよう人々に呼び掛け始めます。彼女は、花屋やカード製造業者、菓子業界を詐欺師、山賊、海賊、悪党、誘拐犯、白蟻と呼び、彼らの貪欲さが最も素晴らしく、最も高貴で、最も真実な運動と祝祭の一つを損なうと非難しました。彼女は私財を投じて祝日の廃止を求める法的キャンペーンを展開し、戸別訪問で署名を集め、菓子職人の大会に乱入し、国民の祝日を合法的に取り消そうと試みました。1943年、彼女はペンシルベニア州ウェストチェスターの療養所に入院し、1948年にそこで亡くなりました。彼女は失明し、無一文で、自らが創設した祝日から何の利益も得る事なくこの世を去りました。晩年に彼女と面会ができたあるジャーナリストは、彼女が酷く苦々しく「母の日を始めたことを後悔している」と語ったと報告しています。そして、この物語の中で最も驚くべき点は、彼女が療養所の費用を支払えなくなった時、花卉業界と挨拶状業界の幹部達が秘かにその費用を支払ったという事実です。The woman who invented Mother's Day once walked into a restaurant, ordered a salad, and when it arrived, she stood up, dumped it on the floor, left the money on the table, and walked out. She had invented the holiday, and she had spent the last twenty years trying to destroy it.… pic.twitter.com/kY9xCk7LA2— ArchaeoHistories (@histories_arch) May 10, 2026
2026.05.11

「患者を何人完治させたか?」という質問に対する、精神科医の答え。(※)この投稿は2006年のAPA大会で精神科医に「患者を何人治したか?」と質問し、彼らが笑いながら「1人」や「治した事はない」「現在精神科に本当の治癒は無い」と答える様子を紹介している。Psychiatrists when asked how many patients have they cured. pic.twitter.com/MG880C8Ag7— mitsuri (@0xmitsurii) April 29, 2026精神科医は、本当にその人が精神異常者かどうかを判断できるだろうか?スタンフォード大学の心理学者デイビッド・ローゼンハンは、その答えを見付けようとした。1973年、彼は8人のごく普通の人々を、全米各地の精神病院に送り込んだ。そして、彼が次に発見した事は、心理学の知られざる側面を露呈させた。スタンフォード大学の心理学者デイビッド・ローゼンハンは、真相を探るために大胆な実験を設計した。先ず彼は、自ら進んで協力する意思のある普通の人8人を募集した。▪1人の画家▪1人の主婦▪1人の小児科医▪1人の精神科医▪3人の心理学者▪ローゼンハン自身彼らの使命とは?病院に潜入する。「偽患者」には簡単な指示が与えられていた。▪「空っぽ」や「空虚」という声が聞こえると言う▪他の症状は一切出さない▪詳細なメモを取る▪スタッフに自分が正気だと信じ込ませて脱出を試みるその後、彼らは5つの異なる州に散らばった。病院に入ると、それぞれの偽患者は実生活の話を語った。▪本名▪実際の仕事▪実際の家族唯一の嘘は「空っぽ」という声だった。次に起こった事は、ローゼンハンさえも驚かせた。8人全員が即座に入院させられたのだ。診断は?7人が「統合失調症」、1人が「躁うつ病」だった。どの医師も嘘に気付かなかった。しかし、本当の悪夢は始まったばかりだった。施設内では、偽患者達は正常な行動を取っていた。全ての規則を守り、会話に参加し、体験をメモし、他の患者と友達になった。しかし、彼らの行動全てが病気というレンズを通して見られた。スタッフは、正常な行動を「症状」と解釈した。▪メモを取る?「患者が強迫的な筆記行動を取る」▪友好的?「患者が不適切な感情表現を示す」▪几帳面?「患者は強迫的な傾向を示している」「精神異常」というレッテルが、全てを覆い隠した。最も興味深い点は?本物の患者達は、しばしばその演技を見抜いていた事だ。35人の患者が彼らに近付き、「あなたは気が狂っている訳ではありません。病院を調査しているジャーナリストか教授でしょう」といった趣旨の発言をした。では、高度な訓練を受けた専門家達は?完全に騙された。平均入院期間は19日間だった。最短は7日間。最長は52日間。唯一の解決策は?精神疾患を認め、強力な抗精神病薬を服用する事だった。薬は密かにポケットに入れられていたが、その数は驚くべきものだった。▪処方された錠剤は、合計2100錠▪どれも全く必要が無かった▪中には永久的な副作用を引き起こすものもあった退院時の最終診断は?「寛解期の統合失調症」施設内での生活は非人間的だった。スタッフは目を合わせようとせず、質問は無視され、パーソナルスペースは侵害され、基本的な権利は否定された。ある看護師は、偽患者の行動を記録した。「患者が筆記行動を取る」彼は何を書いていたのか?看護師の正確な発言内容だ。ローゼンハンが研究結果を『サイエンス』誌に発表すると、精神医学界は激怒した。ある名門病院は彼にこう挑発した。「偽の患者を送ってみろ。見破ってみせる」ローゼンハンはこれに応じた。そして次に起こった事は、信じられないものだった。3ヶ月以上に亘り、病院は新規患者193人の内41人が偽患者だった事を誇らしげに報告した。しかし、驚くべき事実があった。ローゼンハンは、誰一人も送り込んでいなかったのだ。騙される事を恐れた彼らは、あらゆる場所に偽患者を見出すようになった。これは「ローゼンハン効果」として知られるようになった。研究『精神病院で正気を保つ事』は、精神医学に革命をもたらした。それは、多くの精神病院の閉鎖、診断方法の大幅な改革、患者の権利運動、脱施設化運動、そして現代のDSMシステムの創設に繋がった。では、あなたは誰が正常で、誰が精神異常かどうかを見分ける事ができるだろうか?Could psychiatrists tell if someone was actually insane?Stanford psychologist David Rosenhan wanted to find the answer...In 1973, he sent 8 perfectly normal people to mental hospitals across the US.What he found next exposed the secret side of psychology…🧵 pic.twitter.com/vqrFZnETEA— GeniusThinking (@GeniusGTX) May 8, 2026「何てこった!心理療法士(Psychotherapist)は一語で書くんだよ、馬鹿!」ドア:『精神異常のレイプ魔(Psycho The Rapist)』
