薄荷らぼ。

それでもまだ、日本スゴイデスネーやってる日本



画像は コチラ より

日本ではあらゆる職場が人手不足｡外国人労働者なしでは､多くの現場がまわらないのが現実だ｡だが､働き手が足りないのは日本だけではなくなっている｡日本が労働力を頼っているアジアの国々を訪ねてみると､賃金も生活水準も若者の気質も､とどまることなく変化を続けていた｡労働者の送り出し国が受け入れ国に変わることだって遠い未来のことではないだろう｡日本で働きたい外国人はいくらでもいる――そんな時代ではすでになくなっている｡

ブータンの若者は英語を日常的に話し､人材として人気がある｡労働人材省のウェブサイトには中東のショッピングモールの販売員やドライバーなど､各国の求人が公開されている｡100人単位の募集もある｡

｢ブータンには世界中から良いオファーが来る｡世界の中で日本の位置が変わったことを､政治家たちはわかっていない気がする｣｡日本語学校長の青木薫は言った

だが､カンボジアの若者がいま出稼ぎ先として憧れるのは､日本より韓国だ｡その違いは､外国人労働者を受け入れる仕組みによるところが大きそうだ｡

韓国もかつて､日本と同じように､実習の名目で､いわば｢裏口｣から労働力を補っていた｡そして日本と同じように､労働者は仲介業者に多額の費用を払って借金を負い､より良い給料を求めて失踪するなどの問題が多く起きた｡

そこで韓国が選んだのは､｢外国人労働者は受け入れない｣という建前にこだわる日本とは違う道だった｡04年から｢雇用許可制（EPS）｣で､外国人労働者を｢正面｣から受け入れることにしたのだ｡

この制度では､募集や採用は､公的機関が窓口になるため､不透明さを指摘される仲介業者の問題はほぼなくなった｡

最近のベトナム人実習生は､日本での暮らしぶりをフェイスブックなどで発信するのが好きだ｡景色や､買った服の写真｡｢日本に住んでみたい｣｡ハノイで出会った若者たちは､口々にこう言った｡生きるための出稼ぎではなく､より良い暮らしや経験を求めて､日本に来ているのだ｡

そんな彼らが､実は過酷な仕事で体を壊したり､人里離れた寮の6人部屋に住んで1人3万円近い家賃を払わされたりしているのを､しばしば見聞きしてきた｡

｢日本で働くことについての調査｣という､日本国際化推進協会が16年に発表したアンケートがある｡対象は､留学生や元留学生｡日本政府も､日本に残って働いてほしいと望んでいる人材だ｡

日本に｢住むこと｣に魅力を感じているのは8割に達したが､｢働くこと｣に魅力を感じているのは2割強にとどまった｡実際に日本で働いた経験者は｢長時間労働｣や｢外国人差別｣に直面し､変化を嫌う日本企業の体質に違和感を抱いたようだ｡