2012年06月の記事一覧 | Valencia Orange

わたしの茶碗

今日は、１ヶ月ぶりの茶の稽古でした。御園棚（みそのだな）を使っての立礼（りゅうれい）。明治になって、できたもので、椅子に座ってお茶を飲む作法です。茶道は、利休以来、基本的に変わらぬものではあるけれども、時代と共に、必要に迫られて、変革もあるのだなと思いました。今日は、以前、茶の湯の会でお会いした方に、茶碗をくださるといって頂いたものを、先生を通して、今日、私の手元に届き頂きました。それが、この２碗です。１．ひとつが、大鹿窯　金田鹿男　作　のものです。氏の経歴。昭和１３年５月２日生松井康成氏に師事伝統工芸武蔵野典入選　受賞伝統工芸新作展入選日本伝統工芸展入選福岡・広島・岐阜・富山・米子・横浜・東京にて個展日本工芸会正会員２．もう、ひとつは、手賀沼の畔にある窯で焼いたもの。ということで、詳しくは不明なのですが、色、形が、とてもよいものです。３．次はね。最近、自分で買ったもの。＾＾木田義仁　作昭和５１年京都生同府南丹市園部町の京都伝統工芸大学校で陶技を学び、幹山風・仁清風を主に茶陶を製作。いい色ですよね。彼の作品、どれも斬新で、現代的にアレンジしたものもあって、派手やかで好きなんです。【以下、デザインの説明】（HP抜粋）幸福の色の代表である黄色を基調に「幸せを呼ぶ」植物を集めました。スズラン…　フランスでは、毎年5月1日がスズランの日で、各地でスズラン祭りが開かれ、その日にスズランの花束が贈られると、幸福が訪れるといわれてきた。〔スズランの花言葉〕幸福が帰る。幸福の再来。カンゾウ（萱草）…　別名「わすれぐさ」と言い、憂（うれ）い―「悲しみ・苦しみ」を忘れさせる草という意味が、古代中国の『詩経』などに記されている。　また「宜男草（ぎだんそう）」とも呼ばれ、懐妊した女が、この草を身につけると男児を授かると言われる吉祥の草でもある。〔カンゾウの花言葉〕復興。幸福の木…　名前の通り幸福をもたらす木として有名。あとは、家にもともとあったもの。４．この黒の茶碗は、金色がまぶしてあって、とてもゴージャスな雰囲気ですよね。黒の茶碗は、緑の抹茶を入れると、その色合いがとてもいい。知り合いからもらったものですが、どのようなものかは不明。５．これは、益子で買ったもの。器の絵はテッセン。三宅　洋司　作１９５０年　島根県にて生まれる１９７４年　伊藤公象氏に師事１９７９年　第19回伝統工芸新作展入選　以後連続入選１９８０年　第27回日本伝統工芸展入選　以後６回入選１９８１年　第６回日本陶芸展入選　　　以後５回入選１９８４年　日本工芸会正会員６．次のものは、加藤鐐三　作日展入選　　　　　　　　　　３回陶芸展商工館長賞他受賞　　１０回瀬戸市市民展　市長賞他受賞　５回関西綜合美術展受賞朝日陶芸展入選　　　　　　　３回今の季節は、あじさいが綺麗ですね。

2012年06月30日

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まちのグリーンマネジメント　第３回　in UDCK

今回は、公園の歴史とみどりの区分けの話。三井不動産のマンションの公開空地、こんぶくろ池、調整池をぐるっとまわって、まち歩きをしました。まず周辺の説明。官民境界をまたがる街路樹。マンション側で管理されています。調整難しいんですよね。よくやられています。こんなふうにぞろぞろ歩いていきます＾＾調整池です。せっかく、水辺があるのですから、うまく使いたいものです。親水空間にして人を入れたら管理が大変？　管理者だったらどこもそういいます。UDCKは市民参加の拠点のはずだけど、まちづくりスクールの参加者は、肝心の市民が少ないです。もちろん、行政や専門家は必要です。なくてはならない存在ですが、そういう方々の方が多い。あと学生さんも多く参加してます。もっと市民が入れば、いいのにと思うのですが。。。なぜ、でしょう？？？もどって、ディスカッション。こういうワークショップは楽しいですね。

