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★☆『 そして日本経済が世界の希望になる 』(ポール・クルーグマン著)★☆ Written by - Paul Krugman~ ノーベル賞経済学者「ポール・クルーグマン」著作品 ~ 書店で偶然目にしたのが、この本の題名『 そして日本経済が世界の希望になる 』で、何とも明るい気分になるもので、しかも、著者は、日本人ではなく、2008年にノーベル経済学賞受賞者の世界的権威のアメリカ人ポール・クルーグマン(Paul Krugman)氏だった。何と言っても心強いのがアベノミクスの熱烈な支持者であり、この政策実験がうまくいけば、まさに日本は世界各国のロールモデルとなり、将来同じ状況に陥った国に対しても大きな示唆になると力説している。この中で注目すべきことは、同氏がアメリカで実現していない「日本の皆保険制度が理想的」なことや安倍政権が「成長戦略の中核をなす女性の才能の活用」についても強く支持していることだ。 ここ最近、報道では企業でも地方でも次第に景況感が高まっている様だ。まだ、直接的な実感はないが、なんとなく空気で感じるものがある。わが西の地方に過ぎない山口でも、ここ最近、特に走る車で新車が多いこと、さらにベンツやBMW、アウディなどの高級外車や新型クラウン、レクサスなどの車も多くなったことにもその兆しが感じ取れる。 アべノミクスは完全に正しい! アベノミクスの理論的支柱である世界で最も著名なノーベル賞経済学者が金融緩和の力、日銀の使命、日本経済の未来を解析!!バブル崩壊以降、デフレが長く続き日本経済が停滞した時期は、経済学上では「失われた20年」と呼ばれている。この日本の実態経済に合わないデフレ状況が長く続いたのはインフレを極度に不安視するためにデフレ維持の政策が長く続いたからだというのがこの本の著者である2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマン(Paul Krugman)氏の主張だが、インフレと言っても極端でなく緩(ゆる)い2~4%程度のインフレ(物価上昇)目標値をベストな選択としている。監修・解説は、山形浩生(1964年東京都生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学科およびマサチューセッツ工科大学不動産センター修士課程修了。)、翻訳は、大野和基(1955年兵庫県生まれ。東京外国語大学英米学科卒業。1979年~97年在米。コーネル大学で化学、ニューヨーク医科大学で基礎医学を学ぶ。)で、PHP研究所が新書サイズで2013年10月2日発売、全196ページで、読み応えがあり、分かりやすくざっと読める! 【 主な内容 】バブル崩壊以降、なすすべなく「失われた20年」をすごしてきた日本。1998年に論文「It’s Baaack!」で無為無策を痛烈に批判した著者が、「異次元の金融緩和」で劇的に変化しはじめた日本経済にいま、熱い「期待」を寄せている。なぜ長きにわたってわが国はデフレから脱却できなかったのか。どうして人びとはインフレを過剰に恐れるのか。かつてと様変わりした中央銀行の役割とは。そして日本・世界経済はこの先、いったいどのような未来を描くのか。アベノミクスの理論的支柱であるノーベル賞経済学者が「ロールモデルとしての日本」の可能性を語り尽くす。【 著者情報 】クルーグマン,ポール(Krugman,Paul)1953年ニューヨーク州生まれ。74年イェール大学卒業。77年マサチューセッツ工科大学で博士号を取得。イェール大学助教授、マサチューセッツ工科大学教授、スタンフォード大学教授を経て、2000年よりプリンストン大学教授。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授も兼任。大統領経済諮問委員会の上級エコノミスト、世界銀行、EC委員会の経済コンサルタントを歴任。