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全日本卓球選手権が行われた、注目は男女を超えた技と力を持ち合わせる女子ダブルス組があったこと。それが女性陣の組で、力強さもセンスも抜群、このまま男子と戦っても勝つだろうと思えた。 その男子ダブルスはちょっと波乱気味で優勝チームは新鮮、初優勝を勝ち取った組だった。対抗馬で優勝と目されていた組の出来栄えが悪かったこともあるが、両チームとも力不足、センス不足なのである。この決勝戦の試合を男女で見比べれば、だれの目にも女性陣の方が強いと感じると思うのだろう。 何とも凄まじい気迫にパワーがみなぎった戦いぶりはテレビ観戦していても伝わってくる。二人の息があったというよりも、互いに全力パワーで戦うという意気込みがみなぎっており、最近にない良い試合を見せてくれたのだ。 対して男子はどうだ、何か気が抜けた試合ぶりでここで優勝しようという気迫を見せないのだ。こんな程度でよいとかいう感じが至る所でみられ、気持ちが乗っていないこと甚だしい、そこにコロナ禍が押し寄せた。注目選手がこれに罹ってしまい試合を棄権してしまった、ダブルスではペアを組む選手に影響が、何ともせつない幕切れに。だからこのウイルスを呪うばかりである、感染力が強いとして十分に対処しているにも関わらず感染してしまうのだからやるせない。 それで有力チームが早々に負けになり、決勝戦に残ったチームに利が、ということで気迫どころではなかったのだろう。しかし、女子チームの力のすごさは世界で戦える力とはを見せつける、ここまでハイグレードに充実させないと中国に勝てないのだと。 スピードにパワー、さらに技をきわめてようやく互角に戦えるのだと、女子はある程度の見通しが立ったからやる気が出たとも。男子はそれこそまだまだ足元に及ばないようで、ようやく準決勝に残れるかどうかのレベルに。あと少しどころかもうまだ、というレベルだから、モチベーションどころではないのだろう。その中心選手が先ごろ引退したことも大きいか、後を引き継ぐべく選手がまだもろく、精神的強さを身につけないといけない。肝心どころでミスを出してしまう、これこそ精神力、技でパワーで負けていないのに振り切れないのは精神力が養われていないから。 この選手でいえばあの大きな声を発すること自体に精神力カバーの源だったことがわかるのだ。このパフォーマンスで補ってきた、それがここにきてわかるのだった、もう少し大人に成長しないとと。 それでも小さな、狭い領域での球を使ったパワーゲーム、細かな技を身につけ、それを駆使してこそ戦えるという実に微妙なスポーツ。それが卓球だがセンスも備わっていないと戦えないのは駆け引きが大きく支配するからだろう。サーブの1球にゲームの綾が隠されているし狙ったところに打ち込む技と度胸、これも必要なのだから。 そこに球のスピードを乗せられる力、要するにパワーを込めないといけないのだから日ごろの練習に工夫を凝らさないとというわけだ。瞬間の体力(パワー)、さらに持久力、持続力、これも一日で培われないから、選手の努力は大変なものと思う。
2022.01.31
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ネットにつながる家電を「IoT家電」と呼ぶ、シャープはこの分野に一早く取り組んで、実績を積む。その数すでに400万台へ、この実績がいま巣篭り需要で優れた重みづけになりつつあると同社はみる。 家庭内の電気機器がネット接続機能を備えた家電を次の世代向けとして取り組んだのが彼らだ。スマフォを有するからこそのアイデアで、次に控える新しい世代、家庭、家族構造がネット家電を必要とするだろうとして。 代表する家電機器は電子レンジ、オーブンレンジなどなど、普段の生活の必需品ら。むろん大型白物である冷蔵庫もそれ、また空調機器ではエアコンも含まれるだろうか、それが「cocoro」でつながる。この特徴的な機能がネット接続機能で、手慣れたスマフォをベースにリモート操作、ネット検索などで機能構築する。 この資源がここにきてようやく花開こうとしている、一歩先を進みすぎたといわれたが、他が一歩遅れたと。結果的には先見の明と評するようになると思うが、コロナ禍が後押ししてくれたのは望外なことだった。予測していなかっただろう、彼らも、こうなってみると家電がリモート操作で生活を潤す、これが目標だったが、よかったと安堵だ。 最大のライバルである家電の雄、このメーカーがいま躍起になってこれを追いかけている、このまま独走 させてはまずいと。もちろん彼らの家電機器もネット接続機能を充実させようとして開発、投入を始めている。ただイメージで先行されたところでの挽回はかなりの力技を必要とするもの、だから目利きが必要なのだ。 もっともこのライバルには接続アイテムとしてPLC機器がある、電灯線を使う外部接続システムである。家電が電源コンセントからエネルギーをもらう、ここに視点を置いたこれまた先見の明もの、新しいバージョンに更新され機能性、安全性を高めた。しかしホームエレ事業部がこの重要さに気づくのが遅かったのも事実で、忘れられていた。差別化要因のはずなのを蚊帳の外に置いたツケは大きかったと思う、もっと全面的に取り組んでいたら世界が変わったと思うのだ。 対抗するシャープはWiFi、Bluetoothなどを含めた無線接続という方向性を重視した。家庭内はWiFiで、その先は光ネットへ、それをスマフォがフォロー、そんなイメージだが、すべての家電がWiFi機能装備になるのだから理にかなっている。 いずれにしてもネット接続機能とそれを生かしたアプリ、ソフトの充実を図った家電が勝敗を争う世界になった。こうした機能面ではアジアの韓国や中国勢が先を進んでいる、だからシャープは本腰を入れて掛からないといけない。むろん最強軍団もだ、そうしないと量販店の売り場にスペースが確保できない事態が待ち受ける。もう待ったなしになっていると、だから国内勢はイエロー信号下の意識を持ち合わせることである。
2022.01.30
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ホームユース用に新発売されたホーム用プロジェクターが注目され、ネット販売が好調だと。それでHPを見たところ驚くことがあった、このスタイル、どこかで見たものにそっくりだったから。 対象モデルはもちろん国内プロジェクター、有名ブランドから発売され数年を経過している既存モデル。先行したメーカーを後追いするように大手ブランドからも同じようなプロジェクターが発売され当時話題になった。 そのプロジェクターが天吊り型の照明器具と同じ趣を備えた業務用、店舗向けを主体に販売され、壁面からテーブルなどにサイネージ情報を映す。新しい販路の開拓と言えるが、既存の店舗照明器具の設置方法を採用し、デザインも照明器具ばりなので、店舗デザイナーに支持された。 そのプロジェクターはLEDやレーザー光源化されたからこそ実現したもので、長期の使用に耐える性能を備え、かつ明るさも十分ある。さらに映像表示用パネルを備えるから、単なる照明器具ではなく、サイネージとして動画も静止画も、製品映像、メニューもと多彩な機能を持つ。 その先駆者は「スペースプレーヤー」名で登場し、一気に市場を開拓、確保したからライバルも放っておかなかった。対抗馬は1年後に登場したが、それがLCDプロジェクターの雄であった、デザインこそ同じだったが明るさを少し高めにして発売した。 このようにこのスタイルとデザインは国内企業の専売特許である、それでプロジェクター利用の新市場を開拓したのであった。ただこの他のメーカーから追従することはなかった、この2タイプで市場が独占されたとして。 しかし、ここにきて驚いた出来事へ、それが隣国メーカーから同じスタイルものが出たのだ。写真を見て即座に分かった、デザインをパクられたと、もっとも意匠特許を取ったかわからないので訴訟に持ち込めるかしらない。また今回発売したプロジェクターはホーム用であり、用途が違う、その点で訴訟にならないと言い訳がたつだろう。 しかし、基本的なコンセプトはもう何を差し置いても同じ、筒形デザインの中でプロジェクターを構築、コンパクトさでスマートさが売りだ。動画再生を手軽に、ネットコンテンツ、スマフォ活用、バッテリー駆動も、と多用途化が斬新でもある。いわゆる先行メーカーの守備範囲でなかったホーム用に的を当て、広い市場を狙ったのだった。だからこそ明るさもホーム用としてほぼ満足範囲の中におさめ、狭くなりがちな筒型の中に押し込めた。 ちょうど今コロナ禍で巣ごもり需要中である、家庭内で手軽に壁面や天井を使った大画面を手に入れる。それでスポーツや映画鑑賞、スマフォ写真でホームパーティー、ネット動画で投稿ビデオ鑑賞と、カバー範囲の広さを狙いそれが受けた。このサイズの中に映像と音の機能を押し込め、さらに持ち運び安く屋外でも使えるバッテリー対応など難しい要求をこなした努力は評価されよう。 このデザインから受ける技術的な制約はかなり大きい、いわく冷却方法、ファン騒音、そして軽量化の難しさなど。開発には先行モデルをベンチマークにし役立ったことは想像に難くない、だからこそ先行モデルがあっての製品化というのである。先に市場開拓したメーカーにすればホームユースという手を考えなくもなかっただろう、ただ明るさを抑えてまで製品化する理由が見つからなかったと。それに姿はよくても大きさがホーム用に適さなかったこともあろう、それでもパクられ先行されてしまった油断には悔しさが残ったと思われる。今後の成り行きに目を向けて注意していきたい。
2022.01.29
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それが後ろ侵入駐車、前出車だそうだ、つまり駐車のときバックで、出車するとき前にである。言われてみれば確かにこの方が具合がいい、バックから出車するのは何となく抵抗感があるから。 前から駐車する方法は当たり前のように感じるが、SAなどではこの方法のためには意外にスペースを食うとか。バックで駐車する方がドライバーの負担が少なくなり、スペースもあまり広くとる必要がないのだとも。それだけ車としての特性がバック駐車に馴染むというようだ、操舵輪が影響するようで前に走る分には前輪操舵でよいが、駐車では後ろ操舵がいいという。 これが理にかなうのは、横並べの駐車の場合、前から入ると隣の車との距離を狭めるのに苦労すること。逆にバックから入ると操舵輪が後ろに来るし周辺も把握しやすくて、隣の幅も掴みやすくスムーズにできるのだそうだ。実際、自分でも両脇に車がありその間に前向きで入ると意外に遠回りする必要があることを経験する。 これがバックで入れば、遠回りよりもずっと横の車を的に近づけて入れるようにするのである、それだけスペースを有効に利用できる。しかも前向きで突っ込むとき手前側の車、また先の車に自分がこする危険も伴う感じを持つのである。さらに自動運転で駐車する機能を備える車が増えてきているが、この場合もほとんどがバック入れである、それがソフトを作るうえで易しいからと思う。それに高齢者の踏み間違い事故も問題になっているが、考えてみれば駐車した状態から出発するときに多く発生している。それも出発時に後ろ向きで出る場合が多いようで、考えてみればバックで出るときの目標があるかないかだと思う。 駐車場に入れるときバックで入れる方が目標を掴みやすいから易しく、逆の出るときバックでは後ろ側が広い空間となり目標物がないのだ。その感覚からバック出は心配が先に立ち、アクセルとブレーキの踏み間違いを起こしやすくなると。むろんバック駐車も丁寧に扱わないとブレーキとアクセルを間違えやすいから注意が必要だが、その場合の事故は横に車がないような単独駐車の時だろう。このように見てくると、駐車はできるだけバック侵入ですること、これが最善ではないかと考える。特に高齢化した場合の車の扱いは慎重にも慎重さが問われるが、勘違いなど起こさないために、バック駐車をお勧めしたい。 高速道路のSA管理者らは、こうした事故からのヒント、教訓を得たと思う、しかもスペースを有効に利用できるとして。何でもバック駐車にした方が高速への進入路での逆走が防げるというのだ、周回路との関係だそうだが、バック駐車にすれば周回路もなくせるのだからと。こうしたことから、皆さんにも心がけるようにしてほしいのがバック駐車の習慣づけ、頭からの侵入を止め、できるだけバックで止めましょう。
