ヤマトホールディングスが進める「ネットワーク・オペレーション構造改革」構想のもとで、モスフードサービス、吉野家、キユーピーと「３温度帯のＤ2Ｃ流通スキーム」を使った消費者直接取引が軌道に乗り始めました。
この件は、キユーピーとの取り組み「Ｑｕｍｍｙ(キユーミー)」で初めて知ったのですが、ヤマトホールディングスの上期業績は増収。成長がまだまだ続いているＥＣ領域への対応がこうした結果をもたらしたと分析しています。
収益の約３割がＥＣなどの成長領域が担っており、食品Ｄ2Ｃもこの成長領域に含まれます。
「Ｄ2Ｃ」とは、「Direct to Consumer」直接消費者へっていう感じでしょうか。まぁ直販ですね。
食品業界に対してヤマトが進めているのは、自社の持つ、常温と保冷機能が一体となった３温度対応拠点を活用したD2Cの流通スキーム構築やサプライチェーンの最適化という提案です。
イメージ的には「宅配」が強烈な印象ですが、その得意分野を生かした提案です。
現在実現している事例としては、モス、吉野家、キユーピーがあります。
これらの共通点を見てみると、生産から宅配までのリードタイムを短縮し、多彩な商品の取り扱いを実現というところがあります。
消費期限が短い商品のフードロス最小化も目指すところでしょう。
もう一つヤマトの強いところとして、大型化させている「ECデリバリーセンター」の発送仕分けと配達仕分けの間にあった「到着仕分け」の業務をカットしているところです。
仕分け業務の効率化は、物流の構造改革によってのみ達成できる事です。
この成功事例を受けて、益々広がっていく食品D2Cですが、日持ちのしない商品については意外と私たちも寛容ではないと思っています。
つまり、日持ちのする食品へのニーズが高いとみています。
冷食D2Cの広がりも進んでいくのではないかと感じています。冷凍食品はこれからの食卓には欠かせないものとなってくるんじゃないでしょうか。
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