2026.05.09

「イプシランティの3人のキリスト」は、各々が自分をイエス・キリストだと確信していた統合失調症の3人の男性を集め、互いの競合する妄想と対峙するよう促した、物議を醸した精神医学の実験でした。The Three Christs of Ypsilanti was a controversial psychiatric experiment in which three men with schizophrenia—each convinced he was Jesus Christ—were brought together and encouraged to confront one another’s competing delusions. pic.twitter.com/osVoWlrfcH— Historic Vids (@historyinmemes) May 8, 2026『グロック』による「ロキーチの実験(The Three Christs of Ypsilanti)」の詳細。 ①実験の背景と目的▪実施者:社会心理学者ミルトン・ロキーチ▪時期:1959年7月1日~ 1961年8月15日頃(約2年間)▪場所:米ミシガン州イプシランティ州立病院▪動機:妄想の持続性と変化のプロセスを調べる。きっかけは、2人の「聖母マリア」を信じる女性患者を同室にした事例(一人が妄想を捨て退院したという記事)。ロキーチはこれを応用し、「究極の矛盾」(=同じアイデンティティを複数の人が主張する状況)で妄想を崩せるかをテストした。ロキーチの仮説は、原始的信念(例:「私がイエス・キリストである」)は中心的なもので変化し難いが、矛盾に直面すれば揺らぐ可能性があるというものだった。信念の重要度(中心〜周辺)による変化の理論を探求する目的もあった。②被験者は3人の「キリスト」▪クライド・ベンソン(約70歳):高齢の元農夫・アルコール依存。長年入院。▪ジョセフ・カッセル(約58歳):元作家。家族への暴力行為で入院。▪レオン・ガボール(約38-40歳):最年少。大学中退、第二次世界大戦退役軍人。入院5年程度。ロキーチが特に変化を期待した人物。全員が「妄想型統合失調症(paranoid schizophrenia)」と診断され、各々が自分をイエス・キリストだと固く信じる長期入院患者。彼らは互いに隣接したベッドを与えられ、食事も隣同士、作業(例: 洗濯)も一緒にさせられた。毎日グループミーティングを行い、研究者とスタッフが同席。後にプライベートな共有スペースも与えられた。 ③実験手法▪直接対決:3人を対面させ、互いの主張を突き付ける。最初は激しい口論や身体的衝突も発生(「お前は偽物だ」「私が本物だ」等)。▪操作的介入:単なる観察ではなくスタッフが積極的に介入。妄想を活用した偽のメッセージ(想像上の権威者や架空の人物からの手紙)。スタッフが役割演技(例:患者の「妻」役や神の使者)。偽の新聞記事、偽薬、架空の第4のキリスト等々。レオンに対しては、魅力的な女性研究助手を使って恋愛感情を誘導し、信念を崩そうとする試みも行った(彼は恋に落ちたが、後に真相を知って引き籠った)。④結果と経過▪初期:激しい対立。「誰がより神聖か」で争い、怒鳴り合いや暴力寸前。▪適応:数ヶ月後、互いを「本物のキリスト」として認めず、以下のように合理化した(他の2人は「精神病患者」「死んで機械で操られている」「詐欺師」や「過去の化身」等々)。彼らは他の2人を偽物や患者として見なす事で、やがて直接対決する事を止め、友好的になり、日常の話題で雑談し、そのテーマを避けるようになった。▪信念の変化:殆ど無し。レオンは一時的に名前を変えるなど創造的に妄想を拡張・調整したが、根本的な放棄はなかった。ロキーチの期待は外れた。 ▪総括:妄想は驚くほどレジリエント(回復力が高い)である事を示した。人間のアイデンティティや信念の自己防衛機制を浮き彫りにする結果に。⑤倫理的問題とロキーチの反省この実験は現代基準では極めて非倫理的と強く批判されている。インフォームドコンセント無し。欺瞞と心理的操作の多用は、患者の苦痛を増大させた可能性がある。ロキーチ自身も後年これを認め、後に謝罪。「科学の名の下であっても、私は神を演じ、彼らの日常生活に常時介入する権利など無かった」。また、著書の最終版では「3人のキリストを治す事は出来なかったが、彼らは私の『神のような妄想(彼らを操作できるという思い上がり)』を治してくれた」と記している⑥意義と影響▪心理学への貢献:妄想の持続性、認知的不協和の解消戦略(合理化)、信念システムの頑強さを示す好例。信念の中心性に関する理論に寄与。▪文化的影響:ロキーチの著書(1964年刊)はベストセラーとなり、2017年にはリチャード・ギア主演で映画化【Three Christs】。精神医学史の古典的事例として今も議論される。▪教訓:患者の尊厳と科学的探求のバランス。今日の倫理基準(IRB審査など)では実施不可能な実験の典型。この実験は、妄想が単なる「間違い」ではなく、個人のアイデンティティを支える深い仕組みである事を教えてくれる。「だから、ドンマイやで!」
2026.05.09
マルコ・ルビオ国務長官:「ペルシャ湾に滞留しているのは他国の肥料であって、我が国の肥料ではない」この馬鹿げた政権の役人の中で、世界的な供給縮小が米国内の価格上昇に繋がる事を理解している者は、一人でもいるのだろうか。Marco Rubio🇺🇸: ‘It’s other countries’ fertiliser that’s stranded in the Persian Gulf, not our fertiliser.’Does one single official in this ridiculous administration understand that global supply contractions raises prices in America? pic.twitter.com/KUAvkQ6Clu— Going Underground (@GUnderground_TV) May 7, 2026 米国、ロシアからの肥料購入で記録を更新3月、米国はロシア肥料を2億4000万ドル以上輸入しました。これは、二国間貿易の歴史上最高水準です。四半期では、総額が5億6400万ドルに達し、前年比37%増となりました。ロシアの肥料は、生産に使用される安価な天然ガスにより競争力を維持しています。これにより価格が低く抑えられています。制裁も予期せぬ影響を及ぼしました。米国の新たな関税はロシアを標的にせず、競合他社に影響を与え、市場をモスクワの有利に傾けました。中東の危機が状況を更に悪化させました。ホルムズ海峡の混乱により、多くの供給業者が市場から撤退し、肥料価格が急騰しました。このような背景のもと、米国はロシアからの購入を余儀無くされています。そうでなければ、農業への打撃は深刻なものとなります。The U.S. is setting records for fertilizer purchases from RussiaIn March, the United States imported more than $240 million worth of Russian fertilizers — the highest level in the history of bilateral trade.For the quarter, the total reached $564 million, up 37% year-on-year.… pic.twitter.com/RTequZWdMw— NEXTA (@nexta_tv) May 6, 2026 米国は遂に「金」を最大の輸出品とし、スイス経由で真っ直ぐ中国に流れ込んでいる。過去5ヶ月連続で、米国の金輸送量は同国が海外に売るあらゆるものを上回っている。3月だけで、石油の1.7倍、医薬品の2倍、航空機エンジンの2.5倍に上った。その大部分は米国に残らない。スイスの精錬所を通り抜け、北京の金庫に着地する。これは極めて異例だ。通常の状況下なら、米国は自らの最古の価値保存手段を、最大のライバル国へ記録的なペースで輸送したりしない。地政学的緊張、インフレ対策、そして米中貿易で金が静かに決済手段となりつつあるという静かなシグナルが、状況を一変させた。米国は、ドルが揺らぎ始めた時にまだ尊敬を集める唯一の資産を、静かに手放しつつある。これは、より深い清算の目に見える兆候だ。北京はもはや、際限なく積み上げられた米国債や、石油や商品の代金としてドルを受け入れる事に満足していない。制裁対象となる原油の輸出量やBRICS諸国との握手の一つ一つを通して、中国は消滅させられない唯一の通貨での本物の決済を強要している。帝国は金塊を東へ輸送する一方で、海軍は湾岸地域を航行し、あたかも依然として世界を支配しているかのように振る舞っている。数字は嘘を吐かないし、その流れも嘘を吐かない。では、これが一体、米国にどう役立つというのか?役立たない。だが、中国には確実に役立っている。帝国は文字通りその遺産を溶かして、真のお金(=金)を競争相手に渡す一方で、ますます価値を失いつつあるドル印刷機を回し続けている。America just made gold its number one export and it’s pouring straight into China via Switzerland.For the last five months running, US gold shipments have topped everything else the country sells abroad. In March alone they were 1.7 times larger than oil, twice pharma, and… https://t.co/of7AT5EhTg pic.twitter.com/ivuJmKn4hM— THE ISLANDER (@IslanderWORLD) May 6, 2026
2026.05.08

今後、あなたの指定医が、あなたのワクチン接種又はスクリーニング(※)の状況が最新かどうかを確認し、あなたを説得して接種又はスクリーニングを受けさせた場合、実施される検査毎に5ユーロを獲得します!医師達は既に、例えばインフルエンザワクチン接種に関する特定の目標を達成した場合、平均5500ユーロのボーナスを受け取っています。保険医療制度は、このように病気の発生を予測する事で、160億ユーロの赤字を削減できると見込んでいます。(※)スクリーニングとは、症状のない健康な人(又は自覚症状がない人)に対して、病気を早期に発見するための検査・検診の事。フランスでは、2026年1月から、医師が患者のワクチン接種・検診状況を確認・推進する毎に1件5ユーロの追加報酬が支払われる制度が始まった。保険医療制度は既に、インフルエンザワクチン等の目標達成で医師に平均5500ユーロのボーナスを支給しており、予防強化で赤字削減(16億ユーロ規模)を目指している。Dorénavant, votre médecin référent vérifiera si vous êtes à jour de vaccination ou de dépistage, il gagnera 5 € chaque fois qu'il vous convaincra de vous faire vacciner ou dépister à chaque examen réalisé!Les médecins reçoivent déjà une prime de 5 500 € en moyenne s'ils… pic.twitter.com/gApbDeTvJS— 🇫🇷 fred le gaulois 🇫🇷 Uniondesdroites 🐱🐱 (@FredGaulois) May 7, 2026こちらの動画は字幕大王さんが字幕付けて下さった動画です。1時間17分ありますが、コロナワクチン〜ロックフェラーまで繋がっておりYouTubeにアップすること事が不可能「削除される」な内容の動画です。デビット•マーティン博士が全ての嘘を暴いています。