武田つとむファイナンシャルプランナー事務所　岩手 盛岡駅前

病気やけが、死亡した際などに
まとまったお金を受け取れるのが保険。

４月からの新生活を前に
加入を検討している人もいるだろう。
　　　　　　　※真剣に生活設計したいなら、
　　　　　　　　加入を検討してはいけない。

民間の保険会社が取り扱う商品は
種類が様々で、選ぶのは簡単ではない。
　　　　　　　※選ばなくていい。
　　　　　　　　時間や労力がもったいない。

保険への加入を検討する際に
知っておきたいポイントをまとめた。
　　　　　　　※真剣に生活設計したい人に
　　　　　　　　とっては、余計なお世話。

「保険の加入を考えてはいるけど……」。

埼玉県の会社員、藤岡康志さん
（仮名、25）は入社２年目。
　　　　　　　※加入を考えてはいけない。

これまでは仕事を覚えることなどが忙しく、
保険を検討する余裕はなかった。
　　　　　　　※それでいい。
　　　　　　　　保険に時間を割く必要は無い。

心配した母親から
「万が一のために何か保険に入りなさい」
　　　　　　　※保険に関しては、
　　　　　　　　親のアドバイスを聞いてはいけない。
　　　　　　　　しっかり洗脳されている。
　　　　　　　　見習ってはいけない。
と勧められているが、
お金や時間のゆとりがなく手つかずという。
　　　　　　　※それでいい。

社会に出て親から独立するのを機に
保険への加入を検討するのは一つの選択肢だ。
　　　　　　　※これは、業界のセールストーク。
　　　　　　　　選択肢にしてはいけない。

ただ、予備知識なしに加入するのは難しい。
では何を基準に加入したら良いのだろうか。
　　　　　　　※加入しなくてよい。

新社会人が最初に検討しなければならないのは、
病気やけがのリスクだ。
　　　　　　　※脅かされてはいけない。

民間の保険で保障を受けるには医療保険に
加入する必要がある。
　　　　　　　※その必要は無い。

病気やけがをすると「入院で１日いくら」、
「手術１回当たりいくら」という形で
給付金を受け取るのが一般的だ。

ただ給付金の額の大きさだけで
加入する保険を決めるのは早計だ。

健康保険組合や全国健康保険協会（協会けんぽ）、
共済組合といった公的医療保険が
充実しているからだ。

公的医療保険の対象となる治療であれば、
現役世代が病院の窓口で支払うのは
実際にかかった費用の３割だ。

例えば１カ月に医療費が10万円かかったとしても、
実際に負担するのは３万円になる計算。
残りの７割は公的医療保険が負担する。

手取りの１％で

高額療養費制度という仕組みもある。

１カ月の医療費の自己負担が上限を超えると、
超えた分を払い戻してもらえる。

上限は年齢や所得で異なるが、
70歳未満で年収が約370万円以下なら
５万7600円が上限だ。

健保組合では高額療養費制度などに
独自の給付金を上乗せする付加給付という
仕組みを設けているところもある。

この場合は１カ月の医療費の自己負担が
さらに少なくなる。

ただし
個室に入院した場合の差額ベッド代などは
保険診療の対象外。
　　　　　　　※これもセールストーク。
　　　　　　　　ただの脅し文句。
　　　　　　　　こんなものは気にしなくていい。

　　　　　　　　自分から希望したのでなければ、
　　　　　　　　差額ベッド代を払う必要は無い。
　　　　　　　　（当たり前）

こうした費用は貯蓄でまかなうのが基本だが、
働き始めの新社会人では貯蓄が十分でない
可能性がある。
　　　　　　　※貯蓄が十分でないのなら、
　　　　　　　　貯蓄を増やすことを優先しよう。
　　　　　　　　保険に入ればますます貯蓄が増えない。

　　　　　　　　「保険に入っていない不安」より、
　　　　　　　　「貯蓄が少ない不安」を強く感じる、
　　　　　　　　まともな感性を持とう。

ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の竹下さくら氏は
「医療保険への加入が検討対象になる」
と指摘する。
　　　　　　　※検討対象にしてはいけない。

では
医療保険でどの程度の費用を賄えばいいのか。

生命保険文化センターの調べによると、
20代が入院時に自己負担した費用は
「５万円未満」と「10万～20万円未満」
がそれぞれ３割弱を占め、平均は約15万円だ。

１度の入院でこの程度の費用を貯蓄と保険で
賄えるかが、おおよその目安になりそうだ。
　　　　　　　※この程度のお金のために保険に
　　　　　　　　加入してはいけない。
　　　　　　　　自分で準備できそうなお金を
　　　　　　　　保険で賄おうとしてはいけない。

