2014年11月の記事
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益々頭痛がする
昨年、政府が発表した、「南海トラフ地震」による驚愕の被害想定は「死者32万人」。被災者950万人という途方もないものである。東日本大震災のように、大きなプレートの境目で起きるほとんどの地震では、例外なく前震が起こっている。 前震とは、大きな地震の前に、その震源周辺で起こる、比較的小規模な地震のこと。前兆現象の一種だ。05年12月2日の宮城県沖地震(M6・5)では、地震4日前から最大M2・9の小さな地震が頻発。本震直前の4時間でさらに小さな地震が急増していた。東日本大震災の直前には2月13日から地震活動が活発になった。M5以上の地震だけでも4回もの地震が震源地域で起きていた。14年3月14日、伊予灘を震源とする地震がおきて、愛媛県西予市で震度５強、九州や近畿にも地震の揺れが伝わる広範囲な地震だった。これこそ南海地震の前震である。その内、南海トラフ上で海底地震が起きるようになるだろう。 三重県南東沖は頻繁に地震が起きる場所ではないが、南海トラフ上の要所である。11月30日 8時0分頃、マグニチュード5の地震が起きた。つまり伊予灘から、今回の震源域に及ぶ線上に何か原因がある。場所は高知沖合、発生時期は今年中かな・そもそもぶりかえす偏頭痛の原因はこれかもしれない。
2014年11月30日
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次々に噴火する火山
福岡管区気象台は２５日、熊本県の阿蘇中岳第１火口で２回、小規模な噴火を確認したと発表した。噴火の確認は約１か月ぶり、熊本県の阿蘇山が、１９年ぶりに高さ１０００メートルの噴煙を上げた。火口の西約１キロに設置された傾斜計で、山体がごくわずかに膨らんだのが観測された。火山予知連絡会は、今の程度の活動であれば警戒レベルを引き上げる必要はないという。しかし、阿蘇噴火なら、九重山、岩手山、雌阿寒岳噴火が近い。これら火山は90年代に噴火した。ただ、蔵王山について、早急ではなく３５年以降に噴火する気がする。富士山は５５年以降全体の容姿が変わっている。醜く割れてしまうだろう。ちなみに昨日から最大級の頭痛で、仕事にも影響。
2014年11月26日
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新潟地震想定内
気象庁は余震分布が「神城（かみしろ）断層」の位置とほぼ一致していると発表した。神城断層は、糸魚川-静岡構造線断層帯(フォッサマグナ西端)の一部。本震も神城断層が動いて発生した可能性があり、同庁は引き続き分析している。 余震は22日午後10時37分ごろに発生したM4．3の地震が最大で、長野県小谷村で震度5弱を観測した。23日午前11時までに震度3の余震が5回あり、震度1以上の余震は計53回に上った。余震の震源は長野県の小谷村から白馬村にかけ、姫川沿いの南北約20キロに分布。深さは約10キロまでで、断面は東側に下がる形となっている。本震の震源も余震分布域内にあり、神城断層の東側が西側に対して乗り上げるようにずれる逆断層型地震だった可能性がある。余震は22日午後10時37分ごろに発生したM4．3の地震が最大で、長野県小谷村で震度5弱を観測した。23日午前11時までに震度3の余震が5回あり、震度1以上の余震は計53回に上った。 国土地理院は23日、電子基準点の観測で地殻変動を検出したと発表した。神城断層の西側にある白馬村の基準点が、同日午前9時すぎまでに南東へ約29センチ動くとともに約12センチ沈降しており、神城断層の逆断層型地震の可能性が高まった。 今回、長野県北部地震が起き、感慨を新たに地震について考える者である。３年前の東日本地震から長野県北部地震へと続き、更に新潟地震、日本海中部地震に至るのだ。恐ろしい事に日本列島そのものがフォッサマグナの進行方向と真逆に動いていて、次は新潟山地が褶曲を受けると思う。思考が単純すぎるかな。
2014年11月23日
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予兆が出ている