2022.01.28
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この春に主なミニバンがモデルチェンジする、大手から人気モデルまで一気に変わる。代表ものはデザイン継承で前面顔がいかつくと、さらに押し出しのよい顔にするのだから恐れ入る。もう1つはデザイン先祖帰り、ステップ何とかと名付けているだけに日常の足代わりのオーソドックスへ。 これらで共通する、いわゆるミニバンと括られる項がそこにあるのをご存知、それが名付けられたミニバンである。これ車体デザインとしてバン素性ということを表す、もともとは背の高い商業用バンがベースだ。商業車とし、そのバン型となれば、小型トラックの後方に屋根付きの大型ボックスと加えたものと。 だからこそもともとの素性が隠し消えれずというか、トラック車体を家族向け多用途車に振り替えたと。同じバンタイプでもセダンベースから生まれた商業用バンは、これと全く違った素性の持ち主。これはセダンの後方をなるべく背の高さを残したままずっと伸ばして荷物室化したものである。大型ものではエステートなどと呼んだこともあるが、このバンが商業用から個人向けへと発展した。 その後に生まれたステーションワゴン、ファミリーワゴンはこうして1つのジャンルを形成しポジションを得た。セダンベースだから足回りを独立懸架などとしたセダンの性能を引き継いだ高性能ワゴンも誕生した。しかしいまこのワゴンモデルはSUV攻勢の中で存在感を失いつつある、室内空間の広い、かつ背の高いスポーツワゴンがよいとして。 これに対して先の商業ベースのミニバンは違った流れへ、スーパーハイトワゴンでもなく単に室内が大きく収納力だけが取り柄のファミリーバンへと。こうした流れでセダンのような走行性に敵う足回りを備えたモデルが見つからないのが育ちを裏付ける。こちらの調査不足かもしれないが、後輪の独立懸架モデルはないと思うが、どうだろう。当然ながら小型車枠を一杯を利用した巨大な室内空間をアピールするモデルばかりではないだろうか。 ちなみにミニバンは国内モデルで輸出用ではない、海外でこのようなポジションのモデル群はない。狭い国だからこそ車だけは室内空間が大きい、何でも積めて家族旅行にも使えるが人気になったか。この下地がミニバンというものだと分かった上で見てくれるとこの指摘にも納得されるだろうと思う。 指摘するのはミニバン、軽のスーパーハイトワゴンもそうだが、側面側デザインが陳腐なままなこと。いわゆるセダン、SUVらが、その側面を曲面化、カーブドグラスを備え空力特性を考慮していることだ。もともとセダンから発生したこのカーブドグラス、空力特性、つまり高速走行性を考慮し採用したもの。高速走行時、横風の影響を極力少なくしようと、曲面化したデザインを採用したのである。ステーションワゴンなども高速走行性することが多いこともあり、セダンと同じ曲面構成デザインにしている。 それに対しミニバンは反対方向のとどんどん垂直化している、カーブドグラスなどいうほどに曲がっていない。軽などはもっと室内空間の広さを見せたいとほとんど垂直のグラスでさえあるほど。いわゆるこうしたタイプでは高速走行時の横風対策はまったくないに等しく、強風化の高速走行でヒヤッとさせらるのだ。 だからこそ今デザインチェンジを迎える時期にあって、この側面デザインの見直しを求めたいのだ。セダン並みの曲面デザインの採用、少なくとも天井に向かう方向で上部を絞るデザインを採用すべきと。こうすることで室内空間が減るかもしれないがたかが知れている、それよりも高速航行時の車体安定性、走行性に目を向け、安全走行に気配りしないといけない。 いたずらに存在感ばかり訴求する大きく見せるデザインを求めるのは止めるべきではないだろうか。今回、意欲的に先祖返りしたステップ何とかなど、もっと空力特性を求めてほしかったと思うのである、それでこそ我が道を行くではないだろうか。
2022.01.27
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競馬ファンはBS11の姿勢を支持していよう、何せパドック状況を馬券購入を前提に映しているから。他の競馬チャンネルはこうした姿勢がなく、単に競馬を娯楽として捉えているだけと感じる。 ファンからすれば馬券購入を毎週のように楽しみにし、その購入のためのアドバイスがパドック映像にあるのだ。特にテレビ観戦していて分かるが、パドックでの出走馬の状況、明らかに勝利狙いで、また逆に参加だけという馬の違いが判るから。 もっともその手の内を人に伝授するほど経験があるわけではないが、それでもBS11の映像から比較して勘所をつかめる。以前も紹介したが、それが鞆の出来具合、後ろ足周辺の筋肉状態、それに馬体状態、これが勝利につながるかヒントを与えてくれる。 ただテレビ放送だからそれなりに娯楽性、話題性、行楽性などを加味した放送をしないわけではない。調教師の方、評論家の方が、スポーツ報道の方がその場所にいて、注目馬、馬券を示すなどをやる。これが面白いのだが、必ずしも当たるという保証は何もなく、前日の競馬新聞情報などを受けて、本命馬、対抗馬、穴馬など上げる。 ここで抜けているのがパドック状況、当日の状態も加味して検討している風に展開するが、当の現場を見て再投票する感じがない。彼らもベテラン、専門家だから、当日パドックで好調かどうか判断できると思うが、本音を出さない。仮に本音を出して馬券購入のアドバイスを行ったらと思うと、ただただ残念でしかない。 彼らの目の前にはおそらくパドック映像が出ていると思うが、だからと言ってそれを見てから馬券提示している時間がないと思う。それでも各人の個性が出ているから面白いのだが、注意することはお勧めで必ず当たるわけがないこと。人の言いなりで自分が投資しても成功するなどおこがましいといわれるにきまっているのだ。 としても返す返す残念なのがBS11のパドック映像が単に一頭づつ流しているだけ、他のチャンネルよりより正確にカメラで映しているのが取りえだけ。ファンからすれば、希望としてこの映像を瞬時に比較できるよう並べてほしいことである。4Kや8Kテレビなのだから、それも大きなテレビ画面なら、マルチ画面で全出走馬を並べても十分な情報が得られると。 例えば一頭ごとの画面を捉えて見せた後に、それを一気にマルチ画面化し1つの画面で表示する。これが競馬ファンの要望であり、当日の重要な情報のパドック状況による購入の決断を正確化できるから。もっともだからと言って毎レースを勝利できるとは言わない、しかし少なくとも大きな間違いを出すことはない。 以前にデジカメに撮影画面をマルチ化して表示する機能をと提案したが、いまだどこもそうした機能を載せたとは聞かない。ともかく確信的なのは当日パドック状態を見過ごしてはいけない、甘く考えてはいけない、なのである。
2022.01.26
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大リーグからこの流れが生まれそうだ、すでに2019年独立リーグで採用した経緯があるそうだが、今年はついに大リーグに採用と。まずは3Aクラスから、すでにこの機会の運営者を3A球団が募集を始めたとか、これで人情的な判定が消えるかも。それで大リーグのメジャーリーグでは、コミッショナーが決めれば審判団は協力すると表明したとか。 勇断である、審判団にすれば職場を失うのだから、それでも過酷な仕事から解放される方を選ぶと。審判の判定は審判カメラが採用されたり、ストライクゾーンが映像に加えられたりと、判定は進歩してきた。それでもバッターがクレームをつける姿を時々見る、だが大リーグはそんな非難をすれば即退場、だから選手は押し留まる。 この人情的采配は野球の演出のように受け取られたもの、それで試合の流れが変わっても人が審判するからと容認と。審判がひいきチームを持っていたら判定に手心を加えることは大いにある、それが野球とも言えるが。 しかしこの機械に任せるという流れが定着するよう動くなら、大リーグの歴史でも画期的、試合結果からリーグ全体の優劣にも影響するだろう。特に投手にとって良いか悪いかだが、この辺は採用してみないと何とも言えない、厳しい判定になるか納得の判定になるかで。逆にバッターにすれば納得の判定が増えるのではないかと思う、疑惑の判定が消えるから、自信をもって見逃すこともできると。 それでも初期のころは問題を生むと思う、投手もバッターも両方が納得しないなど出てきそうだから。この移行期間にコミッショナー会議が選手を説得、納得させられるかで成功か失敗かが決まろう。 で投手は歓迎する方向になろう、微妙なコーナーを突いた球が見事な判定になれば、次の投球に好結果を生むとして。特に鋭いカーブやスライダー、ナックルなど持ち球にする投手は、この機械判定で腕を磨けるだろう。そうすることでより正確にコーナーをつける技術を身に透けられるからで、ますますコントロールを磨かないとなるから。昨年活躍し各賞を総なめにしたエンゼルス大谷投手&野手はこの機械判定が吉と出るか凶と出るか。個人的には吉となるとみる、鋭いスライダーはこの判定でボール1つの出し入れができるようになると。それだけのコーナーワーク力を備えた投手だからで、狙ったところに投げてバッターを翻弄する、これができるようになるから。 来年か再来年になるかもしれないが大リーグがストライクの機械判定を採用すれば、当然世界のプロ野球界がこれに倣うだろう。ここは新しい野球世界が開けると歓迎したいと思う。
2022.01.25
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それだけ注文が殺到したか、逆に生産計画がずさんだったか、異常な状況と言わざるを得ない。そのモデルがトヨタランクルだ、世界の人気車だというが、ニューモデルを発表したからの騒動である。 フレーム構造の多用途性、ジープ並みの荒地の走破性が支持されたと思うが、ニューモデルは少し様子が異なる。SUV風に変わり、都会で使っても様になるようなデザインになったのだ、これが世界で、特に都会で受けたようである。おら顔というか押し出しが強く力強いスタイルになったが、この志向がファンを増やした可能性がある。米国などで人気のピックアップトラックの上位モデルという感じで受け止められた可能性がある。 こうなると市場予定だったこれまでのランクルとは市場性が異なり、注文数が想定外になってもいい。この判断を販売部隊が見誤ったと、もうそうしか思うしかない、年間生産台数を大きく越える注文が入ってしまったのだから。 急に注文数が増えても困るのがメーカー、簡単には部品の手当てができないのだ、昨今のように半導体不足もあるし。車体、エンジンなどは増産への対応力はあるだろう、しかし外部調達の部品らが間に合わない。ということで今注文を入れても納期は4年先だ、ファンにすれば4年も待たされるなら止めようとなろう。モデル寿命は一般車では5年ほどだが、ランクルでは長い期間販売するモデルだから4年でも待てるというファンもいるだろうが。もっともこの間にマイナーチェンジやバージョンアップの修正など行われるだろうから、それもいいと受け止めるか。 既存車のチェンジだったら4年先でちょうどいいというユーザーもいるだろう、その間は現在の車を使用しているからと。世界のユーザーの多くはそういう方が多いとみる、注文が増えた新ユーザーが待てるかどうかである。 このモデルの特徴は世界共通車体と部品補充体制が整っていること、何年先も補修部品が揃っていると。長期の使用に耐える、壊れた部品の補修、交換ができる、この特徴で世界の大地を相手に実用車として使用されるのだ。 ただ今回のモデルは都会派を意識したための営業上の誤算、こんなたくさん注文されても困るのだ。ある意味それだけこのモデルならではの特殊な使用環境、部品在庫の確保などがある、そういてみれば都会派を相手にしようとしたのが間違っていたことになる。 国内でもランクルを日常の足として使っているファンも多い、それが変わらないデザインで長く使ってもみすぼらしく見えないを支持してなどと。確かに古くなってもそれが価値を高めるモデルではある、ただ毎日の通勤、買い物用としていいかといえばそれはない。この場合あくまでもセカンドカー、SUVやセダンがあってのランクルなのだから。メーカーも罪深いことをやってくれたと思う、反省をしないといけないのである。
