健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

フリーページ

アスリートサポート実績

< 新しい記事

新着記事一覧(全5994件)

過去の記事 >

全て | カテゴリ未分類 | 環境 | 食・栄養 | 運動 | 睡眠・休養 | サプリメント | 水 | 病気・医療関連 | 健康増進・遅老延寿・若返り | その他 | タバコ | 仕事・経済 | 肥満・ダイエット | 介護・福祉 | 教育 | 政治 | 美容 | 日本再構築 | 災害 | アルコール

2014/03/17

飲料メーカー続々参戦､過熱トクホに迫る試練　開発競争が続くトクホに“ライバル”の出現も

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9884)

カテゴリ：サプリメント

おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。

保健機能食品には、
・特定保健用食品（トクホ）
・栄養機能食品
の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１１００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。

日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。

国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。

特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事などのよい生活習慣です。

私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

食　関連フリーページ
食生活の改善　（私がめざしている食生活）
食の提言
食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－
粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣
戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！
健康的な油脂類の摂り方
「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第
マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？
あぶないコンビニ食
マーガリン・精製油の恐怖

『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会
賢い子供の授かり方

サプリメント　関連フリーページ
栄養補助食品（サプリメント）の選び方
栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方
サプリメントを摂取する優先順位
『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』
効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準
最新の食事・栄養・サプリメント情報２００８

サプリメントベビーは賢いという一例
奇跡の脳をつくる食事とサプリメント

サプリメント　関連ブログ　新しい順
下痢する健康食品　『キシリトールガム』は７粒、『キシリクリスタルキャンディ』は２粒で子どもに下痢リスク
健康食品、問題表示に注意　「絶対痩せられる」「免疫力アップ」　消費者庁がガイドライン
ビタミンEがアルツハイマー病の進行抑える　薬では効果認められず
健康食品の健康被害、電話相談で訴え　不調感じたら摂取中止を
不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法
サントリー『伊右衛門特茶』は、長期摂取で腹部脂肪が増え始める “逆トクホ”
コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク
なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか
葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下
口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む
日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくい
オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘

**************************** 【以下転載】 ****************************

「勢いあるトクホ（特定保健用食品）市場をさらに活性化したい」（日本コカ・コーラの福江晋二マーケティング本部バイスプレジデント）。

日本コカ・コーラは、同社の茶飲料として初のトクホ商品「からだすこやか茶Ｗ（ダブル）」を４月７日に発売する。特徴は「トクホで初めて二つの保健用途（脂肪の吸収を抑える、糖の吸収を穏やかにする）を得た」（福江氏）こと。トクホ商品では過去最大のプロモーションを行う。

トクホとは、国の審査を受けて「おなかの調子を整える」などの保健用途の表示を許可された食品だ。この市場に、飲料メーカーが続々と商品を投入している。

アサヒ飲料は４月１５日に「食事と一緒に十六茶Ｗ（ダブル）」を発売予定。トクホの先駆者である花王も「ヘルシアコーヒー」を３月６日にリニューアルした。「脂肪を消費しやすい特徴を生かしながら、消費者の声に合わせて味を改良した」（開発リーダーの近藤めぐみ氏）。

サントリー食品インターナショナルは昨年１０月発売の「伊右衛門特茶」、今年１月発売の「ボスグリーン」などの宣伝を年明けから強化している。２０１４年１２月期のトクホ飲料の販売数量を前期比１．５倍の２５３０万ケースにする計画だ。

「メッツ・コーラ」が火付け役

トクホは１９９１年に制度が始まり、市場は右肩上がりで成長してきたが、０９年に花王のトクホ商品、食用油「エコナ」に発がん性物質に変わる可能性のある成分が含まれていると判明。消費者離れが起こり、メーカーの開発も停滞した。

１１年度の市場規模は５１７５億円と、ピークだった０７年度から２割超も落ち込んだ（図）。ただ、「足元では企業の開発意欲が戻り、回復傾向にある」（日本健康・栄養食品協会の矢吹昭・特定保健用食品部長）。

きっかけとなったのが、１２年にキリンビバレッジが発売した「メッツコーラ」だ。コーラ飲料初のトクホで、脂肪の吸収を抑える効果がある。「それまで健康を気にしてコーラを飲まなくなっていた成人男性に照準を合わせた」（チームリーダーの中田康陽氏）ことがヒットにつながり、発売初年度に当初目標の６倍以上となる６００万ケースを販売した。

飲料メーカーにとって、トクホ商品は開発費と許可までの時間がかかるものの、国のお墨付きを得て販売できる。そのため、健康を気にする消費者に選んでもらいやすい。トクホの許可品目数は今年２月末時点で１１０１。１１年末と比べ１割以上増加し、中でも血糖値や中性脂肪・体脂肪に関連した許可品目が大きく増えている。

再び盛り上がるトクホだが、問題点もある。国民生活センターに寄せられる消費者からの相談には、「『１年間飲んでいるのに血圧が下がらない』など、トクホの効果に関するものも多い」（相談情報部の伊藤汐里氏）。

「消費者がトクホをまだ正しく摂取できていない」と指摘するのは、国立健康・栄養研究所健康食品情報研究室の千葉剛室長だ。「商品のキャッチコピーに目を奪われ、摂取時に必要な量、摂取の仕方がよく見られていない傾向がある」（千葉氏）。

たとえば、冒頭のからだすこやか茶Ｗは、１回の食事ごとに１本（３５０ミリリットル）、１日３本飲むことで保健効果が期待できる。飲む本数が少なかったり、食事中以外に飲んだりした場合、表示されている効果は得にくい。

表示規制を緩和へ

さらに“ライバル”の登場という危機も生まれている。政府は昨年６月に発表した成長戦略で、食品表示の規制緩和を打ち出したのだ。

現在、保健効果をＰＲできる「機能性表示」が認められているのは、トクホとサプリメントなど栄養機能食品のみ。それを一般食品でも国の審査なしで表示できるようにする方向で、議論が進んでいる。早ければ１４年度中にも実施する見通しだ。政府は規制緩和によって、健康食品市場を拡大し、医療費の抑制につなげようとしている。

一般食品でも機能性表示ができるようになれば、食品メーカーにとっては追い風になる。一方で、トクホと同じような効果を宣伝する商品が乱立し、消費者は正確に判断できなくなる可能性がある。

国の審査を受けずに保健効果が表示できることについて、懸念もある。消費者庁に設置された表示規制緩和の検討会が参考にしているのは、米国で実施されているダイエタリーサプリメントの表示制度。「表示は米国食品医薬品局（ＦＤＡ）により評価されたものではない。この製品はいかなる病気の診断、処置、治療、予防も目的としたものではない」と免責表示をすれば、事前の許可は必要なく、発売後３０日以内にＦＤＡに届け出ればいい仕組みだ。

ところが、米保健福祉省総監査室は１２年に、体重減少および免疫機能をうたう１２７製品の表示の適切性について、調査結果を公表。それによると、事業者が提出したヒト研究５５７件のうち、有効性の実証が十分なものは一つもなかった。７％の製品は免責表示もなかった。

こうした点に対し、消費者庁食品表示企画課の松原芳幸・食品表示調査官は「米国の枠組みをそのまま日本に持ってくるわけではない。消費者が誤認することなく、自主的かつ合理的に商品を選択することができる制度にしたい」と話す。

国の審査がないと行き過ぎた表示が行われ、トクホに悪影響を与える可能性もある。消費者の信頼をどう確保するか。制度設計の工夫が求められる。

（出典：週刊東洋経済）

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう