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2020.09.27

事実をもとに太平洋戦争を振り返る

カテゴリ：身近な社会問題

今日は事実にこだわって、日本がなぜ勝ち目のない太平洋戦争に突入していったのか説明してみたいと思います。
参考図書は、「コロナ危機後の「未来」がわかる！国際ニュースの読み方」(馬渕睦夫　マガジンハウス)です。興味のある方は、是非馬渕睦夫氏の本を１冊は読んでみてください。
沢山の著書があります。読めば近代史の真実に近づくことができます。

この本によると、２０世紀初頭のアジア各国は、アメリカ、ロシア、ヨーロッパの列強各国の植民地政策で侵略されていた。
事実日本以外のほとんどの国は、植民地にされて収奪されていきました。
つらい悲しい暗黒の歴史です。
これに対して、日本だけがなすがままにされる道は選びませんでした。
欧米列強国に徹底的に抵抗していたのです。

ここで一言付け加えれば、欧米列強の裏には、巨大な資金を背景にして、陰で金融、政治、経済、司法、国際問題を操っているディープステートといわれるユダヤ系国際金融資本家がいることを忘れてはなりません。ロックフェラーやロスチャイルド家などです。

ですから、現代の国際問題を考える場合にも、ディープステートを抜きにして議論しても混迷を深めるばかりです。

しかし日本が欧米列強に対して抵抗すれば、彼らは束になって迫害してきました。
常に紛争を仕掛けられていたのです。
北からはロシアが迫ってきました。
アメリカは、本来水と油の毛沢東と蒋介石を合体させて、抗日運動を画策しました。
莫大な資金力、軍事品の援助でバックアップしていたのです。
国際金融資本の援助なしでは彼らは戦えなかった。どうしてそんなことをしたのか。
欧米列強の利権獲得のためです。
両者を戦わせて、足を引っ張り合わせて、弱体化させて、漁夫の利を得ようとしていたのです。

つまり日本は巨大勢力と一人で果敢に戦っていたのです。
巨大な勢力に対して、日本一国では勝ち目はありません。

自衛のためです。侵略目的と自衛目的では、現地の人に与える影響が違います。
日本はもともとアジア各国に対しては、我々と一緒になって、欧米列強の横暴に対して、一緒になって抵抗しましょうと呼びかけていたのです。
特に中国や朝鮮に共闘を呼び掛けていたのです。
しかしどちらの国も同調してくれることはありませんでした。
日本は孤立して、自衛の道しか残されていなかったのです。

もし日本が台頭してアジア各国と手を結んで、欧米各国の植民地政策に反対していくことになると、欧米諸国の植民地政策が否定されることになります。
アジアから追い出されて、莫大な利権を得ることができなくなります。
これは絶対に容認できないと考えたのです。
だから日本の思い通りにさせてはならない。
日本は我々の世界制覇を拒む憎むべき相手であると認識し始めたのです。

その後、アメリカによる日本バッシングが始まります。
１９３９年日米通商条約停止
１９３９年航空機ガソリン製造設備、製造技術に関する権利の輸出を停止
１９４０年日米通商条約失効
１９４０年特殊工作機械の対日輸出制限
１９４０年大統領による輸出制限品目選定
１９４０年航空機燃料の全面輸出禁止
１９４０年屑鉄の輸出禁止
１９４１年日本の在米資産の凍結
１９４１年石油の対日全面輸出禁止
最終的には、これが日本を追い込んでいきました。
これが直接的な戦争開始のきっかけとなりました。

ただし、向こう２年間の戦争に耐えられるだけの石油は確保させました。
そうしないと、切羽詰まった日本が破れかぶれになって戦争を開始しないからです。
日本は見事なアメリカの戦略にはまり、取り返しのつかない戦争に入っていったのです。
また、日本国はそうするしか、道は残されていなかったのです。

占領軍の総司令官マッカーサーは、後にアメリカ議会で証言しています。
「日本の戦争は実は侵略戦争ではなかった。自衛のためのやむに已まれない戦争であった」
つまり国際金融資本家と時の大統領ルーズベルトがシナリオを描いて、その挑発にまんまと日本が引っかかってしまったというのが真相なのです。
そして多くの日本人が命を落とし、原爆を落とされ、領土を奪われていったのです。
もし日本がその事実を事前に察知していたならば、やすやすと勝ち目のない戦争に突入することはなかったと思われます。
日本の国防というのは、ユダヤ系国際金融資本家が、どのように世界戦略を立てて実行しているのかという視点(事実を見抜く眼)を持っていないと真実には近づけないということだと思います。
徹底して事実にこだわるという考え方は。森田先生から学んだことです。
事実に迫ることで初めて人類の未来を描くことができるのです。

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