2014年10月の記事一覧 | 年中真冬

これは楽しいｗ

　バイオハザード４＋ＳＩＬＥＮ（サイレン）ＮＴ＋ザ・ラスト・オブ・アス。　今月２３日に満を持して発売された本格的（？）サバイバルホラーゲーム、「サイコブレイク」です。まだ序盤なのですが、今回はミニ評価でも。↑左からゲームソフト本体、ゴアモードＤＬＣ、特製スチールブック、オリジナルサウンドトラックＣＤバイオハザード４とＳＩＬＥＮ　ＮＴとザ・ラスト・オブ・アスのいいとこ取りといった　感じです。バイオハザード４や５の時と同様にちびりそうに（おしっこを）なる事があります（笑）序盤の「村」での冒険はバイオハザード４を彷彿とさせます。グラフィックはＰＳ３にしてはＯＫです。バイオハザード５≒ＧＴＡ５（グランド・セフト・　オート５）＞サイコブレイク＞バイオハザード６といったところでしょうか。無料のゴアモード（グロテスク表現）ＤＬＣ（ダウンロード・コンテンツ）。　こちらに関しては賛否両論あるみたいで、１８歳未満のプレイヤに提供出来ないのは理解する　としても、予約でないと入手不可なのはいかがなものか。　まぁ、とりあえずゴアモードＤＬＣが無くても充分に楽しめますｗ次から次へとシーン（場所）が変わる展開もバイオハザード４に似ています。弾薬数は限られているという振れ込みだったのに、弾薬類は結構、余ります。　まぁ難易度ＣＡＳＵＡＬだし、管理人はバイオハザード４やザ・ラスト・オブ・アスに慣れ　てるからね。チェーンソー男がバカです。図体がデカいためか動きが鈍く、すぐにプレーヤを見失ってしま　います。ビンやたいまつ・斧など、使用回数が１回限りのアイテムは武器を構えたり、セーブポイント　前で落としてしまいます。右手は１本しかないので、どれか１つしか装備できないという演出　なのでしょうが、これは困った。ゲーム画面がレターボックスサイズ固定です。これは画面の上下に黒枠が見えるタイプで、　主人公が小さく見えてしまいます。　テレビ側で調節すると、左右両端のエリアや下部の字幕が切れてしまうという悲しい結果　に・・・。どうしてこうなった？マップがありません。超が付くほどの方向音痴な管理人には苦行です。アクション表示がアイコンです。遊ぶ側にメリットは無く、判り難いだけだからやめてくれ。　おまけにアイテム類が取得し難い。アイテムに対して正面か直上でないと、そのアイテムを　取れません。どうしてこうなった？【総評】　ディレクターがかつてのバイオハザード４を生んだ人物（三上真司氏）だけに、雰囲気はバイオハザード４にそっくりです。バイオハザード４ではそれほど「血」を見ることは少なかったのですが、スプラッタ的な部分はＳＩＬＥＮ　ＮＴです。　背後から忍び寄って敵を倒すあたりはザ・ラスト・オブ・アスですね。入手できる弾薬や武器が少ないのもＳＩＬＥＮ　ＮＴやザ・ラスト・オブ・アスと同様です。バイオハザード４にハマったプレーヤには間違いなくお勧め出来る一品です。※いずれも個人の感想です↑裏面特製スチールブックといっても単なるＣＤ／ＤＶＤケース

