2017年01月の記事
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専門誌不振が明確に、CMの異常な少なさに不要業種をみる
専門雑誌の不振がこれほどとは考えていなかった、それがA&V専門誌の業界である。何とかGPと称する年度賞を発表している今月号、普段なら入賞社が付き合いCM（広告）を出すものだ。だから年間でも今月号はCMの量が多いのが普通なのである。それが驚くほど少なく、見る影もないというほどひどい状況である。一体何が起きたのだろう、ということだが、言うまでもなく不況業種というか業界なのが影響した。不況と言えばある意味聞こえが良いが、実はもっと深刻なことが起きていると考える。それがこの手の業界、出版物の世界が消えてしまったのだった。いまどき高画質な大型テレビ、液晶テレビ、有機ELテレビと言ってもお客さんが少ないのだ。育っていないというより、もともとそんなお客さんはいなかった、そう捉えないと行けないのだろう。テレビの画質に興味を持っていた世代が卒業し、その下の層が育たなかった、いやいなかったのである。テレビも家電の類なので白物化に戻ってしまったのかもしれない。大手のパナソニックがこの業種誌から撤退している、これが最大の根拠である。そのパナソニック、オーディオ復活とばかりオーディオ専門誌へCMを出稿しているものの、A&V雑誌から撤退だ。これこそこの業種はもはや広告で売るものではない、白物と同類で専門誌相手をしないと決めたもよう。家電、生活誌などにシフトしたのだろうと考える。対する東芝、三菱など、さらにソニーも、一気に事業を縮小したから専門誌はカッコウ鳥状態なのだ。最大手が見限ったとなれば専門誌も業界誌へ鞍替えするしかないであろう。手っ取り早くというか、すでにその方向に舵を切っている専門誌もあるのだから抵抗しても始まらない。そんな何だかんだでGP選出モデル、メーカーを見るとCM縛りがないのか、意外なものがゴールドになっていたりする。もともとCMで左右されるこの手のお祭りごとなのだが、今回ほど勝手にやっているのも珍しい。それでもこの号が散々な結果だから、今後継続出版できるかの正念場を迎えたと受けった。読者がそこまで少なくないとは思うが、映像に興味のある方ががっかりするさまが目に見えるようである。
2017.01.31
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経済失速でも大統領不在で傍観するしかないこの国の危機
反日を進める大統領が業務停止を食らっているのがこの国、財閥経済の行き詰まりで大危機である。大企業（財閥）と中小企業の格差が大きく、かつ就職難もあり、閉塞感で満ち満ちているとされる。なんでも大企業一辺倒、中小企業に就職しても腰掛けで、働きながら試験勉強をするらしい。大学新卒の平均年齢が男性32歳とかで、信じられない状況になっている国がここ。一般的な大卒は日本と同じように22～23歳であるが、この国では入学時年齢がこうして高いので、こんな珍現象を起こしているのだ。この間の10年、失われた青春と揶揄してもいいのかどうか、ばりなりの青春と行動力を企業は活用できていない損失がある。そしてずっと経済不況でますます就職難の実情が大卒を悩ませる状況にある。財閥経済の行き詰まりで、財閥目指して浪人してまで入学したのに一割以上が就職でにないのだからどうなってしまうのだろう。その財閥の大不調は中国寄り政治の負の遺産である。大統領の強力な反日政策、中国友好政策のあおりで、輸出停滞を招いているからとされる。中国も経済変調にあり、GDP伸び率が前年比マイナス方向にぶれ続けている。その煽りでこの国の最大輸出先が中国であったことから、停滞から大幅マイナスに見舞われているのだ。すでに産業的に中国を越えるものが少なく半導体だけとも言われる状況ともいう。鉄鋼製品、ディスプレイ、造船、石油製品など、この国の産業を支えた競争力のあった製品が滞りだしたのが見えるという。かつてはこれらに技術格差があったから輸出で貢献したが、その差がつまり中国が輸入しなくて済むようになったのだ。ディスプレイに関して言えば、中国製造が勝るようになり、先端の有機ELで追い越されようとしている。製品ではスマホは完全に負けて、世界輸出で頓挫の状況でこうした大異変を見て取れる。この国の難しさは技術で競合しやすいスタンスにあること、量産用の製造技術で競ってしまうこと。もっと違った独創的な技術要素を持ち込んで差別化するという技術開発が少ないことにある。同じような製造設備を持って量で差別化するには相手が悪い、資金力、人力で勝ち目がないことだ。だったら技術力で日本と協業すべきなのに反日一点張りで信頼を損ねる政治を行っている。政策の失敗と言えばそうなのだが、大消費地として好調だった中国を信用し一辺倒を決めた政府の責任が大きい。いまの変調を見て慌てて反日を見直してももう遅い、反攻に出るには失った数年が痛いのだ。端的に言って有機ELディスプレイで一気に中国が世界を牛耳ると思っていなかったと思われるほど油断していたと言わざるを得ない。中国がこの先もっと経済不調になったらどう舵取りするのだろう、政府が混乱しているだけに非常に心配である。ちなみに今の大統領たたきは親族争いとも言われ、兄弟喧嘩が発端だとも見られている。
2017.01.31
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マンション購入には維持費を考慮する、特に高層タイプは要注意と
ある雑誌で今後マンション買替えにイエロー信号が灯ると紹介されている。少子化が影響すること、維持費の中で特にリニューアル工事が巡ってくる時期に重なること、これらで都心の高層マンションが不人気になるとする。マンションの一番のメリットはコンクリート作りの保温性、防音性、耐震性などがある。暖かいマンション、地震にも強い安心感など、これが人気になる。そこに10年前から始まっていた都心回帰現象もあり都心の高層マンションが売れたのだ。その初期の都心回帰に建てられた高層マンションがいよいよリニューアル時期を迎える。そう修繕、修理が始まる時期を迎えるのである。マンションのリニューアル工事はだいたい15年～20年に1回、早いところで10年でやる場合もある。一般低層でも高層でも同じサイクルで工事を行うもので、そのために管理組合を設けて積立を行うもの。入居者が集まれば、販売会社から自分らの管理組合を作るよう要請があるのが普通だ。販売会社側で日頃の管理を業者に委託する方式が多いが、その住民側の窓口として組合を作ることを勧める。毎日の状況は住民の方がよくわかるからと、また住民のコミュニケーションを図るために、である。管理組合は所有者の集まりで、対して自治会という住民全部の集まりも作る場合もある。いずれにしてもマンション維持と管理は住民に依存するもので、この管理組合がしっかりするしないでは維持費の費用と価値に差が生まれる。中でもマンションは一定の修繕計画があり、外壁、屋根屋上の防水、水回り維持管理など、都度の費用が発生する。しかもマンションでは戸建よりも比較的高額な負担金になることも多く、これで破綻しないために管理費の積立をするのである。低層の場合はこの中で外壁修繕費が足場の組立で済ませられるが、高層ではこれが問題化するそうだ。つまり足場を組んで外壁修繕が行えない場合も多くなると、特に数十階以上という高層では。変わってゴンドラ形式になるが、このゴンドラ式が足場より費用が嵩むのだそうだ。ゴンドラ設置と日程の増加、この分が思わぬ出費になりやすく、要注意なのだそうである。さらにエレベーターなどの機械周りの費用も大きいとされる。 だから積立金の額も高層ではより高めにすべきであるという。要するに維持修繕が出てくる期間、時期から高層マンションはある意味負の財産化に向け進んでいくと。これを見越して早めに買い替えで出て行く住民もあるそうだが、ローン購入している方はそう簡単でもない。最低でも20年、長くて30年のローンを組んでいると、大掛かりな修繕も2回、3回と巡ってくるわけで、維持管理費で苦しむことになる。で買い替えで売却を考えても、少子化、高齢化でスムーズに行かなくなる可能性もあるといい、今後の計画を綿密にする必要性を訴える。戸建であれば自分の懐具合とこまめな修繕で大きな金額にならないよう維持管理ができるが、マンションでは住民総意で動くから個人都合もままならない。ということで、高層マンションの方は今一度今後の計画を見つめるべきであるといいたい。
2017.01.30
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小型、短焦点化などなど、ますます用途が拡大中のプロジェクター
何度も紹介しているがプロジェクターの利用範囲がますます拡大中である。それはデジタルサイネージというビジネス用途への採用が増え続けているからだ。これまでの用途といえば学校、展示会、講演会、会議打合せなど、資料提示が主なもので、わずかシアター用があるだけ。それが今やどんどん多方面なところに進出、こんな使用法もあるといった感じになってきた。今まで制約を受けてきた大きな原因はランプにあった、高輝度を得るため特殊ランプに頼っていた。しかし今やこれが半導体光源に変わって、ランプへの不満、管理がいらなくなりつつあるのだ。この効果が意外に大きかった、端的に言えばそういうこと、液晶テレビの感覚でデジタルサイネージに使っても構わなくなったのだ。この結果メーカーも積極的に多様化に向けた製品開発を推し進めている。それが小型化、単焦点化、光源の制約が取り払われたことで、設計に自由度が増し、これまで難しい用途向け設計ができるようになった。小型化は手のひらサイズでも高輝度モデルが可能になり、会議室用もカバンに入れて持ち運べるものが実用性を高めた。パソコンと一緒にカバンに入れ、営業先で画面を共有しながら、ネット情報を加えながら効果的な営業が行え、成約につながっている。動くカタログ、見積もり、デザイン、色変更の効果など、使い方もいろいろである。短焦点化は小型化も一緒に行われることが多いが、スクリーン、壁面直前に、またテーブル上にと、映像提示が可能で液晶サイネージの代わりを勤めるようになった。液晶サイネージがタッチパネル装備の大画面モデルになるとかなり金額も張るのでプロジェクターの方が安上がりになったのだ。ビジネスではデザイン検討で映像を駆使することも多く、その場合にプロジェクター投写が活躍する。インタラクティブ性を持つことで記入したものをデータ保存ができることも普及に弾みを付ける。むろん短焦点モデルがプロジェクションマッピングでも活躍している。大掛かりなプロジェクションマッピングでなく、展示会などのブースの小さな箇所でマッピング投写で活躍、これは今後も拡大することが見込まれる。ブティックやカフェ、ファッション店などのマッピングもデザイナーが積極的に実施するようになったことも追い風。店の照明と言えばLED化され色の変化、照明のコラボなど、センスの良さに貢献するが、プロジェクターも一役買うのである。といったことで、プロジェクター国内大手メーカーの戦略と構想記事が注目されている。それを掲載しているのは、専門誌「PROJECTORS」36号、興味があればチェックしてみてはいかが。
2017.01.30
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阪神ファンは嬉しい、電気料金をを割引にする電気会社が出た
プロ野球球団のファン獲得に新手の手法が生まれたのだ。その球団が阪神、セ・リーグの人気チームなのでファン数はかなり大いにもかかわらずだ。電気料金を阪神ファン向けに安いコースを用意して、年間割引とする。年度優勝すると特別割引もあり、と大盤振る舞いも辞さないのだからすごい。条件は阪神ファンを証明できること、それがファンクラブの会員証を提示できることとか。年間のファンクラブパスと持っていればこの割引料金を受けられるようになる。サービスする会社は関西電力子会社で、主なサービス先が関西地域のよう。もっとも電力会社契約が自由化されているからほかの地域でも契約することができるかもしれない。こここは調べてみる価値がありそうだ。関東などにも阪神ファンが多いから、この地域で契約できるかどうか、関心が高いと思えるから。阪神がここまでしてファン獲得に向かうのは少子化が進むことへの危機感であろう。何もしなければどんどん数が減っていく、もちろん阪神に限らずほかの球団でも同じ。ほかのスポーツだってすべて同じ、少子化対策が急務でもある。ただし人気の高い阪神だからという面もあろう。ほかの球団ではファン数も多くない、こうした企画も空振りになる可能性が高い。互いに持ちつ持たれつの関係である。今の子供はプロ野球ファンにもなろうが、ほかのスポーツファンでもあることが多い。Jサッカーなども人気だが互いに競争関係になって、奪い合いでもあろうから大変だ。最もファンを増やすための一番効果があるのは勝利であり、優勝である。実力の備わった人気選手、これが活躍しリーグ優勝、日本一が一番効果が高いのだ。ただし、球団は優勝すると費用がかさむようになる、選手年棒アップが待っているから。この辺のバランスが難しい、運営的にどの状況が良いか、これが球団経営のポイントだろう。毎年優勝されてしまうと費用ばかり上がって負の連鎖でもないが、運営に四苦八苦になるのだから。それでも地道に球団を下支えするこうした活動は嬉しいではないか。この流れがほかの電力会社に波及することを期待したい、それもプロ野球だけでなく。Jリーグなどに波及するともっとほかの地域へ採用することが可能になると思われるから。
2017.01.29
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長らく軽自動車のタイヤは13インチだったが14、15インチも出てきた
軽自動車のタイヤサイズは長らく13インチであった、それがいつからか小型車なみの15インチまで装着するようになった。大径サイズを付けると安定性が増すと言われるが、でも重さも増すから一概に有利でもない。そこではエンジン馬力が備わってこそなのである。もっとも軽自動車だから小型車と同じタイヤ幅を持っているわけではない。細くしてそれなりに軽量化しており、口径だけが大きくなっていると思えばよい。この大口径化を始めたのは最近では三菱EKワゴンが最初だったように思う。リアエンジン車の話題として口径の大きなタイヤで安定感を訴求したのだ。もっとも当の三菱は燃費不正問題、ソフトバグなので問題を連続し、結果的に日産傘下になってしまった。このタイヤサイズで言えば、逆に小型車も今や14インチを付けているものがある。一般的に小型車は15インチが普通の中で、14インチを付けるという英断とも言える。それがトヨタのアクアやビッツなどの小型車で実行されている。アクアを街中で見ると何か小さなタイヤを履いていると見えるのがそれで、ホイールハウスサイズに見合わない本当に小さなタイヤなのである。これで100キロ以上のスピードで高速を走る考えるとちょっと躊躇するが、営業車などの街中想定である。それでもカタログには一番安上がりのモデルとして載っているので購入者は要注意である。今どき軽でも15インチを履くぞ、と言いたいものだ。代表メーカーのトヨタがこんなモデルを用意している感覚が分からないが、それほど価格にシビアに反応するメーカーというわけ。アクサの場合HV車だからより軽量化したタイヤを装着するだろうが、さらに口径の小さなタイヤにするという感覚がすごい。その大口径装着の軽自動車は、狙い通りの性能を発揮しているのだろうか。エンジンサイズが軽では決まっているから、タイヤを大きくしてもアンバランスではないのだろうか。その分エンジンへの負担が増すから、ターボなどを装着しカバーすることになり燃費で悪影響しよう。走行感では直進性などアップするだろうが燃費でマイナスになりそうで、少なくとも14インチまでがベストではないのか。その軽自動車では車体重量について先も紹介してきた。素の車体重量が1000kgもある軽自動車がまかり通っている、それがワゴン車らだ。セダンタイプであれば800～900kg、場合によって軽量化したモデルで700kgというのもあるが。そんな標準的モデルよりも100kg以上重いモデルを走らせているユーザーが多数いることに疑問を持たないのだろうか。そういつも他もモデルより大人二人分を乗せて走っているのである。これで低燃費というのもおかしいが、無理無理のエンジン技術を採用しているのである。もっと顕著に自動車の在り方に取り組んだ正当な車作りを業界はやらないと行けない。極端に見栄を張った軽自動車、それも重くて走りにくい車、タイヤを小さくして安く仕上げたい車、そんな正統性からはみ出すような車作りを許してはならないのである。
2017.01.29
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働き改革で変わる通勤スタイル、これに合わせた定期券はできないか
