日本と地球の命運

改良新種豚インフル・ウィルスの消滅措置が改めて地球上隈なく実施された

アクセス数５ヵ所計：844022米露新核兵器削減条約の枠組み妥結の真相09.7.8　米露はオバマ、メドヴェの直接交渉で、本年12月に期限が切れる02年の戦略攻撃兵器制限条約に代る第2次条約の枠組み決定で合意した。レプティリアン変身体同士の妥協が成立した。核弾頭は配備済みとされている米2202発、露2787発を02年条約の1700－2200発から1500－1675へ若干削減、ミサイルは1600基から500－1100基へ削減する、という内容だ。これは、ロシア側では大量の老朽ミサイル廃棄を意味しているに過ぎない。　 ロシア当局は「我国の安全保障に影響はない」と言明した。オバマは協定結果を国内向けに自賛したが、他方ではウクライナとグルジアのNATO加盟を各国民の自由な決定次第だと突っぱねた。通常兵器での電撃作戦によるモスクワ占領戦略をなお追求している。米MDの東欧配備は平行線で終った。　マスコミは核軍縮への成果を評価した。広島・長崎の原爆被団協も高く評価すると声明した。オバマは、15億ドルの投資でペプシーと車部品工場の米露合弁企業を創設することで合意したと言及して、米露関係リセットの現れだと宣伝したが、象徴的な小規模に留まった。GDPが08年世界９位のロシア側は、植民地化を警戒しているからだ。　しかし米国核兵器は実際には、宇宙ブロックス管理界の命令で銀河連邦新指導部の宇宙連合艦隊により既に08.7.24に一掃されている。今回、宇宙ブロックス管理界による総点検精査実施の結果、改めて米核兵器の消滅と補充生産・再配備の阻止が確認された。宇宙ブロックス管理界の指摘によれば、我々が発表した情報から、ロシア側は米核兵器が一掃されていることを知っている。　従って、今回のオバマ・メドヴェ交渉による第2次戦略攻撃兵器制限条約の枠組み決定は、オバマ、メドヴェ、プーチンのレプティリアン変身体らによる地球人類の欺瞞儀式の芝居以外のなにものでもない。それはまた、米国オバマ民主党政権が、金融・経済恐慌対策に無力で43州が財政破綻した結果、信用失墜が深刻化し、多数の州が合衆国脱退へ向かう可能性が増大している情勢下で、対外政策で信用回復を図ろうとする試みである。[新情報] 米オバマ政権はＭＤ東欧配備を変更か　09.7.11　 ポーランドのNasz Dziennik紙は09.7.10に「米国はチェコとポーランドへミサイル迎撃施設を配備する計画を断念した」と報道した（09.7.10：pravda.ru）。同ND紙は「米国はイランの間近か、何処か欧州南部にＭD施設を設置するかもしれない」「オバマ政権は、配備場所の最終決定を09年末ではなくて、09年夏中に採択するつもりだ」と書いた。　 マコーネル米国家情報局長官は既に07.12.3に、イラン核開発に関する機密報告書ＮＩＥ（国家情報評価）を一部公開、イランが03年秋に核兵器開発計画を停止した、と分析結果を発表していた。また国際原子力機関IAEAの天野之弥（ユキヤ）新事務局長は最近「イランが核兵器開発能力の取得を目指していることを示す確固たる証拠は見られない」と見解を発表した。ブッシュとチェイニーが大量破壊兵器保有のでっち上げた口実でアフガン侵攻した前例を、オバマが繰り返すことは出来なくなっている。その上、ＭDが出来損ないで信頼性が低いことも、米国専門家らがしばしば指摘している。また米国経済破綻の圧力がある。　　 さらにこのブログで知らせたように、宇宙ブロックス管理界の決定で銀河連邦新指導部により米・英・仏・NATO・イスラエルの核兵器は、08年夏～秋に一掃されて消滅している。この出来事は、地球の現代史の決定的な転換点だった。補充生産と再配備は阻止されている。それは09.7.9に確認された。露はＭＤ東欧配備撤回を核軍縮の条件にしている。2036年からＧＭ社製のタイム･マシーンで来たタイム・トラベラー、J.タイターによる米国の核壊滅の予言も全米を震撼させたことで有名で、オバマは露の核兵器の重圧と恐怖を痛感しているから、露の核兵器削減を最優先順位にしたようだ。オバマの核兵器廃絶公約は、そこから来ている。　 そこでオバマは、米露の核兵器削減条約の期限切れと新条約締結の09年末ではなくて、露の要求に沿って09年７～９月中に、米ＭＤ配備地の変更を決定することに内定したようである。しかしオバマのボス、ブレジンスキーと主人イルミナティのジェイ・ロックフェラーが、それを容認するかどうかの問題と、ヒラリーがロックフェラーに賛成した新戦争による景気回復のため、ＭＤ東欧配備変更をひっくり返す可能性も大いにある。グルジアでの最近のNATO大演習が示したように、ウクライナとグルジアのNATO加入、米軍とNATOが自慢する通常兵器による対露電撃戦争計画が見え透いているから、なおさらである。