激しく乱高下

ファンド名リターン評価損益日経225ノーロード・オープン+60.3%174,738JFアジア株・アクティブ・オープン+56.9%164,966CAりそな・マハラジャ+53.5%931,492JPM・BRICS5+51.5%484,099ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン+45.2%248,774りそな・世界資産分散ファンド+40.5%877,903フィデリティ・日本配当成長株・ファンド+26.5%259,411トータル評価+45.1%3,141,383　ブルームバーグから、今週の代表的な値動きです。・１０月２０日、東京株式相場は３営業日ぶりに大幅反発。米国の景気指標改善や為替市場の円高一服、国内株式需給の改善期待が重なり、自動車など輸出関連、情報・通信株を中心に東証１部３３業種は全て高い。値上がり銘柄数は１８００を超え、過去最高だった。　ＴＯＰＩＸの終値は前週末比４７ポイント（４％）高の１２２４ポイント、日経平均株価は５７８円（４％）高の１万５１１１円。上昇率はともに昨年６月以来の大きさ。・１０月２１日、東京株式相場は反落。為替の円高推移、世界経済の不透明感を背景にした国際商品市況の軟調など世界マーケット波乱への警戒感が残った。先物主導で午後に下げ幅を拡大、前日急伸した機械をはじめ自動車、電機など輸出関連株、鉱業や商社、非鉄金属など資源関連株を中心に東証１部３３業種は全て安い。　ＴＯＰＩＸの終値は前日比１８ポイント（１．６％）安の１２０５ポイント、日経平均株価は３０６円（２％）安の１万４８０４円。・１０月２２日、東京株式相場は反発。欧州中央銀行（ＥＣＢ）が景気刺激策を拡大するとの観測や企業業績への期待、為替の円安推移が好感された。機械や電機、輸送用機器など輸出関連株を中心に、国際運賃市況の急伸を受けた海運株、業績上振れ期待の建設株など東証１部３３業種は全て高い。　ＴＯＰＩＸの終値は前日比３１ポイント（２．６％）高の１２３６ポイント、日経平均株価は３９１円（２．６％）高の１万５１９５円。　週末では、ＴＯＰＩＸは１２４２ポイント、日経平均株価１万５２９１円でしたぁ。

おはなはん、お好み焼き

　ここの会社は中国製を多用してるので危険なため滅多に買わないのですが、「お好み焼き２人前ブタ入り」が安かった（税込みで２８５円）ので再挑戦です。　ヘルシオだと上手く焼き上げるのは何故か難しいのです。で、今回はフライパンです。流行の「くっつかないアルミ」を使用して焼きました。　もやしや豚肉が多かったのと火力が弱かったこともあって「焼き固まり」にはならず、若干生っぽい感じでした。キャベツなど中国製なので、新鮮野菜にはほど遠く、やはり美味しさは感じられません。↑どーどんと、二人前。ちょっと火力が弱かったかな

９月２５日の年初来高値から１１％下げ

ファンド名リターン評価損益日経225ノーロード・オープン+52.3%151,710JFアジア株・アクティブ・オープン+51.2%148,355JPM・BRICS5+47.9%449,837CAりそな・マハラジャ+44.7%778,252ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン+43.9%241,511りそな・世界資産分散ファンド+35.4%767,434フィデリティ・日本配当成長株・ファンド+19.4%190,341トータル評価+39.2%2,727,440　あいつらにとって、国民の血税なんて、ドブに捨てるようなカネとしか思っていない。ＮＥＷＳポストセブンから「消費増税　安倍・海江田の「談合質疑」は国民をバカにしている」と題した記事です。　『臨時国会冒頭の代表質問。消費増税をめぐる安倍晋三・首相と海江田万里・民主党代表の「談合質疑」には耳を疑った。海江田氏がこう質問した。　「消費税率引き上げの増収分の２割程度の金額を社会保障の充実に使うことは政府と国民との約束です。来年１０月に消費税率を１０％に引き上げる場合には、社会保障の充実分として２割相当の予算を必ず確保すると約束してください」　安倍首相が答えた。　「税率を１０％に引き上げた場合には、２０１５年度は（増収分の）２割程度の約１兆８０００億円を社会保障にあてることになる」　２人とも、国民を馬鹿にするにもほどがある。民主、自民、公明の３党合意で消費税増税法案が成立した日、時の野田佳彦・首相は「増収分はすべて社会保障として国民に還元される」（２０１２年８月１０日の記者会見）と約束した。　安倍首相も昨年１０月１日、８％への引き上げを表明した会見でこう断言した。「消費税収は、社会保障にしか使いません」　国民の社会保障費用を勝手に８割も“横領”し、それを与野党で“もともとそういうことだった”とトボケようとしているのだ。』―――◆◆◆―――　さて、ブルームバーグによると『東京株式相場は続落。世界景気の先行きや金融市場の混乱に対する警戒感が強い中、週末を控えた持ち高整理やヘッジ需要も交え、午後に入り先物主導で値を崩した。輸送用機器や銀行、化学など時価総額上位セクターを中心に医薬品、食料品、ゴム製品株など幅広い業種が安い。　ＴＯＰＩＸの終値は前日比１８（１．５％）安の１１７７ポイント、日経平均株価は２０５円（１．４％）安の１万４５３２円。前日のＴＯＰＩＸに続き日経平均も９月２５日の年初来高値から１１％下げ、下落率１０％超えで言われる調整局面入りとなった。　東京海上アセットマネジメントの久保健一シニアファンドマネジャーは、「米国などの経済指標がもう少し改善してこないと、金融政策期待だけでは株価は戻り切れない」と言う。過去の例を見ても、米量的緩和政策の終了に伴う株価の下落を避けるのは困難で、米国の「中間選挙までは上値が重い状況が続く」との見方を示した。　直近の世界株混乱に対する政策発動期待、為替相場の円高推移の一服、テクニカル指標から見た売られ過ぎ感などを背景にきょうの日本株は反発して始まり、日経平均は朝方に一時９２円高まであった。　米セントルイス連銀のブラード総裁は１６日、インフレ期待の低下に歯止めをかけるため、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）は債券購入プログラムの終了の先送りを検討するべきだ、との見解を表明した。同日の米ダウ工業株３０種平均は、一時２００ドル以上下げていたものの、結局２４ドル安で終了。きょうのドル・円相場は１ドル＝１０６円１０－４０銭台と、１６日の日本株市場の終値時点１０６円１３銭に対し落ち着いていた。』