仕事スタイルを変えてほしい、残業を減らす方向に、情勢が働きやすい職場に、そんな狙いが働き方改革。政府が促進しようとしている経済対策だが、どこまで浸透するか見えないものがある。働く職場と仕事の内容で受け入れ難いものがたくさんあるからだ。ホワイトカラーと称するデスクワーク主体なら導入しやすいが、営業、生産工場などでは難しいだろう。机上の空論、まさにこれで、発案者は机に向かってアイデアを練ったのだ。しかし働き方を見直すこと、これは必要で、効率よくムダを省いては永遠のテーマでもある。その一つが週休3日というものや、週3日の在宅勤務というもの。ペーパー仕事であればパソコンさえあればどこでもＯＫなので、在宅でもできる。通信機能を備えていれば報告書、作成ものの送信、提供もできるから在宅でもいい。こうしてすでに在宅勤務をやっている女子社員も多くなっていると聞くが、いかがだろう。そして疑問に浮かんでくる一つがが通勤費、定期券などの処理をどうするかである。会社側は実質週休5日になれば通勤定期の見直しをするのではないだろうか。会社に出てくる日が週2日になるのだから、通勤費も抑えることができるとして。2日勤務であれば定期券を供与せずに、回数券に変えるのではないだろうかと考える。2日掛ける5で、月10日分の通勤費でよいから、往復1000円圏で月に1万円で良くなる。この場合、定期券はだいたい月に12000円ほどだから回数券の方が会社負担が減る。社員にしてみれば、定期券がなくなるデメリットがあり、普段の日、休日に定期券で出かけられるメリットを失う。実はこれが意外に社員にとって痛いと考えると思う。ちょっとした必要なものの買い物に気軽に出ていけない、ここを個人負担になると結構出費が増えるから。そこでJRなどの交通会社に提案したい。定期券は毎日通勤を前提にしているが、これを在宅勤務向けの在宅定期券？のようなものを作れないかと。回数券でカバーできるというかもしれないが、10日使うとしてそれほど安くならないので、もう少し安くなるような回数券、または定期券を作っては？現回数券ならその3割引程度のもの、現在は10枚で11枚出る1割引きだが、これを3枚出るように、とする。もしくは定期券スタイルが欲しい要望も強いから、使用期間を狭めた割引定期券を作るとか。在宅勤務を条件に企業と契約し、企業名入りの定期券でもよい。これは利用促進にもなろうし、社員雇用、サービスにもなり、両者でメリットがあると思う。政府も働き方改革を促進したいなら、通勤条件にもこうした目配りしてはどうだろうか。
2017.01.28
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EVバッテリー活用に知恵を絞る、中古車一斉発生に対策
ニッサンリーフが発売後6年で中古車の発生とされる2016年を通過した。その要因は2010年から発売になった時期であることだ。EVを購入する場合、政府が補助金の援助をしており、大多数がこれを活用し購入した。その補助金制度に実は縛りがあり、それが保有6年間の確保というもの。つまり2010年にリーフを購入した方は6年間売却が許されず、保有、使用する義務がある。で6年間を所有、使用した期限切れが2016年で、飽きた方、買い換えたい方、そうした方が手放し中古車として出てくるわけだ。初期のリーフがどの程度売れたか知らないが、現在ほど多くは売れていないだろうから、それほど注意しなくても良いかもしれない。何を注意するかというと、EVに積んでいるリチウムイオンバッテリーの処置である。プリウスの時にも紹介したがトヨタは5年10万キロのバッテリー保証である。これ以降のバッテリー保証はないので、プリウスのユーザーは2回目の車検で買い換えるということが多い。このことはリーフにも当てはまると思われるが、6年経過した場合に買い替え、売却も多くなるだろう。2016年該当モデル数は少なくても、その後は毎年増加するわけである。ちなみにこの2016年までで国内販売量は約6万台とされており、ここに使用されたバッテリーが順次出てくる。そのリーフは6年後の状態で取替もあるかも知れないが、使用限度能力残7割ほどあるそうだ。つまり高性能バッテリーが続々とリサイクルへ、破棄へとなされるのである。そこでこの対策のため日産は回収、リサイクルの研究開発会社を起こし対応している。リチウムイオンバッテリーなので性能面は優れている、しかも残能力7割だから破棄は資源利用面でももったいないとして。二次利用する、これが新会社の役割で、2016年以降に生じる取替えたバッテリーを再利用する技術開発をする。リーフには24kWの大能力バッテリーを積むが、仮に家庭用の蓄電池として再利用するにしても過大すぎという。これをまず1/2に分け低価格化とコンパクト化を図ることにし、家庭用として販売することにしたもの。太陽電池を屋根に上げている家庭を中心に営業を図り、蓄電池用にいかがと二次利用品を販売する。太陽電池発電では発電エネルギーを保存するバッテリーがないとムダも多くなる。それで蓄電池を売りにいけば興味を示すということを狙いに販売するのである。某建築メーカーでは太陽電池に蓄電池をセットにして新築を売っているが、それように蓄電池をいかがとなるわけ。ここで言いたいことは、EVもHV、PHVもその高性能バッテリーが破棄ではないがどんどん転用品として生まれること。放っておくと本当に破棄処分にされ、その時の処分費もそうだが、処理エネルギーも馬鹿にならないことだ。 そのための二次利用、リサイクルシステムを本気で整備しないといけなくなっていることに考えを回してほしい。日産はリーフ販売を始めるに当たって、6年後から使用済みバッテリーが出回ると、その二次利用を目的に技術開発に知恵を絞っているのだ。
2017.01.28
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家庭メンテは頭を使う、ちょっとした修繕も努力と工夫でクリアー
家の中の電化品、水回り、窓回り、外壁などいろいろメンテナンスが必要になることが多い。新築時は何もかも新しい機材なのでメンテナンスも必要がないが、10年、20年経つとそれぞれ更新時期がやってきてメンテナンスへと向かう。これは消耗品であるかぎり防げないもので、その時になって慌てないことが肝心である。ということで家庭のメンテナンスに関しちょっとした工夫と努力で出費を抑えられることを紹介しよう。その基本は努力と工夫である。努力とは知識を集めること、今はネットが充実しているから、まず故障などが出た場合、ネットで情報収集することをお勧めする。例えば水回り、蛇口の水漏れ、トイレの水漏れなどなど、これらをキーワードに検索し、メーカーサイトで知識を得る。そこでは用品ごと、モデルごとの故障、修繕について、図解されながら点検、修理の方法などが出ている。努力とは修理情報で得たことを元に、修理部品などを探す、購入である。メーカーではお客様相談センターなどの電話番号が書かれているから、問い合わせし修理の相談などをすること。これで個人で治せるか、費用がどの程度か、この知識を得ることができる。先の水回り修理では、必要部品が日曜大工店やホームセンターに出向けば専用コーナーがあり、大抵の部品が手に入る。その前に重要なことは、使用中の製品の情報を正確に知識として掴むこと。トイレ品ならそのメーカー、使用品のモデル名、さらにできれば故障箇所を目で見る、写真に撮るなどを行う。目で見る、写真見るをすれば同じ部品を探せるし、その図解資料を見ることができ、入手できるかを相談することもたやすくなる。電化製品では洗濯機などの故障が多くなるが、その故障の症状から、修理部品のありなしなども相談で見つけることができる。もっとも洗濯機の場合を含め電化製品は電気を相手にするため、個人修理は難しい場合が多いので注意がいる。また最近は電子化されておりマイコン制御ものが増えているから個人修理もままならないことが多い。消耗品情報を相談電話から得るか、買い替え時かなどの知識を得るだけになるかもしれない。同じ電化製品でも電話、FAX、プリンターなどは消耗品なども多く、相談センターで情報を得ることで出費を抑えられる場合もある。例えばプリンターの印刷汚れなどは改善方法をセンターから得られる場合も多く、買い替えの前に相談ということが良いだろう。ほかの電化製品で皆さんも経験していると思われるのがBDレコーダーの故障、修理、買い替えだろうか。まず最初の故障はリモコンの動作不良かと思うが、これは新しいリモコンをネット検索で購入できるからこれをお勧めする。次に多いのはBDディスクの再生不良で、使用数年後に出てくる故障である。ピックアップ部の劣化が始まったことだが、再生不良ならメーカー修理しか手がない。問題は録画ディスクの再生不良であり、これはメーカーも手の施しようがなく、泣き寝入りしかない。光ディスクなので永久保存と思っていると裏切られるから要注意、といっても対策のしようがないのだが。運が悪かったとしか説明できないが、数年後に再生不良になる、このように捉えていただきたい。このように家庭内のメンテナンスは、まず使用品情報を正確に得る、それでネット情報の収集とメーカー相談センサーの活用、そしてホームセンターの利用である。あせらず丁寧に、慎重に、コツコツとこれが無駄を省くメンテナンスのコツである。
2017.01.27
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なぜに韓国は激情型なのだろう、大陸的な性格だからで理解される？
韓国の人の激情型性格は日本人にはなかなか理解しにくいものがある。ドラマを見ても日本人の感覚からはびっくりするほど声高に発言、意見、反論するシーンが連続することがある。友人通しでも、何かの討論会などでも、感情を高ぶらせて日本的に言えば熱血漢ぶり。また死者の前では過激に嘆き悲しむこと、これが人として求められるというし、専人の代理を仕事にしている人がいるとも聞く。また検察にしょっぴかれるシーンがニュースで流れるが、玄関口でマイク攻勢に立たされ、しおれて反省しています的な過度の反応も反面的なもののよう。これらを見ていると、今でも過激な個人主張しないと行けない社会構図になっていることがわかる。公の場で日本人ならこれほど感情を表に出して発言したり、反論したりしないもの。儒教的な精神で奥ゆかしく、ある意味そうした躾がなされるのが日本だ。韓国の人は男性だろうが女性だろうが、声高に発言、主張する、これをしないと訝しがられるのだろう。大人しくしていると不利を被る、そんな世相があるのだと思う、かなりやっかいな国でもあるのだ。こうした気質を考えて付き合うこと、要は韓国と対等に付き合うには気質を知らないと行けない。大人の付き合いといったスマートなやり方で折衝を行うと、立ちどころに足元を見てではないが、組み易しと勘違いされる。だから反論は反論としてどうどうと声高に意見をぶつけないと行けないのである。竹島も慰安婦像も、すべて日本が大人しいことを良いことに、世界に韓国が正しいと打ち出すのである。彼らにしてみれば、反論をされても涼しい顔、いや当たり前に声を大きくして反対意見を言うと思っている。だから竹島は日本固有の領土だ、慰安婦など存在していない、このように反論すればよい。声を上げて意見を戦わして、それで決着すればよいのである。ただしこれは、互いに顔を見せ合っている場で行うこと、意見を文字で、また相手のいないところで言い合っても埒があかない。互いにどこかに出向いて、その場で意見交換する、その時にどうどうとこちらの意見を、声を大きく言うこと。その結果をマスコミで報道させる、激しく意見を交換した結果だとして。これが行われれば、彼らも納得するし、言い合ったなかであれば打ち解け理解されるのである。だから竹島も慰安婦も、不利な発言をされたら、反論のために即座に出向けばいいし、そうすることが肝心である。これをせずに遺憾だ遺憾だと言っても相手に通じない、もちろん韓国内の教育が反日教科書を使っていることから、彼らの政府がそう簡単に意見を聞くという態度を示さないかも知れないが、即座に韓国駐在大使が青瓦台に出向くことである。何度も行けば良いし、それが大使の努めでもある。何かをやるたびに大使が来るとなれば、嫌がって発言も控えるだろう。だから大使を召喚するのではなく、残して置いて毎日でもいいから青瓦台に行かせれば良いのである。
2017.01.27
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タクシーのスマホ連動サービスの拡大、割引の臨機応変の採用へ
タクシー業界への提案、スマホ連動サービスの充実を図り、利用促進へつなげてみてはどうか。短距離料金を採用したり、遠距離、深夜割引などを行っているが、まだどこもスマホ連動サービスをやっていないようである。マイカード式で規定コースや行き先提示などを行っているものの。電子化しているタクシーメーター、さらにGPS配車などで電子武装が進んでいるが、スマホ連動へはまだ未知のサービス部門のようだ。ここでいうスマホ連動サービスは、ずばり利用者への料金割引サービスである。スマホを車内端末にかざすとラッキーナンバーではないが、ポイント還元でもよいが、何か割引クーポンが発行、入手できるシステムを取り入れる。例えばすでにマックで行っているようなものでも良い、事前にクーポンを手に入れると割引になると。ドライバーに行き提示に利用することに連動するのでもよい。距離に応じて割引率も上がるようにすることもアイデア、スマホがこれだけ普及しているだけに、である。今のところ問題は端末が車内に用意されていないこと。タクシーメーター業界がサボっているか、開発に手こずっているか、当然いま開発中だろうが。むろんスマホをかざして料金支払いも可能にする、スイカとの連動を採用しているなら、すでに実施しているタクシーもあると思うが。スマホ連動することで業界のビジネスチャンスが広がること必至である。クーポン指示時にCMを流すようにして、CM提示に応じた料金収入が見込めるようになる。そのCMはテレビ番組連動することもよく、テレビ視聴率アップに貢献するであろう。無論車内でテレビ鑑賞を行うこともあろうが、その場合は誘導したとして料金収入もありうるであろう。このように今やスマホとタクシーといった連動ビジネスが不可欠と思われるから、早期のシステム開発が求められる。当然、スマホキャリアーと連携して新ビジネスプランを作ってもよい。ドコモ、au、SBのどこでも良いから、タクシー業界と一緒にやりたいというキャリアーが出てくれれば幸いだろう。そのキャリアーと協定したタクシー会社は割引率を他に比べて高めればどうか、これで利用者が増えるであろう。あとはGPS機能付きのスマホとタクシー、この連動の新しいビジネスも作れると思う。いまアイデアが出てこないが、いずれにしてもスマホ持参の利用者は普通の状況なのだから、ビジネスに取り組む必要性がある。
2017.01.26
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新上田会長に期待する、業種と組織のスリム化を促進すべしと
NHKの新会長になる上田氏の会見があり、内容がマスコミ各紙に掲載された。最初の会見なので、という感じでそうっとした船出を目指している感じに受ける。前会長の籾井氏のような過激な発言を避けているとみる。でも当たり障りのない会見では各紙も面白くなかっただろう。もう少し俺の時代に目指すのはこうした方向、そんな意見を発してもよかったと思う。それで新会長に個人的に求めることを述べてみたい。まず圧倒的にNHKは肥大化しすぎ、もっと事業をスリム化すべしである。放っておくとどんどん事業が増える、それは次々とやりたいことが出てくる、これは当たり前のこと。直近で言えばネット放送とか、BSでの8K放送とか、なんでも手を出して国民サービスする、これを意識しすぎである。新しく始めるなら、今あるものを整理する、そういった感覚をどうして持たないのだろう。BS放送で2波あること、ここに高精細放送だからまた1つ追加、これなどありえないであろう。少なくともBSプレミアムを廃する、将来8K放送とダブルのだから方針として発表すべき。これなら視聴者も納得すると思う。そしてネット放送、少しづつフライング的に既成事実作りをやっているが、その前に視聴者の承諾を得る、これが必要だと考える。受信料を支払っている方の感覚から言えば、ネット放送まで受信料でまかなって欲しいと思っていない。実行するならネット受信の恩恵を受ける方から受信料を取るべきである。そう有料化して、現在の受信料支払い者の資源を使うべきではない。現在の受信料を支払っている方の認識はテレビ放送への支払いであり、ネット放送まで視野に入っていない。ついでに言えば、公共放送のNHKであって、CM付きのNHKと考えていない。毎時ニュースの前の数分を番組宣伝を流しているが、この時間分の情報欠如は誰も認めないであろう。これを未承認で始めているから、受信料の不払いも出るのである。また最近はニュースの使い回しがひどく、以前のような鮮度を落とす行為がまかり通る。コストダウン化を狙っただろうが、これなどNHKスタイルになじまない。さらに、BSの海外ニュースで同時通訳を省く動きもあるようだ、海外ニュースに以前は同時通訳を入れていたが、最近はない場合もある。これも視聴者に無断で実施するようになったと思うが、これだから受信料を支払わないになるのだ。新会長はこうした現状をすっかり見直し、新しい公共放送の在り方を提案、示して欲しい。スリム化による番組の充実を図ることである。 そういえば前会長になる人が受信料の見直しを言っていたので、これを実施するように取り組んで欲しいものである。