https://t.co/5D7IONRJBL pic.twitter.com/SXtaJ5uKMd— トッポ (@w2skwn3) March 3, 2024 ハンタウイルスの潜伏期間は最長8週間にも達する。しかも治療法はなく、モデルナがワクチンを急いで開発中だ。私はこの構図に強い既視感を覚える。昨年2月、ジーン・ハックマンの妻がハンタウイルスで亡くなった。当時、この病気を知る一般の人々はほぼゼロだった。理由は単純で、… pic.twitter.com/JEn1hEDnnC— Alzhacker | 並行図書館 (@Alzhacker) May 9, 2026 2021年5月、ビル・ゲイツのワクチンウェブサイト『GAVI』に投稿された記事では、ハンタウイルスを「次のパンデミック」候補として挙げていた。ハンタウイルスが人から人へ感染する可能性や、パンデミックのリスクが議論されている。2024年7月5日公開の『韓国バイオメディカルレビュー』によれば、製薬会社のモデルナはmRNAベースのハンタウィルスワクチン開発に向けた本格的な共同研究を、高麗大学医学部ワクチンイノベーションセンターと開始したと発表。1990年代初頭に公開された米政府保健省からの報告書には、「ハンタウィルスは伝染性ではない」と明確に記載されていた。(では何故、感染拡大が起きるようになったのか?)
2026.05.08

丁度2ヶ月前の3月6日、韓国の統一省が長らく休戦状態にある北朝鮮との戦争終結に向けた「平和宣言」を推進すると公式に発表した事を記事にした。これに呼応するように、昨日、北朝鮮が韓国との統一に関する条項を憲法から完全に削除した事が明らかにされた。つまり、朝鮮半島の統一に向けて今後、北朝鮮から韓国に対して戦争を仕掛けるつもりは無いと、金正恩が明確な意思を示したという事である。やはり、静かに、だが確実に東アジアの再編は進んでいる。さて、平和ボケした日本人は、この時代の変化に遅れずに付いて行けるか…。北朝鮮は、韓国との統一目標を憲法から削除しました同国は、領土境界を明確に定義する憲法改正を採択しました。新たな文言では、朝鮮民主主義人民共和国は北に中国とロシア、南に大韓民国と国境を接していると規定されています。更に、韓国との統一に関する条項が完全に削除されました。以前の憲法(第9条)では、朝鮮民主主義人民共和国が「独立、平和的統一、偉大な民族的統一の原則に基づいて祖国統一に努力する」と述べられていました。国家再統一に関連する前指導者の功績や目標への言及も削除されました。🇰🇵🇰🇷 North Korea has removed the goal of unification with South Korea from its constitutionThe country has adopted constitutional amendments that clearly define its territorial borders. The new text states that the DPRK borders China and Russia to the north and the Republic of… pic.twitter.com/Qgc3PEIAUg— Visegrád 24 (@visegrad24) May 6, 2026
2026.05.07
第二次世界大戦後、ソ連の捕虜収容所にいた元日本軍人・木内信夫のスケッチで、女性ソ連兵士に対する彼の強い興味やユーモラスな視線が描かれている。スケッチは女性医師や将校の自信ある姿を強調し、当時の日本男性にとって珍しかった男女平等のソ連社会への驚きと魅力を表現している。これらの作品はウクライナの収容所での2年半の体験に基づき、戦後日本兵の視点から見たソ連女性兵士の印象を生き生きと伝える自伝的イラストとして知られる。What a fascinating story https://t.co/vJe5Ga2xA5— Paradroid (@Andr3Ag0g) May 6, 2026
2026.05.07

つまり、麻疹ワクチンが麻疹そのものよりも30倍の死者を引き起こした… 了解。(※)動画は、米ウェスト・バージニア州上院教育委員会公聴会での証言で、2003年以降の米国で麻疹による死亡2例に対し、ワクチン関連の死亡数127例を挙げ、宗教的免除の重要性を訴えている。So, the Measles vaccine caused 30X the deaths than Measles itself… got it. pic.twitter.com/4Lytka6sDr— Valerie Anne Smith (@ValerieAnne1970) May 5, 2026 英国の保健規制当局は、MMRワクチン(麻疹・おたふく風邪・風疹の三種混合ワクチン)を接種していない子供が学校に通う事を禁止すべきだと提案しています。我々の保健規制当局は、ビッグファーマによって86%資金提供されています。米国での研究では、1995年以降、MMRおよびMMRVワクチン接種後数日以内に、乳幼児突然死症候群、心停止、脳炎により死亡した子供の数が、麻疹で死亡した子供の数よりも2657%多い事が示されています。何故、守るはずの病気よりも危険な「ワクチン」が存在するのでしょうか?我々の保健規制当局は、MMR「ワクチン」の接種を強制していません。それはニュルンベルク綱領の下では違法だからです。しかし、子供達が学校に通えなくなるというのは、強制と同じではないですか?Health regulators in the UK are suggesting that children who have not taken the MMR jab should be banned from attending school.Our health regulators are funded 86% by Big Pharma.Studies in the US show that 2657% more children died within days of the MMR and MMRV vaccines… pic.twitter.com/lLbjOOZTQX— Andrew Bridgen (@ABridgen) May 5, 2026 はしかワクチンは、予防するはずの病気そのものを引き起こすことがある。メルク社の製品添付文書には、ワクチン接種後に「はしか様の発疹」が出た事例が公式に記載されている。この事実を知ったとき、あなたはどう思うだろうか。… pic.twitter.com/smsLg2Q6hi— Alzhacker | 並行図書館 (@Alzhacker) May 6, 2026