2012年06月23日

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東京スカイツリー

5/22に開業した東京スカイツリーに行ってきました。日本列島を縦断した暴風を伴った台風４号が通り過ぎ、台風５号をせまる２１日、とてもラッキーなことに、多少薄曇りではありましたが、雨風もひどくなく、無事に第一展望台までのぼることができました。入場は９時から９時３０分までの間。平日とあって、ほとんど混んでいません。エントランス付近からスカイツリーを見上げると、こんなかんじ。頂上まで入れるに地面すれすれのところから、見上げるように撮影しました！！＾＾エレベーターの中の意匠は、ゴージャスな日本風。第二展望台から見渡すと・・・真下を見ると・・・第一展望台へいくと、ソラカラちゃんが、最高到達点まで案内してくれます。ここが最高到達点！！最高到達点からの眺め。尋常じゃない高さ！もう一枚。ガラス床から下を見ると。脚がすくむぅ～ソラカラちゃんパフェ！！ソーダ味のパフェを食べれば、気分は翔んでいるよう！^^ガイドブックに乗っていたので、これだけは食べたいなぁと、ねらいと定めていたました。ミッション達成＾＾エレベーターの中の意匠。つるか？孔雀か？その後、ソラマチで、昼食をたべ、スカイツリーグッズを買って、夕方には、プラネタリウムを、これも運よく、ほとんど並びもせず、見ることができました。今日は、ラッキーで、スムースな、とてもよい一日でした。

2012年06月21日

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まちのグリーンマネジメント　第１回　in UDCK

UDCKまちづくりスクール２０１２前期コースの第一回にいってきました。『UDCKまちづくりスクール』は、その時まちで話題のテーマを取り上げ、まちづくりのアイディアを学ぶ市民講座。　今期のテーマは「まちのグリーンマネジメント」。身近な緑を行政の協力を得ながら、市民自ら管理・運営をしていこうという流れが日本でも育ち始めてます。　都市開発が進む柏の葉のまちには、これから公園が整備されていくことから、パークマネージメントや都市緑化のあり方を探ります。というコース。　柏の葉は、環境未来都市に選ばれていることもあって、今後の取り組みが楽しみなところでもあって、私も一市民として参画していきたいなと思い、今回からこのスクールに参加することにしました。　具体的には、スマートコミュニティ、高齢者施設連携ステーション、TX沿線のビジネス連携・発展とした取り組みなどが、今後、行われます。