2017.01.26
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家電の売り上げが3年ぶり拡大に、共働き家庭が増えて喜べる？
冷蔵庫や洗濯機の販売が昨年は伸びたのだそうだ、前年比プラス3％は3年ぶりという。機能性を訴えたモデルの売れ行きがよく、家事の手間を省きたい層に人気があると。この背景にあるのが共働き家庭が増えていることとされる。女子の職場進出というか、二人で働かないと家庭を維持することが難しくなったのだ。給与の伸びが期待できないので、共働きしないと子供も持てないという世相とも言える。その家庭の幼児は保育園などに預けたいのだが、空き待ちでなかなか思うように行かない、いわゆる待機児童である。それに伴い少しでも家事の負担を少なくしたいから、家電を省エネではないが省エネルギー化できるものを探す。冷蔵庫はできるだけ大きめで食材が長持ちする機能を備えたものを。洗濯機は夜間でも、まとめ洗いできる、大型で静かなものをとなるのである。それで少し価格アップしても何とか無理して購入するのだった。もちろんスマホが手元にいつもあるからスマホと連動する機能を備えてくれればもっといいと考えている。家計的にはスマホの費用が両親とも掛かるから、日々の家計は甘くない、通信費を抑えるため格安スマホに変えることも考えている。その家電設計と開発は海外勢が攻勢をかけていて、なかなか厳しい状況になっている。東芝家電が中国に売却されるし、中国家電も日本技術で改善する、さらにアイデア面ではAIでソフト力がもっと必要になってきたと。だからブランドにおぶさっている状況だけでは買ってくれる時代でもなくなっている。残ったパナソニック、三菱、日立、シャープなど、そうそう儲かるモデルを連続して投入できるなどないと苦しい胸の内をあかす。それでも機能性などのアイデアを先取りできれば先行メリットで売り上げが伸びるのは確実となった。それに金額的にテレビほど激しく下がることもないから、家電事業の収益を左右するドル箱化する。この厳しい競争化はかつてないほど稀に見る状況と言えるだろう、売上が伸びる中だけに。それこそ寝ている暇などない、電通問題などどこ吹く風であるかも、なのである。民間の競争とはそういうもの、明日の生活は、主婦も、共働きも、サラリーマンも、どこも同じで甘くないのである。
2017.01.25
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有機ELテレビが話題に、パネルが共通なのでその選択肢は狭い
テレビの話題として久々に賑わっているが、その中心にいるのが有機ELテレビ。日本メーカーが一斉に大型サイズを発売するとなって、にわかにマスコミの関心と集めているのだ。そこではパナソニック、ソニー、東芝の3社が参入し、高級クラスで競合となった。国内ではすでにLG（韓国製）が2年ほど前から発売中で、ある程度の支持を集めてきた。ただ国内では韓国製ということもあり、一部の興味あるファンだけが関心を持ち購入してきただけ。年々色合いの個性を薄めて日本人向けの画作りを行ってきたものの、どうしても韓国製で引っかかっていた。それが今春、一気に国内メーカーが最新の有機ELテレビを揃えてきたから注目を集める。まずパナソニックが、続いてソニーが、最後に東芝が、である。サイズも50型以上、主として60型クラス中心にして価格の高さをカバーする心づもりである。要は有機ELテレビの価格がまだこなれないので、液晶テレビと競合しないサイズで試験的販売とするのだ。しかしマスコミは価格がすでに55型で30万円台とはやし立て、液晶テレビに近づいたと。このマスコミほどいい加減なところはないのだが、LGの有機ELテレビだってピンキリ、巧妙なモデル構成だから一概に有機ELテレビが安いとも言えない。性能、機能でシンプル化したシリーズが安いのであり、十分機能を備えたモデルはまだ高額なのだから。もっとも液晶テレビの50型クラスはすでに10万円台になっているものがあり、メーカーが儲かるという具合から遠ざかっている。そこそこの性能と機能を備えた4K液晶テレビでさえもこの価格帯に落ちてきているから困っていよう。さて有機ELテレビ、新たに日本メーカーが発売するモデルには共通項がある。それがパネルをLGから購入するということ、既発売のLGテレビと同じパネルなのである。大型サイズの有機ELパネルの量産可能モデルがLGしかないためで、パネルの差別化はされていない。いや厳密に言えば本家LGテレビだけが選別品です、というアドバンテージを持つことができるであろう。外に販売するパネルにはないLG仕様を使っているとPRできる可能性を持っているから。対する日本メーカーはほぼ共通パネルの購入になろうから、各社の差別化は映像エンジンと機能性の違いだろう。機能性は主にユーザーインターフェイスで各メーカー仕様の使い勝手となる。映像エンジンは画質に直結するもので、液晶テレビと同じような差別化の要点になるところ。ここは好みのブランドで選ばれることになるが、有機ELだからと言って個性が変わるものではない。結果的にはLGが日本でアドバンテージを得ていたが、一線に並ぶので日本販売では苦戦するだろう。結局は日本人はソニーやパナソニック、東芝を買うのだから、と。だから、これが分かっていながらLGが日本メーカーにパネルを販売するという決断がよくわからない。生産コストを下げられるをよしとするのかも知れないが、背後に中国製有機ELテレビの攻勢が気になったのだろう。BOEという有力ブランドが積極的に有機ELテレビを世界に投入しようとしていること、これを警戒するのだ。 逆に言えば、LG製はBOEと世界競合すると受け取っているのだろう、少し残念だが志が低いと言わざるを得ない。先行メーカーというアドバンテージがあるのだから、もっと堂々としていれば良いのだ。
2017.01.25
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移動方向が試合に影響あり、米国の大学が研究成果を発表と
大リーグの試合結果を検証した米国の大学が、飛行機で2時間以上移動する場合の影響を発表する。大リーグの場合、ホームとアウェイで対戦するが、飛行機でも移動に4時間も掛かると地域が広い。またチームは東と西に分散していることも多く、両方から移動して試合ということになる。これから分かるように飛行機で移動しても数時間を要するということで、時差の影響を受ける。米国大陸では最大で4時間の時差があると思ったが、東から西へ、その逆でも4時間差を克服する必要がある。つまり短時間の間に時差の影響を受けたうえで試合をやらないといけないのだ。この時差ボケの影響に関心を持ったのがこの大学で、過去大リーグ20年の試合結果を検証した。その結果が時差ボケの影響があるとするレポートをまとめ発表するという。そのダイジェストが報道されたが、時差ボケを受ける場合でも西のチームが不利と出たという。カリフォルニアのチームなど西チームが東に出かけて戦う試合結果が芳しくないのだそうだ。時差的には西から東に向かうと時間が戻るわけで、過去になって試合をすることになる。逆に東から西に来ると未来になって試合をすることになる。時差ボケの影響の面で言えば、時間を過去にして活動する方が不利ということのよう。これはある程度予想できる、というか飛行機で海外に出向いた場合、米国に行くか欧州に行くかで時差ボケの影響に強弱があるからだ。多くの旅行者の方は米国に行くほうが時差ボケが強く、欧州に行くほうが弱いという経験を述べる。どちたも行きの場合を考えても、米国出張の方が辛いことが多いのである。これからすると、過去に戻る方向に行く方が人の生理的面から負担が大きいのだと思われる。体内時計がそうした過去に戻る時間を想定していないのではないのだろうか。今回の大リーグ試合に関しても、西側チームが勝率的に不利というレポートになるようだが、生理的面で理解できるようでもある。ワールドチャンピオンになるチームは東側にいること、そんな結論になりそうだが、興味のあるレポートとも言えるだろう。人間は未来に向かって活動する、そんな宿命的なことが決められているのかも知れない。
2017.01.24
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教科書で教えない戦争の背後関係、ようやく読書で分かる
第二次世界大戦後の日本の教育は、GHQの方針でまったくひねられたものである。敗戦を迎えた日本にとって、本来の教育は反省があってしかるべきだったのにだ。なぜ戦争を始めたか？ その背後関係の教育がなされなかったことが惜しまれる。これが戦後生まれの団塊世代の思想教育に、決定的な大欠陥を生んでしまった。その世代以降のものとして、戦争に至るまでの経緯を学習せず、戦争の反省もないであろう。今の政治家の大部分がすでに戦後生まれであることも考えておく必要があろう。というのに、これを占領政府（GHQ）はなぜか拒否、一切の真相を秘匿した。いまに思えば、理由は彼らが仕掛けた裏側が世界に暴かれることを恐れたからだと思われる。ということで、戦後生まれは結局自分で真相に迫るしかなく、教育現場が秘匿するなら、図書館で関係書を漁るしかなくなった。でもその道のりはたやすくない、何を読めば真相に迫れるかガイドもなにもないのだから。ということで、最初に疑問に感じたなぜ始めた、なぜ拡大したか、を追求しないといけない。結果的にその追求に個人的な経験を述べれば、ほぼ10年ほどを要することだった。いろいろな書籍を片っ端から読んでみて、それが断片的につがなるようになったのがこの時間である。そこで捉えられたのは、満州事変から始まったこと、その不拡大方針に反し陸軍が中国への進出を狙って拡大したこと。その相手を見くびったこと、国民性を見誤ったこと、ゲリラ戦に持ち込まれ長引かさられたこと、である。むろん為政者の質の問題も大きい、不拡散を表明しながら軍部に押し切られる優柔不断な政府。一部の戦闘的なグループが陸軍を牛耳り、安易な考えで押し切って出兵させた、らである。これが15年戦争へと引き込まれ敗戦へまっしぐらの道を選ばされたのであった。早期の戦争締結に向けた提案をすべしのグループは、中国通の人脈で提案をし相手からも締結しようという声が掛かっていたとされる。それを蹴って武力鎮圧を主張した結果が、米国参戦と敗戦の布石になったのである。背後で大きな役割を関東軍がやっているが、首謀者の中には現首相の爺さんがいる。現首相が中国で歓迎されない背景にはこの爺さんの存在を無視できないであろう、長いスパンで考える国民性があるだけに。こんなようなことを読書することで得られるのだが、果たして戦後生まれの日本国民がどれだけ真剣に戦争を捉えているか、まったく自信が持てない。ということで、戦後教育の見直しを現政府が唱えるならば、まず戦争の真相を教えるべきであろう。
2017.01.24
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スマップなき後を模索中、レコード業界の苦悩が始まって
音楽ソフトのドル箱であったスマップが解散して、音楽業界が騒然としている。ジャニーズ事務所も難しい状況に入るだろうが、音楽業界も売れ筋ソフトを失って戦々恐々の状態に。その後を何でカバーするか、一言で言えばこういうこと、スマップ売上をなんで補うのか、である。音楽業界の代表団体がレコード協会になのだが、昨年の売上金額が好調時の約5割にとどまったと。金額が約3000億円、この中でスマップが占める割合が2～3割とすれば販売会社にとって死活問題だろう。また最近は音楽鑑賞法も様変わりで、アウトドア型が主流、それもスマホでイヤフォンでなのである。だからヘッドフォンやイヤフォンが人気になるのだが、一人鑑賞なので核化している。そう核化現象、大ヒットを生まない専門ジャンル化し、個性を強めた音楽が静かにヒットすると。横のつながりがないからマスセール、ミリオンセラーといったソフトが生まれないのだ。唯一例外だったのはスマップの実績で、テレビでヒット作を生んだようにミリオンセラーにつながった。この音楽を通り巻く世界が変わったことにより、音楽業界がどう立ち回るか、なのである。なにもかも原因は鑑賞方法が変わったこと、スマホ、ヘッドフォン、アイテム的はこの2つだ。これに対応しやすいのがネット配信の音楽で、1曲ごとにダウンロードし、即支払って手元に置くこと。YouTubeなどがその主流でもあるが、アマチュアなら無料で入手できしかも新鮮と人気なのだ。この仕組みが広まってついにネット配信曲は無料で、そんな感覚が育ってしまっているのである。 要は音楽産業として成り立つかどうか、いまそんな瀬戸際、分水嶺のところに差し掛かっているのだ。配信音楽にお金を払いますか、そういった根本的なルールの崩壊に見舞われようとしている。 それに音楽ソフトはCDなどのパッケージソフトとして購入する、その仕組みも崩壊しつつあり危機に直面する。著作物である本、音楽、それらを著者に還元するという意味でパッケージものとして販売すると回収しやすもの。それがネット配信化すると何かと手間ひまが掛かり煩わしくなり、一つの壁をこえなければならない。電子本はようやく定着しつつあるが、音楽配信は残念ながら無料という仕組みが早く広まり、かつアマチュア化しつつあり、本のように行かなくなってきた。音楽の大量販売につながるヒット作を探すことも必要だが、電子化した音楽配信の回収システムの正常化、定着化、これが求められるのだ。ここには決してハイレゾという高音質化とは無縁で、まずは配信と回収、これを正常化する、である。オーディオ業界はハイレゾといって質に目を向けさせたいが、音楽ファンは音楽、楽曲に興味があるわけで、産業界としてこのズレにも対処しないといけない。現状として言えるのは、要はもう八方塞がり、なのである。人の感性に訴える音楽が世界から消えることはないが、産業として成り立つか、その分かれ目がやってきているのである。
2017.01.23
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新ヒロインの登場だ、観客を沸かせた平野に世界の強さをみる
女子の全日本卓球選手権の昨日決勝戦が実施、放送された。全日本の女子最年少記録を作るかと注目されたから、テレビ鑑賞してみた。結果はほぼ完璧の勝利、優勝で、記録を塗り替えた。なんと16歳9ヶ月のチャンピオンの誕生であるから、賞賛しよう。相手は強敵の、全日本チャンピオンで三連覇中の石川選手、敗戦の弁が、何が起きたかわからなかったである。そう相手の石川選手に平常心を取り戻す暇を与えず、あっという間に勝敗が付いたのだ。もっとも5セット目は勝負を焦って慌てたのだが。石川選手は世界ランキング第4位、その彼女を負かしたのだからすごいこと。これで言えば世界ランキングが第3位になったと言えるだろうし、そう受け取っても差し支えないだろう。平野選手の勝利の要因は勝負の早さ、返ってくる球のフォローが早く相手がタイミングを合わせられない。かつてテニスの女性選手で伊達選手がこの技を持って世界に出たが、その卓球版である。そういえば錦織もこのテクニックで勝ち上がっている。平野選手は打ち返す球のスピードが速いことも加わるため、世界選手権で勝利を挙げている。本場の中国選手を負かして勝利しているのだからこれは本物である。この1年、勝負の早さを磨いてきた、勝利インタビューでこう話したが、成果が出たのである。背景にあったのはリオ五輪での補欠選手だったことという、去年一番悔しいことだったと。だから五輪選手を負かすために努力も厭わなかったというのだ。この心がけと努力には頭が下がる。インタビューでカメラに見せた可愛らしい表情から、どこにこの気の強さと勝負強さがあるか分からないが、普段はひょうひょうとしているというから驚く。まだ16歳、それがすでに世界レベルの選手だから、この先の成長が非常に楽しみである。福原選手、石川選手、伊藤選手を越える逸材と認めるし、もっともっと成長してほしい選手である。今後もますます頑張って欲しいと期待しよう。それにしても運動神経や動体視力の素晴らしさがないと一流の卓球選手にはなれないと、つくづく感じたのであった。
2017.01.23
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天下り認識に役所感覚が、どっぷり浸かってズレが分からない？