2026.05.06

多くの人々が、ドメスティック・バイオレンスは圧倒的に男性が女性に対して行うものだと信じていますが、あなたが知らないかも知れないのは、'70年代のフェミニスト活動家達が、真実を抑圧するために文字通りテロリズムに訴えたという事です――男性も女性と同程度の頻度でドメスティック・バイオレンスに直面しているのです!エリン・ピジー、英国初の女性シェルター『Chiswick Women's Aid』(1971年)の創設者は、ドメスティック・バイオレンスがしばしば相互的なものであり、男性によるものだけではないと観察しました。彼女は、男性もまた助けを求め、男性被害者向けのサービスに興味を示していると報告しました。ピジーは深刻な反発に直面しました:死の脅迫、爆弾脅迫、ハラスメント、そして家族の犬が撃たれるという事件まで――全てが「男性のみが加害者」という物語に異議を唱える事に反対した過激派フェミニスト達によるものでした。ピジーは英国を逃亡せざるを得なくなりました。同様に、米国では、研究者のマレー・ストラウス、リチャード・ジェルズ、スザンヌ・スタインメッツが1975年の全国調査を実施し、男性と女性によるパートナー間の暴力の頻度がほぼ同等である事を明らかにしました。彼らの発見――女性による男性への暴力を強調したもの――は、フェミニスト批評家達から激しい反対を招きました。これらの研究者達も死の脅迫を受け、彼らが発表した学会の会場に対して爆弾脅迫が行われました。フェミニスト活動家達は、女性によるドメスティック・バイオレンスの真実を抑圧するために、極端な暴力行為に訴えたのです。Many believe domestic violence is overwhelming perpetrated by men against women, but what you probably don't know is that feminist activists in the 70s literally resorted to terrorism to suppress the the truth - men face domestic violence at similar rates to women!Erin Pizzey,… pic.twitter.com/dsmdwPk7Jo— White Baby Factory (@WhiteBabyFac) May 5, 2026『32ヶ国の男女大学生による、パートナー暴力における支配と対称性』の調査結果↓↓イラン、ブラジル、ギリシャを除く全ての国で、女性の方が男性よりもパートナーに対する身体的暴力を開始する頻度が高い事が分かった。we live in diferent countries but our problem is the same pic.twitter.com/MSPCbQLKgj— naiive (@naiivememe) April 27, 2026
2026.05.06

Yes, we have less cards 😎 https://t.co/OZdIoz6gcu pic.twitter.com/RzSJF30trd— Iran In Hyderabad (@IraninHyderabad) May 4, 2026さっさと交渉しろ!!(笑)しかし、こうして互いに冗談を交わしているのを見ると、イスラエルによる妨害工作や偽旗作戦でも起きない限り、米国とイランの軍事衝突は暫く沈静化しそうな気がする。もしかすると、水面下では粛々と交渉が行われているかも知れない。(ただし、それが世間が期待するものになるとは限らないが…)トランプ大統領にとって、本来の目的がイランの政権転覆ではないとしたら尚更だ。それに、来週14日から15日かけて開催される米中首脳会談を控えた今、彼にそこまでの余裕は無いだろう。先日はプーチン大統領とも電話会談を行っており、こうしたパフォーマンスは次に控える新たなシナリオまでの単なる余興、トランプ流の暇潰しに見える。恐らく、今度の米中首脳会談で話し合われる主要な議題は、今年11月7日に期限を迎える米中間の「レアアース輸出規制」だろう。(中国は昨年10月にレアアースの包括的な輸出制限措置を発表したが、その後の米中首脳合意に基づき、2025年11月7日から1年間、この規制を暫定的に停止している)交渉次第では、米国の武器生産にとって致命的な痛手となる。もはやイラン戦争どころではない。とは言え、この交渉結果が新聞の見出しに載る事はないように思う。恐らく、11月まで中国と鍔迫り合いのパフォーマンスを繰り広げながら、トランプ政権は発表を先延ばしにするだろう。(つい昨日も、米国が中国の民間製油所とその関連企業およびタンカーを制裁リストに追加した事に対し、中国は「反外国制裁法」を適用したばかりだ)その間、世界はまた米露中に翻弄される(笑)。まあ、とりあえず6ヶ月後にどうなるか、結果を見てみよう。【UAE、アラブ石油輸出国機構を脱退 OPEC離脱に続き】🇦🇪アラブ首長国連邦(UAE)は、OPECおよびOPECプラスを離脱したのに続き、クウェートに本部を置くアラブ石油輸出国機構(OAPEC)からも脱退した。OAPECが声明で発表した。… https://t.co/BWwoukHtQu pic.twitter.com/hGlYpETPz8— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) May 4, 2026【トランプ氏、ホルムズ海峡での船舶護送作戦を発表 イランは「停戦違反」と反発】🇺🇸トランプ米大統領は自身のSNSへの投稿で、米国は中東時間の4日午前からホルムズ海峡で足止めされている船舶を安全に通航させる作戦(「プロジェクト・フリーダム」)を開始すると発表した。… https://t.co/qlytLxpdhx pic.twitter.com/ySSP1FKFt6— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) May 4, 2026「彼を“プロジェクト・フリーダム”の最高司令官に任命します」中国の「反外国制裁法」は、北京が外国の制裁を無視するよう企業に法的強制力を持って対抗し、外部からの圧力に対処する手段である。