[新情報]　09.7.12　 やはりロックフェラー＞ヒラリーの命令系統で米MD東欧配備の変更はひっくり返されたようである。米国務省のF.クロウリー補佐官は09.7.10のブリーフィングで、ＭＤ東欧配備を対露新核兵器削減条約とリンクさせることを否定する言明をした。彼は年末までに露側を説得すると言った。ポーランド外務省も米国のＭD東欧配備断念を否定した。Pravda.ruは「米国はMD欧州配備を考え直さなかった」と書いた。　　露のメドヴェージェフ大統領はG８会議後の記者会見で、米のＭD配備への回答でカリーニングラード州へ（東欧配備ＭＤ撃破・全西欧射程内の）「イスカンデル」核ミサイル総合設備を展開する構想は、なお有効だと言明した。　 要するに、ロックフェラーとヒラリーが万事ひっくり返したわけである。ヒラリーがジェイ・ロックフェラーの権力を傘にオバマの大統領職権を簒奪したことになる。既報のハーバード大サマンサ・パワー教授が、「ヒラリーはmonster＝レプティリアンで、どんな悪事でもやりかねない」と言ったのは本当だった。　　これで、オバマの暗殺が近づいた。オバマ暗殺後には、バイデンが新大統領になるが、彼は副大統領にはヒラリーを指名すると、宇宙ブロックス管理界は指摘した。　新疆ウィグル自治区暴動事件の真相09.7.8；7.19 　中国の新疆ウィグル自治区で最近発生した3000人規模の暴動事件では、公式数字で死者156人、負傷者1080人の悲劇になった。宇宙ブロックス管理界の教えによれば、これは、チベットのラサ地下シャンバラにあるレプティリアンの地球支配本部を地上に出して独立王国を樹立する目論見で強行した、あのラサのテロ暴動事件が失敗したので、彼らが今度は隣の新疆ウィグル自治区で独立を目指す暴動事件を起して、その発展過程でチベット独立運動を有利に展開する迂回戦術をとった結果である。 そのためダライ・ラマ14世が策動し、ウィグル亡命者らの「世界ウィグル会議」のカーディル議長らと協力し、配下のレプティリアン変身体らが時間をかけて挑発行動を繰り返し、暴動事件を準備した結果が、今回の事件であった。 人民日報の09.7.19の報道では、彼らはウルムチ市内50ヵ所以上で暴動発生を仕組んでいたと、多数の監視カメラや目撃証言で暴露した。　新疆ウィグル自治区では、ロブノールでの核実験が46回に達し、19万人が死亡、健康被害が129万人、人口1900万人の6.8％に達している（wikipedia）、この大規模な自然と社会、生活の破壊が、今回の独立運動の背景にあった。中共政権の自業自得と言える。　他方新疆ウィグル自治区には、石油埋蔵量が全中国の28％、ガスが33％を占めるタリム、ジュンガル、トゥハの３大油田と５大精油工場があり、38ヵ所の油田、ガス田が発見されている。ユクトカイ地区では希少金属のリチウム、ベリリウム、タンタル、ニオブの生産基地建設が予定されている。ここの鉱物資源は86種で、世界140種の61％だ。北京政権は新疆を重要視している。胡錦濤はG8会議途中で09.7.8に帰国した。　情勢は複雑で、大局からの問題解決が必要である。何より先ず、レプティリアン地球支配本部によるチベット独立王国樹立を目指す今回の迂回戦術を粉砕しなければならない。同時に北京政府は、事件の真相を暴露し、新疆自治区の困難な情勢を双方の挑発抑止、住民の利益と生活安定、核実験被災者らの医療の無償国家保障などの対策で解決する必要がある。改良新種豚インフル・ウィルスの消滅措置が改めて地球上隈なく実施された09.7.3 イルミナティことトカゲ座レプティリアン（４次元爬虫類型ヒューマノイド）の変身体－ジェイ・ロックフェラーの命令でブッシュ親子、ラムズフェルドとネオコン一派が、地球人口大削減のジェノサイドで米ステルス機を使って改良新種豚インフル・ウィルスをケミトレイル方式で上空から世界的にばら撒いた結果、感染が拡大し、WHOは段階６のパンデミック＝世界的大流行を宣言している。　　宇宙ブロックス管理界と、その命令で銀河連邦新指導部は、これまで何度も同ウィルスの消滅措置をとってきた。　　潜伏期間は、米国生物兵器研究所により09年4月中旬から１ヵ月後、３ヵ月後、６ヵ月後と設定されているが、まだ本格的な致死性の大量発病は発生していない。しかし、感染は低いテンポながら世界的に広がりつつある。　　09.7.3のNHKの報道によれば、日本では新型豚インフルの感染が最近毎日100－150人増え、09.7.2は76人増、合計1500人以上になった。これで、銀河連邦新指導部によるウィルス消滅措置も、宇宙ブロックス管理界による措置も不十分だと判明した。　そこで要請した結果、宇宙ブロックス管理界により、また銀河連邦新指導部の指令でプター艦長ら宇宙母艦と所属宇宙艦隊により、改良新種豚インフル・ウィルスの消滅措置が改めて地球上隈なく実施された。