文科省もと役人の早稲田への天下り事件が発覚し、官僚たちが大慌てである。マスコミも報道に躍起のようだが、実は彼らもお得意さんだから追求には甘くなりがちだ。大学などは広告主のお得意さんで、定期的に確実に見込めるクライアントなのだから。その天下り防止のために、国家公務員改正法を作ったのは自分らであるのだが、ザル法であったのだ。ザル、つまり抜け目が見つけやすいように仕掛けをしておいた、それが頭の良さを誇る彼らの知恵でもある。今回の事件はザルを活用、どうすればこの法に引っ掛からず天下りさせられるか考えたのだ。それがOBによる斡旋システム社方式で、あたかも有志が作ったように見せかけた斡旋会社を運営すること。組合方式のようなものでOBの天下り先でもあるのだが、会費を募って現役時代から積み立てるではないが、退職時の斡旋業者になってもらうのだ。早稲田もここから、要するに民間会社からの斡旋、紹介だから法に触れていないと認識した。巧妙な法律回避であり、確かに表向きは法律違反ではないのだろう、大学側もそう言っている。さらに滑稽なのは元文科相の天下りへの認識が、民間人と全くズレていること。天下り斡旋には注意してきたしすることはなかったが、今回の事件は驚いているである。事件の仕組みを理解していないし、法律違反ではないようにしらを切っている。民間社員が退職すれば自分で再就職先を探さなければならないし、その苦労は並大抵ではない。こうした実情をまったく把握してないし、経験もしていない、があからさまになったのだ。役人の世界しか経験しない彼らの庶民感覚とのズレ、まさに事件の根幹がここにある。世間ではこうした仕組みが文科省だけではない、と誰もが受け取っている。ほかの省庁もずっとやっているし、で法律改正をやっても意味がないと受け取っているのだ。自民、民主（過去）どの時代にも同じように継続されていて、表に出るのは氷山の一角と。むろん官僚システムがある世界どの国も、もっとひどいのは社会共産国など独裁国家である。 税収という安定的な資金源がある役所という職場は、収入の安定しない民間企業とは厳しさが違う。だから定時に出勤と退社をやっても収入に影響しないし困らない、その安定に麻痺し天下り先を考えたくなるのである、時間つぶしに。法律改正してもなにも改まらないのだから、どうあがいてもなくなるシステムではないのである。
2017.01.22
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またキヤノンの影、東芝の半導体事業への投資を考える企業として
東芝は資金繰りの一環として儲け頭である半導体事業の分社化を考えているとされる。これによって外部の資金を導入を受け、本体の資本金に繰り入れるという窮余の策である。報道によるとそこにまたまたキヤノンの噂が上がっているというのだ。興味を持っている、そういった報道だが、資金力に余裕があるのだろうか、よくわからない。キヤノンは東芝の医療機器部門を昨年買収したばかり、そのときにすでに数千億円の投資をやっており、またまた東芝関連で出資をというのだから度胸がある。逆に見ればキヤノンに先の見込める事業の種が少ないとも言えるのだろう。買収まで行かないが出資し共同経営に加われば、新しい専用半導体を作れると見込むか。映像、撮影、これらの半導体をキヤノンが欲していることも興味があるに結びついていよう。過去には両者はよく似た環境にあったこともあり、互いに手の内が読める相手として組みやすいのだろう。あのSEDと称する未完成の薄型ディスプレイで共同開発なども行ったしである。結局モノにならなかったが、映像機器でもモニターディスプレイなど両者とも製品化している。4Kモニターなどキヤノンは独自のスタイルを訴求、製品化、またビデオカメラも業務用で存在感を見せている。で出資を募っている東芝には東京エレクトロンという半導体設備屋さんも興味を見せているとされる。さらには海外ファンドもと。東芝の半導体事業は今のところ絶好調にあり本体を支えている稼ぎ頭である。そう言う意味で出資を募られれば不安も少ないから、どこも前向きに対応すると考えられる。多数の企業が対応するとなれば金額が上がるだろうから東芝も一安心できよう。ただ毎年のように巨額の投資を強いられる事業という面に一抹の不安が伴うが、日本唯一の大規模半導体企業だけに、全日本で支えたい気持ちになるものだ。3月頃までに決めたい、東芝の意向はこのように言われているが、もう少し金額で揉まれるのだろう。そこでキヤノンに決まるかどうか、先行きを見通すのは難しいが、ここはできれば日本企業で一緒にという具合になって欲しいものである。
2017.01.22
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日本経済にイエロー信号灯る、ブレないトランプ政治が始まるか
トランプの就任演説に世界が関心を持ったが代わり映えしなかったとの受け取り方が大勢だ。これまでの発言やツイートの内容から予測されたものであったからだ。これを逆に見ればブレがないであろう、正直に発言してきたことが裏付けられたから。もっとも中味は政治面が少なくほとんどが経済面の話題ばかりであることが非難の対象になる。米国中心主義、ある意味保護主義である、これは国家経済を立て直す意味では正解だと思う。しかし、世界経済の面からは反対方向に舵を切るということではないだろうか。世界の経済は互の得意面をやりとりする貿易で成り立っているもので、自国内だけで済むものではない。一国が保護主義を取れば対抗上相手の国も保護主義に走るわけで、そう勝手に保護主義に行けないもの。この辺が民間企業の経営と違った面であり、協調するところが多いのが国家間の経済である。つまりここが政治という面なのである。トランプはここの政治面を知るところにいなかったと思われるから、これをカバーするのが側近らになる。彼の重要な第一歩はこの側近を優秀な人材で埋められるかに掛かっているだろう。それでも直近はメキシコ、カナダ政府が関心を強めたように、保護主義貿易が始まると予想される。この二国に強硬な関税見直しなどを実施すと見込まれるということは、日本、中国、欧州など、すべての国、地域に波及するということ。当然なことでTPPは参加せずであり、関税撤廃などもっての他になろう。とすれば日本経済にイエロー信号が灯ること必至で、輸入品の関税削減、輸出品の関税見直し、これが経済交渉の遡上になろう。米国に不利益な取引にはすべて見直しという大統領令が発せられそうである。メキシコ、カナダ生産品には税率アップになり、かつ日本輸出品も税率アップになる可能性があるからだ。米国から輸入する商品と言えば穀物、食品、原材料、石油品などと思われるが、輸入品の価格がアップするだろう。さらに米国経済が上昇に向かえば為替が円安へ向かい、輸出品の競争力が上がっても輸入品の負担が増えるから、全体にはマイナスである。国内景気にも影響し食品など価格アップ、日銀が目指すインフレに行こうが購買が下がるので景気が悪くなろう。物価高、購買低迷、日本経済にも試練の年が訪れるということになる。 もう余裕で外交政治を行うスタイルは頓挫、そこにTPP不調が見舞う、国内経済の見捨て、この安倍政治が終わろうとしている。何とか借款でアジア各国を援助する余裕など残されていないと目を覚ますべき時期である。
2017.01.21
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コミックは電子本で、女子高生がスマホで読むスタイルが定着
コミック（漫画）はスマホで読む、このスタイルがいよいよ定着したようである。その根拠は電車内で女子高生がコミックにはまっている姿でみることができる。最近とくにこのスタイルを車内でよく見かけるようになったが、いよいよ電子本が定着したと納得できるのだ。脇でどんなコミックを読んでいるのかと覗いてみたが、スマホの小さな画面で読みやすいと思われる4コマものだった。この4コマものを、こんな新しい表示方法というか、電子本の常識を覆す縦スクロール式なのである。そう画面を上に下に、なぞるように滑らせて次のページを開くのである。考えてみればスマホ操作でWEBを見る、メールを読むとき、画面を上にスクロールする。この操作がある意味一番定着しているとも言えるわけで、コミック本もこの操作でページ送りできる方が違和感がないのだろうと思った。電子本と言うと、一般的には雑誌、週刊誌など本の感覚からすると横スクロールとお受け取りがちだが、実は縦スクロールがいいということに気づかされた。雑誌、週刊誌も縦スクロールでページ送りする、そんな編集をしても良いのかも知れない。なお、小説、新書などを読んでいる女性をときどき見かけるが、アマゾン、koboにしても横にスクロールである。この辺を改めて見直しても良いのかも知れない。さてコミック本は電子本で決まり、という根拠は2つほどある。まず電子本の方が安くすぐ購入できる、印刷本では越えられない電子化のメリットである。そしてもう1つ、それは綺麗な表示で読むことができること。印刷本、つまり漫画など見てみれば分かるが、多くの部数を作る、それも低コストで、となるとどうしても紙の質を落とさざるを得ない。これが筆者の原画の綺麗さをなくしてしまい、全ページ色がつかないなど、折角のクオリティーさを消してしまうのだ。これらは電子本では全く何も障害にならず、全ページカラーで色が綺麗だし、線も美しいまま。イラストを駆使した原画の美しさはもう電子本を越えることができない、印刷本では。むろん価格も安いから、一度この電子本の美しさ、安さなどを体験してしまうと、元に戻らないと思った。このまま行くとどんどん電子本へ変わって行くと考えられ、出版社も電子本で積極的に発行すると思う。もちろん筆者も電子本を歓迎しよう、自分のイラストが綺麗に表現できる、これが嬉しいし楽しいのだから。この流れが広まること確実で、他の小説、書籍、ファッション誌、専門誌、学習書などへ波及するのも時間の問題と受け取れる。
2017.01.21
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どこに行く東芝、主力を売却して現金を作るほどの危機に
驚くほどの異常状況に陥ったのが東芝、米国の原発事業でハメられたとも言えるだろう。WH社を買収したのは旧社長のとき、大ぼら吹きとも揶揄されたN氏のときである。この時は原発事業にも未来が訪れていて、将来の主力事業を目されていたのは確かであった。しかし、自然現象とはいえ想定外の災害が東芝を恐怖のどん底に引き込んだのである。あの2011年3月の東日本大震災の発生と東電原発事故の強襲である。東電だけの問題ではなく、原発監視委員会という政府機関の問題も加わり、民間企業を超えた大問題を突きつけられてしまったのだ。東電の福島原発は東芝と日立の同時に2社を引き込んだが、まさに想定外の人災が加わったからたまらない。もちろん企業側にも責任があろう、原発が津波に弱いことを提示し提案しなかったから。もっと高台に設置すべし、と提案し指導すべきであったのだから。それでも順調に稼働して東電を儲けさせてきたときは東芝、日立も原発事業が利益を生んできた。これが永続的に続くと錯覚と油断を生じさせたことも事実であろう。作ってしまえば何十年に渡ってメンテナンス事業で継続的な利益が見込めるし実際そうであったのだから。国内に50箇所以上も原発が稼働していたのだから、安定的な資源と計上できたのだ。その甘い汁の経験を米国WH社の買収に向かわせたと考えても不思議ではない。この時でも5000億円ほどで買収したのではなかったのか、それが今回7000億円もの赤字を発生しようとしている。このWH社の結果は想定外でずっと赤字のまま、常に東芝の足元を揺るがしてきた。これを踏んだり蹴ったり、と言わずにどういうのか、なのである。これによって資本金不足に陥いる可能性が出てきたと東芝首脳陣が慌てている。いま主力事業で儲け頭の半導体事業を売却（子会社）化を予定し、出資者を募っているのだ。他にも事業の売却を計画中といい、これで3000億円を調達する心づもりとされる。それでも不足する現金を銀行から融資で受けるとしているが、あのシャープを上回る滅茶苦茶な状況だ。主力事業を売却し、他にも処理し、東芝は一体どうなるのだろう。家電もAV事業もすでに売却、何が残るというのだろか、外野からは何にも残らないように見えるがどうか。浜松町本社の大ビルが殆ど空になる、そう言った状況なのであり、本社も売却してもいいのかもなのだ。シャープ東京本社もこの近くにあったが（かつては市ヶ谷）、ここは東京の鬼門かもしれない。ただ都心から見ると鬼門でもなんでもないのだが。企業は首脳陣の采配一つで栄華も衰退も起こりうる、そんな企業今昔が一気にここで見られる貴重な学習期間でもあった。
2017.01.20
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これまた驚き受注が想定の8倍以上というヒットを飛ばしたモデル
新車発売の1ヶ月で予想を超える受注量でヒットとなったのがトヨタC-HRだ。HV車を設定したことがヒットを生んだとも言えるが、なんと1ヶ月で48000台を受けたのだ。でもこのクルマどこかで見たデザインなことに気づこう、そうそれは日産ジュークである。こちらはすでに3年ほど売っていると思うが、1500ccエンジン車のみの個性的なクルマで若者が歓迎した。隠れたヒット作、ニッサンにしてみればドル箱の1モデルでもある。ニッサンがHV設定をやっていないことに目をつけたというか、トヨタの得意技でコピーしたようなクルマを作ってきたのだ。彼らの弱点を徹底的に研究し、結論がHV車を設ければ挽回できると読んだ。サイズもデザイン思考もジュークを反面教師にして、その個性的なデザインを取り入れながら、現代的デザインにリフレッシュさせた。このところトヨタの企画はライバルのヒットモデルを徹底マークし、それにぶつける作戦が目立っている。先に出したスズキのソリオ対向モデルもそれで、ダイハツに開発を命じて投入した、ホンダ対抗もそうだ。トヨタの強いのはそのコマを作る企業を抱えていること、さらに販売台数を多く見積もれることで価格を下げられること。ターボ車で言えばジュークより安くしているのがそれ、ソリオ対向車でも同じ手法を使う。でC-HR、この個性的なデザイン車は初期の人気は高いものの長続きしないのも確か。こういったデザイン重視車の宿命で、ロングランするにはそれなりにいつも手を加えないといけないこと。これを怠ると陳腐化がはやく、飽きられるのも早いのである。この辺は見逃すことなく、毎年のようにマイナーチェンジすると思うが、これが購入者に一抹の不安を抱かせる。一体いつのどこで買えば良いのだ、となるのだから。それでも計画の8倍もの受注は要するに納期が遅れることにつながる。想定した以上に注文を受けても生産計画に沿っていないから待つしかないのである。受注の内訳を発表しているが、2/3がHvV車なのだそうで、HV人気が続いていることになる。でもこの車にHV車は似合わない、と考えるのは私だけか、SUVの1つで個性デザイン車だからもっとエンジンを駆使して乗るのが正しいように思うのだ。それにHV車を選ぶような懐の暖かい方を想定していない、と思うのだ。ターボ車、それもダウンサイジングで1200ccを回しながら乗るのが楽しいと考える。対抗馬のジュークはツートンカラー仕様を用意して目先を変える作戦に出ているが、苦戦は逃れられない。こちらも個性デザイン車だから、旬をすぎるのが早いという、自業自得の結果でもあるのだ。みなさん冷静に本当に、そんな気持ちで選ぶようにして欲しいものである。
2017.01.20
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CDシングルトップ10にずらっと並ぶグループ歌謡全盛の裏側には
もはやピンではトップ10など見込めない、グループでなければの世界になっている、それが音楽歌謡の世界だ。この現象には見事というほかない、それもグループ名がアルファベット化、日本グループなのかが直感でわからないのだ。始まりはスマップなどのジャニーズ事務所からといってもよいが、これを真似たのが韓国のKPOPだろう。これらを称してポップミュージック系というが、この音楽（歌謡）がシングル販売のトップを占めるのだから異常な現象である。トップ10というのはそれだけ支持するファンがいるということ、ピン歌謡など見向きもされないと。なぜ音楽界がこのような現象になってしまったのだろうか、と考えてみた。歌謡ファン層はヘッドフォン、イヤフォンでながら族風に聴くことが今や多い、通勤通学で歌謡を聴くのだ。気持ちを前向きにさせたい、楽しい気分になりたい、自分だけでない友達世界に浸りたい、そんな気持ちがあるのだろう。ピン歌謡では深刻なイメージを強く感じてしまい、いわゆるノリノリになれないと。大勢でわいわいしている感じの歌謡の方が楽しい、という受け取りだろう。これらのグループ歌謡を聴いてみれば分かるが、何を歌っているかよくわからない、スーパーで歌詞が出ないとわからないのだ。ファンはそれでも歌詞を調べて覚えるからそれでもよいだろうが、初めてテレビなどで触れた場合はワイワイやっているだけと受け取られる。ということではないだろうがテレビではダンスなどを中心にした演出が施され、歌唱力など問わないようだ。賑やかで楽しい、ノリノリの音楽になっている、これを重要視しているのである。ファンはこれを許して積極的にダンスを見て気持ちが向上するならと求めるようになった。作曲家も、演出家も、ミュージック会社も、この流れを率先して受け入れ、対応するグループを続々と送り出すのだ。昔風でいえば合唱曲、合奏曲、そんな範疇になるが、だれでも簡単に歌える、乗れる、そんなイメージの歌謡を作り、売るのである。これを支持するファンは歌謡の素質があるのかどうか、音楽センスがあるのかどうか、どうも怪しいのではないかと思う。このことはピン歌謡者のように歌が上手いという条件をクリアーするような方がグループ全員を占めているとはかぎらない。多数で歌謡するから一人ひとりのレベルがそれなりで十分こなせるからである。レベルが一般的であればの条件だからグループ作りは比較的容易である。むしろ見栄えがよい、クセがない、そんな人を選別すること、これが重要になってくる。 さてこれが日本の歌謡の世界の永続的反映に結びつくか、これは微妙な問題であろう。この先この流れがいつまで続くかだれもわからないし、予測も難しいから。ただ言えるのはピン歌謡の代表ともいえる歌謡曲、演歌の衰退が決定的なこと。一部のテレビ以外で活躍する場では演歌、歌謡曲などが支持されているが、音楽会社はテレビで全国PRしたいからそうそう積極的に取り組まなくなる。これらの音楽が消えることはないだろうが、トップ10などのランキングは無縁になるだろう。学校の音楽授業、教育まで話が戻るかも知れないが、幼児、児童の年齢も行かない重要な感性を養う時間に音や音楽の正しい教育の在り方を再考しないといけないのかも知れないのだ。