2012年06月09日

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原発ゼロ　２０３０年

◇はじめに　５月末になって、ようやく経済産業省の総合資源エネルギー調査会基本問題委員会において「２０３０年時点のエネルギーの組み合わせの選択肢」が示され、また２０１４年から家庭用の電力自由化を実施するとの方向性が見えてきた。この時期に、状況のまとめと若干の意見を述べる。　世論の共通認識を得ている方向性または事実としては、１）「原子力に依存しない社会をつくること」、２）「自然エネルギーの割合を増やし、かつ原価低減を図ること」、３）「電力自由化により電気料金を下げること」、４）「東電は実質破綻会社であること」がある。それぞれについて確認する。１）「２０３０年時点のエネルギーの組み合わせの選択肢」　原子力の割合が５つ示された。a)０％、b)15%、c)20-25%、d)35%、e)設定しない。　原子力事故がなかったかのような無反省な選択肢であるd)35%は、総合エネルギー調査会基本問題委員会の中でも即刻除外。参考ケースとされた。　c)20-25%は、現状の原発割合よりも若干下げた程度のもので現状維持をはかるもので、将来に対してなにも行動を起こそうとしていない、もっとも、あいまいで思想がない選択肢。したがって、これもある意味「参考ケース」。　b)15%は、廃炉40年の方針を適用した場合の原発の割合を示したもので、ゆるやかな脱原発を志向する選択肢。　a)０％は、出来るだけ早く原発ゼロとする選択肢である。　私は、a)原発ゼロ、を目指すべきだと考える。現在世代の利益を最優先し将来世代に多くの負担とリスクの残す原子力は、明らかに失敗作。資源の価格交渉のカードとして持つべきだとか、ベストミックス・安全保障上の問題とか、技術立国日本のために必要だとかいうが、すべて２次的なこと。これ以上執着するものではない。　a)とb)と電気料金を比較したとしても、１箇月あたり、a)１万2500円～１万6400円、b)１万1800円～１万4100円。月２千円程度の違いで原子力がなくなるならば、選ばない理由はない。この選択肢を選んだ時に発生する義務としては、自然エネルギーの割合を増やすことであり、さらにいえば、新たなエネルギー資源の確保である。我々は、その分野においてすすんで負担をするべきである。原子力に対して負担をしている分をそっくりそのまま、自然エネルギー分野に資金を回せば、どれだけ技術が発展するか、答えはおのずと見えている。　今現在、大飯原発再稼働目前と言われているが、現状全原発停止している状態である。しかし、エネルギーミックス、ベストミックスの観点上、極めてリスクが高い状態なのも事実。火力発電の割合が全エネルギーの９割の現状で、中東危機が起こり、LNGや石油が入ってこなくなった場合、それこそ日本に大きな影響を及ぼす。ただ、そうなった場合でも、リスク回避の観点で原子力を再稼働させれば、もしもの中東危機の影響は緩和されるので、そう心配することはない。長期的に原子力をなくしていくといったときに、原子力の肩代わりになるように新エネルギーの割合を増やす必要がある。「原子力100万kW１基なくしました。それに代わる大型風力（2,000kWで）500基必要」などと具体的に計画すればよいだけである。　また日本は、エネルギー資源の自給率をあげる道も探るべきである。日本には資源がないといわれているが、広大な海洋海域を持っているわけであって、近年、資源が多く埋蔵されているとの調査結果がある。長期的な資源開発計画を立案し実行することによって、安定的なエネルギー確保を期待できる。日本には資源がないので貿易立国なのだという固定概念を捨てて、資源開発にもっと力を入れるべきである。平成21年３月の経産省の「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」によれば、メタンハイドレードは、平成30年（2019）までに商業化の実現に向けた技術の整備を行い、石油・天然ガスの基礎探査は、平成30年までに実施される。２）「自然エネルギーの割合を増やし、かつ原価低減を図ること」　今夏８月には再エネ法が施行され、自然エネルギー普及への第一歩が踏み出される。今は大企業が、こぞってビジネスチャンスと捉え新エネルギーへの投資を始めているが、その中で市民ファンドによる風力や太陽光などへの投資も行われている。地元に密着した市民による経営により、その地域に資金が落とされ、地域活性化が実現され、かつ、継続的に事業経営が行われるという傾向があるという。ヨーロッパでは、実際に、企業が経営するよりも、市民が経営するほうが、事業の継続性が高いという統計結果もある。今後は、市民が自然エネルギーの担い手となることにより、地域活性化につながり、事業継続性という観点からもメリットは大きい。　そうしたときに「市民が自発的に風力発電をしましょう。太陽光発電をしましょう。ここは適地だから、誰か一緒にやりましょう」と声を上げ、ファンドを募ることが必要になってくるが、その場所が適地かどうかわからなければ、仲間を募ることもできない。したがって、そうした風力発電適地とか太陽光発電適地がわかるマップがあれば、動きは断然取りやすくなる。　