2022.01.24
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世界がBEVに躍起になっているようだ、自動車はBEVでなければならないような異常な雰囲気にある。本当にゼロエミッションなのかと冷静に判断してほしいもの、発電、製造時の排出ガスをどう捉えると。 それでも隣国の中国はこのチャンスとばかりにBEVが雨後の筍状態で成長事業だと誰もが群がるようだ。すでにこの流れが数年続いたから、乱立した事業者の中小が淘汰もされ新たな事業者と置き換わるという荒れた業界になった。この間に消えた事業者がその後何を始めたか知らないが、何度も懲りずに儲け話にうつつを抜かしているのだろう。それでも統計的には昨年度のBEV販売が数パーセントで伸長したと囃す、統計が信頼できればの話だが、話半分でちょうどよいかも。このBEVを支えるのがバッテリー事業、ここにも事業者が乱立して、覇権を競っているのがこの隣国だ。彼らの事業意欲はたくましいが本当にユーザー目線なのか疑いも大きい、バッテリーでは火災などの危険が伴うのだし安全性を優先してほしいから。それで彼らのBEVで顕著な動きとしてバッテリー交換式、いわゆるシェア方式が台頭しじりじりと成長している。この流れは大手バッテリー事業者が相当な力に入れようというのがニュースだが、普及しているBEVへの互換性を有しつつ低価格ものを提供すると意気込む。 このバッテリーシェア式、本当に上手くいくなら間違いなく主流になるだろう、ただ世界はまだ疑心暗鬼だ。大きなバッテリーを個人が交換すると思えないとか、車体デザインがそれを想定していないとかで。確かにそうだ、しかしそれでもこの国の事業者は現在のバッテリーでも交換式を提案、バッテリースタンドを果敢に展開中である。BEV車両とバッテリーを分けて考え、車両価格からバッテリーを話してみればこの方式が絶対に普及すると譲らない。 その場合、バッテリーはレンタルとなり利用した分だけ費用を徴収、最初は保証金だけの出費で行けるとする。この事業者が用意するバッテリーは数タイプといい、走行予定距離に応じて選べ、利用料金に反映するとする。 バッテリーシェア式は日本国内でもバイクで標準仕様となりそうで、すでに大手メーカーの賛同を得るなど普及段階にある。バイクの場合、個人が交換するのも苦痛でないから当然これが主流になるだろうし、バッテリー代が車両価格に含まれないから低価格なBEバイクができる。ということでそろそろ交換式対応バイクがメーカーから発表、発売が始まろうとしており、今年中に主要ポジションを占めるだろう。 それで車、BEVだが、中国内でシェア方式が普及するとし、そのノウハウを彼がら積めばを想定したい。それによる世界のBEV販売への影響がどれほどあるか、市場シェアーをどれほど占めるかで、相当に警戒しないといけないだろう。 中国内のBEV車がすべてこれ対応になれば、当然世界へ波及するのは必至、この国で販売するBEVを対応車にせざるを得ないだろう。その流れが絶対条件になったBEV、それがグローバルスタンダードとして中枢を占めることになろう。日本も欧州、米国もこれを容認するしかなくなると覚悟しておく必要がわずかながらあるということである。
2022.01.23
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本気度が高いと思う、主要事業でも関連企業と話し合い統合へと動き出す、これ大手も大手の再編劇。車両部品の大手デンソーがエンジン車向け部品の再編成へまっしぐら、トヨタの本気度を受けての行動と受け取る。 もはやエンジン車向け事業を各社で競っている時代ではない、今後はBEV、PHEV、FCVなどへの移行が激しくなると。その時なってから動いては企業の存続も危うくなるという判断だろう、同社は燃料ポンプ、オルタネーターなどを他社へ売却する。 こうした部品は集約していくしかないと、事業を受け取る企業は効率アップするから当面は生き残れる。 失う側は他の事業へ資源シフトし、世界で戦える部品を開発、製造すると視点を変えるのだ。 ここまで本気になって取り組む裏には同グループ間の密約というか、取り決めがなされたとみたい。電子化、電動化、新形態自動車へ対処できないならば、将来の生き残りはないと踏み絵をさせられたと。トヨタを支える中部地方の部品業者、下請け業者すべてを巻き込んだ再編劇と解釈したい。トップ指令はトヨタが発したと思う、それを番頭で代表格のデンソーが構図と未来図を描いたのだ。それでジェイテクトもこの流れにそう行動を見せた、内部組織の一本化を図ると、これで事業の取捨選択を図ると思える。今後、中部地方の自動車関連企業は大嵐の中に巻き込まれるだろう、それを吸収してこそ生き残れると。そのすべてが先ごろの大量BEV車の発表にあるようにみる、これだけ大規模に舵を切る、そのトヨタの覚悟をグループ企業群に示したのだ。 いずれエンジン車は消滅とまでいかないにしても大縮小が控える、それに目を向けない企業は消えても知らないと突き放す。グループ企業にすれば年初から頭に水をぶっかけられた様相だが、目を覚まされたことは確かである。エンジン車事業をとことん整理、集約して、生き残る企業、他に踏み出す企業の選別にかかったのだ。 自ずと世界的規模の大部品企業とて避けられないと果敢に行動を起こした、それがこの一歩である。今後数か月の間、この流れが続くだろうし、もっと衝撃的な集約編も待ち受けているとみる。これに伴い社員らの生活行動様式と生活圏にも大きな変化と移動が活発化すると思う、いやおうなしに住む場所も変わるかと。 東海地方の自動車企業群にしてみれば大再編成を迎え、工場立地から工場規模、また縮小と撤退などが発生することに覚悟が求められるもよう。もはや呑気にエンジン車、HV車をノルマといって製造している場合ではなくなった、明日の景色がどうなっているか、未来図を描ける企業群だけが生き残るのだろう。
2022.01.22
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スバルのコンセプトBEVレースカー、モーターがヤマハとか、オリジナル路線を貫く企業どおしで期待値も上がる。突然の本物のレースカーの出展で驚いた、それもBEVである、スバルにしては何とも大胆な仕掛けだ。それだけ実験車の意味合いがあるとみる、やってみないと分からないという心境だろう、BEVは。そこにヤマハを巻き込んで実用車への技術蓄積とスキルアップを狙うと、両社とも良いチャンスとばかりに。もともと四輪車への取り組みは部品ベースがヤマハのスタンス、自分で販売車を手掛けないと。あのトヨタスポーツカー200GTのエンジン提供をしたぐらいエンジンチューンアップに定評がある。そこが次世代へとEVモーターの開発に力を注いでいるのが判明だ、今回のレースカーのモーターを同社が担ったから。 4輪独立モーター式、ホイールモーターでないらしいが、それでもAWDのスバルにすれば大歓迎だ。当然のごとく市販車への展開を両社は考えているはず、AWD式BEVだ、まずWRCから採用する可能性がある。 その前にデモンストレーションの敢行だろう、お互いの企業イメージが似通っているのも幸いする。モータースポーツとオリジナル技術の結晶、それが販売に貢献していることを自覚しているから。先行して発売するスバルBEV1号車はトヨタとの共用モデル、ほぼ90%ほどはトヨタ車だ。足回りにオリジナルさを詰め込むとしても不本意に変わりがない、そこで独自路線の模索でレースカーなのだと。 BEVにそれほど関心を持たなかったのは批判的だったからといわれる、HEVにその主体があるし、先々もこれが合理的として。特にエンジンであるボクサー(水平対向)の放棄は存続意義を失うから相当な覚悟と危機感がある。それでBEVではどんなスタンスがよいのかと、レースカーを開発、走行実験を繰り返し、独自のポジションを導き出そうというわけだろう。競合メーカーは既存のところ以外に多数の参入が見込まれ、それとの競争に巻き込まれる、その時存在意義をどう定義付けるかなのである。 彼ら電子化では人材不足、走行性、安全走行性で手一杯、車内空間環境作りやソフトではトヨタを頼るしかないから。AWD(四駆)、安全運転、走り、ここに独自な技術を持てないなら事業的な継続もできないと。当然ヤマハもこのチャンスを逃したくないとみる、四輪に手を染めていないが、参入するチャンスがあるとして。 モーター開発に伴い、制御技術、精密加工技術をものにできれば独自のBEVが発売できると。両社で協力して生産まで行き着ければ互いの弱点を補えると読んでもおかしくない。そういう意味でこの実験的な試みは世界も注目し、むろんファンも大いに歓迎すると思う。
2022.01.21
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次世代携帯電話、通信サービスとしての期待が高まる5G、すでに国内も世界も端末販売が始まっている。国内ではアンテナ設置が少ないため本来の5Gサービスが十分でいないが、それでもスマフォ販売は好調に推移と何かちぐはぐ。 そしてこの5G、無線活用による社会インフラが画期的に向上するとして、産業界などが熱い視線を送る。自動運転へ、スマート何とかへ、医療サービスの改善へと、生活に関した分野で新しいサービスが生まれる。現在の4Gの約20倍の情報量アップが見込まれるため、高画質な映像と音声によりリモートサービスが誕生するとして。 その5G、ここにきて驚くことが生じている、それが米国内航空機の運用停止事故の発生だ。ボーイング777という航空機だけが5G電波の妨害を受けると、運航注意勧告が出てしまった。何でも着陸時滑走路へのアプローチ動作時に電子高度計に誤動作を発生させる可能性が高く、要注意という勧告である。 この勧告を受け日本のJALとANAは米国向け航空機の運航停止を決めた、いわゆる欠航。これで被害を受ける乗客は数百人と、公共サービスへ影響を与えるなど開発側にすれば研究、実験を経ての採用だから寝耳に水。 その証拠に5Gサービスを始めた日本でこうした影響が出ているという話がない、また欠航もない。それがどうして米国でと疑問が生まれる、当局の条件が厳しい、日本と条件が違っている、などが考えられるだろう。 5Gサービスでは電波(無線)による多量なデータ通信ができる、そのため使用する周波数が異常に高いのが特徴、いわゆる光に近くなる。実際の周波数は28GHz帯になる、この周波数が航空機の機材に何らかの影響を与えるわけ。 光に近い波長になるため直進性が高く、建物、遮蔽物の陰では通信が確保できない、そのため強い電波にする、アンテナを高くする、多数のアンテナを建てるなどの対策が講じられる。単純には4Gの約20倍もの能力だから、それをカバーするエネルギーを電力、設備に負担を掛ける。 結果からは地域アンテナ設備がかなりの数で設置されることになり、妨害電波を発しないとも限らない。それを見越して飛行場近くにはできるだけアンテナ基地局を設置しないような配慮をしていると。もっとも空港内の設備は利用者サービスの点で省けないから建物外への漏洩に何らかの対策を行うとか。 今回の米国当局の対応はこれとのいたちごっこなのであろう、5G普及を妨げないこと、その見返りに業者には厳密な基準で設置してほしいと。こうした条件が現地では守られていないように感じる、ライバルよりも条件のいいサービスをと競争が激しく対策漏れが出ているとか。 航空機メーカー側は5Gのサービスを見込んで新しい機種には防御対策を採用しているという。それが777機だけが遅れているとされ、急場のしのぎで運航停止を要請しているとも。機器の電波防御対策で済ませられないのだろう、機内ケーブル対策、運航用受信アンテナへの対策、これらが未解決ともされる。 いずれにしてもこの先6Gも見込まれているこの世界、航空機もそうだが、自動運転車、既存車、EVなど、厄介なことが出てくるだろう。
2022.01.20