2017.01.19
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モノコックからサブフレームへ、擬似フレーム付き車体化の成功
スバルのインプレッサ、カーオブザイヤーを取ったがその後の調べでその成果を見つけた。前になぜインプレッサがと書いたことがあるがインプレッサが好評なので根拠を調べてみた。それが各雑誌で評価されている根拠が車体の一新化にあったということ。SGP、このように紹介されているがスバルグローバルプラットホームという新車体の採用だ。まず採用が始まったのがこのモデルからだが、先代に比べて剛性を高めた、軽量化した車体であることが特徴というもの。新型を運転してみると先代と比べ、いや新インプレッサ前のスバル車すべてに比べ、走行性、安定性が高いが直ぐにわかるのだそうだ。しっかりした骨格と低重心化、これがクルマの走行安定性に密接し性能向上の技術的な根拠になる。全体を軽量化すれば運動性能が上がるし、強固なシャーシーにすれば曲がりやすくなるし、重心が下がれば風に揺すられることも少なくなる。目指したのはこの骨格をしっかり作ることであったのだ。以前のクルマで言えば、STIと言ってスバルテクニカインターナショナルのグレードアップキットで武装したものだ。スタビライザーとか剛性を高めるタワーバーなどで走行安定性を上げたものである。今回のインプレッサはこのSTIパーツを使わなくても同等の効果を得るという考えだろう。要するにワンランクアップの走行安定性を求め、それがスバルらしさを作り上げるという考えである。当然なことでシャーシー（車体）を設計し直し、軽量化しつつ剛性をアップさせるわけだから初期投資がかさむ。それだけコストアップしていると考えて良いと思うが、それを量販車で実現したことが評価されたのだろう。ある意味、良心的な車作りに戻ったわけで、低コスト化に行き過ぎた反省である。これからスバル車が世界を視野にビジネスを行うにはどうするか、それがSGPというわけだ。カタログでSGPのイラストが紹介されているが、一言でいえばサブフレーム付きシャーシーである。はっきりとサブフレームというスタイルを取っていないが、車体下を受け持つ骨格部はサブフレーム的構造である。これを勝手に称すればハイブリッドシャーシー化、つまりモノコックボディとサブフレームの一体化なのである。下部フレーム部ははしご型に組まれて幾つも床を這うようにデザインされている、これは複雑なプレスラインを必要とするから金型は高くなろう。恐らく現在こうしたシャーシー構造を採用している普通乗用車はないのではないのだろうか、と言えるほど。もともとスバル車はモノコックボディの剛性の高さを備えていて安定性にすぐれた走行性を持っている。それがSGPで一層の向上を果たしたのだから評価されてもよいと思う。ちなみにスバルの軽自動車はもう自社で製造していないが、モノコックボディの強度は高く、かつ軽量で他の軽自動車とは一線を画していたし評価されていた。これも空力性能で磨かれた航空機メーカーの遺産でもある。こうした地道な性能だが、他車へ浮気した場合に気づかされまた元に戻る、これがスバルファンを生む源泉である。その伝統がSGPでさらに一弾アップしたから、今後の他モデルへの波及に期待が寄せられよう。
2017.01.19
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英国のEU離脱が世界経済に大影響を与える、学者も予想できないへ
ついに英国がEUからの離脱を表明と報道されたが、果たして英国に勝算があるのだろうか。この問題は昨年の国民投票の結果だが、英国民でも離脱を選ぶとは思わなかったもの。意外にも離脱派が勝利したから大慌てなのである。そこで誕生したのがメイ新首相、ブレア前首相が敗北の責任をとり辞任してしまったからだ。メイ首相にしても難しい舵取りを任せられたとちょっと弱っているのではないだろうか。自身でも成功率が高いかどうか全く推測もできないのだから。それでも離脱派が勝利したのだから国民の意思を尊重せざるを得ないのだから大変。この方針で英国がどう成り立っていくか、経済学者でも見通せないのではないだろうか。離脱するとまず関税問題が浮上する、当然のことに。要するに貿易相手国から税金を要求され、それだけ商品力が下がることになるのだ。英国生産の意味合いが薄れ、日本企業の英国現地工場はまずここを問題視することになる。自動車、電機、事務機、精密機器、日常品、薬品などなど日本が英国に工場を持っている。これらの製品が、EUへの輸出ですべて関税が掛かり競争力を落とすのである。こんなことからEU内に工場を作ればよかった、そんなことを言っても後の祭りだ。もともと英国からEUへの輸出は運送料の負担があり、ユーロトンネルがなかったら目も当てられないだろう。トランプがメキシコ間に壁を作ると言ってメキシコ経済が失速かと言われだしたが、英国離脱はこんな程度の問題ではない。もっと大きな英国経済全体に波及する死活問題でもあるのだ。これによってどれだけ成長率を下げるか分からない、わかるのは不況が待ち受けていること。このような保護主義が台頭している、これが今の世情で経済の人トランプもそれを肌で感じているのだろう。米国の力を復活させる手っ取り早いのが経済の立て直し、それが俺に課せられた使命だと。これは正しい、是非ともやって、というのが米国の若者、底辺の人らである。既得権者から嫌われるのは、その既得権が奪われると心配しているからでもある。それはともかく英国が2019年までにEUと離脱の話し合いし決定するが、あと2年の間に劇的な変化が出てくると思われる。これは経済の仕組みを大幅に変えると言う意味で、経済研究者の格好の材料を提供してくれるのである。
2017.01.18
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ヘッドフォンの高額化と相対安さが浮き彫りになったモデルが
モバイルで音楽を鑑賞するファンが増えている、スマホを生活の中心に置くことが多くなったからのようだ。またハイレゾ音楽などを鑑賞する道具としてモバイルコンポが増えてきていることなども挙げられる。ということで部屋のスピーカーで音楽鑑賞するスタイルから、屋内外でヘッドフォン鑑賞するというスタイルに変わった。そのため耳に当てる、入れる形の各種ヘッドフォンが重要なアイテムになっている。ここに目をつけたヘッドフォンメーカーがもう乱立気味と、またオーディオファン向け高級ヘッドフォンが増加した。こうしたファンは大型の耳を覆うタイプを好む傾向もあって、大型化に加えて高額へ向かうようになった。少し前までは大型の密閉型ヘッドフォン（耳を覆うモデル群）でも3万円前後で高額とされたが、今はこれが安く感じるほど高額モデルが続出なのだ。これが本当に認められているのかと疑問に感じるのはファンが必要と思って受け入れているかである。ヘッドフォンのサイズを考えてみればいい、耳に掛け音楽鑑賞するオーディオコンポである。使用する部品サイズや重さには必然的に制約があり、部屋の中でドンと居座るオーディオコンポでもない。要するに一つ一つの部品サイズはヘッドフォン用では非常に小型で、貴重な材料を使ってもその使用量は少ない。金メッキ、チタン、さらにベリリウム、銀線だと言っても使用量は知れたものである。そんな中、最近の高額ヘッドフォンは5万円、7万円、場合によっては10万円以上といった驚くモデルもある。確かに国内で部品調達したり、国内製造するのは専門技術者が不足している。必然的に設計開発は国内で製造はアジアで、そんな仕組みになりつつある。だから製造コストが上がっていると言う釈明も考えられなくはない。しかし、本当はアジア製造化すればそこで各社モデルを集中的に製造することも有り得るようになる。当然部品業者も周辺に集まってくるようになり、また日本よりも賃金が安いなどがあればコストダウンも見込めるのだ。そこで新しく開発製造するヘッドフォンはこうした背景を根拠に強気の値付けを行うようになったのだ。この流れのなかで、実は今となっては割安になってきた高性能ヘッドフォンが探すと見つかるようになったのだ。それらは長年ずっと同じスタイルを貫いている定番ヘッドフォンがそれである。例えば代表格では「エレガ」（ELEGA）ブランドのヘッドフォンなど。ここはマニアが支持する知る人ぞ知るで、ヘッドホンでも業務用＆モニター用と中心に地道に販売しているメーカーである。高額なモデルはプロモニター用でBTS規格をクリアーしたものだが、それでも7万円以下だ。音楽鑑賞用のオーディファン向けにも対応したモデルで3万円台である。この定評あるヘッドフォンが最高でも7万円以下で買える時代になったのだから驚く。ここは長期に製造し続けているモデルだからこそ値上げも少なく継続販売できると言えるのではないだろうか。気づいてみたら周りが高額モデルを投入するようになり、相対的に安い、そういった状況が生まれたのだ。要は新製品モデルも良いが、ちょっと冷静に定番モデルを探すという賢い買い物もある、ということである。一種の掘り出し物、そういうものをネットで調べてみる、まずこれをお勧めしたいと思う。
2017.01.18
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HV車の駆動用バッテリー寿命は買い替え時の基礎となる
トヨタに代表されるHV車、この主要な駆動用バッテリーの寿命が買い替え時の関心の的になることが多いようだ。特に中古車としてHVを購入するとき、現在のバッテリーが何年使えるのか、これを知りたいと思うのが人情だろう。そこでちょっと調べてみた。トヨタの説明書ではプリウスなどのHV車用バッテリー無償保証は5年10万キロである。新車購入から5年経過、または10万キロ走行までを保証する。5年は車検2回まで、10万キロは年間2万キロを走って約5年の想定である。要するに車検2回を過ぎたあと保証が切れることになり、買い替え時にここが考慮されると。懐に余裕がある方はこの5年を節目に新車に買い替える、そんな方が出てもおかしくない。これにより上物の中古車は主にこの5年経過モデルが流れるわけだが、バッテリー保証が切れていることを頭に入れておきたい。保証切れのバッテリーは、それが故障した場合を考えないといけないが、要は取り替え費用が幾らかなのだ。これがプリウスの3世代目（現モデル前）の取替費がネットで紹介されているが、平均で17万円ほどのもよう。つまり相場は17万円と考えたらよいだろう。HVの中古車を購入した場合、万が一にバッテリー交換も有り得る、それが数十万円になると覚えておきたい。ちなみに5年落ちで100万円で購入した場合、あと17万円ほど必要になることもある、ということだ。なお、通常のバッテリーに当たる補機バッテリーをHVは積んでいるが、このバッテリー交換は専用品で量販で売っている一般もので対応しない。つまり純正品を使う必要があり、これが意外に高くて2万円である。要するにHV車の中古車、またメンテナンス費は普通のガソリン車に比べ何事も高額になるということ。ただ流石にHV車のメリットであるガソリン代（燃料代）は半分以下である。プリウスの平均的な燃費はリッター20キロ前後で、通常車が10キロ前後だから2倍ほどよい。それだけ燃料代が節約できるわけで、リッター130円のガソリン代で、年2万キロ走って13万円か26万円という差、むろんHVが13万円である。要するにHV車は13万円の費用削減できるわけだが、2万キロ走ることが条件とし、かつ初期購入費プラス40万円ほどだから、HV車のメリットは4年ほどで元が取れることになる。ただしガソリン車の燃費がリッター10キロとしたときで、最近は15キロも珍しくないからもっと長く乗らないと、だが。 ここには駆動バッテリー交換費を含まないから、仮に交換があるような場合は保証期間内が条件になる。 初期のHV車に比べたらずっと元を取る時間が短くなったが、それでも燃費で浮かせるのだから、長く距離を走る、というのが条件になる。年間2万キロは1月で約2000キロほど走ること、これをクリアーする使用頻度の高い家庭にメリットがある。そう言う意味で通勤用として使用するなどはHV車が良いとも言える。5年経過したHV車、それは10万キロ走行したモデルになるから、他に部品などにヤレが生まれていることもある。要は中古車もHVの場合は慎重に選択する必要があるということ。通常車検費の他に補機類交換、バッテリー交換など思わぬ費用がかさむかも知れない、と覚えていた方が良いということだ。それにしてもHVがエコカーという認識は長期の使用があってのことなのである。
2017.01.17
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統計資料でも出た電子書籍の好調さ、世界的に上昇機運へ
昨年の電子書籍の統計データが出た、その結果から改めて好調さが浮き彫りになったのだ。国内の書籍などの販売動向は、電子書籍の伸長が目立ったとし、印刷本の衰退と好対照に。なかでも雑誌、週刊誌の不調ぶりはこの数年のことであって、昨年に始まったことではない。雑誌のなかでコミック（漫画）系はどんどん電子化へ向かっており、これが電子書籍の好調さを支えていると。統計結果からは電子書籍は前年比30％以上の伸長で、もう確実に成長路線に入ったようだ。牽引しているのはコミックなのだが、最近は書籍でも小説から専門書まで広く電子書籍が認知されるようになったと。小説などは特に電子本をスマホなどで読む女性層が増えたことが支えになっていると。忙しく働く女性キャリアー、また彼女らが通勤時などにスマホで、タブレットで読書するのである。この状況は女性層の価格意識の強さもあり、電子本の割安さも支持される要因とされる。主だった電子書店は、毎週のように割引販売を仕掛けるなど普及に努めている。さらには昨年になって、まとめて定額という販売（購入）方法の採用が電子書店で広まったことも追い風だ。このまとめて定額（雑誌の数百冊が定額化）は、女性雑誌を定期的に読む習慣を持つ女性キャリアーにヒットしたのである。むろんこの方式はコミック中心の若者からも支持され、電子本の読者を増やしたのだ。こうした電子書籍の成長ぶりは海外でも顕著のようである。特に電子本の草分けと言われる米国は、国が広いこともあり電子本を購入、読書する、が定着したと。ネット通販で購入する、アマゾンでという方法も広まったのだが、今や成長は電子本に移ったと言われるほど。韓国も本は電子本で、そんな流れが定着してきたといい、印刷本の売れ行きが悪いという。韓国はスマホが一般化したことも早かった電子化の国である、だから電子本への抵抗感も薄いのだ。むろん日本以上にスマホの国だから、手元のスマホで本を読むへまっしぐらのようである。このように世界的に本が電子化へ、そうした勢いがついてきた、そう決めてもよいだろう。日本の本の世界もこの流れに完全に沿っている、とそう表現してもよいのである。
2017.01.17
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珍しい就任時の支持率51％という低調さ、直発言が災い