以前、11月22日頃、何処かで地震があるだろうと予感していたが、それが始まりました。世界各地で断層が揺れている。原因は地球の磁場変化なのだが、恐らく長期間の火山活動(桜島・霧島)にも影響が出るだろう。今、地球深部で大地電流の流れが激しく変化しているのだ。その影響は高層の雲にも出ている筈である。私たちは外殻の表面にいる為、何も気づかないのである。日中、空を見上げると、異変に気づくでしょう。 中国地震局によると、22日、中国四川省カンゼ・チベット族自治州康定県で午後4時55分（日本時間同5時55分）、マグニチュード5.9の地震があった。震源の深さは18キロ。震源は少数民族の多い山あいの地。
2014年11月22日
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ロシアで謎の光が二日連続で観測されたという件
多くの動画では空中に光が広がって収まるところしか映っていないので天文現象だとかUFOだという話になっていたが、光源は地上にあった。Youtube動画の詳しい解説を見ると、この映像はスヴェルドロフスク州のリェーシュ（Реж）という場所を通る道路で撮影されたという。この怪光事件に関して最も詳細かつ客観的な記事を掲載していたのは、スヴェルドロフスク州があるウラル地方の地元紙「ノーヴイ・レギオン」だった。同紙の記事によると、住民は爆発音を2回聞いたという。したがって爆発があったことははっきりしたわけだが、現地の非常事態省は当初、これを定期的な不要弾薬の処理と発表していた。ロシア軍では弾薬庫の管理や不要弾薬処理に関する不手際から爆発事件が多発しており、今回の怪光事件もその類いなのではないだろうか、ロシア軍と弾薬処理業務を請け負う会社は違う為、発表をしないのだ。
2014年11月21日
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慣れという盲点
桜島噴火が続いていますが、これは地下に巨大なマグマだまりが形成されている為であり、来年あたり大爆発を起こすかもしれない。桜島の北には姶良火山が眠っている。頻発する噴火で、かえって危機意識が希薄になっている。数ヶ月程度活動が中断した後、桜島は大爆発を起こすのである。最悪のシナリオとして危惧されているのは、鬼界カルデラや桜島の根底にある姶良カルデラ、阿蘇山などの巨大噴火なのだが、大火砕流が九州一帯を襲うと共に、大量の火山灰が偏西風の影響で日本中に広がる事態が考えられている。 いつとは言えないが房総半島沖、首都直下型、西日本巨大地震も必ず起きる。地震活動は50～100年位で周期的に静穏期と活動期がくりかえすが、既にその周期に突入したようだ。3.11後に地層堆積物の詳細な調査が行われ、静岡平野や高知平野、浜名湖などの様々な場所で、1800～2000年前に超巨大地震が起きていたことが新たに分かった。西日本では過去7000～8000年の間で4回の巨大地震が発生していた。 その規模は、1707年の宝永地震を上回っていた。宝永地震では高知平野における津波の堆積物は15センチメートルだったが、その下から60センチメートルの堆積物が発掘された。1800～2000年前に中部地方から関西、四国、九州の沖合すべてを含む大きな地震が起きており、西日本を2000年に1度の巨大地震が襲う可能性があるという。 今度はチリの地震があるだろう南米チリでは巨大地震が度々発生し、1837年の津波は日本にも襲来した。特に規模の大きな当該タイプの巨大地震は平均300年間隔で発生し、地震と連動して火山も噴火している。今回の環太平洋火山帯の活動期に関連してチリの大地震がある筈である。 7月12日、福島県浪江町の東南東129キロ沖を震源とするマグニチュード6.8の地震があった。これは東日本地震の余震であり、岩手県大船渡市と宮城県石巻市で20センチ、福島県相馬市で10センチの津波を観測した。最近の地震発生の様子11月18日インド洋プリンス・エドワード諸島付近を震源とするM6.2の地震が発生11月17日ソロモン諸島南西沖を震源とするM6.1の地震が発生11月17日ニュージーランド北島の東方沖でM6.7の大きな地震が発生した。震源は北島の都市ギズボーンの東北東178キロの海底11月15日インドネシア東部テルナテ島付近でM７・１の地震があった。震源は同島の北西約１５６キロ沖10月13日中米エルサルバドル沖の太平洋でM7.3の強い地震が発生した。震源は首都サンサルバドルの南東170キロ中国でも地震8月17日雲南省昭通市永善県でM5．0の地震があり、19人が負傷。3400人以上が被災し、家屋16戸が倒壊し、196戸が著しく損壊。学校施設や道路も被害を受けた8月3日雲南省昭通市でM6.5の地震があり、 死者367人に拡大。負傷者が1881人に上っているほか、行方不明者も多数5月24日雲南省盈江県を震源とするM5.6の地震が発生、家屋1000軒以上が倒壊・損壊