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東京オートサロンが開催された、注目する車がたくさん出店されたことで来場者も予想以上とか。ただ心配はこのコロナ禍、果たして感染者が出なかったかと、もう無傷でいられるとは思えない。この展示会に期待したファンは、あきらかに東京モーターショーの代替えと受け取ったからと思う。 さて大いに関心を引いたモデルが軽EV、eKワゴンのEV版という設定で公開されたEVモデルである。果たしてこれが市販されるかどうか、いや市販を元に開発しているフシが感じられる、それは車体を共用するからだ。金のかかる車体をエンジン車と共有し、コストが高くなる電動システムを吸収しようという狙いだから。 でもファンはこうした軽EVを待っているとは思えない、なぜエンジン車と同じ車体にしないといけないのかそれが理解できないからだ。もっとアグレッシブに、というのはチャレンジしてほしいということ、EVならではの軽の姿、あり方を示すチャンスなのだから。2社の共同開発というが、あまりにの安易なことにちょっと気分がそがれるのである。 実際の軽EVの使われようを想定し電池パックを小さくし低価格化を狙ったというが、そういう発想がいただけない。そうではない、確かに走行距離はコストに直結するだろう、しかしバッテリー容量は無視するシステムを採用すべきだ。いわゆるバッテリーはレンタル型、車体購入費に加えないという考えが必要である、バッテリー交換式、手軽に交換できるスタイルだ。 こうすることで税金を使った購入支援金を当てにしなくて済むではないか、まず軽メーカー全体でシステムを作ることだ。そうすれば走行距離の長さなど考えなくてよい、遠距離利用の時は容量の大きなものを、日常は小さなものをと使い分ければよい。そして車体である、まず軽EVの範疇を既存軽枠から取り払うこと、最大容量4人乗りはともかく、車体サイズを再構築する。横幅は軽枠でも長さは短くとか、モーター駆動になれば軽量、小型化するからサイズは小さくできる。むろん軽量化も促進するからますますバッテリー容量を小さくできるというもの。 これがアグレッシブな挑戦である、要するにサイズ枠のフリー化であり、好きなサイズを選べばいい。それがライバルが大きなサイズできたら困るということはない、何せ大きくすれば価格が上がるから。さらに軽EVは長持ちするはず、購入者はエンジン車のようなメンテナンス費を考えなくて済むから車検費用なども下げられる。もちろん政府はEV用の車検制度を作るべきで5年ごとのようにすべき、購入資金援助など止めて車検制度で支援する方がずっと現実的だ。 購入予定の方は軽エンジン車の不合理性につくづく嫌気がさしている、なんでこんなに車検を繰り返さないといけないのかと。軽EVを予定している方は長期に利用する計画を持っている方が多いと思う、故障もメンテナンス費用も抑えられるからと。 少なくとも購入した軽EVは最低でも10年使用する気持ちを持っていると考える、だからデザインは革新的でないといけない。つまり長期間同じデザインの軽EVが販売できるという想定で車体デザインを、そのコスト計算をしないといけない。 そうなれば既存軽の車体を流用するなどもってのほか、軽EV専用の理になかった独創的デザインを取ることが必要なのだ。これから投入しようとしている軽メーカーを含めた新規参入組も、軽EVという固定概念を捨て、アグレッシブなモダンで革新的な車体をデザインしないといけない。 すっかり軽自動車の応用でという概念に捉われていては魅力的な軽EVは生まれないのである、と心して挑戦していただきたいものである。
2022.01.19
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その爆発規模はネット上で話題に、阿蘇山のカルデラと同じ規模ではとか、衛星写真でもくっきり写る。爆発に伴う衝撃波がさっと同心円状に広がっていく様もよく見える、気象学者には格好の研究材料だ。 それで起きた津波、気象庁は津波と仮に表現するがと前置きも、火山爆発で津波という概念がなかったようだ。海底火山か地上火山か分かれているが、火山大爆発で強い風圧(空振)が起こり、それが海の水を押し下げた。その力が大きなうねりの波を発生させ周囲へ伝搬、あたかも津波のような盛り上がりで被害を起こす。海の被害としてみれば津波と同じだからとしてこう名付けたが、研究が進めば違う名前になりそうとも。 当初は途中の島で起きた津波の高さから日本への影響が軽微と注意報を出さなかった、それが数時間後に警報を発するまで変化した。到達時間の計算もこれまでの津波計算式に当てはまらず右往左往、空気圧の力で海が影響を受けたことが明瞭に。水の伝搬より空気伝搬の速さで到達時間が相当早まった、だから慌てたわけ、想定した津波の高さも越えていた。 日本の被害も想定外、漁業ではカキ養殖いかだが動き、漁船転覆も、漁業を営む方に被害を生んだ。もう少し早く警報が出ていれば対応のしようがあったとも思えるから、気象庁の役割の大きさがわかる。 世界でもこの津波でかなりの被害が、太平洋を囲む各国の海岸が被害を受け、死者も出てしまった。水の伝搬力のすごさを改めて認識する、大海でつながっていると波は遠くまで届くのである。 それでこの大噴火の影響はまだ収まらない、噴煙が10キロも高く打ち上がり成層圏に達したからだ。含まれている微細な粒を持つ粉塵、これが成層圏でぐるぐると地球を漂って回る、何年にもわたる可能性もあり、太陽光を遮る。地表に届くはずの日光が遮られるから、温暖化どころか冷温化を招くと気象学者が述べる。 過去にも大噴火で噴煙が成層圏に届き冷温化、地球の気温を下げてしまい植物の生育を阻害、農作物の収穫を著しく落とした、いわゆる冷害である。日本でもコメの凶作につながり不足し、急遽タイから輸入米で補ったという例もある。海外でも同じで穀物の凶作を招き、小麦やトウモロコシなどの不作で値段が上がったという事故も。 今回の大爆発はそれを引き起こすとすでに警告も発せられている、この夏が冷夏になるとの予測もだ。確かに爆発を捉えた気象衛星ひまわりの映像を見れば、あのぶっとぶほどの強烈なもの。 映画でも描かれたような地球のチリが成層圏に打ち上げられたと同じで、灰色の空が何年にもわたると。成層圏を飛ぶ航空機にも影響が出るだろう、これを避けるために航路を変更、それで燃料消費が増すと。だから南半球の出来事とはいえこの大爆発は厄介な問題を地球に押し付けたと思うのである。
2022.01.18
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コロナ禍にあってのごみ箱撤去だろう、家庭ごみを捨てられることが多くコロナ感染の心配もあるから。しかし駅にごみ箱が生まれた経緯も考える必要があろう、利用者サービスと駅の清潔化のためだったと。 東京メトロの駅は今週にもごみ箱がない状況になるという、すべての駅からごみ箱を撤去するために。これでまず困るのは利用者、例えば駅売店、近くのコンビニなどで買ったもののごみの捨て場。コンビニにごみ箱があるがそこまで戻って捨てるなどないだろうし、また逆にコンビニにごみが集まるとか。駅で捨てられないから改札を出てコンビニのごみ箱へ直行と、こうなるとコンビニも対抗するだろう。 それにしてもごみ箱は鉄道のサービス事業ではないだろうか、もちろん駅を汚されることを防ぐ意味も。電車の利用者が売店でものを買う、それをホームで食むし車内で飲んだりする、それを駅で捨てるのだ。ごみ箱があるから安心して電車を利用するだろう、その駅でごみ箱がないとなれば捨て場所に困り買うのを我慢するだろう。 駅などの売店がこれで困るのは明白、もっともデイズ当たりは駅ナカ売店を少なくしようとしているから影響も軽微と。この営業会社はもともと鉄道会社の子会社が多いから、当然こうした通達は行っていると思う。 それで駅売店で残るのは飲料自販機だけか、ここには収納ボックス付きで設置されているから安心と。しかし、このペット投入口にごみが突っ込まれる可能性が出てきた、無理やり入れる利用者がいるだろう。ますます自販機メーカー側のガードが高くなるはずで、監視カメラも設置されると思われる。 そのガードが高まれば結果的に利用者は駅ホームに捨てるのを選ぶだろう、これでホームが汚くなるのである。いたちごっこ、この状況になるのが目に見える、ホームで捨てるか、車内で捨てるか、はたまたコンビニで捨てるかと。まわりまわって電車の利用者が減少する可能性もある、汚い電車には乗りたくないと、ただでさえコロナ感染が心配なのにと。 結局は電鉄会社が妥協するしか手がないように思う、この辺を利用者がどう受け取っているかである。電鉄会社も少し知恵を絞ってまず傾向活動をやってはどうか、車内つり広告でごみ箱撤去を案内すると同時に、その実態を正しく伝える。電車利用者の意見を募ってもよい、ごみ箱がないと困りますか、どういった設置方法が良いですか、違法投棄を防ぐにはどうしたら良いですか、とか。 いずれにしても駅にはごみ箱が必要である、利用者へ不快な気持ちを抱かせず電車を安心、安全に愛用してもらうためにも。ごみ捨て処理の実態を告知して、その費用が年間数千万円とか必要、それが運賃値上げの1つの原因とでもすればよいと。 駅員もコロナ感染は怖いです、ごみの中にはそんな安心できないものが混じっていることもあると知らせてもいい。さらにごみ箱を復活する条件として、こうした不法投棄をなくしていただき、最小限の数の設置にします、から始めては。改札口の側で駅員の目が光っている場所だけに設置する、そんな考えでもよいではないか、そうすれば不法投棄も減らせると。 電車の利用者がコンビニのごみ箱を汚しては本末転倒で、周辺へごみを広げてよいものではない。ともかく駅には最低限一か所のごみ箱設置が必要である、電車利用者へのサービスの一環なのだから。
2022.01.17
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自動車販売に大きな影響を与えるのがデザイン力だと、それを人気モデルの失速で見ることができる。先ごろ発表された昨年度の車販売ベストテン、この中に驚くことにトヨタ車が8モデルも君臨したのだ。 トップは小型車のヤリス、SUVやHEVを含めた多様さ、さらに低価格車も揃えると万全体制により。対抗馬だったのが軽のNBox、長年トップを維持していたが、さすがにモデルが古くなりつつあり飽きられる傾向に。 それでヤリス対抗馬としてあげられるのはフィット、ノート、スイフトら、これを上回るヤリスは販売力の強さもあろう。しかし、その前にデザイン力で差がついたと個人的には受け取る、特にフィットがかすんでしまった。当欄でも指摘したようにと、ノートとスイフトではスイフトに人気があると、個性と主張のバランスがよくて、ノートはつかみどころがない。 この状況がデザイン力を説明するには一番手っ取り早いが、車らしさ、走りをイメージさせるで世界的に人気化した。WRC効果やGR版も揃えるなど、援護射撃も次々で投入できる資金力の差を見せつけたもの。それでもデザインバランスが良くないとこうも行くまい、走りへの効果が薄いとやりにくいからだ。 今期の車デザインでは、トヨタがリードマンを務め、どや顔というスタイルを打ち出しライバルを陳腐化している。この真反対にホンダが構えるが、薄味というか主張が空回りで失速と受け取られる、ニッサンや三菱などは我関せず風、主張で成功させてきたのがマツダ、スズキ、スバル。 この3社はデザインコンセプトをしっかり打ち出し統一感を演出しているのが好まれている。もっともマツダのような全車が1つのコンセプトキープでは、モデル名ごとのデザイン差がなく少しやりすぎとも。デザインインでリードするトヨタは世界でこのデザインを主張、販売しており、これまた自信過剰でもあるが。 先にも書いたようにモデル数で圧倒的多数を抱えているトヨタ、そのモデルごとの差別化は世界三極でのデザインセンターが担う。地域ごとの差別化はコンセプトの中で修正するとして地域販売側の声を反映、それがうまく回っているようだ。ただし日本はそろそろどや顔デザインも飽きられるようになってきたから整理の時期になったようだ。 世界的な車社会がどう流れ、動いているか、デザイン構築にはそうした感性が求められるが、自社内コンペで競える体制が有利だろう。多くのデザイナーと民族を交えたコンペが時流の一歩先を取り込める体制になるからだ。欧州勢もトヨタデザインをベンチマークとして捉え、そこに方向性を見出ているように見える。 車の購入層が多様化したともいえるが、ヤング志向性が高齢者層も巻き込んでしまうという流れで、感動よりわくわく感、強さを秘める、そんなデザインが主流なのである。