トランプの支持率がなんと51％となのだそうだが、この就任時の低調ぶりは前代未聞。反対する国民がこれほど多いこと、米国大統領の就任時のちょっとした異変と言えるだろう。クセの強さこそトランプならではのキャラクターで、これで当選したのだから変えることもでいない相談だ。国民の信任と得た、当選とはそういうことだが、主な支持層が低収入層であるのが特徴である。ブルジョア層を攻撃しクリントンの支持層を破壊する、この戦略が功を奏した結果である。そこに違法な移民者が加わったが、これは経済的な発想からでたもの。総合的に言えることは、既得権者への攻撃が強いことが特徴で、トランプが破壊すると見られていること。経済の人、表向きはそう受け取るが、経済活動でのやりとりの要は駆け引きと偽らないこと。幾らで売る、買うの商売で成り立つ世界だから、金銭交渉で偽りがあったら商売にならない。これを曲げるとその場から除け者にされるのである。その長年のビジネス経験をやってきたトランプだから、本音を出さない、示さない政治の世界は異質に見えるのだろう。本音で話して相手の感触を瞬時に判断、取引するかしないか、決断する世界の人なのである。トランプも経験不足なのだろうが、政治の世界へ踏み出すという異質世界を確認し学習しないといけない。これを高齢者特有の頑固さで、今までどおりに行くと決め付けて発言などやっているのだから始末に悪い。もっとも異質な政治家トランプ、そのように国民、世界が学習できればよいが、少し時間を要するのだ。こうした背景を見ることができればトランプ政治にある程度の理解と期待を寄せることができると思う。何事も本音で取り組む、発言する、国民がその手法を学習できれば、かつての政治と違う方向に向かうと期待感も出てくるであろう。これがいつになるか、それはトランプが為政者になったときからどう変化するかに掛かる。自分の発言と行動の影響力の大きさ、これが反動で身にしみれば成長もあるのだから。政治の最高の舞台は外交である、トランプ外交は自身が行うのではなく側近に任せるべきで、側近の実力にかかっている。いかに実力と実行力のある側近、スタッフを集合させられるか、これが大統領の本当の政治力でもあるのだ。金があるならそれで釣ってもよいだろう、とびきりの側近を集合させること、トランプに試される最初の試練がここにある。 それでもこれまで本音を出さない為政者の大統領で占めらた世界に、本音の大統領が収まったからこそ期待感も強くなるのであった。
2017.01.16
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小型ロケットが失敗、原因追求が肝心で開発を止めないこと
打ち上げ費用がわずかに数億円ほどとか、主力のH2Aに比べれば1/30以下で高効率が特徴だ。しかし実績面で未知数なところが多く、かつ民生部品も多数活用すると、経験不足がアキレス腱である。そういえば生中継放送されなかったが、あらかじめ予測されたことなのかもと勘ぐった。日曜日の朝の打ち上げだからテレビ中継として申し分のない演出であるはずだ。それが期待して朝のテレビを見ていたのだが、結局中継がなされなかった。百パーセントの成功率でもなかっただろうから、テレビ局も遠慮した可能性がある。それでも衛星が数億円で打ち上げられるのだから、この技術は継続しないといけない。小型の数キロ衛星を地上から数百キロの高さに打ち上げできること、これはちょっとした研究用衛星を活用したい産学界にとっても貴重なこと。企業にとっても新薬、新素材開発などに応用できる衛星が活用できる、これが魅力でもある。宇宙開発の時代は確実に新しい方向へ動き出していると言える。宇宙が身近に感じられる、その衛星の新時代を開拓する日本の先駆けが今回の衛星だった。それがちょっとした見落とし、または部品エラーがあったか、ソフトのバグがあったか、なのだろう。地上で開発をやっても実際とは違った面もあるのが現場実験である。主にはロケットの振動対策、これがシミュレーションでは再現できない何かがあったのだろう。仮に民生部品が原因だったらここの検証不足ということになろう。それでも救いは1段目ロケットが正常に働いたこと、150キロの高さまで到達したようだ。ここで2段目に点火できれば目的の200キロの高さに到達していた。さすがに制御信号がやりとりできないとロケット制御が正確に行かず危ないから落下させ対処した。データ伝送部分の部品になんらかの故障が出てしまったのだろう。今後はこの貴重な実験結果を糧にし、二重、三重の設計を施すノウハウの開発が鍵を握る。前向きに取り組むこと、いま言えるのはこれに懲りずに、なのである。世界もこの手の小型ロケット開発を進めているし、使い回しできる打ち上げシステムを開発している。それらに対抗できる技術開発こそ目指す方向なのである。
2017.01.16
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閣僚身内からの造反？ 外相が次を狙い発言を始める
いよいよ次を狙う潮目になったということか、岸田外務大臣の微妙な発言がネットの話題になった。安倍首相の外遊の間に、外務大臣が微妙なタイミングで次の時代が大事と言い出したのだ。要するに次期政権を狙いたい、の意図を世間に公開したのである。安倍にしてみればもう1期を任されると安心しきっての外遊であるが、実はその土台が揺らぎだしているかもなのだ。表立って大きな声ではまだ意思表示する段階ではないようだが、そろそろ次はを示さないと、なのである。現実に次を表明しているのは石破、野田の2人、彼らは地道に指名確保の活動をやっている。この活動を見て現閣僚のなかで、次を考えている彼らに危機感が抱いたということだろう。政権内部の閣僚からの発言はこれまでなかったから、かなり重要な行動開始とみる。内部でしかわからない何かを感じている、そう見て良いだろう。外野から見ると安倍首相の健康問題がまた持ち上がっているのかとも見る。顔の左、目の周辺のシミとアレ具合は何かを示唆している感じで、その何かが内部で分かっているのだろうと。3期目を任されると見られているが、二階にすれば百パーセントの確信も揺らいでいるかも知れない。左目の周辺がアレルギー的症状なのかどうか、かゆみがあるようで健康面で何か生じた。もっとも本人しかそのへんは分からないから極秘にするのは当然である。それでも岸田にすれば正常に行ってもあと2年、そのあとは次の時期であることは確実なので、この辺で支持者を確保するよう運動を起こしたいのであろう。でも微妙なのは党大会でまだ安倍党首が決まっていない時期で、少し早い可能性もあるのだ。これが大臣任命に影響しないとも言えないのであり、外務大臣が確約されているわけでもない。3期目の閣僚人事で逃したら、次の目が消えることも有り得る。そう言う意味で今のポジションでの実績作りが非常に大事になってきたというわけだ。今まで実績にマイナス点はないにしても積極的なプラス点があるわけでもない。難しいことは首相に任せてきた一歩引いた姿勢に、首相を任せられるという信任を得ていないのだから。それを反省して今から一気に表で行動する姿を見せると言っても、そうそう甘いものではないだろう。これを外野の石破がどうみるか、実績と行動で言えば石破の方がまだ点数は上にあり、これを超えるには相当な努力がいる。野田の女性党首という目も捨てられていないから、党大会後のそれぞれの行動、活動がマスコミ注目のネタなのである。
2017.01.15
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爆買い反動でデパート、量販が大苦戦、背後にある2つの要因
中国観光客の爆買いが終わり軒並み都心の小売店が苦戦に陥っている。昨年末の決算状況で大手デパート、量販店などが減益に陥ったことが判明した。かつて高級品を中心に売れたことから反動が大きく利益を大幅に減らしたのだ。買い物客の中心にいたのが中国の旅行者、買い物ツアー的に都心の小売店に集まったがこれが消えた。一通りの買い物が行き渡ったとされているが、果たして本当なのだろうか。実は大きな要因の1つに中国経済の停滞、また減衰がある。経済指標的に中国はいま深刻な低成長期を迎えようとしている。国内こそ自動車が何千万台も売れているが、それが小型車の税制優遇策にある。高級車などの売れ行きは停滞気味に、逆に初めてクルマを購入する中流クラスが買いに走っている。この税の優遇策がなければ販売もマイナスであったとも言われるぐらい、経済に変調を来たしているのだ。これにより日本に出かけて買い物ツアーという旅行者が減ったから爆買いも消えた。そしてネット通販の急速な台頭がもう1つの要因、これで航空代を使わずに日本製が買えるのだ。化粧品、日用品、薬、電気製品など、ほとんどネット通販で買える仕組みが続々と誕生した。これは爆買いを見て、だったらネット通販も需要があるのでは、と中国人が目を付け一気にサイトを立ち上げたのだ。これらのすごさは日本にバイヤー拠点があること、しかもその拠点を中国人が経営している。そこでは営業マンがいて、主だった日本メーカー、製造メーカーに出向き直接取引を持ちかけている。日本向けでほとんど知られてなかった化粧品、日常品メーカーが中国営業マンがやってきて驚くのだ。その場で値段を決め、購入量も決められると、メーカーはほくほく顔になる。そりゃそうだろう、日本のスーパー向けでは知名度もなく、売り場を設けるのに苦戦していたのだから。バイヤーの彼らがどこで目をつけたか分からないが、中国顧客から買いたいとリクエストが出てくる。それを日本駐在のバイヤー役がメーカーに出かけ商談を決めてしまう。それでネット通販にアップし、送料無料、日本製、安心などを前面に出し売り切ってしまう。通販業者は手数料だけが収入なのだが、量が半端でないからそれで十分成り立つのである。要はこの通販サイトの影響が大きく爆買いに影響を与えた、航空代なしで同じものを手にできるから。逆に見ると、かつてのように地域、村でまとめた購入者を募らなくてもよく、自分が欲しいものだけ個々に買えばよい。ということで日本製品の買い物層が大きく変わったのである、いわゆる買出し屋家業が消えたのだ。またそういう買い物お願い層へ商品が行き渡ったということでもある。このようにもはや都心の小売店はリセットされたし、そう判断しないといけない。中国旅行者の買い物を期待しては店が潰れるとまで深刻に捉えるべきだ。改めて言えば、元の状況に戻ったのである。でこの状況で店を立て直すにはどうするか、この戦略作りと構築が急がれるというわけ。ある意味、中国人の賢さ、儲かると思えばすぐ入り込んでくる素早さ、これが脅威でもある。
2017.01.15
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矢継ぎ早にパネル工場を、のホンハイとシャープの勝機は？
連続で液晶パネル工場を作ると発表したのがホンハイとシャープ連合、消費地に工場を建てるで勝機があるのか？消費地に生産工場を作る、クルマなどでは当たり前になっているが、テレビでもありか？ホンハイの狙いは大型液晶テレビの生産にあるそうだ、60型を中心に運賃が高いサイズのテレビをと。シャープを子会社化したこと、しかも堺工場の経営権を手に入れたことで、工場進出の障害がない。自分らのいいなりにどこにでも工場を作るこことがフリーになった。パネル技術製造と工場設計技術に不安がない、シャープ技術陣を投入すれば良いから。問題があるとすればまず生産量に見合う消費があるか、である。中国、インド、米国に新たに作るとする工場、障害の大きさから言えば米国、中国、インドか。米国に液晶パネル工場がほとんどなく、部品、材料関連なども進出しないと無理、作るならメキシコを思うが、だからトランプへのゴマすりか。中国は競争相手が多すぎる、パネル工場など大規模もあり、消費者が多い割に厳しい市場だ。インドは貧富差が大きく、製造技術、部材技術などもないから一からの進出、これも困難が大きい。いずれの地域も元のシャープだったら工場進出など考慮にも上がらなかっただろうところ。さすがホンハイである、自分で開拓する、困難に立ち向かう、そのパワーが大きいのである。この意欲を掻き立てるのが主事業の委託製造事業の陰りとされている。アップルの成長鈍化に伴い、委託事業が減益になっていること、次の儲け頭を見つけないとである。その切り札に高額で買収したシャープの液晶技術、設備、ノウハウであったのだ。どこにそれほどの魅力があるのか不信に思っていたが、この工場進出でようやくわかった。世界で液晶テレビで売りまくりたい、その場合安く作れる自前の工場で、なのだった。テレビの魅力にとりつかれた、一言でいえばこういうことだが、60型を中心に大型で行くというのはシャープが描いたものとそっくり同じ。彼らが頓挫したことを見ていなかったか、それでは甘い俺なら、と考えたかである。 恐らくテレビは大画面で、それが一番おもしろいと魅せられたのだと思うが、大きな賭けは言うまでもない。大型テレビを入れられる家庭は裕福な層で、ごく一部、大部分が底辺の困窮層である。これを忘れるととんでもないことになるが、ホンハイは十分注意するように、と忠告を発しておきたい。
2017.01.14
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ドイツはGPS監視を足枷で、テロ要注意者への監視システムとして
ドイツ政府がテロ対策として足枷を、それもGPS監視システム付きを採用するのだそうだ。この国は海外から避難民を受け入れていることもあり、テロ予備群が集合しやすくなっている。特にIS系の流入対策で悩ましい状況にあり、国民の避難民受け入れ阻止の動きが高まっている。これが今回の採用機運になっているようだが、すでに性犯罪者へ同様な足枷を採用していることもあり違和感が少ないとする。対象者はドイツ国内で約400名ほどとかなりの人数である。これらの対象者へこの足枷を課すことを検討しているのだ。GPS機能付きとは、本人の位置情報をリアルタイムで確認するということで、日本では人権問題があり難しいだろう。この足枷、対象者が刃物で切ってしまえばそれまでと思うが、外すとアラームが当局に届くのだそうだ。これで意図的に外してしまうという行為を無くすという。GPSデータを受け取れない地下などに入った場合などどう対応するのだろう、技術面の工夫に関心がある。かなり高度な技術を要するのではないのだろうか、と考える。仮に全ての場所を認識できるというならかなりの技術を持っていると言えるだろう。それにしてもドイツ国家は国民の安全性のためにそうと思い切った手段に出たものだ。国民番号制など日本ではかなりの悶着があったが、個人の人権を許容する土台があるのかも知れない。欧州のように各国が地続きで国境もEU、ユーロ圏としてフリーパスになっているからこそ安全性に強い関心があるのだろう。オランダやベルギーなどにアウトバーンが走っているが、国境など知らないうちに通過しているわけで、テロ犯人らは行き来も難しくないのだ。そうなれば対策として強硬姿勢も認められる、認める土壌があるというわけだ。なおこうしたモバイル機器の弱点はバッテリーにあり、数年で取り替え、充電が必要だろうからこのシステムを作るのも容易ではないだろう。一定期間過ぎたらバッテリー取り替えと住居確認のための出頭など考えているか。この方法でテロ対策が進み国として安全性を手に入れられるなら、前向きに捉えたいところである。
2017.01.14
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100円コーヒーを刷新と、マックのライバル対抗策がこことは意外
マックと言えば美味しい100円コーヒーだ、ちょっとした時間潰し、間食、資料整理など都合がよいのがマックである。ほとんどの店が駅前にあるが、幹線沿いにもドライブスルー店がある。一日の時間で客足が異なるのも知られており、夕方は学校帰りの若者で賑わう。朝や昼食時はサラリーマンなど会社員が利用し、午後は高齢者の憩いの場である。簡単メニューから軽食を、安いコーヒーで打ち合わせや暇つぶしと、利用者が絶えないのだ。その看板メニューが100円コーヒー、これをマックは一新するという。16日から変更するらしいが、すでにカップが白に変わっており、これが先触れだったか。もともとマックのコーヒーは個性味と言えばそうだが、味には定評があったもの。ライバルのドトールはともかくとして、ベローチェ、プロントなどよりは美味しいと言われている。そのマック、今回対抗策としてコンビニコーヒーをターゲットにとし、ちょっとライバルとするには不釣り合い。というのもマックは椅子付き、時間制限もない、でコンビニはほぼ椅子なし、持ち帰りなど対抗に当たらない。100円コーヒーの括りから見て、確かに持ち帰りだけ考えればライバルで、近くのコンビニにマックも苦戦しよう。セルフサービスという面でもコンビニは自分で入れるが、マックは入れて出してくれる。それでも一新するというのは、年間1億杯もの売り上げがある商品、影響の大きさを考慮してかと勘ぐる。コーヒー豆の消費拡大によるコストアップへの対策だ、味をキープしながらコスト重視したのではと。これであれば一新する意味合いがあるし、わかる。巨大な消費量に対して少しでも味キープで低コスト化を狙う、のである。この対策で影響が大きいのはドトール、ベローチェ、プロントなどの低価格コーヒー店だ。ライバルはほぼ200円コーヒーだが、これまでも味で超えていたマックがまた一新されると厳しい状況に置かれる。そのマック、中国売却につづいて日本法人の株を一部売却すると報道された。全部ではないようだが、外部支援を受けることを許容し金銭面の手当を図るとする。ようやく不祥事前まで営業成績を戻したいま、チャンスとみて資金対策を図ろうというようだ。
2017.01.13
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デザインで輸入車を超えた？ レクサスが5代目で世界水準に