国や県レベルでの風力適地の調査も行われてはいるが、さらに詳細なエリアごとの調査を実施するなど行い、市民の目の触れるところに情報公開することも必要なことだと考える。３）「電力自由化により電気料金を下げること」　経産省で、すでに２０１４年から家庭用の電力自由化、および発送電分離を決めている。現状においても、超高圧、高圧については、自由化がなされているが、IPPの市場占有率は３．５％程度。もっとも高い東電管内でも６％強であり「名ばかりの自由化」。１９８５年に民営化されたNTTは、携帯を含めた電話全体で６割弱までシェアを下げている。電話と同様に、IPPに有利な条件を設定して市場参画を促す施策を打つべきなのである。家庭用電力を自由化する際には、市場参画を促す施策なしでは、またしても「名ばかりの自由化」となる可能性もある。　１９９８年に電力自由化したドイツでは、個人や企業がインターネットで約１４０社から電気を買う会社を選ぶことができる。電気料金の比較は当然のことならが、発電の種類、CO2発生量といった情報も公開されているという。とにかく、競争原理で電気料金を下げる下地をつくらないとならない。　電力自由化の反論として、安定供給を損なうおそれがあるとの議論をよくきく。あまりにも価格競争が激化して、設備の維持に費用をかけられなくなり、不具合が発生、停電等が多くなり安定供給が損なわれるということであるが、発送電分離をした場合、送電設備は法律で守られる側。競争のない公益的な設備になるわけで、メンテ等の費用は、託送料金の中で採算が合うように徴収される。あくまでも自由化というのは発電サイドの話であって、送電設備の不具合など心配に当たらないはずである。　現行の電力会社には、供給責任というものがあるが、送電設備の接続責任だけ残しておいて、電力の供給責任を外すことも視野に入れてはと思うのだが、どうであろうか。４）「東電は実質破綻会社であること」　10.28％の家庭用電気料金の値上げ。９月以降に見送りとなったが、さらに値上げ幅を圧縮せよとの世論である。当然のことである。東電はH23年度6,763億円不足するため10.28％値上げを行うことを主張。電気料金を計算する際の原価に2,815億円の「事業報酬」というものが含まれている。通常であれば、電力会社の儲けとなり、株主への配当や、借りている銀行への利子の返済に当てられるが、今後は原子力損害賠償支援機構からの支援金の返済のためにためるために必要だという。これは、原発の賠償請求費用を消費者が払うことを意味する。当然、事故を起こした会社の損害賠償費用をすすんで払おうとする消費者はいない。電力自由化の世の中であれば、消費者はIPPから電気を買うのが通常の姿である。実質破綻会社であり、国から支援を受けているのであるから、もっと、ぎりぎりのラインを示すのが筋である。　今年度は、事業報酬を諦めるのが、迷惑をかけた企業としての当然の姿。このような事態に引き起こし、将来の貯蓄を気にすること自体、おかしなことであり、相当な違和感がある。今後、２０３０年までには、原子力ゼロという政策になったとしても、直近においては、徐々に稼働する時期がくるわけで、そうなると収支も改善されてくるはず。それに２年後の自由化の際には料金制度が改訂されるわけだから、報酬についてはその時に、また議論すればいい。　とにかく、それまでの２年間は報酬をとることに相当な違和感があるし、誰がどう考えても納得がいかない話である。事業報酬がなければ、半分ほどの電気料金の値上げ幅に縮小するのである。できるだけ、値上げ幅を少なくして迷惑をかけないようその権利を放棄するのが誠実な対応であり、当然の姿勢である。再度いうが、東電は実質破綻会社なのである。助けてもらっている身で事業報酬もなにもないのである。ある意味、現行の料金制度は、実質破綻会社には、有効な根拠とはならない。◇まとめ　以上、今後のあるべき姿は、２０３０年の原子力の割合はゼロを目標として、原子力にかわる代替エネルギーを育て、エネルギー・ミックスというリスク管理を欠落させず適切な電源の構成を維持していく。　自然エネルギーについては、地域経済の活性化と継続的運営のために市民パワーによる運営を広く普及させることが肝要で、そのためには、風力や太陽光の適地の調査とその情報の公開が必要になる。そういった自然エネルギー普及を促進させるしくみや制度の早期整備が求められる。　そして、さらに長期的な戦略として新たな海洋資源開発を実行することである。他国に左右されない自国内で調達できる資源の拡大は、国の安定的な発展には欠かせない。　電力の自由化は、競争原理が働くように新規参入者に有利な条件を設定して拡大させるような施策が必要であり、大胆な取り組みが求められる。これによって、価格競争にさらされ電気料金も下がる。　日本は底力のある国である。明確な目標を掲げ、計画をたてれば、それに向かって邁進し必ずや実現できる。2030年までに約20年ある。10年あれば、数多くできることがある。10年１クールとしても、２クールもある。我々は多くのことをなしうる。

2012年06月01日

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