2026.05.04
もし、過去50年間で家族にとって最大の「勝利」が、実は罠だったとしたら?ロリー・サザーランドがアレックス・オコナーのポッドキャストでこれを語った:共働き世帯は、当初は魅力的な選択肢として始まった。両方のパートナーが働く事で、収入が増える。最初は素晴らしい気分だ。それから現実が一変した。政府は倍の税収を得た。既存の住宅所有者は不動産価値が急騰するのを目の当たりにした。住宅価格は2人の給料に合わせて上昇した。突然、1人の収入だけでは足りなくなった——コンサルタント外科医のような高収入の独身者にとってもだ。家族は週に約35時間の自由な時間を、生活水準の僅かな向上と引き換えに手放した。自由として始まったものが、静かに義務に変わって行った。そして、独身者や自分の子供を育てたい親達は、酷く不利な立場に置かれる羽目になった。これは痛手だ。何故なら、私達はそれを純粋な進歩として売り込んだからだ。個人的には、私達がどれだけの現代的な「進化」を、その真のコスト、特に家族と過ごす時間の喪失を考慮せずに、当然の事として受け入れて来たのか、疑問に思わざるを得ない。嘗ては明らかな進歩だと思っていた事が、今では私達が認めていたよりも大きな代償を伴ったように感じられる。そんな経験はありますか?What if the biggest “win” for families in the last 50 years was actually a trap?Rory Sutherland dropped this on Alex O’Connor’s podcast: The two-income household started as a nice option. Both partners work, more money comes in. Feels great at first.Then reality shifted.… pic.twitter.com/6w8rgVbBv6— Camus (@newstart_2024) May 1, 2026 一世代前は、給料一つで家も車も将来も買えた。しかし、今ではフルタイムの仕事を二つ掛け持ちしても生活はやっとだ。フェミニズムが労働人口を倍増させ、賃金を下げ、二つの収入源を必須条件に変えてしまった経緯を解説しよう。1960年代には、工場労働者、教師、或いは小規模事業主は、一つの収入だけで家を買い、家族を養い、快適な老後を送る事ができた。今日では、夫婦2人分のフルタイムの給料でも家賃を払うのがやっとだ。何が変わったのだろうか?これは平等の話ではない。経済学の話だ。そしてそれは単純な事実から始まる。労働の供給を倍増しても、賃金は倍増しない。賃金は分割されるのだ。フェミニズムは「女性解放」運動として推進されたが、女性が労働市場に大量に流入した事で本当に恩恵を受けたのは誰だったのだろうか?▪企業は労働力供給が2倍になった。▪市場が労働者で飽和状態になったため、賃金は停滞した。▪政府は課税対象となる所得が1つから2つに増えたため、税収は2倍になった。1970年代以前は、企業は男性に家族を養えるだけの賃金を支払わなければならなかった。しかし、女性が大量に労働市場に参入すると、労働力人口は一夜にして倍増し、賃金は横ばいとなった。物価は高騰し、2つの給料が新たな最低基準となった。それは快適な生活のためではなく、生き残るためだった。かつては自立の基盤であったものが、家族がかつてないほど速く走り続けるものの、何処にも辿り着けないランニングマシンへと変わってしまった。1970年代、住宅価格は平均年収の2~3倍だった。2000年代には、その数字は7~10倍にまで上昇した。銀行、家主、投資家は共働き世帯に合わせて価格を調整し、結果として中間層はほぼ完全に消滅した。持ち家は中流階級の成功の象徴だったが、今や借金地獄へと変わってしまった。多くの人にとって、それはもはや手の届かないものとなっている。一方、家賃は高騰し、家計が苦労して稼いだ2回目の給料さえも食い潰してしまう。そのため、両親は生活のために共働きをせざるを得ない状況に追い込まれている。子供を持つ家庭にとって、もう一つの代償は時間だった。両親が共働きの場合、子供達は保育園や公立学校という流れ作業のような施設に送り込まれる。これらの施設は教育のためではなく、型にはめるために作られたのだ。教室は最初のベルトコンベアであり、子供達がまだ未来を思い描く前から、彼らの未来を支配する機械のための従順な労働者を次々と生み出す場所だった。そして、皮肉な事に「大学脱出計画」さえも機能しなくなった。卒業生は巨額の借金を抱えながら、労働力で溢れ、高給の仕事が不足した労働市場に足を踏み入れる事になった。学位取得者でさえ、失業率と不完全雇用率が上昇した。幻想を維持するために、消費主義が幸福として売り込まれた。新しいガジェット、クレジットカード、借金で過ごすバカンス。しかし、カーテンの裏には同じ現実があった。より多く働き、より少なく稼ぎ、永遠に借金を抱え続ける。では、本当の勝者は誰か?▪企業は賃金を上げずに労働力を倍増させた。▪銀行は生涯借金奴隷の国民を生み出した。▪政府は一夜にして税収を倍増させた。そして、平均的な人々は?過労で、低賃金で、そして祖父母が享受していた快適な生活を奪われた。A generation ago, one paycheck bought you a house, a car, and a future.Now, two full-time jobs can barely keep you afloat.Here’s how they used feminism to double the workforce, slash wages, and turn two incomes into a necessity🧵 pic.twitter.com/Ro1FYvSQar— MatrixMysteries (@MatrixMysteries) August 13, 2025 江学勤教授は、殆どの親が聞きたくない残酷な真実を暴露する。学校は子供達を失望させているだけでなく、意図的に洗脳するように設計されているのだ。ステップ1:毎日、子供を親から引き離す。ステップ2:不安感と情緒的依存を生み出す。ステップ3:家族への信頼を、組織への忠誠心に置き換える。