1991年にジョン・ベイツ・クラーク賞、2008年にノーベル経済学賞を受賞。『ニューヨーク・タイムズ』紙のコラムはマーケットを動かすほどの影響力をもつと言われる。左は平成24年7月13日(民主政権時代)⇒⇒ 右は平成26年1月8日(第2次自民安倍政権時)(資料出典~読売新聞記事)表を見てのとおり、以前は、株価は1万円割れのせいぜい8000円前後であったが、第2次安倍政権発足後から1年後となり、遂に1万6000円段階にまで突入し、また、対ドル円相場でも70円台から105円の円安に突入した。株価の高騰は、企業利益を増大させ、円安は輸入には不利だが、日本国内の各産業を支える輸出関連企業にとっては、他国との競争に打ち勝つ好材料となった。企業が利益を増大すれば、国民も所得が増し、その結果は国も税収増に結び付き、国全体の富が増すことになる。当然の話だが、国が富めば、地方も富み、社会福祉、防衛、教育の向上にもつながることになる。これを、『 経済の好循環 』と呼ぶが、これは、血液が流れて人体が動くように・・・「企業が業績を上げることにより利益を高め、それを従来の社内留保で企業内に溜(た)めこむのではなく、ある程度は従業員の給与引き上げを実行することで国民の所得を高め、所得増大で自然と車や商品を購入し、旅行先でお金を使うことで、消費が高まり国内の売り上げが増し、それに関連する企業業績が次第に増すことで、国や地方の税収が高まり、それがさらに国民や企業にどんどん循環するというものだ。『 紙動画 わかりやすいアベノミクス 』By YOUTUBE簡単にわかりやすくまとめた内容だ。アベノミクスの語源説明から、いわゆるデフレ脱却のための”アベノミクスの「3本の矢」”にも触れている。「3本の矢」は、第一に「大胆な金融緩和」、第二に「機動的な財政政策」、そして第三が「成長戦略」だが、ここでは主な政策である、2%のインフレターゲット(物価上昇目標値)などを例示をあげてわかりやすく説明している。『 藤井聡内閣官房参与「アベノミクス」解説』By YOUTUBE解説する藤井聡京都大学大学院教授は、現在は第2次安倍政権でも内閣官房参与(防災・減災ニューディール政策担当)に任命されている。さすが、内閣の中枢の頭脳に当たる高度な学識経験者の担当者の説明内容には説得力がある。アベノミクスの理念の究極の上位目標には「強い日本(戦後レジームの脱却)」にあることを冒頭に、デフレ脱却の具体的な意味や必要性を説明し、アベノミクスの効果を反映した好調な景気動向からの今後のインフレ傾向とさらなる円安予想も説明している。【送料無料】そして日本経済が世界の希望になる [ ポール・R.クルーグマン ]価格:840円(税込、送料込)(Thanks) !! ↓(ありがとう)^^)/~~ ♪どのページへのリンクもご自由にどうぞ。♪
2014/01/26
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★☆ 終戦知らず、使命感からジャングル潜伏29年の元日本陸軍少尉! ★☆ Japanese Last Samurai ”Onoda Hiroo”~「国が何とかしてくれるじゃなく、自分が国に何ができるかが大事!」と強調 ~ 報道によると、・・・戦争が続いていると信じたまま、1974年(昭和49年)に発見されるまでの29年間をフィリピン・ルバング島のジャングルに潜伏していた旧日本陸軍少尉・小野田寛郎(おのだよしお)さん(91歳)が1月16日(木)に亡くなった。最後の日本兵と呼ばれた小野田さんだが、その晩年は、私財を投じて全国各地で自然の中で生き抜く力を伝える「自然塾」を開き、キャンプ生活などを通じた青少年の自然教育に情熱を注いだ。この功績で2005年に藍綬褒章を受章された。 故人の生前のご苦労、ご活躍に対し心からご冥福を祈るばかりだ。 小野田さんは、生前、・・・「・日本国総理は靖国神社に参拝すべし!