テレビのＯＮタイマ

　最近はテレビ（ＳＯＮＹＢＲＡＶＩＡＫＤＬ－２２ＥＸ３００）のオンタイマ機能を活用しているのですが、祝祭日に自動的に電源ＯＮになったあと、これをキャンセルする術がありません。　普段は出勤してしまうので何も考えずに電源をＯＦＦにすればいいのですが、休みの日はそのまま視聴し続けようとしても「設定した時間が経過したのでまもなく電源が切れます。」と表示され、一旦電源をＯＦＦにしてから再度ＯＮにするという煩わしさ。　しかも「設定した時間が経過したので～」は１分前に表示される（つまり猶予時間は１分）いじわる仕様。どうしてこうなった？↑電源を切る以外にキャンセルする術がないｗ↑オフタイマは５分前に警告が表示され、何かしら操作すると猶予時間が延長される親切設計

高須院長　中国産食品に「腐るだけマシ。腐らない方が危険」

ファンド名リターン評価損益日経225ノーロード・オープン+60.5%175,330JFアジア株・アクティブ・オープン+57.4%166,512JPM・BRICS5+54.9%515,800CAりそな・マハラジャ+53.8%935,919ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン+46.2%254,056りそな・世界資産分散ファンド+38.3%830,910フィデリティ・日本配当成長株・ファンド+26.0%254,559トータル評価+45.0%3,133,086　ＮＥＷＳポストセブンから表題の記事です。　『高須クリニックの高須克弥院長が世の中のさまざまな話題に提言していくシリーズ企画「かっちゃんに訊け!!」。今回は、定期的に世間を騒がせる中国の食品問題について訊きました。　──今回は、中国の食品問題についてお話をうかがおうと思います。２００８年の毒入り餃子事件、そして今年７月の期限切れ鶏肉事件と、中国から輸入される食品の安全性について、定期的に話題になっています。　高須：中国人の考え方としては、「別に死ななきゃいいじゃない」っていうことなんだと思う。安全性の基準をクリアしているかどうかは問題じゃなくて、実害があるかどうかなんだよ。鶏肉の問題だって、アメリカ企業の下請けだったから謝罪したけど、まったく悪いとは思ってないはず。返品された鶏肉だって、中国内で流通されているかもね。　──それはもう国民性の違いということなんですかねえ…。　高須：食文化の違いというかね。中国の一般市民だったら、床に落ちた鶏肉だろうが、期限が切れている鶏肉だろうが、誰も気にしないんじゃない？　──そういう意味では、鶏肉だけに限らず、ほかの中国産の食品の安全性も怪しくなってきますね。　高須：そうそう。それこそ死者が出ていないから気づいていないだけで、ヤバい中国産の食品はたくさん流通していると思うよ。日本人も忘れやすいから、報道されないと気にしなくなっちゃうし、もう今ごろ期限切れの中国産鶏肉が普通に使われているかもしれないよ。　──死ぬほどではないといっても、衛生的に怪しい食品を食べ続けて、健康的にはどうなのでしょうか。　高須：期限切れで、ちょっと腐っているくらいならまだマシ。逆に腐らない食品のほうが危険だよね。前に中国の重慶に行ったとき、夜になっても虫一匹飛んでなくて驚いたんだよ。要するに重慶では、大量の農薬が使われているとか、生物に害がある汚染物質が流れ出ているとか、そういう理由で虫も生きられない環境になっているわけだ。