2022.01.16
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いまソニーがEVを手掛けようとしている、数年以内かもっと早く発売する意欲と計画があると。それが彼らの言うビジョンS、セダンに加えてSUV風モデルを発表し、別会社も作ると意気込んでいる。 それでふと思いついたのが同社にマークがあったのだろうかと、もちろん自動車専用マークでもいいが。会社ができて以来、このかた社員バッジをつけているところを見たことがない、と調べたらソニー生命にはこれがあった。Sの字をアレンジし、下にソニー生命とロゴが入ったマークだった、金融業には社員を証明する襟章がいるのだと納得。 この流れでひょっとしてビジョンSにもセンターマークがあるのか公開モデルの写真を見てみた。そこにはしっかりあった、やはりSの字をアレンジしたもので、ただ生命ものと違っていた。要するに車にはセンターマークが必要と彼らも認めているのだと。 しかしもともと同社のマークはロゴが主体であった、あのSONYである。年代ごとにこのロゴも変遷しているが、時代の感覚に合わせてきているのが見てとれる。しかし、社のマークがないことに変わりがない、ちなみに自動車メーカーでマークを持っていない会社は世界広しと言えどこもない。トヨタが新しいマークを作成し大々的に世界へ打って出たのはそう遠くない時だ、急ぎ世界マークを作ったともいえる。 逆に世界を見てマークだけで商売しているメーカーがあることに気づく、それがアップル。あのリンゴマーク、このマークだけで全世界を相手に勝負しているまれにみる企業と言えるだろう。だからこれ図抜けたマークと受け取れる、このインダストリアルデザイナーの優秀さがうかがえる。 まさに真逆で、アップルのロゴ(文字)を思い浮かべるのは難しい、単純な英字としか思い浮かばない。そういう意味でソニーはマークを作ってこなかったことは大失態である、これ全商品にロゴをつけて売っていればよかったからだ。 気づけば電子機器メーカーを逸脱、ソフト、ゲーム、生命などが強みを発揮、事業業態が変わってきた。そこに車である、自動運転まで見据えた参入のようだが、主に車内から改革、電子技術、部品、ソフトを動員してこれまでにない人の寄り添った移動手段を目指すと。 電子装置で新しい快適空間、快適走行を生み出す可能性は分かる、しかし不足な走行性、走行感覚の取り込みはどうするか。逆にトヨタには電子装置による快適追及が不足する、安全と安心な車作り、数歩も先を行くトヨタを追いかける難しさを実感するのではないだろうか。むろんソニーはアップルより有利な体制にある、日本のモノつくり産業が当てにできるから。というわけで車の中心につけるマークの選定が急務なのだ、とびっきりのファンを納得させるマークを作ってほしいものである。
2022.01.15
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これはもう1つの有力な高速データ伝送路、これがパナソニック開発の電灯線を利用したデータ通信手法である。PLCと総称し、第2世代へ発展、今はHD-PLCとして知られるようになった、それが昨年末、国際規格として認証を受けた。名称もそのものずばりHD-PLC、この認証により大手を振って医療現場など制約の多い事業所への展開が可能になった。 すでに初期のPLC伝送による利用者らは、LANケーブル敷設やWiFi設備を設けず電源コンセントのデータ通信し便利さを受けていた。ただ通信速度にWiFi利用がより進歩し高速化していることを横目にうらやましく思っていたもの。また個人での既存マンションに住んでいる方は、WiFiでは外部光ネット接続が距離的に難しい、マンション内に光を通せないと不便を被っていた。 それが今回の高速HD-PLCが助け舟となる、それはマンション内通信ケーブル敷設ができないなか電源コンセントで高速通信を可能なだから。有線電話、または有線ケーブル局サービスで最低限のMbps通信をしてきたが、このHD-PLCでようやく光通信並みが得られるから。 それらの方は待ち望んでいたといえるだろう、古い団地、マンション住まいの方にはこれで賃貸もスムーズにできるとも。小さなところでは、戸建てへの引っ越しも不景気の中難しくなったが、これでマンションに住み続けて行けると。今回のHD-PLC通信方法は同社が継続的に技術的開発してきたインフラ整備技術、しぶとく取り組んできた成果である。電力会社の電源供給網に通信データを乗せるものだが、真っ先に考えるのが混信、安定通信、情報漏洩防止ができるように。 実際に初期のPLC通信はMbpsは難しく、数メガでもコンセントの場所では交信ができなかったもの。電源(電流)の中には様々なノイズが混入しており、家庭内ではGHz台を使った機器が多くなり接続が困難という場合が増えたのだ。それらは電子レンジ、パソコン、給湯器などからのノイズとデータ漏洩などである。 こうしたことで結果はPC利用の光ネットサービス(フレッツ光など)、WiFi導入へと落ち着いていく。光ケーブルを屋内まで引けることができればPLC通信など考えなくてもよく、安定して高速通信が行えるのだから。 しかしこの場合は光ケーブルを引き込める戸建て住宅という制約がある、つまり新築はともかく既存マンションは改めて光ケーブルを引き込むのは難しい。だから先ほどの引っ越しということも出るのだが、この悩みを解決してくれるのが今回の新HD-PLCである。ちなみに同社が狙うのは個人ユースもそうだが、もっと利用者が見込めるとするのが無線伝送が難しい事業所関連とする。光ケーブルを引けない中で高速通信したい、無線による電波妨害を避けたい、情報漏洩防止したい、そんなインフラ整備への提供である。 今後の業務用機械はリモート機能を備えたアフターサービス機器が必要となり、その通信設備の確保が命題とみる。例えば街角の自販機、売り上げデータを一定時間でデータ通信、それをリモート受信し効率よく補充サービス化すること。この場合、既存の自販機は通信ケーブルを用意して実施しているが、新HD-PLC化すれば不可欠な電源ケーブルだけで済む。 さらに病院内は無線機器の使用制限が残るが、それが電源ケーブル通信に置き換われば安心、安定化する。むろん地下街、閉鎖空間など、電波が届かない場所も有力な市場で、これまではサテライト局を設けたりするところが必要なくなるなど。 ちなみにWiFi設備はサテライト局と同じだが、事務所、個人宅などこれを設置する必要性を失い、利便性と低コスト化を生む。要するに待ちに待った新HD-PLC通信システムであり、第3の通信伝送路としてより脚光を浴びることになろう。
2022.01.14
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気象は航空機のもっとも必要な運行情報である、特に民間機の場合、飛行ルートを確定する情報だ。飛行前のブリーフィングで確認するのがこの気象、積乱雲の発生状況や進行方向、低気圧の動きなどの確認である。これでこの運航が決定されるし、機長らのクルー全員がその状況を頭に入れて飛び立つ。 この情報は気象庁ほか民間気象会社から情報提供を受け航空会社独自のノウハウでルートを決める。重要なことは安全に飛行できるかの判断で、特に優秀な担当者が割り当てられるとされている。気象図を読み解く力、想像する力、それが培ったノウハウの積み重ねで養われる。 しかし、今回の新技術はもっと視覚的にやさしく判断ができるようアドバイスする能力を高めることに成功したもの。宇宙技術開発で活躍する半官半民企業のJAXAが技術を提供、ANAとの共同開発で3D表示化を実現した。 3Dとは立体化のこと、ディスプレイ表示のときに雲の構成、姿を立体的なCGで表示するのである。2D(2次元)的表示はこれまでの気象図と同じこと、地図表示するなかで低気圧、雷雲情報を平面的に視覚化する。これに対し3Dは立体的な表示へと、立体とは横、縦、さらに高さ(奥行)を加える表示技術である。PCなどのディスプレイ上で、低気圧、雷雲などの構成を、高さの要素を加え、飛行機、観測者の水平目線で上下高さを目視できるようにする。日常でみんなが雲を眺めているのが3Dで、雲が高い、雷雲が高く昇っているなど表現するもので見慣れている。ただ人の場合は自分の高さが固定されているから雷雲が高く昇っているといっても下から見上げるだけで感覚的にはつかみにくい。今回の3D CGは高速デジタル処理で、ディスプレイ上の視点の位置(場所、高さ)を自由に選べるのがミソだ。これにより飛行場周辺にわいた飛行に影響しそうな積乱雲を、場所、大きさから、高さ、動く方向などを把握、表示し安全な飛行ルートの提示を助ける。積乱雲や低気圧周辺の雲の強さ、動きなどを立体図で把握できることにより、より正確に安全ルートが選べるようになるのだ。デモ映像はパッド上画面をタッチして自在に横の視点から見たCGを示したが、まさにスマフォ感覚の資格で捉えやすくミスを防ぐ効果が大きいもの。航空安全指令室などに適用すれば機長からCAまで目視で把握できる、しかも確実、正確にだから、運用面でのメリットが非常に大きと受け取る。この3D表示の気象情報の提供は、飛行ルート決定ほか、機長、パイロットなどへの提示へと発展させることが重要とみる。だから各航空会社にとどめておくのは得策ではない、特許などの法律面を早期に解決、整理したい。 それに国交省は全国、また世界の航空機会社、飛行場関係者らへ提供するよう行動することだ。民間航空の安全運航に役立つものだし、同時に世界の関係者が共有してこそ効果100倍なのだから。JAXA、ANAも彼らだけで囲わずに世界へ導入を呼びかけ、航空産業界の発展に寄与するものと広い心を見せることである。
2022.01.13
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販売中のカーモデル数を大雑把に取り上げてみた、それがこの数、トヨタ(レクサス含む)57、ニッサン17、ホンダ26である。これセダン、SUV、スポーツカー、ミニバン、軽を数えた数字である、なおトヨタはGRも加えている。 この市場のシェアーは販売モデル数にほぼ比例しており、ニッサンとホンダを合わせた43よりはるかにトヨタの方が多い。 これが効果的なのは販売シュアーが示す、昨年の販売数はトヨタが独り勝ち、トップ10の8つを示す、さらに上位4位までを独占だ。要するにシェアーはこれに比例し市場5割以上がトヨタで占められているのは当然の帰結ということ。 数があるとそれだけユーザーの視点に触れるし販売店数も増える、これが相乗効果で販売を押し上げる。これでいえることは、要するに玉をたくさん抱え、それに合わせ店舗を広がればシェアーを取れるのだ。 ただし、売れる車をそろえることが条件である、陳腐化したモデル、デザインが似合わないモデル、人気モデルを揃えることが必要。このための血がにじむような努力も不可欠で、玉を揃えるための努力は半端ではないと。同じブランド内で1つでもデザインを失敗したモデルを出すと、一気にブランド遺棄になる危険性も大きくなる。 むろんこれを成しえるには資金力が欠かせない、モデル数に比例して金が掛かるといってもいいだろう。このモデル数からして金を掛けただけの比例的な結果を残しているかどうか、重要なのはここだ。最近のニッサンの奮闘ぶりからそこそこ上手くいきだしているとみるが、対するホンダは逆に向かっているように見える。ニッサンより1.5倍のモデルを揃えながらシェアーでニッサンよりそれだけ上げているかが焦点に。 結果は見合っていないになる、よく言う販売店数が少ない、モデル数が少ない、はここではすべて当てはまらない。理由を探ればモデル数に見合った成績を残していないになる、これ問題はどこに、一番は店舗数だろう。モデルの力はニッサンを同等と思う、決して劣っているのではない、店舗が少ないのだ。 それに比例するように販売員の数が足りないのであろう、要は資金投入の不足である。国内より海外主力というスタンスがここに表れている、本来はモデル数に応じた店舗、販売員を確保するのが必要なのだ。解決策はある程度な店舗数の見直し、販売員の見直しで、早期に検討を要すると考える。 今後の方向では、市場がBEV、PEHV、FCVへと向かうがそのための玉を用意することが求められる。相当な資金を要するのだが、いまが彼らの正念場ということがここから見えてくる。同じことはニッサンにも言える、ただしBEVでは先行した分、少し余裕があろう、がしかしだ。トヨタの追い上げが始まったから決して万全と言えない、先行した割にモデル数が少ないのだ。世界市場、国内市場など条件はあるが、リサーチ力の低さ、判断力の遅さが負を生んでいる。これらまたもや資金力の差ともいえる、それだけのマンパワーを用意する力を蓄えてこなかったから。 このようにみると世界市場で戦える体制を揃えられるのはトヨタだけになる、国家を支える産業なのにと思う。だから、国家、政府、国民を上げてこの業界を応援、支援しないといけない危険な状況になるといえるだろう。