・・・、戦後の日本では、”終戦の詔勅”ばかりが強調されるが、先の戦争の原因となった”開戦の詔勅”に注目すべき!・・・、反日韓国が主張する様な軍隊が女性を連れて来たという『 従軍慰安婦 』は存在せず、民間の業者(現在の風俗営業の戦時版)が現地に女性を連れて来て利益を得ていたのが真実!・」と証言している。『 たけしが語る小野田寛郎氏『靖国で会おうっつて死んでいくんだよ…靖国なんだよ』』読売新聞朝刊の1月18日付掲載記事『平成23年8/15戦歿者追悼中央集会(小野田寛郎氏・靖国神社にて)』 小野田さんが亡くなる2年前の89歳当時の講演だが・・・その話しぶりは明朗闊達、そのへんのどの政治家たちよりもずっと頭脳明晰で優れている素晴らしいものだ。小野田さんは、・・・変な政治家を選ぶ国民の側にも罪がある、また、戦後の日本人の多くが国家観念を無くしている現状について嘆(なげ)いている。また、NHKをはじめとするあらゆる報道機関が北朝鮮による拉致問題では、・・・「人権蹂躙(じゅうりん)とは書いても国権を蹂躙(じゅうりん)されている」ことについてどこも触れようとしないことに強い疑念を抱いている。戦争で亡くなった多くの英霊に対する感謝の念で靖国神社でお参りすることを否定するメディアを批判している。現在の日本国民が自分さえよければ良いという人々が増えていることにも触れている。『 小野田寛郎さん職業慰安婦を語る 』 小野田さんは、・・いわゆる軍隊が強制連行した様な”従軍慰安婦”というものは存在せず、「当時の商行為に伴う業者(現在で言うところの風俗営業者)が営利目的で女性を連れて来たものであり、性病感染防止のために軍医が検査で関与していたに過ぎない」・・と証言している。売春業は、当時は、まだ世界のどの国でも存在したように、日本国内でも戦前から特に規制もなく関連業者も日本国内各地に歴史的にも古代から存在した。日本で売春業が歴史上初めて規制されたのは、戦後の『売春防止法』の成立(1956年)から、それが完全施行された1958年(昭和33年)4月1日からのことであり、それに伴いそれまで合法的に存在していた売春施設の『赤線(あかせん)』なども廃止されている。このように、現在でこそ売春業は法で規制された時代であるが、当時は、規制もなく合法的に認められていた環境下にあり、それを現在の基準にそのまま当てはめて批判するのは無理があるのは当然だ。『 開戦の詔書 』 近代史における・・日本が何が原因で、どういう理由で、第2次世界大戦に突入する事態となったのかは、当時の世界情勢や周辺諸国、日本国内の政治状況を振り返って検証する必要があるだろう。おそらく、このことは、江戸末期のペリーの黒船来航あたりから・・・日本の周辺国の大半が既に欧米列強の植民地となっていた状況、これを危機とした、倒幕と明治維新から急速な日本の国力増強、帝政ロシアの朝鮮方面への南下などから始まるさらなる危機感、アジアを欧米植民地からの解放を唱えた日本の動き、それに対するアメリカ、イギリスなどの日本ABCD包囲網と完全貿易遮断、ハルノート・・・こうした歴史探究による真実の追求は、必要なことであり、今後の教育でも、二度と戦争を繰り返さないためにも、学生に対する特に近代史の学習の重要性は増すだろう。 ↓(ありがとう)^^)/~~ ♪どのページへのリンクもご自由にどうぞ。♪
2014/01/22
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★☆ 日本語変換ソフト「百度(バイドゥ)IME」、「Simeji(シメジ)」の脅威 ★☆ Baidu IME and Simeji (made in China)~ 入力情報やIDが中国に送信され個人情報が収集されるソフト ~ 報道によると、・・・中国のパソコン検索最大手『百度(バイドゥ:Baidu)』社製のパソコン日本語変換入力ソフト『Baidu(バイドゥ) IME』やスマートフォン向け『Simeji(シメジ)』を使用すれば、入力したメールの内容を含む全ての文字情報や個人情報、使用パソコンが特定される機器のID情報までもが同社のサーバーに無断で送信されることが判明したそうだ。