その結果は?何の疑問も持たず、システムが言う事を全て受け入れる子供達だ。彼はそれを正にその通りに呼ぶ。「服従のための意図的なプログラミング」と。Prof. Jiang Xueqin drops the brutal truth most parents don't want to hear. Schools aren't just failing our kids, they're deliberately designed to brainwash them.Step 1: Take the child away from their parents every single day.Step 2: Create insecurity and emotional dependency.… pic.twitter.com/GMCtobFhyf— Defiant Ghost (@TheDefiantGhost) March 3, 2026 イタリアのファシスト刑務所で、アントニオ・グラムシは一つの逆説に直面していた。なぜ労働者たちは自分たちを搾取する体制に自ら同意するのか。伝統的な権力論は「警察と軍隊が人々を従わせている」と答える。しかしグラムシは見抜いた。本当に強力な権力は見えない。… pic.twitter.com/8E7S2Zz1ix— Alzhacker | 並行図書館 (@Alzhacker) May 1, 2026
2026.05.02
ちょっと待って…。つまり、EUがゼレンスキーに対して900億ユーロ(約16兆8000億円)を融資したばかりで、その3分の2が彼の武器産業の補助金に使われるのに、今度は同じウクライナの企業が余っている武器をEUに売り戻して利益を得るって事なの? これって完全に悪徳商法じゃん。(※)ゼレンスキー政権が、戦時中に余剰となった国産兵器の輸出を正式に許可すると発表したポリティコ紙の記事に対して。Wait a second…So the EU just gave Zelenskyy €90 billion, two-thirds of which will go to subsidising his arms industry, and now those same companies are going to sell weapons back to the EU for a profit?I’m in the wrong damned business. pic.twitter.com/tP36fvdWQY— James Holland (@James7Holland) April 29, 2026ロシアの都市クラスノダールはホームレス、ゴミ、そして混乱で溢れ返っている。一方、EUはプーチンに対する20回目の制裁措置を発表した!冗談だよ、此処はフランスのパリ。これを共有しただけで逮捕される可能性がある。撮影中に誰かに首を刎ねられなければ良いけど。🚨🇷🇺Russian city Krasnodar is full of homeless people, trash, and chaos while the EU rolls out its 20th sanctions package against Putin!Just kidding - this is Paris, France, where you can be arrested for sharing this - if no one beheads you first while filming this. pic.twitter.com/8lRS9f5Ei5— Mario ZNA (@MarioBojic) April 22, 2026 英国の内務省、国境を管理する部署。まるで冗談のようだが、冗談ではない。UK Home Office, those who control borders. It seems like a joke but it isn't. pic.twitter.com/ERRlGHDgKo— RadioGenoa (@RadioGenoa) April 12, 2026 ポーランドの文化省は、この彫刻の制作資金として、皆様の税金から37万7000ズウォティ(約1650万円)を寄付しました。この彫刻は、モニカ・ソスノフスカ作の「フェンス」というタイトルで、チャルノラスのヤン・コハノフスキ美術館に展示されています。377 tysięcy złotych z Waszych podatków ministerstwo kultury przekazało na tę rzeźbę. Stoi w Muzeum Jana Kochanowskiego w Czarnolesie, zatytułowana Fence (Płot), autor Monika Sosnowska. pic.twitter.com/cgaferoj9F— Stanisław Tyszka (@styszka) April 24, 2026 白人の入店を禁止しているベルリンのカフェが、連邦政府のプログラム「民主主義を生きよう!」を通じてドイツ国民の税金66万2450ユーロ(約1億2200万円)を受け取った。これは純粋な人種差別だ!『ドイツのための選択肢(AfD)』はNGOの腐敗を一掃し、左翼イデオロギーへの税金の浪費を終わらせます。Ein Berliner Café, das Weißen den Zutritt verbietet, wurde mit 662.450 Euro Steuergeld gefördert - aus dem Bundesprogramm „Demokratie leben!“. Rassismus pur! Die AfD wird den NGO-Sumpf austrocknen & die Steuergeldverschwendung für linke Ideologie beenden.https://t.co/Ky6H66dbll— Alice Weidel (@Alice_Weidel) April 29, 2026 キア・スターマーが英国のとても小さな村を訪れ、村人達に政府が彼らのために何ができるかと尋ねました。「私達には大きな要望が2つあります」と村の代表者が言いました。「先ず、私達には保健センターがありますが、医者がいません」スターマーは携帯電話を取り出し、少し話した後、「解決しました。