とりあえず、今はまだ中国産の食品は腐るみたいだから、本当にヤバい物質に侵されているわけではないってこと。それが腐らなくなったら、それが本当にヤバいときだと思う。そんなものは絶対に食べちゃダメだよ。　──中国内では重金属や農薬が含まれた農作物が流通していて、それが原因で重い病気にかかったり、死んでしまったりする国民が増えているとの話もありますよね。さらに、そういった事例を国家ぐるみで隠蔽しているという噂もあります。　高須：そうだろうね。中国の富裕層は、中国産の食品なんて全然食べないもんな。日本とか台湾からの輸入品ばっかり食べているよ。お金持ちは、どれだけ危険なものが中国内で出回っているかを知ってるんだよ。　──たとえば高級な食材も危ないんですか？　高須：そろそろ旬だけど、上海蟹なんかはかなり怪しいよ。すごく大きく育っているのに、結構安い上海蟹があるけど、あれはおそらく成長ホルモンをバンバン与えられてるヤツだろうね。絶対食べちゃダメ。上海蟹なら、小さくて高いヤツじゃないと。　──いずれにしろ、やっぱり中国産の食品は危険だということですね。　高須：とにかく重要なのは、“腐ってるから危険”というのはまったくの逆で、“腐らないから危険”って考えるべきだっていうこと。腐ってないから大丈夫って安心して食べている食材に、とんでもない毒が入っている可能性があるってことを知っておくべきだろうね。　中国産食品の表面化していない危険性を指摘した高須院長。知らず知らずのうちに毒に侵された中国産食品を食べていた…なんてことにならないように、消費者としても高い意識を持っておく必要がありそうだ。』―――◆◆◆―――　さて、日本株の方は４日続落です。ブルームバーグによると『東京株式相場は４日続落し、ＴＯＰＩＸと日経平均株価はおよそ２カ月ぶりの安値を付けた。欧州景気の減速懸念や為替の円高推移を嫌気し、電機や機械など輸出関連、非鉄金属や鉄鋼など素材関連、銀行株を中心に東証１部３３業種は全て安い。原油市況安を嫌気し、鉱業株は下落率トップ。　ＴＯＰＩＸの終値は前日比１７ポイント（１．４％）安の１２４３ポイント、日経平均株価は１７８円（１．２％）安の１万５３００円。ＴＯＰＩＸは８月８日、日経平均は８月１３日以来の安値。　みずほ投信投資顧問の岡本佳久執行役員は、「世界経済への不安がある上、国内でも７月から戻るとみられていた個人消費が１０月になっても回復してこない」と指摘。円安が進んだ９月の株価上昇分を帳消しにしたことは、「円安効果による業績寄与は一過性だと市場が言っていることになる」との認識を示した。　欧州中央銀行（ＥＣＢ）のドラギ総裁は９日、ユーロ圏の経済成長が減速しつつある兆候が見られると発言した。また、ドイツの主要経済研究所が公表した合同見通しによると、独経済は４－６月に前期比マイナス成長となった後、７－９月はゼロ成長だった。中国とロシア向け輸出が低迷、メルケル政権の国内政策が成長の足かせになったという。　欧州経由で米国経済の成長鈍化懸念が強まり、前日の米ダウ工業株30種平均は８カ月ぶりの下落率を記録。米１０年債利回りは一時２．２８％と、１年３カ月ぶりの低さとなり、為替市場でドル・円相場は１ドル＝１０７円５０銭台まで円高が進んだ。きのうの東京株式市場の終値時点は１０７円９２銭だった。投資家の恐怖心理は高まっており、米国株オプションの指標であるシカゴ・ボラティリティ指数（ＶＩＸ）は９日に２４％上昇、１８．７６と２月以来の高水準に達していた。』