そのため、内閣官房情報せキュりティーセンター(NISC)や文部科学省は、中央省庁や大学、研究機関など約140機関に使用停止を呼びかけた。また、NISCは、「重要情報漏(ろう)えいの可能性は否定できない」と表明している。 これは、何を意味するのか?・・・REALISTの独善的分析だが、中国企業がすべて共産党の強力な統制下にある現状からすれば、情報収集に効率的に情報収集可能なこうしたコンピュータソフトを有力なツール(道具)として利用することは当然であり、そうしたことから推論すれば、・・・要するに、中国共産党が中国国内の自国民ばかりか、日本国民の個人情報にも既に手を付け、実際に情報収集していると言えよう。恐ろしいことだが・・・中国共産党は、「中国が世界を支配する」ことを究極目的とする「中華思想」と結びつく方式で、世界制覇に向けて着々とこの手のソフトで日本ばかりかアメリカや欧米など世界中の個人情報をも視野に入れて、中国共産党が国家戦略として既に収集しているのだろうと考える。『 中国製ソフトが日本語無断送信! 』 日本語変換ソフトと言えば、国内では多くのパソコンに同梱されているマイクロソフト社の『MSN IME』やジャストシステム社の『ATOK IME』が多く流通しているが、問題となっている中国製の『Baidu(バイドゥ) IME』は、2009年に公開された無料ソフトで、昨年1月のバイドゥ社日本法人の発表によると既に日本国内で約200万人が利用しているそうだ。ところで、通常、この種の日本語変換システムは、日本では古くはワープロの時代から存在しており、それ自体で高度な学習機能があり、変換する場合に多くの語彙(ごい)から変換頻度高いものを優先的に変換し、変換の多い順位から順次候補が表示される仕組みになっている。・・・ところがである!!この中国製の『Baidu(バイドゥ) IME』は、その機能以外に利用者が知らない隠(かく)された機能があり、このソフトを使用することで、すべての入力情報や使用するパソコンの認識ID、作成したメールの内容などの個人情報までも、『百度(バイドゥ:Baidu)』社のサーバーに利用者に無断に送信されていたということだ。同社は中国企業であり、当然に中国共産党の強力な統制下にある組織だ。左は通常の『百度(バイドゥ:Baidu)』社のロゴ、右は「尖閣はわが領土」の新しいロゴ 『 中国を甘く見る無警戒は絶対禁物という現実!! 』 中国は、経済面では一見、資本主義的な方式を導入しているためか、この共産主義国家への警戒心が薄まっているようだが、この国に対する甘い認識は絶対に禁物だ。資本主義的な方式を導入しているのは、あくまでもこの国の共産主義体制を強大化するために単に手段として利用しているだけの話だ、目的(究極は世界支配)のためには手段は選ばないと言うに過ぎない。以前「中共(中華人民共和国の略)」とも呼ばれていたが、自由主義・民主主義国家で共通する日本やアメリカなどとは国家の基礎となる土台自体がまったく異なる国だ。それは・・・、まず、何と言っても「1党独裁の共産主義国家」であること、先の大戦後の1950~60年代にかけて、軍事的に弱いチベット、ウイグル(旧東トルキスタン)、内モンゴルを力づくで侵略占領し、そこに住む少数民族を虐殺・迫害・民族浄化を進めている こと、・・国民の人権は尊重されず、言論の自由もなく、思想の自由もない国、国内のメディアや報道機関はすべて共産党に都合の良い強い統制を受けている、そればかりか、国内のネットでも規制を受け、ネット利用者は共産党に常時監視されている、共産党に都合の悪い言葉や表現は検索できないように規制されたり、掲示板でも強制削除され、真実を自国民に知らせない、・・これらのネット規制や監視に200万人が動員されているなど、およそ民主主義国家ではない。