今年のレクサスがブレークしそうである、とカー雑誌で評判になっている。現在デトロイトカーショーが開かれているが、トヨタブースに注目が集まっているとも。その話題のクルマが新レクサス群であるというからおもしろい。レクサスは先進性と静粛性で世界標準を狙いに一定の成果を上げてきた。特に初代LSの出来映えが優れていたことで、ラグジュアリーカーでポジションの確保した。しかし、その後のレクサスがコストダウン化に向かったこともあり、2代、3代と失速していた。また欧州車に比べ運動性、走行性などで劣るとされ、苦戦を強いられてきた。それが4代目になってから、新社長の豊田章男氏になってから性根を入れ替え、邁進に向かう。これが奏功し、専門誌でも運動性、走行性が評価され、欧州車と肩を並べるまでになった。こうなると改めてデザイン性に関心が向かう、特に旗艦のLSとLC、このデザインの陳腐化が問題になる。世界の高級車とは、そのデザイン解釈に改めて疑問符が起きたのである。こうした背景を持ったレクサスが、今回のモデルチェンジでついに世界デザインを獲得したようなのである。米国のショーで発表された新LSとLC、このデザインが話題を集め、大注目となったのだ。特に秀逸デザインがクーペのLCとされ、一気にラグジュアリースポーツカーのトップデザインと評される。デザインと言えばイタリア車なのだが、それらのスポーツカーをも超えたと評価する声が上がっている。思い切ったデザイン、それも量産車でクリアー、こんな複雑なプレスラインは製造が難しいだろう、との声も上がる。エクステリアもインテリアも、その水準は欧州車と並べても遜色なし、というよりも嬉しいことに超えたのだ。V8（5リッター）とV6+HVの2タイプ構成のLCだが、このドライブユニットはLSとほぼ共通だ。米国はガソリン価格が下がったことからV8に人気が集まっているとされるが、欧州はV6+HVが人気とか。日本国内の販売計画は発表されていないが、まずはこのLC、海外向け生産に追われ国内向けが間に合わないとされる。それにしてもデザイン、運動性、走行性で欧州車に追いついていないとされた日本車、ついに乗り越えた記念すべき年に今年がなった。トヨタはHV車だけではないのであった。
2017.01.13
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保護主義の台頭、ツイッター公言はほんとうだの会見
トランプの初会見模様が世界を駆け巡った、ツイッター公言が本心だったのが裏付けられた。これを確信したからこそフォードであり、GMであったわけで、トヨタも反応したのだ。米国内での雰囲気が、この流れを掴んでいたと思われ、米国トヨタも米国企業だしで。今回の会見で分かったのは米国主義で行くこと、関税見直しもいとわないことである。メキシコ製には将来関税が掛かるようになる、すぐではないにしても。さらに日本にも、中国にも関税の見直しを行う可能性もあると。貿易不利益を解消する、これがトランプの経済人的な外交姿勢である。ツイッター発言は正式ではない、外交としての手法は幼稚だ、とコメントした彼らの常識が覆った。方針を触りとしてツイッターで漏らしている、政治姿勢を先行して発表するもの、これを無視するのが間違いだった。新しい政治手法をトランプがやりだしたのだった。こう捉えたマスコミ、ジャーナリスト、コメンテイターが日本にはいなかった。恐らく米国ではこれを真剣に検討しなければ、そう指摘するジャーナリストらがいたと思う。ある意味トランプは正直に気持ちをストレートに発進していると受けとる。米国中心の経済姿勢、不利になることは全て見直す、まず最初に経済面に取り組むのだと。そして外交、国家安全、世界平和に関して同盟国の再認識、検討、それでの軍備面の再構築だ。西太平洋の安全と保障には自由主義社会として毅然として対応する、なのである。こうして見ると新政権は現政権の継承を重視せず、改めてすべてを見直し米国中心に再構築するのである。日米安保も見直される、改善することがある、と受け取らないといけない。さらにTPPも米国中心なら当然締結などありえない、自由貿易を重視しないのだから。そう言う意味で日本がTPPを早期締結としてまとめたのは無駄であったことが明らかに。安倍政権のミスジャッジ、トランプの情報不足、外交面での情報不足、である。オバマに会ってもその先でトランプに会いにいく、それを怠ったツケが来たと言えるだろう。これで日米経済関係は悪化することが判明した、今日から株価が長期に渡り値下がり傾向になるであろう。みなさん外交と経済に要注意なのである。
2017.01.12
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埼玉は五輪予算つけず、誘致前に知らないから当然だ
埼玉県の来年度の予算に、五輪用仮説設備費の予算を付けないと発表、報道された。これは自治体側にすれば当然で、ここで追加予算を乗せたら背信行為と住民に非難されよう。だから当たり前のことなのだ。これ東京都と五輪組織委員会が負担する、初期の競技会場支援ではこのように書かれていたとする問題だ。この費用が大きくなり、東京都と組織委員会が改めて費用負担を自治体に持ちかけようとしている。まだ正式に依頼が出ていないが、関係自治体は話が違うと負担を受け入れないと申し込んだ。当たり前である、競技を受け持ってくれませんか、最初の話はそうした要請で、競技場などの基本整備は請負いましょうなのである。そこに聞いてもいない突然の要請で仮説設備費も負担ください、との強制風な申し出である。東京都の周辺全自治体は、これに猛反発である、もちろん住民らもである。仮説は会が終われば撤去するもので、恒久設備ではない。だから自治体側にすればわずか2週間ほどの設備のために何百億円も用意するなどもっての他なのである。仮説はあくまでも組織委員会の負担、最初からそのように記されているのだ。これを東京都の新知事は、約束を違えるように、自治体と相談したいとの発言を繰り返すから不思議。どこに正義があるというのだ、で巨費になったことで怖気づいたとしか思えない。こんな身勝手さを自治体の長は許すべきではない。もっと東京都と組織委員会で綿密に話し合ってくれ、それでだめなら国に泣きつけである。そんな行動をやらずに競技を回してやったのだから、負担金を増額すべきでは話にならない。埼玉も神奈川も千葉も、仮説設備費を負担するなら競技会場を返上すればよい。だったら私たちのところに来てくれなくて結構ですと。それだけ強気に出ても一向に構わないし、県民、住民も支持するであろう。金をつけて競技をやってください、だれもそんな風に考えていないのだから。もっと東京都の新知事は真剣に五輪開催に取り組まないといけない。それこそ都議会自民ではないが、へらへらと笑っている場合ではない、とやじを入れたくなる。組織委員会の会長とソリが合わないなどもう言っている場合ではないのだから、真摯に取り組めである。
2017.01.12
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結局非難の意見が多かった、携帯電話の販売規制への投書を公表
総務省が昨年末に行ったアンケート調査についての投稿を公表したそうだ。その意見の多くが損を被った、儲かったのは企業側だけ、ということのようである。要するに、自由競争を阻害している、そんな背景が浮かんでくるのだ。総務省の携帯販売への行政指導（？）は、ここでも言っているように市場の競争を阻害しているということ。これを始めたきっかけはゼロ円販売の行き過ぎにある、とする。ユーザーが適切なサービスを受けられなくなるおそれがあると、行き過ぎの販売競争をやめようとしたもの。ゼロ円販売では縛りと言って24ヶ月、36ヶ月といった連続使用期間を設けており、これを過ぎていきなり高額な請求になると弊害がある。情報の伝達も放置されることがあり、ユーザー不信を招くとする。だから健全な販売を行うよう行政指導しようというもので、ゼロ円販売をなくすとした。これで被害を招くことになったのが、ゼロ円販売を上手に利用してきた賢いユーザーの負担増である。情報を巧みに活用することが欠かせないが、一部ユーザーだけに限られ不公平と総務省が判断した。これで販売側（キャリアー）は無理無謀な販売競争を行わずに済むことになった。この恩恵というか、ゼロ円販売で販売店へのバックが抑えられることで利益が上がった。キャリアーはこの内容を公開せず販売量が下がったと、こちらを強調し、厳しい経済状況と述べる。総務省の指導を表向き反対、裏で賛成の態度、要は出来レースである。狙いは携帯電話会社からの税収入を当てにする総務省の売上？アップ策なのである。なんのことはない、国民から税金を形を変えて合理的に得たいだけ。規制を撤廃という行政改革の真反対を行い、規制を掛けて収入増と役人のこすからい手法であったのだ。経済活動を規制する、こんなことが自由競争社会でまかり通っている、要は反対すべきことをしないグループが存在するのである。販売の一線に自由競争を阻害する総務省というのはなんの役割なのか、これを聞いてみたいものだ。 ゼロ円販売でも良いではないか、それで潰れるキャリアーが出ても良いではないか、互いに潰し合いなど最後はしないのだから、自由に任せれば良いで。この原則を規制してまで止めさせるのは、報道規制、人権規制などにも通じる危険思想でもある。
2017.01.11
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海苔の養殖に海水の温暖化が悪影響と、カモに喰われる食害も
海で採れる自然食品の中で高額品と言えば海苔が代表格でもあろう。全国の産地は有明、瀬戸内、千葉、愛知というのが代表とされる。中でも九州と瀬戸内で約80％以上のシェアーを持っているとされ、ここが重要な産地だ。次にシェアーが大きいのが東京湾の千葉沖で、意外にも浅草のりがまだ健在なのである。この中で三河湾（愛知）産のシェアーが少なく、いまやわずか4％ほどだとする。遠浅の干潟が広まっている三河湾、かつては高級海苔で有明ものと覇権を争っていた。それがこの有様で、もう市場からほとんど消えたのが三河海苔とも思っていた。それでもいまだに生産されているからちょっとびっくり、何でも知多半島側で生産継続しているそうだ。わずか4％ほどとしても継続している漁師さんには頭が下がる。全国の海苔生産量は年々減少中だそうである、原因が海水温度の上昇と。かつてのように海の汚染はへり水質が良くなったとこの数年言われ、漁師さんも安心していたそうだ。それがここに来て温度上昇には手の打ちようがないそうで自然に任せることしかないそうだ。言われているところでは20年で温度が1.5度ほど上昇したとし、これが生態系に影響、何でも渡り鳥のカモ類が越冬してしまうこと。このカモが海苔を食して海苔アミの海苔種まで食べてしまい、収穫に影響しているという。思わぬ想定外の出来事でもあるのだ。さらに海水温が高いと海苔の成長にも影響し、阻害して収穫に影響することになる。今や天然海苔はないのだが養殖海苔といっても成長を促すのは海水で、その温度がシビアなのである。1度も2度も上がってしまえば、収穫期が後にずれてしまい、期間も減ってしまうのだ。とにかく海苔の収穫は寒ければ寒いほどよく成長し、漁師は厳しい真冬に船で収穫に出向く。真冬の北風の厳しい環境こそ漁師さんの待ちに待った海苔漁期で、喜ぶというのだから性根を入れないとできない。海水が暖かいと海苔が痛むし色艶に影響、等級が下がって収入に響くのである。産地で食すことができる海苔の三倍酢、これは絶品だが、今ほとんど食べたことない逸品と評される。焼き海苔でも黒々とした艶のある海苔も超高級品になり、贅沢なおにぎりも弁当から消えつつある。1枚海苔で包んだ握り飯、その海の香りがする握り飯、これなどコンビニで全く見ることがない贅沢品である。これむろん焼き海苔で包むのではない、生を生かした天日干しの乾燥海苔を使うもの。40年前の昔でも10枚を1束にした一丈で千円といった値段だった記憶があるほどの高級品、特等ものだ。今の若者に人気の海苔はとアンケートを取ると、韓国海苔という答えが一番とどこかのテレビでやっていた。日本海苔を知っているものからするとゲテものと言うのだが、味付け海苔など海苔ではない。本来の日本海苔を知らない若者が良いのかどうか、彼らに本来の海苔を食べさせたいものである。
2017.01.11
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ピンになった出演も懸念される顔と癖、貧相な雰囲気で大丈夫かな
有名タレントが解散して大きな話題を集めているが、そのうちの一人がピンでバラエティーに出た。その番組が昨日放送されたが、どうも雰囲気が良くなかったので心配になった。そのK氏は気づいているかどうか知らないが、一つの癖がよくないように思える。それが舌を出して唇を舐めるというか、舌を回すことをときどき行うこと。これは若い時もやっていたと思うが、あまり気にされずに済んできたのは若さのせい。その年齢が若者から中年に向かう中で、この癖が気にされるようになったいう感じ。今後のタレント人生を有意義に過ごすには、この癖を治す必要がある。早めにマネージャーが指摘し修正するよう知らせることを言っておきたい。さてピンになって一番活躍するだろうと見られているが、昨日の番組を見て疑問に感じるようになった。まず顔が貧相になったことを心配したい、中年になるにつれ中年の大人の顔を求めたい。なぜこのような貧相になったのだろう、と思うのだが、日常生活が自然になっていないのではないのだろうか。休日というかオフの時間の過ごし方、その時間にリフレッシュできていない、それが原因のように見える。休日の神経の癒し、食生活の健全性、家族との時間の取り方、いろいろな要因がある。これらを注意深くした生活を行っていないと顔に出てくるものである。この点も気づいていない可能性があり、これもマネージャーの仕事である。日々の生活を自然に逆らわないよう過ごしてください、一言このように注意してあげれば良いのだ。かつて6人グループであった彼ら、長期間の仲間は5人であったが、それぞれがピンになって生活がどうなるかに関心がある。全国のファンがこれを注視しているわけで、人気タレントだけにこれが性でもある。どこに行っても監視を向けられるわけで、オフの家族との生活が休まる時なのである。ともかくだれがどのように発展できる、できないか、その動向を注意し見られるのである。5人のうち誰が大活躍する、しない、そんな話題がその後のニュースになるのだから。解散前に彼が一番活躍する、しないと、そんな予想が外れるかどうか、と週刊誌など狙っている。マスコミというよりジャーナリズムの悪い習性で、タレントの動向を面白おかしくニュースにする。これが特に5人組には要注意事項と思われるので、くれぐれも隙を見せてはならない。今後の活躍を期待したいからこそ、注意してほしいと言っておきたい。
2017.01.10
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表現を一斉に変えた？ 釜山の領事館前像の呼び方を
昨日韓国駐在の日本大使が召喚され帰国したと報道された、これは釜山の従軍慰安婦像設置への対抗措置だ。日韓で合意した慰安婦関係者らへの補償などについて、これを韓国政府が不履行したいことへの措置である。すでに金銭支払いを済ませてしまっている日本だから、不履行への強い措置に出たのだ。当然なことだが、あまりにも正直に補償金を収めてしまったから、しまったと思っても後の祭り。韓国政府の不渡り手形であったわけで、その朴政権が効力を逸している間隙を縫った巧妙な嫌がらせだ。強く出るのは良いとして、その落としどころを相手政府へシグナルとして送っているか、これが肝心である。いたづらに撤去を強要しても政府機能を失っているので、長期化しないとも限らないから要注意。この慰安婦を形取った少女像、という表現に一斉にマスコミが変わったのは政府の指導？か。安倍政権ではありうることで、官邸からの強制指導ではないのか？これまでの従軍慰安婦像といった表現をしないように、との布令だとか。こうした指導に一斉に右にならえで、これには異様な印象を受ける、一斉に揃ったのだからこれが怖い。右傾化を指摘される政府だけに、その政府要請（指導）を素直に認める、倣うというのは行き過ぎと。もう少し表現方法を工夫する発想を持たないマスコミ姿勢は、大本営発表に通じるからだ。で大使召喚報道に各マスコミで温度差があることに気づいているだろうか。なんとウエブの一番上に載せて紹介しているのがNHKで、これ公共放送を建前にするところだ。これ昨日の夕方を見たときの比較だが、韓国政府への配慮もあったものではない、政府意向をそのまま直送した感じ。これでNHKも右傾化した、そんな印象を受けた方は多いのではないだろうか。対して一番あっさり報道したのは朝日、例によってで、従軍慰安婦記事でミスリードと反省した新聞だ。朝日の罪の重さは韓国、中国の反日行動につながっただけに許すこともできないが、相変わらずの反省のなさなのである。しかし表現は他に倣って少女像とした。従軍慰安婦の言葉を世界に発進したマスコミだが、この変身の説明が必要だろう。もともと従軍慰安婦という用語はないのだが、強制的に一般化させてしまった罪が大きいのである。毎日はあっさりなのだが、中庸、そして読売はやや右寄り、トップ記事ではないが強めに報道する。各マスコミ、それぞれ少女像としつつ従軍慰安婦を象徴するといった説明書きがついているのがおかしい。わざわざそんな風に言わなくても良いと思うのだが、どうか。ちなみに慰安婦、慰安少女などそうした徴用などなかった、これは世界でも認めること。これを取り立ててしまうと世界の軍が網羅されるからで、必然性で収めることが暗黙の了解である。韓国軍もベトナム戦争時に同じようなことを行っており、大きな声では言えないのである。さて、ここは日本は政府を含め国民全体で、韓国に丁寧に説明、納得するようするしかないと考える。