エアコンクリーニング

　管理人宅のエアコンは数年前から汚れが酷い、っていうか、黒カビがびっしりで、画像では判り難いですが、エアコン内部の「ファン」にも埃がたっぷり。　そこで、今年こそは「おそうじ本舗」にエアコンクリーニングを依頼することにしました（税抜き１１０００円）。↑「フラップ」には黒カビらしき物質が・・・↑エアコン内部の「ファン」にも埃が密集　ホームページから見積もり依頼をしたところ、翌日には近所の店舗から電話がかかってきて、見積もり訪問なしでいきなり作業日が決まってしまいました。ちょっと不安。　オプションで「オールチタンＡＣコート」も注文しました（税抜き３０００円）。「オールチタンＡＣコート」は、「米軍採用規格よりも厳しいカビ抵抗性試験をクリアした高性能防カビ剤とチタニア系化合物触媒をハイブリッドして誕生したコーティング剤を使用。光触媒コーティングとは異なり、暗所でも威力を発揮しますので、エアコン内部に最適なのです。」とか。うーん、眉唾もの。　さて、依頼日当日。早速、部屋やエアコン周りが養生されました。個人でここまでやるのが面倒臭いんだよね。↑高圧洗浄機で・・・↑洗浄中　しかし、例によって社員証の提示を求めたところ、これが持っていなかった。まぁ、今回は作業依頼の日付・時刻が一致している以外に人相がＨＰに掲載されていた「店長」なのでお咎めしませんでしたが、このテの犯罪には充分注意されたし。　作業は１時間ぐらいで終了し、総額１５１２０円（税込み）のところ、出精値引きが１２０円で１５０００円でしたが、ダスキンエアコンクリーニングの様な丁寧さが微塵も感じられないのは残念。↑一応は綺麗になった（様に見える）分解といっても、外装を取っ払うぐらいなので、本当に中の中まで綺麗になっているんだろうか？↑エアコン内部の「ファン」の埃も一掃↑エアコンオプションの光触媒空清フィルタ（ＫＡ９７１Ｂ２４）も新品に交換。「酸化チタン光触媒方式の脱臭フィルタで、タバコ臭やペットの臭いを強力に分解します。」らしい　※先週の楽天写真館の不具合ですが、問い合わせておいたところ早速返信があり「一部システム不具合があり、エラーが発生しておりました。現在は復旧しておりますので、再度お試しいただけますと幸いです。」だとか。無料サービスなのにちゃんと対応するあたりは偉いですね。高額な未完成・不良品ＯＳを販売平気で売りつけるＭＳ社なんて、不具合でも知らん顔ですから。