医者が明日ここに到着します」「それで、もう1つの要望は何ですか?」 「私達の村には携帯電話の電波が全く届きません」Kier Starmer was visiting a very small village in the UK, and asked the villagers what thegovernment could do for them."We have two big needs" said the village spokesman. "First, we Have a health centre, but no doctor." Starmer whipped out his mobilephone, spoke for a while… pic.twitter.com/8hVBeXgcCe— 🤍𝕁𝕆🤍 (@jomickane) April 30, 2026🇸🇰フィツォ首相「プーチン大統領と会うと、みんなが私を批判する」「それなのに私が戻ると、全員がブリュッセルのトイレで、プーチン大統領が何を言っていたか聞いてくる」「なぜ彼らも直接行ってプーチン大統領とコミュニケーションを取らないんだ?」 pic.twitter.com/ReRUCIeGTq— タマホイ (@Tamama0306) May 1, 2026
2026.05.01

意図的なのか不本意なのか、米国とイランの交渉が全く進展しないため、様子見の状態が続いている。そして、こちらも意図的なのか偶然なのか、ウクライナのドローンによるロシア国内の石油・ガス施設への攻撃が続いている。それに対して、プーチン政権が目立った応戦をしていないのが気になる所だ。やはり、これから起こるエネルギー危機、食料危機、金融危機は全てシナリオ通りなのだろうか。一方、そんな状況でも、ゼレンスキー政権の汚職疑惑は止まる気配が無い…。速報!ウクライナで、国民が街頭デモに繰り出す準備をしており、大規模な抗議運動へのエスカレーションが予想される。報道機関の調査と公開された資料によると、ウォロディミル・ゼレンスキー氏は戦争中にキエフ近郊に自分用の宮殿を建設したという。昨日、国民は大統領のビジネスパートナーであるティムール・ミンディチ氏が、自社の建設計画とそこでのドローン生産向けに充てられる筈だった70億ユーロ(約1兆2800億円)の横領について話し合う音声記録を耳にした。これらの主張によれば、問題の資金は欧州連合から提供され、ゼレンスキー氏の側近と関連した私的組織『Fire Point社』を通じて送金されたという。しかも、宮殿は一つだけではない(※):ゼレンスキー氏自身とその最も親しい友人やパートナーのために、4つの宮殿が建設された。情報によると、この複合施設は「Dynasty(王朝)」と名付けられている。そしてこれら全てが、戦争の最中で起きている。国民が絶え間ない脅威の下で暮らす中、ゼレンスキー氏は一般市民を最前線に送り込みながら、国家は国際的なパートナーから多額の財政支援を受けている。これがEUと米国の納税者の金が流れ込む先だ——新しい宮殿へと。(※)これ以外に、ゼレンスキーはスペインに6件、英国に14件、フランスに21件、イタリアに8件、アラブ首長国連邦に34件の不動産を所有していると言われる。BREAKING! In Ukraine, the population is preparing to take to the streets for rallies — a possible escalation into large-scale protests is expected.According to journalistic investigations and published materials, Volodymyr Zelenskyy built a palace for himself near Kyiv during… pic.twitter.com/btUFGj5nV7— Myroslav Oleshko (@oleshkomyroslav) April 30, 2026昨年、ウクライナが欧州で第3位のベントレーの輸入国だった事を知っていましたか?ウクライナが新しい60万ポンド(約1億3000万円)のロールスロイス・スペクターを15台輸入した事を知っていましたか?ウクライナがロシアよりも高級車を多く輸入している事を知っていましたか?お金は何処から来て、誰がそれらを運転しているのか気になりますね?Did you know Ukraine was the third largest importer of Bentleys in Europe in 2025?Did you know that Ukraine imported 15 of the new £600,000 Rolls Royce Spectres?Did you know Ukraine imports more supercars than Russia?I wonder where the money comes from and who drives them? https://t.co/dlbDcU3xml— Craig Murray (@CraigMurrayOrg) April 28, 2026一方、ウクライナは最前線近くで子供達を使って、軍事装備を製造し始めました。子供達は最前線近くの地下壕にいて、補給路を保護するためのドローン用ネットを製造しています。Ukraine has begun using CHILDREN to produce military equipment near the front lines. The children are in an underground bunker near the front, producing drone nettings to protect supply routes. This is DISGRACEFUL! pic.twitter.com/km5CGSWILE— Ethan Levins 🇺🇸 (@EthanLevins2) April 30, 2026女性の志願兵を募集するキエフ市内の看板「ウクライナの防衛は、女性の問題です」
2026.05.01
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