また、共産党の軍隊である『中国人民解放軍(PLA)』が政治的にも強い発言力や勢力を持っている実態からも北朝鮮と共通する時代錯誤的な軍国主義国家、秘密警察国家と言える国だ。読売新聞朝刊の12月26日掲載記事『【バイドゥ】IDやPASSログ情報を無断収集【無料日本語変換ソフト】』『百度(バイドゥ:Baidu)』日本語変換ソフトの無断個人情報流出を報じるTVニュース この変換ソフトは無料だが、これを利用するきっかけのほとんどは、本人が知らないうちにインストールされていたというのが実態だ。それは、既に導入済みのソフトのバージョンアップなどのアップデートの際に同梱されていて、インストールの際に「一緒にインストールする」のチェックマークを外(はず)さない限り勝手にインストールされてしまい、それまで使用していたMSNやATOKの変換ソフトからバイドゥ(Baidu)に変わっているそうだ。変換能力は高く、特に顔文字変換に優れている。ただし、便利そうだが・・・そこに罠(わな)がある。中国共産党とその配下の中国人民解放軍のサーバーに、入力情報やIDなどすべてPC保存のデータが収集されてしまう超危険な中国共産党推奨のソフトで、中共が国家戦略的に日本を支配するための先兵となるソフトと言ってもいいだろう。このソフトを使用しておかしいと察知しアンインストールした人の話によれば、何もしない時でも常にCPUに負荷がかかり、内部メモリの使用量数値も異常に高くなる異変があったそうだ。その人は、常にCPUの動きやメモリの使用量をモニタリングしていたために早く気付いたそうだ。厄介なのは、単純なアンインストールをしても、完全に削除できずシステム内に隠しiniファイルなどが残存するらしい。これらはなんらかの悪さをするのではないだろうか?スマホ向けの「百度(バイドゥ:Baidu)」社の「Simeji(シメジ)」も流通しているがこれも同様に情報流出してしまう危険なソフトだ。『 現実にに始まっている情報流出の危機!! 』 中国にも北朝鮮にも共通するサイバーテロ部隊がそれぞれの軍隊内に大掛かりな組織として存在することは、これまでも報道されており、アメリカの国防省や軍事産業に対する中国人民解放軍専門部隊によるサイバーテロや情報抜き取りがあったことは有名だが、日本でも同様に過去に中国人女性を自衛隊員に接近させる「ハニートラップ作戦」でイージス艦に関する電子情報を盗み取ろうとした事案を皮切りに、政府機関や自衛隊装備の製造企業などに対するサイバーテロやそればかりか、情けないことだが、つい最近でも・・・報道で明らかになった農林水産省のTPP(環太平洋連携協定)に関する電子情報が外部のサーバーに流出されたり、国会議員のID情報まで盗み取られていたという事案まで発生している。これは、何を意味するか?要するにそういう人民解放軍の専門部隊を国家として、他国の高度な軍事技術、科学工業技術、政治・外交情報などを効率よく盗むことを中国共産党が背後で指示しているということ・・・これが、この中国という国の現実の実態だということがよくわかる。『 中国検索大手 NY市民が提訴 』 これを見れば、既にアメリカの株式市場で上場されているほど進出している『百度(バイドゥ)Baidu)』だが、ここでも様々な害をアメリカ国民に及ぼしつつあることがわかる。まさに、アメリカ国内の言論の自由をもコントロールしようとする中国共産党の野望が見えてくる。これは、癌(がん)細胞が人体を侵(おか)すように、アメリカ国内の内部から次第に浸食し、アメリカの中国化を狙っているだろう。ホラー映画の様な、正常な人体が、一挙にゾンビに変貌する様なイメージが湧いてくる。 (Thanks) !! ↓(ありがとう)^^)/~~ ♪どのページへのリンクもご自由にどうぞ。♪
2014/01/10
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