2022.01.12
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これ昨年度の学生募集数に対する充足率の数字、つまり募集数に対し入学者数が足りない現実が出た。入試で学生を振り分ける作業のむなしさ、そんなことをしたら期待する入学者数を確保できないことに。その結果、募集数を満たさずに授業を始めなければならず、受験料はともかく学費収入も充足できない。 いわゆる会社経営では赤字の組織になり、いつかは破綻が待ち受ける、問題はこれが大学で起きている。大学設置許可と運営を監督するのは文科省、当然私立、公営、国立ならそれなりの規約で運営される。そこに赤字経営など想定しないし望まない、健全な運営をやるべきが了解事項になっている。特に公営の運営より私学の方の監視が厳しいのは、明朗会計の壁、要求が高いからだろう。ここは私物化される危険性を常にはらんでおり、学校法人資格の監督権を元に厳しい姿勢で臨む。赤字経営に陥り、就学生への負担が拡大し、資金繰りのための寄付金集めなどを監視するのである。それが私学組織全体へのプレッシャーになるが、政府としては就学生らの教育、生活面に過剰な負荷を阻止する理由である。 私学助成金の国家負担金で一時の赤字などへの補助金でカバーするが、継続的な赤字には厳しい制約を課す元となる。要は健全経営を要求し、寄付金、入学金などの拡大と強制をやらせないが税金使用の制約である。むろん公営も国立も補助金制度は同じようだし、加えて税金投入は私立以上なのでこの制約は強い約束事になる。 その私立大学の最重要な収入源がこの入学金、授業料であり、当然ながらこれが運営収支を左右する。学部を設けて学生募集を掛けるには、根拠として文科省への申請と許可があり、収支報告書(見込み)などの提出が必要になる。 既存学部でも毎年同じことが繰り返されていると思うが、健全経営を求められるから学部募集数は経営委員会の最重要事項になろう。入学者数対経費、このバランスを正しい予測で制作し、その収支決算報告をし、文科省の承認を得なければならないと。国家として学問、勉学の重要性は振り返ることなく認めているからこそ補助金制度で、大きく逸脱する運営など認めるわけにいかない。それで入学募集数の設定である、大学によるが学部ごとの入学数は健全な運営が行える最低限の数と見込むものと思う。 この数を集めることができれば学生負担、家庭負担を大きくしないところで就学、教育できるとする。魅力的な学部と教育体制を作ることは大学の正しい姿と思うが、その募集数を満たせないなど当初は考えていない。で現実はこの募集定員数を割る大学、学部が多々出てきているとされるのが今回の数字である。昨今のコロナ禍にあってますます定員割れ(募集数未達)を起こし、学部の撤回などが起きていると。だから寄らば大樹で大学の大規模化、名称、学部の人気化をあの手この手でPRに努める大学が私学に多くなることが拡大化している。スポーツ競技でテレビ放映されることを狙う私学が次々と生まれる風習になっているのは、こんな背景がある。平均で98%という充足率は全私学で赤字になりそうなところばかりと受け取ってもいい、ましてや地方大学ではだ。中央志向が強まっていると考えるが、関東地区、関西地区、中京地区の3大圏はよいとして、他の地区は存続の分かれ目にさらされているとみてもよい。少子化、不景気、コロナ禍、親の支援も心細く、私学だけでなく公立、国立を含め入学者の奪い合いに入っている。仮に定員数を充足するためには入学試験などせず、応募者全員を入学許可したいくらいだろうと思う。 いわゆる大学全員合格社会がそこで生まれてくるのである。文科省の政策の見直し、それ以前に私学の運営と経営の見直しと適切かへの指導など、国家の将来を見据えた的確な設計図の提示が政府と官僚に求められている。
2022.01.11
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ある識者の意見が公開された、この新型コロナウイルスの変化ぶりへの対応が求められていると述べる。オミクロン株と名付けられた新型コロナウイルス、デルタ株よりも感染力が2.5倍、その発症期間も5日から3日へと変化。この変化を見越し新しい感染対策を急ぎ施す必要があるとの警鐘である。 オミクロン株の急拡大は1週間で10倍以上の感染者数で示されている、接触感染から空気感染へとも。ただし街中ですれ違っただけでの感染はありえないとこの方は述べる、そんな感じで感染するならもっと急激な拡大になっていると。 この空気感染を人流と称する行動に当てはめるのは無理があると、それほど感染力を持っているわけではないのだとも。だから屋外へ出かけて感染することはほぼ考えなくていい、しかし集まって滞留するとそこで感染が始まるとも。いわゆるカフェで人が集まった、そこで数分以上を過ごせば空気感染する、接触しなくてもだそうだ。 飲食で感染が拡大する、つまりオミクロンウイルスは室内空間に拡散、その空間に滞留すればほぼ間違いなく感染する。感染者が同じ空間に1人でもおられれば同じ空間内にいることで感染させられるというのである。これが感染力の強さ、感染したこともわからず、要は心当たりがないのに感染してしまったのだ。 つまり感染先がわからないとしている感染者に、不特定多数の集まる室内にある程度とどまっていたかと問えば、ありますと答えるだろう。それが感染源なのである、コロナ感染に気づかない感染者がその空間におられれば濃厚接触者になるのだ。オミクロン感染では発症しても風邪の症状とそれほど変わらないという、発熱とのどの痛み、せき、重症化することも少ないと。だからコロナ感染したと思わず、学校も職場も休まないことが多く、それが発生源化になっていく。インフルエンザの方が症状が重いということもあるようで、新型コロナにあまり過度の警戒をする必要もないとされる。要は感染阻止するための行動として、新しい方針を政府、専門家が早期に示す、出すことが重要である。人流ではほぼ感染しないこと、閉鎖空間で集まり飲食する、会話する、それが長い時間、この状況で感染するのだ。 つまりオミクロンウイルス感染を防ぐには閉め切った飲食店に入らない、長い時間とどまらない、店は換気を徹底的に行う、である。例えば新年会、会議会合、発表会、説明会、これらを当面は行わない、なのだ。政府、専門家会議などの対応は、感染者のケアサービスに力を注ぎ、飲み薬治療薬を早期に薬局へ提供することにある。ワクチン接種で感染防止を押し止められるが、感染者ケアとして重症化を防ぐ薬の開発、製造に集中する。これにより新型コロナ病が風邪と同じような日常的な一般病へと移行し経済活動の影響をなくせると。 コロナワクチン接種は最優先事項ではない、治療薬開発が最重要課題、その段階へ入ったということだ。このように先の識者は指摘、新しい段階なのはよくわかるから、関係者も緊急事態宣言へ傾倒するのではなく、治療の対処へ移行させることである。インフルエンザで学級、職場閉鎖、こんな対処を行くするが、新型コロナもこうした行動へ移ったと思われる。
2022.01.10
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とうとう米国販売でホンダが韓国勢に抜かれた、日産(98万台)はすでにだが、韓国勢の勢いが止まらない。その韓国勢とは現代・起亜G、このグループの販売がすごく伸びている。伸長率はトヨタを上回る20%以上(トヨタは10%)、数にして149万台。同じ時期のホンダは146万台、伸長率は9%、とてもではないが足元にも及ばない状況である。 本欄で一昨年から韓国勢への関心を、要注意と勧告してきた、その市場を見つめたモデル開発、デザイン力に。コロナ禍でも20%以上の伸びを上げるのだから、安い車だけでは説明がつかない、要は人気モデルを主力のSUVでも投入しているのだ。この市場でホンダには対抗するモデルがない、セダンやワゴン車ではもう止められないのである。 日本勢で危機感を持ったのがトヨタだけで、伸長率2倍差はいずれ抜かれる運命にあるということ。人気モデルを見てみればわかるが、デザイン力も決して侮れないし、性能も十分市場が認めるのだ。ちなみにトヨタの販売数は233万台、これで米国一売ったとはしゃぐが、とんでもないことである。あと少し倍増すれば抜かれるのだから、だから彼ら米国一になる可能性が生まれたと認識すべきである。 これでもう韓国勢は市場ビッグファイブ入りである、先々ビッグスリーも視野に入ってきたのだ。彼らのデザイン力が侮れないのは韓流ドラマを見ていればわかる、最新モデルを使用し、SUVもしっかり登場させている。要するに国家支援で車産業を擁護しているのだ、この現実を日本政府、官僚は見ていないと思う。政策的に世界に韓流ドラマを発信しているわけで、日本もこれを見習わないといけない。 当然マークしているのはトヨタ、FCVもBEV、PHEVも積極的に開発、情報発信している。日本と韓国が政治対決している場合ではない、日韓合意で解決済みと威張っているうちに経済活動で先行されてしまったと。すでに彼ら欧州、アジア新興国では日本勢を置き去りにし、好調に推移させていることをマスコミらは報道し、業界と国民の危機感を高めないと。 いずれにしても国家を支える最後の砦、自動車業界がこうした体たらくでは、バラ色の国家像を描くなどできない。政府、官僚、さらにマスコミ、この辺の意識改革をしないといけないのである。
2022.01.09