2017.01.10
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PMが学生の目標へ、デザイナー卵の触手を刺激する
およそ5年、PM（プロジェクションマッピング）がますます街に溢れ、目に触れるようになった。あなたがショッピングに、レストランに出かけたらPM演出が待ち受けたなど日常化した。テーブルにメニューが動画とともに表示され、指をさすと注文されるなどできるように。この場合、液晶モニターやタブレットと違って設備が目につかないのがポイントである。エンターテイメントショーも劇的に様変わり、出演者の姿、形に合わせて動画映像表示、衣装も大変身だ。エントラスのショーアップ、製品のショーアップ、空港駐機場の航空機もドレスアップ、そんなシーンが始まってきた。これらはプロジェクションマッピングの新しい世界への登竜門である。このようにPMはプロジェクターの大きな救世主に成長してきたのだった。ここまで拡大する、だれも予想できなかった、大きな可能性のうねりが生じたのである。高輝度なモデルから、天吊りも照明と一体化したモデル、投写距離の短い短焦点型、と構造的な変身が貢献した。背後にあるのは照明用ランプの革新、レーザー光源、LED光源の一大進歩があったから。まだまだ高輝度モデルはクセノンといってランプが主役にいるが、これがレーザー化されるのは時間の問題。このランプ革新が利用法を改革し、かつメンテナンス、技術を容易化させた。これがレンタル料金を大きく下げることにもつながり、PMを身近にしている。何百万、何千万円といった高額費用をなくすようになってきた。プロジェクターの大きな得意技、相手に合わせて画像サイズを、何にでも、映像を表示できること。これは他のディスプレイではまったくできない独壇場であり、だからこそプロジェクターなのである。そして無線伝情でもあることに気づこう、空間を光で情報を伝えるのだから。 PMを先進的に始めたのは実は海外、欧州、米国発の技術革新である。日本はそれを後追いしたのだが、日本人の特質で、改良がうまく、きめ細やかさが反映、勝るとも劣らない技術アップをやった。今後は技術と機材、この両輪がうまく絡まって、より楽しく、美しいPMが実施されるようになろう。まだまだ機材側のプロジェクターの改良の余地があるから、これが確約できるのである。新たにPM業界へ飛び込もうという若きデザイナー、クリエーターも生まれようとしており、業界が一大発展することも約束された。
2017.01.09
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ネット通販増の歪みで負担集中、通販業者へ費用増を出したいと
年々ネット通販が増加している、これは誰も認めるところで違和感もないだろう。当方もちょっとした店に行かなくてもよい製品は、ネット通販で注文、購入している。これは家から注文できる手軽さ、配達してくれる、無料で、といった使いやすさがあるから。最近は共働き家族の主婦層もネットスーパーができたことで、気安く食料品や日常品を購入する。ネットスーパーはスーパー専門の配達業者があるから、宅配業者を煩わすことはないが。アマゾンから始まって、ヤフー、楽天など大手のネット通販、オークションなどもあり、市場は拡大し、衰退することがない。これほど盛んになるとは誰も予想しなかったと思われるがどうだろう。電気製品に関して言えば、メーカーブランドモデルであれば、購入後のメーカー補償、修理も可能なので、電気店に行くことなく購入に抵抗感が少ない。もっとも宅配で、かつ設置作業の必要な大型製品は、さすがにネット通販ともいかず、近くの量販店などを利用する。テレビで言えば、37型程度までは通販で購入、自分でセットできるから安い価格の通販で購入するか。その通販価格は、ネットに毎日の価格が参考に示され、ついでに通販店舗が紹介されるので便利である。この価格を見ていると毎日動いている、今日よりも明日、あすよりも明後日と、ほぼかならず値下がるという恐ろしい世界だ。少し辛抱するともう少し安くなる、となっているが、油断すると製品切れになるからタイミングが難しい。ここでの買い物のコツはブランド品を安く手にすること、である。さて問題は宅配業者への負担増で、これが急激なことだ。毎年のように宅配物が増え続けているのだから困ったこと、設備充実が追いつかない。と言えば聞こえは良いが、実は設備を整備しても追いつかないのが人材、ドライバーだ。大きな配送センターをどの業者も用意するのだが、荷物の収集と配達の両面でクルマを運転する人手が足りない。 ドライバーは近場を分担して細かくやれれば負担も少なく、辞める人も多くないが、その代表のヤマトでも人手不足なのである。ドライバー受け持ち地区の比較的広い佐川など、その負担はヤマト以上で不祥事が生まれる要因だ。ユーザーにとっては無料配達付きだから通販を利用するがあるかも知れないが、本来は正当な配達料金を負担するのが好ましい。その負担分はできればドライバーに還元されるよう、そんな給与配分を組み立てた方がいい。そうすることで通販業者も継続できるし、宅配業者も継続できる、ドライバーも集まる、そんな好循環ができるのだから。いまこれができていないから歪みが集中的に宅配業者に集まってしまっているのである。ここは通販業者と宅配業者は話し合いの場を設けてはどうだろう。配達無料は喜ばしいが、通販がなくなっても困るのが利用者なのであり、適切な負担を認めることも大事なことなのである。
2017.01.09
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一歩抜け出したパナ、まだのソニー、どちらが方向として正解か
米国CESの展示会で分かったのがパナソニックとソニーの目指す方向性の違い。企業活動としてドライに振舞うパナソニックに、マニアックな感性を目指すのがソニーというスタンス。このどちらが正解か、企業として将来性を見たとき繁栄を築けるか、それが分かれる感じがする。背景にあるのは事業形態と規模の違いで、専門分野を得意とするかしないかである。専門分野というのはマニアックさで括ることもできるが、ブランドファンを育成するかである。ドライなというのは企業活動として旬の事業を目指す、取り込むという活動のこと。パナソニックには幾つものアイテムがあり、専門分野に力を注ぐものは少ない、これが両者の違いである。今回の展示会でこれがかなり明確になったのだが、将来性を見ているのはパナソニックにあるような気がする。少なくともオーディオビジュアル、AIなどは予測できる方向性であり、見込めるものでもある。しかし自動運転、クルマ、環境、エネルギーなどは予測が難しく、見込めるか明確ではない。だからこそチャレンジする意義もあるし、技術開発するエネルギーにもなる、つまり企業人にはやりがいがあるのだ。これを踏まえれば、同じ企業員としてどちらをやってみたいか、これでかなりの差が出てくるように思えるのだ。あなただったらどちらの事業をやってみたいか、そんな気持ちで見ればよいだろう。ソニー側に魅力を感じるのはマニア感覚の持ち主である、好きなことを突き詰めたいと。逆にパナソニック側に魅力を感じるのであれば、チャレンジ精神に挑みたいであろう。多様性という面でもパナソニックに掛けてみたい、といった気持ちが生まれるのではないだろうか。製品的に魅力あるものを、そんな目標でソニーは日本を代表するが、対抗馬が韓国、中国であり、これまでの囲いの中での競争である。しかも今回はライバルの素材を購入したりと先進性を阻害しての製品化もある。これでは事業回復はあっても未来を見つめるには不十分に見えるのである。なおパナソニックがすべて理想とも言えない、未知数がたくさんあり、事業として正解かなど今の段階で言えるものではない。ただせっかくの取り組みであれば、未知数を追いかけるなど楽しいと思えるのだ。太陽電池、バッテリー、自動運転、クルマ、環境とどれも既存を一歩踏み出さないと成功などおぼつかない。すでに太陽電池、バッテリーは日本で苦戦したもので、再チャレンジでもあるし。それでも米国というこれから見込める地域にこうしたアイテムが求められているのも確か。現社長の正念場でもあるが、チャレンジし成果を求めたいという気持ちと努力に社員は奮い立つのではないかと考える。さてあなたはどちらの企業を応援、認めるか？ 今後の推移が楽しみである。
2017.01.08
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中学生の部活に休日日を？ なぜ土日も部活をやるのだろう
文科省が全国の中学校に通達をだしたとか、それが部活は一定の休日を設けることだとか。これを聞いて、なぜ中学の部活に休日がないの、土日もなぜ部活をするの、である。対外試合などが土日で行われているのもおかしいのだが、その流れで土日も部活をやるのが定着か？中学校の部活動は義務教育の中なので、土日の活動は原則禁止なのではないのか。知らなかったが、今は普通に土日も活動するらしく、全中学の4割がやっているデータがあるとか。これを聞いて文科省の監督放棄ではないかと思った。ほとんど休みなく部活を行う目的が一体どこにあるのだろう、他校よりも成績アップしたいのだろうか。これでは部活に入った生徒が、学業より部活優先になってしまう恐れがある。これを放置した文科省も文科省だが、各学校の校長、教育委員会は何を監督しているのか。それは学校の名誉のために見逃した、そんな言い訳はないである。伝統的にうちの学校が野球が強く、その部活は土日もないのだ、と自慢する校長ばかりなのだろうか。保護者にすれば、わざわざ中学校を選んで進学させることもないだろう。むろん私立中学なら話は別だが、義務教育の中学であれば公立が普通ではないのだろうか。土日の部活を実施している中学が私立か公立か分からないが、少なくとも公立で土日の部活はない。それでも土曜日が登校日なら部活を午後に集中的にはありうる。その流れで休日に対外試合ということもある、だから時々は土日とも部活動になると。それはともかく、そうまでして成績向上に走らなければならない理由があるのだろうか。素質のある生徒は中学校を当てにせず、地域のスポーツセンターなどに土日に行くことが多いのでは。それを保護者側が理解せず、学校でやってほしいとでも言うのか、費用面のことで。この辺が分からないが、そもそも中学校にハイレベルな部活動を期待するのが間違いと思う。運動部系なら体力向上の目的で部活を奨励してきたもの、それも放課後の2時間ほどをと。これがいつかどこからか目的が変化し、勝利へ、素質の向上へ、と期待するようになったのかも知れない。まず学校は健全な部活動を図るのであって、勝利者を目指すものではないと心得たい。そのときたまたま優秀な生徒が出て、部活だけでも全国レベルに成長できたということである。しかし保護者に欲が生まれ、もっと真剣に部活動で成長させてください、となっていったのだろう。この場合は保護者が悪いのであって、成長させたければスポーツセンターなどを選べば良いのである。この辺の線引きがあやふや、現実がそうだったのではないのだろうか。これを文科省や教育委員会が何もせず放って置いたツケがウミとなって出てきたのだろう。何にもしない教育委員会、そんな揶揄が昔から言われているが、今も変わっていないのだろうと思う。
2017.01.08
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向かうエレカーへ、電子機器の展示会が乗っ取られる
クルマメーカーがCES、エレクトロニクスショーに大挙して出展、これが今回の特徴だ。クルマがエレカーに変わりつつある、その流れが明確になった、それが今年のCESだ。今やクルマから電子機器を省くことなど不可能で、ますます電子コントロールされる様相に。さらにAI技術を投入しなくてはならないので、重要部品と変わった。エンジンとタイヤ、ボディー以外の、人で言うところの脳と血管が電子機器であると。こうなるとクルマに生命を与えるのが電子機器に値し、これが肝心というわけだ。この部分の出来映えがクルマ性能を大きく左右し、未知の技術とアイデアを競うことになる。だから電子機器の展示会に積極的に参加しないといけないことになったわけ。このあと米国ではデトロイトショーというクルマの大展示会が控えているにも拘らずである。それでも参加したのは、棲み分けが可能と見たのだろう。棲み分けというよりも分野が違う、機械ものと電子もの、それぞれで特徴をアピールする必要があるとした。デトロイトでは機械もの、パッケージデザインのアピールの場であり、電子ものは訴求しづらいと考えた。クルマを作るにも2つの大きな分野を抱え、クリアーしないと良いものが作れない、である。しかし、EVなどで中国車が台頭していることをどのように受け取れば良いのかと考えさせられることもある。先に昨年の中国販売車のシェアー構成が発表になったが、地元中国車が半分をキープ、少しづつ上向いているという。クルマは機械ものと電子ものの組み合わせと言われるが、中国車にそれがバランスしているとは思えないにもかかわらず。もっとも購入者レベルが世界と違うと言えばそうなので、単純にだからそう慌てなくともなのだが、そうとも言えないようだ。市場によってクルマ作りも変わる、そう捉えるということなのだろう。それでもクルマ作りはどんどん難しい方向に向かっているのは間違いない。電子機器を補助として捉えていた時は過ぎ去り、主要部品化へ、これは総合力を要する産業となったことを示している。 だから電子機器のこもショーにも、クルマのショーにも出展するのである。この先、当然ながらモバイルと通信、ネットのショーにもクルマメーカーの出展が予想される。ほぼすべてのショーにクルマメーカーが参加する、これにより国家をしょって立つ産業という印象をますます強めるのである。果たして日本にその覚悟があるのだろうか？
2017.01.07
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有機ELテレビが主役に躍り出ていいの、液晶に影響する懸念だ。
よりによってである、ソニーもパナソニックもLGパネルを採用し有機ELテレビに参戦する。それも自前の有機ELパネルを断念したあと、韓国LG製を調達というのだ。 もっともその素材材料など日本の部材企業が手助けしているのだが。要は量産設備化でLGに先を越されてしまったのである。今から日本に有機ELパネル工場を作るより、買ったほうが安上がりというわけだ。それに部材そのものが日本技術でできているから安心感もあるしと。有機ELパネルの世界工場を韓国内に置き、国を越えて調達し合うという構図ができあがるが、暗黙の了解があるだろう。日本の部材メーカーにすれば、今から日本国内に作るより、設備が充実している韓国内ものを使って欲しいと進言したと思われる。特にソニーには独自の高性能有機ELパネルがあるにも拘らず、LG製を使用するのだから忸怩たる思いがあろう。色純度で言えば決して満足できないにしても、大画面サイズを作る設備ではないし、量産も不向きと。パナソニックにあっては自前有機ELパネルなどないから、調達にも抵抗感がない。LGにしても日本メーカーが加わってくれれば量産効果も生まれるから、全体に低価格化に迎える。三方すべてよし、おみくじではないが、全方位が丸く収まるというわけである。むろんこれで一番利するのがLGである、日本メーカーも採用している有機ELパネルと箔がつくのだから。これを販売第一線に持ち込めばシェアートップも夢ではないのだから。そのLG、さらに半歩先を行く有機ELテレビを投入すると発表した。ありきたりのテレビではなく、有機ELの良さを最大限発揮できる薄型、壁掛け型を訴求したモデルだ。厚みわずか2.5ミリほど、77型でも軽量で壁に取り付けた時の負担が少なく、スマートに収まるのだ。仕掛けは電源、チューナー、映像音声処理などを別ケースにしたこと。薄型ディスプレイ部は純粋に映像表示部分だけとした。あと少し薄くできれば自由に曲げられるタイプになるであろう、夢の壁掛けテレビに一歩前進である。ソニーもパナソニックもこのパネルより半歩古いパネルを利用する、というかLGの秘密兵器だったのだろう。ただしディスプレイと電源、映像音声部が別なので、その間を無線でつなぐ必要がある。これはブルートゥースと思われるが、スムーズに伝送のやり取りができるか、これが課題である。しかも2つに別れるのを好まない方も多いから、それほど人気が出るとは思えない。本来は一体型で2.5ミリの薄さが実現できる、これが最高のパフォーマンスなのである。なお、有機ELテレビは液晶ほど効率がよくないので、欠点に消費電力の高さがある。価格と消費電力などで液晶テレビにもまだまだ分があるのだ。
2017.01.07
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