暴落

ファンド名リターン評価損益日経225ノーロード・オープン+64.8%187,845JFアジア株・アクティブ・オープン+56.9%164,897CAりそな・マハラジャ+53.5%930,130JPM・BRICS5+52.6%494,864ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン+47.6%261,648りそな・世界資産分散ファンド+39.0%846,020フィデリティ・日本配当成長株・ファンド+26.6%260,410トータル評価+45.2%3,145,814　１０月２日の東京株式相場は大幅に３日続落し、ＴＯＰＩＸはおよそ７カ月ぶりの下落率を記録した。世界経済の減速や円安基調の一服が警戒され、リスク回避の売りで東証１部は全面安。値下がり銘柄数は１７７８とことし最も多い。　ＴＯＰＩＸの終値は前日比３８ポイント（２．９％）安の１２８０ポイント、日経平均株価は４２０円（２．６％）安の１万５６６１円。ＴＯＰＩＸの下落率は３月１４日以来の大きさで、１万６０００円を割り込んだ日経平均は１カ月ぶりの安値に沈んだ。―――◆◆◆―――　さて、かなりの長文ですが、『安倍晋三内閣「消費税１０％」決意で「庶民殺し値上げ地獄」の戦慄』と題した、日刊大衆の記事です。　『増税か先送りか――判断を誤れば日本経済は"地獄"に落ちる。厳しさを増す物価上昇スパイラルの舞台裏!!"その時"が近づいている――日本の、というよりみずからの命運を左右すると、永田町は異様なほどの緊張感に包まれている。　「１２月上旬に下される安倍首相の消費増税１０％の判断を、すべての政治家たちが固唾を飲んで見守っています」（全国紙政治部デスク）　増税にＧＯが出れば、来年１０月から消費税は２％上がり１０％となる。だが、その"判断"を誤ると、「日本経済は再生不可能なほどの打撃を受ける」かもしれないのだ。　「現在の安倍政権の支持率が高いのは、株高を実現し、景気回復に一応の道筋をつけたから。ただ、経済政策でつまずくと政権の支持率は急落。与野党とも政局に向けて動き出すのが常。１２月の判断は、安倍政権の正念場とも言えます」（前同）　実際、今年６月にテレビ出演した安倍晋三首相は、「（消費増税で）デフレ脱却のチャンスを逃してしまったら、元も子もない。そうなってしまったら、財政再建もできない。生活も厳しくなる。このチャンスを逃してしまうのであれば、引き上げることはできない」と説明。　今月１４日にも、「（増税か見送りか）ニュートラルに考えている」とし、揺れる心境を吐露している。　「アメリカの有力紙『ニューヨーク・タイムズ』も社説で、増税は見送るべきだと主張しています。日本を見る世界の論調も、再度の消費増税には否定的な声が支配的です」（経済記者）　たとえば、ノーベル経済学賞に輝いた経済学者のポール・クルーグマン博士は、「消費税を１０％に上げたら、日本はデフレ不況に逆戻りする」と断言。　元財務官僚で、経済・金融政策に詳しい高橋洋一氏が言う。　「消費税率を５％から８％にする前、景気はそんなに悪くならないとの見方がありましたが、各種指標が示すように、実際は景気が悪化しました。そんな中で再び税率を上げたら、さらなる景気悪化を招くはず」　ただ、首相の足元では、消費増税を強行しようとする"増税マフィア"たちが睨みを利かせているようだ。　マフィアの牙城は、中央省庁の財源を握る"省の中の省"財務省。　同省の息のかかった有力議員が、こぞって増税強行に向けて暗躍しているという。　「財務省の傀儡（かいらい、操り人形のこと）と化した麻生（太郎）財務相は、"社会保障の充実からも、増税は絶対条件"と明言。新たに党三役となった二階（俊博）総務会長も、"国際的な信用にかかわる。増税は予定どおり"と主張しています。彼は国土強靭化総合調査会長として、莫大な予算を握る"金庫番"の財務省とは事を荒立てられません」（永田町関係者）　谷垣禎一幹事長も増税派。というより、彼は野田政権時代の増税法案で三党合意した張本人である。　「今回の内閣改造と党人事は、"増税強行"の意思表示だと言われています。それが証拠に、改造直後にわざわざＩＭＦ（国際通貨基金）初の女性専務理事であるラガルド氏が来日し、安倍首相と懇談しているんです。表向きは女性が活躍できる社会についての意見交換ということになっていますが、こんなものは嘘。"消費税は予定どおり上げろよ"と、安倍首相に念押ししに来たわけです」（前同）　ちなみに、このＩＭＦ、財務官僚が多く出向し"財務省の意向"を政府に押し付ける圧力団体との見方も。　王将が２３年ぶりに全体値上げ　「１０％なんて、とんでもない！（８％への）増税前は、アベノミクスが順調と報じられていましたから、景気が回復して給料が上がれば、増税のマイナス分を吹き飛ばせるという淡い期待がありましたが、結局、給料は上がらず、物価は上昇した。アベノミクス効果どころか、コンビニでおにぎり一つ買うのでさえ、消費税でため息の毎日ですよ」（４０代会社員＝製造業）　そんな庶民に、さらなる"追い打ち"が開始された。消費税１０％へのアップを待たずに、早くも値上げラッシュが始まろうとして（一部は始まって）いるのだ。　値上げ開始は、この９月からのものが多く、時期にバラつきはあるものの、各商品とも、順次、値上げの予定が示されている。　まずは、高止まりを続けているガソリン価格。　