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ソニーがBEV車への参入をほのめかしたCES2022、SUVを追加し2モデルの発売を印象付けた。春までにモバイル関係新社を立ち上げると社長が声高にアピール、これを受け株屋が歓迎と反応した。もっともBEV事業にこだわったアピール場で、自前の技術(部品、ソフトなど)を惜しみなく投入、新しい自動車のあり方の訴求に終始していた。EV車の販売まで確約していないから、今後の推移によって車両製造と販売を止める可能性を残す。 ただ自前の技術、部品を自動車向けに積極的に取り組むとし、既存メーカー、ライバルを超える安全、快適性を備えたBEVになることを約束する。彼ら飛びぬけた部品ではカメラセンサーがある、優れた解像度とDレンジ、高演出さなど、自社デジカメ、部品販売で世界のトップを走る。カメラ系半導体、映像処理ソフトらを自動車運転に特化させた、他にない部品技術で差別化するのだ。 ではソニーBEV開発に対抗できる日本メーカーはと言えばパナソニックになろう、日立、三菱などもあるが、電装部品事業では同社が一歩先を行く。その彼ら今回のソニー発表をどう捉えるかが最大の興味、必至にソニープレゼン資料を読み解くと。 安全、快適性、室内環境演出らは同社も同じような技術開発と部品開発を行っており、担当者らは安心したのではないだろう。志向が同じだと、ただ専用部品に関してカメラセンサーで一歩遅れているのは自覚している範疇と。外野から見比べてもそれがBEVへとなったとしても、パナは既存モデル、新規モデルなどに供給している強み、そう経験値が高いことだ。この同じジャンル内の延長線にBEVやPHEVなどへ変わっていくわけで、対応力に不安はないのだと。室内環境性への対処もアイデア勝負と思われ、ネット環境などもまた同じで出してみないと優劣を比較できない。 今回、ソニーが強く話題を奪ったが、それは同社がEV発売をほのめかしたからで、ここをやるかやらないか、これが分水嶺だろう。要するに電機屋に徹するか、自動車メーカーになるか、その経営判断にゆだねられる点になる。 自動車という人の命を預かる商品に手を染める、染めないが経営者判断なわけで、相当な経験を積まない限り既存メーカーに肩を並べることなどむつかしい。ソニー優位かパナ優位か、株屋はともかく一般国民にも関心が高いわけで、成否は実働、販売が始まってみないと結論を出せないと。 公表している資料でもBEV(自動車)に関する内容はほとんどなく、走行性、操作性、安全性、スタイルなど言及するまで至っていないことを示す。公開したEVとて試作モデルであり、欧州で走行実験中というものの、自前で購入された方の声は反映されていない。 少なくともこの試作車でトヨタなどに迫っている、迫っていないを判断しない、この程度では発売時に遅れたEVを見なされる可能性を感じる。自動車が求められる安全性、優れたパフォーマンス性など、実車走行を相当な年数と距離を経ないを積み込めないものなのである。そういう意味で、その危険を覚悟としてEVへの参入をする、しないのか、社風、経営ポリシーなどが左右するところである。どちらが優位なのか、もう少し数年先になれば判明すると思うが、カメラセンサー事業のようなトップ企業として突っ走ると行かないのだろうと考える。 興味を抱くものの車体、販売まで手掛けるとした選択と決断、これを実行した経営者の勇気を褒めたたえたい。
2022.01.08
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電気関係各社がこれからVR事業を拡大する様相になった、米国CESで発信された情報がこれを裏付ける。国内大手メーカーも、ゲームメーカーもこの方向にまっしぐら、ビジネスシーンでもVR提案が続々だ。ゴーグル装着の異常な雰囲気を醸す利用シーンがこれからの主役と訴える、これが大きなアピールと。 見かけの仮想空間、それも3Dで描くのがVRの情報社会の構図、利用者はこの空間に取り込まれる。取り込まれるというのは、ある意味過激な空想空間であること、いつもの室内に仮想物が出現などする。これがガイドしたりゲーム進行をつかさどったり、手順と始末を手伝ったりする、それがVRである。 この描かれる仮想空間を伴った映像世界は、人の精神面への影響力がものすごく大きい、どっぷりつかる状況など日常茶飯事に。いつもの室内がとんでもない未来的で考えも及ばない空間に生まれ変わるのだから大きな興奮を呼ぶ。これを体験した後にいつもの空間、室内環境に戻ったとき、果たして日常的な精神状況に落ち着けるのだろうか。 VR体験時間にもよるだろうが、この異常ともいえる空間体験と経験はおそらく脳への混乱が激しく素直に戻れるとは思えない。この研究は今後にゆだねられるが、精神科の先生、指導者のサジェスチョン、意見の発信を期待したい。 ただでさえゲームによる犯罪、過信的な行動に疑いが晴れていないのだ、そこにさらに空想、夢想を呼ぶVR、そのゲームを持ち込む危険性を発信したい。大人はよい、ビジネスシーンのVR利用では、それが訴える要素、考えを理解して体験しているから。問題はゲームなどでの子供、若者ら、それがゲームとして熱中するうちに仮想を忘れ実物と間違える可能性がある。日常の生活空間に舞い戻ったとき、空想から現実へ、素直に素早く脳の、知識の転換が可能なのかと。おそらく犯罪的、過信的行為、危ない行動へとつながっていくように個人的に思うのだ。 ホラー的要素のゲームをVRでやった後を想定してみてほしい、その仮想人物、状況が居住空間に表れないとも限らない。それを仮想ものと思わず、脳が本物と認識することもありうるだろうと。 これは一種の薬物中毒などと同じではないのだろうかと思う、夢遊病とも通じるかと、それで危険な犯罪へと進むことを想定するのだ。またドライバーがこうしたVEゲーム後に車を運転する、その最中に想像物が実物として意識に表れ過剰反応、危険な運転へとならないとも限らない。 要は、今後の社会へのVR氾濫がこうした危険性をはらんでいるということに目を向けてほしい。これを瞑想状態とすれば、そのまま車の運転などしてはならないのである、一定時間脳を休息させる、VRゲーム後も一定時間の休息を義務付けるなどすべきである。例えば、カーレースなどを鑑賞後、車を運転して帰るとき、興奮状態なので速度を上げやすい感情にあること、スピード違反につながるなどだ。さらにテレビ番組などすでにVR的映像インポーズによる仮想人物など登場させているが、行き過ぎた先に社会の混乱を生む元になると警鐘されてしかるべきである。
2022.01.07
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米国のCES2022が開幕した、出展者が新型コロナの急な感染拡大を取りやめの憂き目のなかの開催だ。これまでの電気関係が減少したのが顕著だが、逆に拡大化が目立ったのがBEV、PHEV他に、自動運転技術である。今後の経済の主戦場が自動車系、それもモーターで走るVCになるとする、動力がすべて電池とモーターなのである。 リモート開催の出展者も多くなったが、そこをわざわざ実展示会でもない、ネットPRで十分とした。IT、AI技術などが不可欠な電子化されたヴィークルなのだから、旧泰然とした展示会も見直すべきとする。ただ取材陣にすればリモートで一方的な押し付け内容は差別化できないから展示場で当事者のコメントをいただきたいのも本音である。突っ込み取材、いわゆる他社にない自分の知識をぶつけてコメントをとる、記者ならば当然だろう。 それはともかく今後の自動車がモーターで走り、エネルギーは電池(燃料電池)でがはっきりした。エンジン車を主役とした車はもう開発しないのだと、決別宣言の歴史に残るCESになると確信できる。BEVもPHEVも、未来の燃料電池車も動かす力は電池とモーター、世界の産業が様変わりするのである。当然自動車メーカーは部品業界へのリクエストとして電池とモーター関連を主力とし発注を掛けよう。この要請にこたえられる部品メーカーだけが生き残れるということ、この劇的変化を捕まえられる企業だけに未来が見えると。 この間の象徴的な出来事が、トヨタの米国販売第一位である、自動車用電子部品の不都合でGMが欠損、小回りのなさをさらけ出したから。当然、日本メーカーであるトヨタの急場のバカ力、目標へ一直線、まとまりの早さを見せつけた。これも電子部品の調達力である、電池とモーターのビークルになって経験するであろう調達先の開発力、トヨタはすでに想像以上の抱え込みを済ませているとみる。それで年初の株やである、動向は米国株の値上がりで沸いているが、足元は危険がいっぱいでもある。バブルの酔いを醒まさずに、さらに酔いしれるという投資家らの甘い感覚に世界が驚愕の中にある。 当然日本への影響もあろう、がしかし、主要部品の供給力、その精密さ、安全性で日本部品が強いことを今後証明されるであろう。この動きへのアンテナ力を持った投資家がいま買いに動いているとみる、電子部品、部材、製造用材料、IC、プリント板、ソフトウエア、電池とモーター周辺用の部品らへ買いが集まるのだ。一気にBEVを公表したトヨタはもちろん、米国、欧州、中国、韓国陣ら世界から調達先を漁るのである。 日本国内ももはや電機業界云々ではない、もともと主導権があった自動車へ移ったのだ。で電機業界はその部品屋に成り下がる、というか供給元の強さを発揮するメーカーだけが生き残ると。だからソニーの新会社なのだと考えればつじつまもあうというもの。事業規模は電機の比ではない、世界相手の商品であり、部品屋になっても売り上げ規模は家電を大きく上回るのだから。政府、官僚はこの事業シフトへ支援を惜しまないことだ、逆に積極的な優遇策を持ち込み、日本経済を支えること、それでこそ国の未来が描けるから。
2022.01.06
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地デジ2チャンネルで国際放送されているのがウイーンフィルのニューイヤーコンサート生中継である。毎年行う恒例行事になっているが、全世界へ中継されているという国際的な新年行事だ。 日本はNHKがかなり以前からこの中継を担当しており、HDによる正月目玉の放送に作り上げてきた。初期のころは珍しさもあって視聴者は多かったが、現在はどの程度のファンが鑑賞しているのだろうか。 地デジ2チャンネルと言えば昔の教育テレビ、総合テレビと性能的な差があって、教育では音質もという誤った観念を与えたもの。それで国際的に有名なフィルハーモニーの生演奏、それも歴史あるニューイヤーコンサートなだけに惜しいと惜しいという声も。できればBSを使ってほしいという声が出ていたが、HDのそれもデジタル放送になり音質差はない。 しかしここまでの数年はデジタル放送なのになぜか音質に満足できる状態ではなかった、それを毎年のように指摘もしてきた。現地中継陣はこの状況を把握していないと思うが、日本国内の中継陣はなぜかこの音質に甘んじてきた。音の分離が悪くひずみも散見される状態で生中継放送していたのだが、その理由に思い至らなかったのだろう。それが今年は様相一変し、ひずみも抑えられ、豊かな低音を描き出してオケ番組の鑑賞に耐える出来栄えになっていた。鑑賞側の設備にもよるが、オーディオ的に大型装置でも鑑賞しても十分納得できる状況にあったのだ。ファンは大いに喜んでもよい、ただCDやBDなどの音楽映像メモリーソフトにはまだ追いついていない。だからもう少しの改善と望みたい、映像の質は十分に納得できる4Kソースのようで満足できる。もっとも映像クリエーターの個性と思われるが、カメラスイッチングが煩雑で好みに合わない。 音楽ホール内は新型コロナの影響を受けていたようで、観客数は少なく、バルコニー席など無観客と影響を受ける。指揮者も最終章でメッセージを発信、世界の音楽ファンへ人類がウイルスに勝たないとの異例発言だ。 音楽ホール内には毎年のように日本人観客が目に入ったが2年越しの今年はほとんど目につかなかった。ウイーン滞在の一部の日本人が鑑賞していたように見受けたが、渡航禁止などが影響したのだろう。ウイーンフィルにすれば世界からの音楽ファンを招集でき、これが大きな収入源なので痛手も大きい。 オーストリアの方々はウイーンフィルを国家の楽団と認識し、ニューイヤーコンサートは格別の催し、これで無事に新年を迎えられる。演奏会場はフィルのホームグランドだが、収容人数からすればもっと大きな歌劇場があるものの、音楽性を重視しての選択という。 観客できるファンは地元優先としても、世界から出向いて席を温められるのはわずかに選ばれた方だけのプレミアムである。土地っ子にすれば昼間の豊かな時間をフィルハーモニーと共に過ごす、この至福がこの国へ感謝を述べるのである。まさに音楽とともに国があり、国民がいるのである、それに過去の栄光をかみしめられるのだから。日本への生中継は時間的に夜のゴールデンタイムに当たるのは最高のプレゼントで、最初に目を付けたプロデューサーの見識に感謝しよう。仮に毎年録画されている方がおられたら、それは技術的にどう更新してきたか楽しむことができるという貴重なライブラリーと考える。 これからも新しい年へ、仕事へと、ウイーンフィルには応援とともにメッセージを届けていただきたいものだ。
2022.01.05
