日本と地球の命運

米国は2010年夏に６ヵ国に分裂、米軍は世界中から撤退、日米安保は廃棄される

NATO諸国のアフガン占領軍が2010.1に撤退開始の見込み　米軍は敗退する　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　－オバマは重い肺ガン患者で最近10kg痩せた09.11.20　 英国のブラウン首相はロンドン市長との会談で、アフガン駐留国際部隊は2010年1月にも撤退を開始しなければならない(can begin withdrawal)、と言明した。　 ロンドンで2010.1に開かれるアフガン問題国際会議では、NATO諸国とカルザイが招待されて、西側派遣部隊を削減する決定が採択されなければならない、とも語った。会議では、地区から地区へアフガン全国の完全な支配へ段階的に移すプロセスを予定すべきだと、ブラウンは主張した。Izvestia.ruが09.11.19に報じた。　 これは、拡大しているタリバンの支配地区の全国化を事実上承認する、英国の敗北自認宣言である。　 数万人規模の兵力のアフガン増派を予定しているRobobama（ロックフェラーのロボットオバマ）政権の米国が反対しても、米軍は孤立化して急速な惨敗を迎えることが必至だろう。世界最大のテロリスト国家USAは08.7.24に宇宙からの制裁で核兵器を失って、軍事超大国ではなくなっている上に、今の金融・経済恐慌で経済も破綻しているが、さらに恐慌第２段階への突入が差し迫っている。中国に泣き付いても、中共の王国際部長が露共指導部に語ったように米ブッシュ政権が四川省大地震を引き起こしたことを知っているから、世界最大のテロリスト国家米国を、中国人が許す訳がない。　最近のオバマとの共同宣言で「戦略的相互信頼の構築と強化」を強調して、世界的な反戦運動を裏切った胡錦濤は、創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、既にここで書いたように、ブッシュとの国際的な巨額ドル略奪の共同犯罪と1000万ドルの謝礼金受領のかどで、中共中央委政治局常務委で査問中だ。しかし胡錦濤は自分の派閥をバックに抵抗しており、老元指導者江沢民、李鵬ら反対派との党内闘争が進行中である。胡錦濤解任は近い。　 胡錦濤の「戦略的相互信頼」の相手オバマは、重い肺ガンを患っていて最近10kg痩せたと、米国の「グローブ」紙が暴露した（Izvestia.ru 09.11.19）。創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、米国の新聞グローブのこの暴露記事は本当である。オバマは重い肺ガンを患っていて、激務に耐えられなくなって09年末頃に入院して、2010年3～5月頃に死亡する。　 オバマが肺ガンにかかったのは、オバマが就任以来イラン先制攻撃への協力に消極的だったため、イスラエルの諜報・謀略機関モサドが、エマヌエル主席補佐官の協力で寝室に肺ガンウィルス放出装置を仕掛けた結果である（エマヌエルはモサドの諜報員で２重国籍者だ）。オバマはイスラエルに譲歩して、イラン核施設などを先制攻撃するイ・米連合空軍の出撃態勢を09.11初旬に整えたが、既報のように銀河連邦新指導部の宇宙連合艦隊によって、出撃準備を完了した両国空軍部隊は消滅処分で一掃された。後任の米大統領にはバイデン副大統領が就任する。以前から周知のように、バイデンはシオニストだ。　 こうした過程で、2010夏にUSAは6ヵ国へ分裂し、共和国連合結成で消滅する運命にある。　 日米安保条約は米側から廃棄されて、沖縄始め日本中から米軍基地がなくなる。2010にやっと、1945年以来の米帝による日本占領と支配の終りが近づいてきた。　 日本の政権では、日米同盟のレビュー（見直し）を言明した鳩山が、CIAの指図で手先の検察により政治資金規制法違反容疑で逮捕・起訴されて失脚し、CIAが心臓に仕掛けたマイクロチップで小沢一郎が暗殺される。鳩山の次には天命により国民新党の亀井静香代表が首相になって、新しい日本歴史が始まるだろう。　 亀井は以前に「日本は完全に行詰った。あれこれの対症療法では解決できない。明治維新以上の抜本的な改革が必要だ」とHPに書いた。亀井も国民もそれを忘れるな。国民の貧困化が拡大深化し生存の脅威が広がっている現情勢下で、売国自公が続けてきた巨額の対米貢納を止めよ。憲法第25条が定めた「健康で文化的な最低限度の生活を営む権利」の国家保障を具現して、約125,000円の現行生活保護費並の無条件な全国民への永続支給を実現せよ。経済も企業も民族生存・国民生活のためにある。リビアで実施を決定したベーシック・インカムを、世界第２の経済大国日本で実施出来ないわけはない。米、イ、エジプト、ヨルダンの諜報機関高官・長官がイラン攻撃挫折で極秘の対策会議ネタニヤフがオバマと極秘協議で壊滅したイラン侵攻態勢の立直しを協議　　－ジャーナリズムではない日本のマスゴミは無視09.11.15　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 イスラエルの反対派サイトDebkaFileのすっぱ抜き記事によれば、09.11.9に米、イスラエル、エジプト、ヨルダンの諜報機関高官・長官らの極秘の会議がヨルダンで開かれた。議題は「イランとイランを巡る情勢、中東での軍事紛争の可能性」だったという。