「８％増税前の３月末は、レギュラーガソリン１リットル当たり１５９円（全国平均小売価格＝以下同）でしたが、いまでは１６９.２円（９月１１日時点）と高止まり状態です」（経産省関係者）　アベノミクス"効果"で、円安となり原油輸入価格が上昇したことが主因だが、「円安は今後も続くと見られており、輸入原油価格が下がる見込みは今のところ、ありません」（前同）　とりわけ、自動車が生活の足となっている地方の人たちには深刻。　軽油価格も上昇し、"物流の要"トラック業界もギブアップ寸前。　９月から、企業間トラック輸送運賃の一律２０％の値上げに踏み切った。当然、今後は宅配料の値上げも検討されることになる。　また、原油由来のプラスチック製品。たとえば家庭用ラップも、大手クレハでは出荷価格を１１月１日から１０～２０％値上げ。さらに切実なのが、間断なく続く食品の値上げラッシュだ。　「原材料の乳価が４月から上がったことと、乳牛の餌となるトウモロコシの主要産地である北米の天候不順が響き、価格が高止まりしている」（農水省担当記者）　そのため、大半の乳製品が値上げされている。　たとえば、大手の雪印メグミルクでは、ヨーグルトなど乳製品７品目の希望小売価格を５～１０円値上げ。９月下旬からは家庭用チーズ９商品の容量も順次減らす（実質値上げ）という。　魚介関連商品も、値上げの波からは逃れられない。　「原油高により出漁する船が減り、漁獲量が減少したのが大きな要因のひとつです。刺身用のイカはスーパーで１杯１００円程度で買えたんですが、現在は１杯２００円程度となっています」（経済誌記者）　マルハニチロでは、サケやサバ、カニ、ホタテを使った缶詰の価格を１０～３０％値上げ。　「先日、エビシウマイを買おうとスーパーの棚を覗き込んだら、１５個入りが５６０円～５９０円に値札が貼り替えてあって……。最近、お野菜も高いでしょ。９月になって、ほとんどの商品が値上げされていると思います」（東京・戸越銀座商店街での４０代主婦）　ＵＣＣ上島珈琲が、家庭用のコーヒー製品７品目を、最大４０％値上げ。朝、寝起きのコーヒーを一日の活力源としていたお父サンにはつらい。　昼食だって値上げされる。　「１０月から『餃子の王将』が、２３年ぶりにメニューの大半を５～１０％値上げすると発表しました。メインの餃子も２０円値上げです。他にも、豚肉価格の高騰で、とんかつ関連店が軒並み３～５％値上げを予定しています。こうした安さが売りの飲食チェーン店では、客離れ対策として現在の税抜き・税込みの並記価格から"税抜きに統一"するそうですが、少々姑息な気が……」（前出・経済誌記者）　３時のおやつが大好きなＯＬたちにも、悲しい知らせが。　「オフィスの引き出しに常備している『コアラのマーチ』（一部商品）の内容量が減らされたんです（最大２６％）。中身同様、楽しみも減りますね」（都内不動産メーカー勤務の２０代女性）　食品だけではない。東京ディズニーランドや自動車保険、飛行機、衣料も値上げ。　電力業界は、またしても電気料金を上げるという。　「９月から東電が平均８.４６％の値上げ。業界は、ここにきて収益が大幅に改善しているのに不可解」（電力業界に詳しいフリー記者）　この秋、あらゆる分野で値上げラッシュとなったのには理由がある。　「アベノミクスによる円安誘導で、原材料コストが上がったからです。ただ、元凶は４月の消費増税。結局、増税をすると、増税分以上に物価は上がってしまうんですよ」（前出・経済記者）　そんな庶民の窮状を前に、安倍首相も"城下の視察"を予定しているとか。　「８％増税直後には、日本橋三越を視察しました。庶民はあまり日本橋で買い物をしないんですけどね（笑）」（官邸担当記者）　その首相は、「１０％への消費増税で景気の腰折れは絶対に防ぐ」ため、「引き上げの場合は、影響を最小限にするための手立てを行う」と明言する。　まずは、首相が満を持して発した１５年度概算要求の特別枠。　「この約４兆円の予算に、シロアリのごとく各省庁の官僚が群がっています。予算を取るため無理筋の政策（予算要求）を出しており、結局ムダ金になる可能性が高い」（前出・官邸担当記者）　ちなみに、８％への増税時にも総額５兆円規模の経済対策が行われている。　「それでも、増税後の４～６月期のＧＤＰはマイナス７.１％でした。これは東日本大震災時のマイナス６.９％を超えるマイナス幅です」（税政問題に詳しい五十嵐仁・元法政大教授）　今回も増税に踏み切れば、同じような事態を招く可能性が高い。　第二の対策が、公明党を中心に検討されている軽減税率（標準税率より低く抑えられた税率）だ。　「対象として検討されているのが、コメ・みそ・しょうゆ等の生活必需品。だけど、平成の時代に、コメ・みそ・しょうゆとは。本当に効果があると思っているのか」（経済誌記者）　最後の"隠し玉"が、株高を維持するための厚労省傘下の「ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）」の利用だ。　「年金資金を運用するＧＰＩＦが、日本株買いを増やすんです。これで株価を下支えするんでしょう。ＧＰＩＦ資金の利用が持論の塩崎（恭久）さんが内閣改造で厚労相になったのは、そのためです」（前出・デスク）　株価だけは意地でも高水準を維持させ、物価高であえぐ庶民の生活には知らんぷり。　アベノミクスの正体見たり、枯れ尾花か……。』