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紅白が最高でも34%台だったとか、視聴率調査を始めてから最低の数字であったと報道された。これは予想されていた、コロナ禍で本当は年忘れでじっくりと歌を楽しみたい層が多かったはずなのに、これを無視したから。 高齢者がテレビ視聴者の中心を占め、紅白の大晦日は家族がそろって茶の間を囲む貴重な時間である。この家族の行事的な観覧にこたえたのが紅白だったが、これを破壊的に高齢者層を無視した番組作りへ。まあ従来通りの構成でも高齢者はテレビ離れしたと思う、聴いていたい曲、歌手がいないのだから。 だからこそNHKの制作陣に危機感があったのだと援護する、何とかしたかったと、だが未消化だった。もっと現場と出演者、さらに外野の声を聞くべく努力することであったのだ。 では若者が紅白を見ていたかというと、ちょい見で連続した視聴をやっていなかった、でスマフォへと。肝心の歌手、出演者が出てくるときだけチャンネル合わせ、他の時間は別番組などをザッピングだった。彼らも夢中になって見るではなくネット鑑賞へ、でテレビはこんな視聴率しか出なかったへと。 何かを訴える番組作り、それを追及してこそ新しい紅白ができると信じるが、その昇華が浅かった。初心貫徹、紅白の性格、狙いを外してまで新紅白として番組を放送すべきではない、これも真なりである。外してもと新しい試みをと訴えるなら、斬新さに邁進し、紅白をぶち壊す方向性を徹底してもよいのでなかった。 また不幸だったのは会場が自前のホールでなかったこと、東京フォーラムでは使い勝手が違う。音楽ホールを目的とした会場ではなく、会議場が主、ここに舞台を作り放送中継するには無理がある。 観客を入れたが、これはおまけ、主体はテレビの前の観客のみなさん、舞台前のテレビカメラである。だから制作クルーが舞台前に陣取っていたのであり、その後方に観客席が設けられていた。 これでは会場の声、盛り上がる熱が映像に加わらず、観客を入れる意味が生まれてこない、スタッフが観客の中心では紅白にならない。ホール内で歌を競う姿があっての紅白、出演者もその熱気を感じて思わぬ力を発揮するからだ。だからもう少し会場設定と舞台作りの工夫が必要だった、抽選で会場に入れた方は幸運というか不幸というか、寒い日に出かける意味が薄かった。 それで他局の同じような歌番組との差別化が出ていなかった、そんな印象を多くの方が感じたもよう。特別な紅白会場、出演者がこだわる要素を受け取れなかった今回、いろいろ多くの反省材料を残した。 ネット鑑賞などに力を入れているところなのだから、もっとそちらとの融合を増やし、相互を結び付けた新紅白、新国民番組作りを展開するチャンスだったように思う。もっともネット鑑賞者を加えた視聴率を出せば、そこそこ健闘していたようでもある。高齢層を捨て、確信的に新しい次元の新技術と仕組みを披露、NHKでなければできない映像音響エンターテイメントの未来を見せればであったのだ。
2022.01.04
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政府の発想が貧弱というか、地域の農民、国民への配慮をまったく失っている行政はもうないだろう。これ猛省を要する事態である、土に頼らない農業のあり方を積極的に研究、提案、自立化を図ることと。 いまだに強度の汚染地区は住民が戻ることを許されていない、汚染度の放置に残留放射能が高いため。この状態があれから10年も経過して何も変わっていないのだから政府、官僚は何をしてきたかだ。 汚染度の除染作業は放射能汚染の低い地区から実施され、ある程度の住民帰還を果たしてきた。それが浪江町のような除染作業の手も付けられないところが後回し、いまだ残されたままになった。 これは政府として本気で住民帰還を考えて対応しているとは到底思えない状況といってもよいだろう。この汚染地区の実態をもとに、住民帰還はともかくとして一時帰還くらいは想定し対策を講じてしかるべきであろう。その姿勢を見せないというか国民に知らしめず、遮断ゲートをカメラの前にさらけ出して恥ずかしくないのだろうか。 そこにあるのは発想の貧弱にあると思う、土地の汚染度を排除し住民が日常的に生活できるようとこれ一辺倒すぎないだろうか。むろん帰還できることが望ましいのは言うまでもない、しかしその見通しがいまだ立たないのだ。 10年も待たせておいて解決策が示すことができないでは、政府と官僚の怠慢と指摘を受けて当然だろう。ここはとりあえず原発から噴き出す放射能汚染物質が出ているとはいえ少なく安定しているのだから、これをベースに生活設計を提案してもいい。そこで土地で生まれる線産物はなにか、どうすれば生活の術を提供できるか、これが急務だと思う。それにはIT、AIを活用した農業生産だと提案したい、土地がなくても、用地があれば農業生産ができる。閉鎖空間、見た目ではガラス張りの温室だが、この設置は汚染地区でも全く問題がない、空気浄化が行えるから。その中で植物が成長するために適したクリーンエアーを供給すればいい、汚染具合は人の生活圏よりずっと許容度が高いはず。 その空間に太陽光や人工照明などによる工業的な農業生産を行えばよい、これならば生活できないにしても生産物を手にできる。そこで被災者に死んでいる土地がこれで生き返る、生産物が得られるで生活手段を手にできるのだ。 将来の見通しが立てられる、これこそが一番望まれている実態に伴った支援の提供である。政府、官僚は積極的にこうした、言ってみれば人工的な土地の提供であり、多くの農家に無償提供する。工場で農作物を育成、生産、販売する、このシステムが一定量成功しておりメーカーのサイドビジネス化している。 この仕組みをハウスから設備までそっくり被災者へ提供する、これが一番良い、効果的と思う。このIT、Ai、ソフトハードで突き詰めた最新の生産工場の提供、これはもっと早くに手掛けてよいことだった。 だからあまりにも無策であったと思う、ハイテク国家を標榜するなら、先進技術の開発にアイデアと資金を投入、開発すべきだったのだ。権力と派閥争いで明け暮れる中央の為政者らは本当に被災者を思っていたか、まったく当てが外れたのだ。でも今からでも遅くないと思う、帰還できない土地だからとあきらめるのはもうよそう、だからこそその土地で生きていける手段を開発、提供するのである。大量生産が行える人口ハウスの提供、設置、その運営技術の提供、これを政府、官僚が提案し支援することが望まれる。 土地から離れる、これが新生活のための発想の原点、全国の原発周辺地区にこうした農業のあり方を示すことである。
2022.01.03
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テスラS、テスラ3の2モデルがリコール対象で、その数47万台と、これは米国内の話、海外では中国で20万台に。トランク開け閉めでリアカメラのケーブル破損、それにフロントトランクが急に空いてしまうなど。 米国内でテスラが何台売れているか知らないが、約半数というから90万台になるのだろうか、かなり人気車と言える。ちなみにおよそ47万台は2020年の世界販売台数とか、この1年でおどろくほど成長したEVメーカーなのである。 それにしてもだ、こんな初歩的な出来加減で販売しているとは恐ろしいとしか言いようがない。日本車では 人が乗る車にはこんな程度で販売するなど言語道断、発売前に修正を行うもの、それが堂々と売られるところが米国、世界の常識とは。これでは外国車に乗ろうという気がしないし、国内の輸入車が、特にテスラへの信頼などわかない。同社は中国販売に力を注いでいるが、同国の製造に、同国の部品を多用して、で人気になっている。これを容認し、支持している同国もおかしいが、その程度でも人気車になるほど自国車レベルが甘いと。走りながら改良、モノつくりの修正を施すという手法が車にも採用されているということのよう。 事故を起こしてから気づいても遅いと思うが、最近のテスラが中国で急速に人気を落としているが原因がこのあたりにもあろう。幸いにも基幹部品の欠陥ではなさそうなので安心できるが、リチウム電池などはよいとしてもソフトに欠陥がという声も残る。バージョンアップの繰り返し、車搭載のソフトは自動的にバージョンアップする仕組みで、ユーザーの認識外でフォローされる。 それを気づいたとしても事故を起こさずに乗り越えてきていればそれはそれで評価の対象になるのだ。スマフォ、パソコン、タブレットと同じような仕組みで気づかないうちにバージョンアップ、これがEV車で繰り返される、この怖さは当事者しかわからないだろう。本当の完成車は永久に生まれない、これは中国製品でよく言われるが、これを自動車で実施するのが彼らなのである。 日本のEVがこうなっているとは思わないが、世界各国のEVはこの方式で販売されているかもしれない。ちなみに国内の家電品、それもオーディオビジュアル系ものは気づかないうちにバージョンアップしている。夜間あまり利用されない時間を使ってネットや電波を経由してソフトが更新されている。もっともスマフォやパソコンのようにバージョンアップで金銭を要求することがないだけ増しと。 その実はアプリが増えていく、ソフトサービス形態が変わっていくで、対処するためが多いもの。本体の欠陥は多くないのだが、ネット経由のソフトサービスへの対応が欠かせないからである。これと同じことを車で行うなんて現メーカーならとても怖くてやらないというだろう、しかし振興メーカーはそんなこと露とも気にしないのだ。 いやな世の中になったものだと思う、永遠に完成した車にならない、事故を起こしたとき車の責任と訴えても裁判官が追いつかない、それでユーザーが泣き寝入り、恐ろしいことにこんな世界なのである。
2022.01.02
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5Gで遅延なしスマフォ中継、高画質中継も楽々、これで放送現場が革新的に目覚める可能性が生まれる。先ごろのある調査結果である、ネットでIP伝送放送だったが、5Gの通信電話系の方が好結果だった。高速通信規格の恩恵を大いに受ける、それが5G世界の実情だそうだ、まさに未来規格で大歓迎される。 現状のネット通信系ではYouTubeをはじめとした動画映像配信が盛ん、それがネット伝送量を増やし混雑、伝送スピードの低下を招く。テレビ局は制作費の削減に躍起なため、中継映像音声をネットを使って取材するのが当たり前になった。 そこに思わぬ弊害が出てきた、というのがこの動画配信らの参入によるある意味、通信障害だ。生中継だとゴールデンタイムの中継放送が中心にならざるを得ないのだが、それがIP中継で映像障害を。もともとIP中継では混雑を想定しない状況の試験的運用なのだが、この時間帯は伝送量が増えまともに映像中継できないと。 この状況を見込んでいなかったというのが原因でもあるが、動画配信、個人配信がこれほど増加とは気づかなった。その救世主としてテレビ局が注目、大きな関心を寄せるのが5G通信である、これならハイクラス映像の生中継もばっちりと。さらに伝送量に余裕があることからマルチ(多重点)中継にもストレスなく行え、待ち望んでいた。 ごく近い将来にこの5Gが満遍なく配置されれば、生中継放送の障害を解消、魅力的番組制作につながる。4G超えの高能力なら8K中継もこなせるといい、4Kならマルチ化も余裕でこなせると結論した。 テレビ番組、取材ネタをネット経由でサービスする、この未来は豊かな実りが見込まれたが実際はあっという間に余裕なしに。テレビ側にすれば早急に救世主を、という気持ちだったわけで、5Gの展開を待ってましたという状況だ。ネット経由でないから秘匿のデータ情報の伝送も見込め、素材の伝送路して利用できるとも。要するに金になる映像提供、魅力的な実用映像、さらにハイクオリティーな高精細、高画質番組、また多様性を備えた番組制作を実現できる。 ということは電波で放送中継するという放送局の枠組みを破壊する可能性を5Gは秘めているわけだ。なお放送は電波でサービスするのが基本で割安なのは言うまでもなく、5Gの恩恵は制作現場になる。 なお、制作方法が多様化すれば地デジ8K放送の内容を革新的に変える可能性が見出せる。8K精細画質はそこそことし、マルチチャンネル、画面表示、リアルタイムスマフォ参加など、新しい放送サービスが出てこよう。それこそ同じ8K放送としてもBS8Kと地デジ8Kではまったく様子が違う放送サービス化という道が常道になるだろう。 だからこそ大いに期待を寄せたい全国5Gサービスの早期の普及である。
2022.01.01
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