会議には、ヨルダンから諜報局長官Ｍohammed Rakat将軍、米側からCIAと米陸軍諜報部 (Defence Intelligence Agency防衛諜報局)の高官ら、イスラエルの諜報機関モサドのＭeir Dagan長官、同陸軍諜報局AＭANのAmos Yadrin長官、エジプト諜報機関のOmar Suleiman長官が参加した。会議終了直後にSuleiman長官は、会議内容を知らせるためサウジ・アラビアへ飛んだ。　 注目すべきことに、モサド長官が参加した前例のない極秘会議は数日昼間に開かれて、ネタニヤフ・イスラエル首相がワシントンへ出発するまで続いた。彼はオバマ米大統領とこのイラン問題を唯一の議題に、特別な長い極秘会談を行った。ネタニヤフはパリでサルコジ大統領とも会談、会議の成り行きと内容を知らせた。彼は、パレスチナのアッバスとの交渉やシリアとの交渉問題ではオバマの取巻きとだけ話した。彼は米、イのマスゴミに付きまとわれないで、マスゴミは全然報道しなかった。以上のことをロシアのNewsland.ruが、「イランとの戦争の序曲？」のタイトルで09.11.14に報道した。しかし、ジャーナリズムではない日本のマスゴミは、沈黙した。13日にオバマ米政権は、イランへの経済制裁再開を発表した。　 しかし、イスラエル領土でイラン核施設空爆の出撃準備態勢にあって、イラン攻撃の切迫をロシア側に通告した米・イ連合空軍部隊は、09.11.4早朝に、創造主らの宇宙ブロックス管理界の命令で銀河連邦宇宙連合艦隊によって一掃された。だから上述のニュースは、懲りない米・イ軍部が新たなイラン侵攻作戦のため、空・陸部隊の新たな集結を推進しているのか？という問題を提起した。　 宇宙ブロックス管理界の教えによれば、米、イの軍部は、新たにイラン侵攻作戦のため空軍部隊を集結して戦闘準備しても、それらが再び一掃されることが分っているので、そうした措置をとってはいない。09.11.9の４ヵ国諜報機関高官・長官らの極秘会合は、米・イ連合空軍がイラン攻撃に前例のない壊滅的な打撃を受けたこと、受けた打撃からイラン攻撃態勢を立直すための協力が議題だった。　 今度は、イラン攻撃に米・イの潜水艦が使われる可能性もあるが、見込みない。好戦的な野蛮人らの地球破壊戦争は見込みがない。こうした米・イの侵略戦争計画を恐らく知っていながら、鳩山は11.13に来日したオバマと日米関係深化の希望を語った。彼は、沖縄の普天間米軍基地の県外・国外移転に関する沖縄県民の要求の実現をオバマに提起しないで、動揺を続けて問題を先送りした。[新情報]　胡錦濤・オバマ09.11共同声明は、長年のアフガン、イラク侵略・占領による国家破産激化のＵＳＡと「世界Ｇ２支配」しようと、泣付いたオバマの得意な空文句を連ねた美辞麗句の口車に乗せられて、胡錦濤が米国と世界の反戦運動と人民解放運動を裏切った宣言になった。資本制金権奴隷の中国人の一部ブログも、オバマを「ＯｂａＭａｏ」と書いて、イラク、アフガン侵略・占領を続けているオバマを賛美して、国際的な人民解放運動への暗愚な裏切りを表明した行動だった。オバマは、そうしたインターネットによる意見表明の自由尊重を中国当局に力説して要求した。      米国は2010年夏に６ヵ国に分裂、米軍は世界中から撤退、日米安保は廃棄される 09.11.10　 ロシア科学アカデミー会員で経済学者のIgorj Panarin（Игорь Панарин, экономист, член РАН）は、米国では本09年11月末に経済恐慌の第２波が始まって、それが2010年夏頃に６つの部分への米国分裂をもたらしうる、と指摘した。 　こうして、米国の大西洋地帯のワシントンとＮＹ州はＥＵに合流し、テキサス州と隣接の各州はテキサス共和国になる。カリフォルニア沿岸は中国の影響下の国になる。北部と中部の諸州はカナダの影響下の国になる。アラスカはロシアに合流する。ハワイ諸島は日本と中国の共同保護下の国になる、と彼は予言した。Newsland.ruが 09.11.9に報道した。　  創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、パナーリンの予想は大体正しい。そのように米国は６ヵ国に分裂して、独立共和国連合が形成される。米軍は世界中から撤退する*1。日米安保条約は廃棄される。CIA、米軍諜報部その他の米国諜報・謀略機関*2を含めて、連邦機関はすべて解体される。世界最大のテロリスト国家が解体される結果である。    *1 米国解体で米軍は、占領中のイラク、同アフガニスタン、パキスタンから、沖縄はじめ日本中から、韓国、ドイツ、イスラエル、キューバのグアンタナモ基地、ウズベキスタン、フィリピン、サウジアラビア、クウェート、バーレーン、カタール、香港、インドネシア、ナイジェリア、パラオ、マーシャル諸島、ミクロネシア等から撤退する（米軍駐留国名はWikipediaより）。    * 国防情報局（DIA)、国家安全保障局（NSA)、その軍事部門・中央保安局（CSS)、 陸軍情報部G-2、海軍情報局（ONI）、空軍情報・監視・偵察局（AFISRA)、海兵隊情報部（ＭCIC)、情報保安指令部（INSCOＭ)、国土安全保障省（DHS)、国家地球空間情報局（NGA)、国家偵察局（NRO)、FBI、傘下の国家保安部（NSB)、国務省情報調査局（INR)、エネルギー省国家核安全保障省（NNSA)、財務省情報支援局（OIS）、沿岸警備隊情報部（CGI)－Wikipediaより。その多さは驚く程だ。ブッシュでさえも、「小さい政府」の目標を掲げた財政負担の大きさが、このことからも明らかだ。売国自公政権がその「小さい政府」の片言を猿真似して、一連の福祉予算を大幅削減した亡国政策が際立って明白である。