　　　　　　　　なぜなら・・
　　　　　　　　『保険加入＝お金を失うこと』
　　　　　　　　だからだ。

　　　　　　　　医療保険も同じことで、
　　　　　　　　加入者のみんなが損をすることで、
　　　　　　　　保険の仕組みが成り立っている。

　　　　　　　　同じく・・保険会社が成り立っている。
　　　　　　　　保険業界が成り立っている。
　　　　　　　　その仲間たちが成り立っている。

　　　　　　　　そして・・
　　　　　　　　マスメディアも成り立っている。

新入社員は毎月どの程度の保険料なら
負担できるのか。

ＦＰの内藤真弓氏は
「多くても手取り収入の１％が目安」と助言する。
　　　　　　　※こんな話に耳を傾けるな。
　　　　　　　　「保険料＝失うお金」 は
　　　　　　　　1％も払わない方がいい。

毎月の手取りが20万円だとしたら、保険料は
2000円以下という計算だ。
　　　　　　　※共済系もこのような金額で
　　　　　　　　多くの加入者を集めているが、
　　　　　　　　家族全員が加入すると・・
　　　　　　　　車一台分のお金を失うことになる。

例えばメディケア生命保険の医療保険
「メディフィットＡ」なら入院日額が5000円、
手術給付金も１回につき５万円受けとれる。
　　　　　　　※保険屋さんが確実に儲かる
　　　　　　　　ようになっている。
　　　　　　　　加入しない方がいい。

節目で見直しを

医療保険以外で加入の選択肢になるのは
生命保険だ。

亡くなったり、重い障害を負ったりしたときに
保険金を受け取れる。

しかし竹下氏は
「生命保険の優先順位は低い」と指摘する。

生命保険は家族にお金を残すために加入する。

家族に仕送りをして生計を支えていたり、
学生結婚して家族がいたりするなどの事情が
ある場合を除くと、
新入社員が生命保険に加入する必要性は薄い。
　　　　　　　※当たり前。
　　　　　　　　扶養家族のいない独身者に
　　　　　　　　生命保険は不要。

保険に加入したらそのままにせず、節目で
契約内容を見直す必要がある。

結婚や出産で支えるべき家族が増えたら
新たに生命保険に加入したり、
受け取れる保険金を引き上げたりすることを
考えよう。
　　　　　　　※結婚したからって、
　　　　　　　　生命保険に入ってはいけない。
　　　　　　　　まだ検討しなくていい。
　　　　　　　　（⇒　キーワード検索）

　　　　　　　　しっかり検討するのは、
　　　　　　　　子どもが産まれた時点。

　　　　　　　　ただ・・その時点でさえ、
　　　　　　　　夫婦とも生命保険は不要・・という
　　　　　　　　ケースがいくらでもある。

　　　　　　　　健全な家計ほど、
　　　　　　　　不要という結果になりやすい。
　　　　　　　　そうなると、以後も保険料で
　　　　　　　　お金を失わずに済むから
　　　　　　　　ますます健全な家計になる。

　　　　　　　　健全な家計に生命保険は不要。

反対に保障額を減らせるのが
住宅ローンを組んで家を買ったとき。

団体信用生命保険に加入し、
契約者に万が一のことがあると
保険金が出て
ローンを完済するからだ。
　　　　　　　※多くのＦＰがそう言うが、
　　　　　　　　そんな単純なことにはならない。

　　　　　　　　住宅取得時点で自己資金を
　　　　　　　　拠出して貯蓄が大きく減るので、
　　　　　　　　死亡保障必要額が増える！
　　　　　　　　・・ということが実際にある。

　　　　　　　　日常的にきちんと検証することなく、
　　　　　　　　聞きかじり、読みかじり、・・から
　　　　　　　　表面的な物言いをしているＦＰが
　　　　　　　　多くいるので注意。

一定額の貯蓄がたまったときも保険を見直す好機だ。

内藤氏は
「100万～150万円の貯蓄があれば
　医療保険に加入しないのも選択肢」
と話している。
　　　　　　　※何度でも言います。

　　　　　　　　前提条件なんかいりません。
　　　　　　　　医療保険加入はお金を失うこと。
　　　　　　　　医療保険に加入してはいけない。

　　　　　　　　払った保険料より少なく受け取る
　　　　　　　　（あるいは全く受け取らず払いっ放し）
　　　　　　　　から、保険屋さんは成り立っている。

　　　　　　　　目を覚まそう・・。