2014年11月18日
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あるアイデア
紫外線が全く含まれない安全な光を作る白熱電球の分光分布図は青紫から赤まで滑らかな変化です。このようなカーブに近いものは自然光に存在します。一方LEDは、電球色と言っても青緑と赤色系に多くの光があって2つのピークを持った独特のカーブになっています。この分布図の違いが、同じ電球色でも同時に見比べると違って見える原因になります。左のピークは電球色LEDの元の成分なのですが、安全な光ということで、何とかカットしたい。アクリル板フイルターでは450nmの波長は素通りしてしまうので、ずっと探していたら、特殊ビニルで遮断出来る事が判明、早々取り寄せることにした。完成すれば美容関連や皮膚疾患の病院、更には防犯灯等応用は際限ない。紫外線こそ皮膚がんを誘発し、光過敏な人には絶対必要な条件である。老化は紫外線で加速されるからだ。簡単に電球色LEDと特殊ビニルフィルターで、目に優しい光が得られる。波長550nm～750nmの光は熱を出さず、有害刺激もほぼありません。
2014年11月16日
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沿岸津波注意
５時間程前にインドネシアで海中地震があった。日本沿岸にも大きくは無いが津波が来る。A powerful 7.3-magnitude earthquake rocked the Maluku Islands in eastern Indonesia Saturday, sparking a tsunami warning for areas up to 300 kilometres (185 miles) away and causing panicked people to flee their homes.マグニチュード7.3のパワフルな地震が土曜日、東部インドネシアのMaluku諸島を揺さぶった。ツナミワーニングセンターによると、最高300キロメートル（185マイル）離れたエリアのために津波警報を発令、うろたえる人々に彼らの家から避難させた。インドネシアの海岸に沿った最初の津波波のための到着の推定時間は、次の6時間以内にあると、警告センターは言う。同センターは、津波波が南太平洋でインドネシア、フィリピン、日本、台湾と島の地域を襲うと言った。
2014年11月15日
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地震の予感
2014年11月22日頃、茨城県でマグニチュード(Ｍ)６程度の揺れが発生する。これは少し大袈裟だが、最近の茨城県南部の状況を鑑みて、大きな地震が必ず来ると思う。茨城県南部の地下では陸側のプレートの下に海側の２つのプレートが沈み込んでいるため、ひずみがたまりやすく地震が起きやすいという。９月１６日の地震では最大震度５弱を栃木県佐野市など計１５市区町村で観測した。震源の西側に位置する群馬県南東部や埼玉県北部などで強い揺れが観測された。その前は９月４日、栃木県日光市で震度４の地震があったばかりだ。
2014年11月14日
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消えたバターは復活するか
牛乳やチーズの棚はいっぱいなのに、バターだけが無い。原因は国内の生乳生産量の減少なのだそうだ。農水省牛乳乳製品課の担当者は言う。国内で生産された生乳の半分は牛乳となる。牛乳は保存性がなく、国民に不可欠な飲料なので最優先で確保する。牛乳需要を満たしてから生クリーム、チーズに割り当て、最も保存の利くバターや脱脂粉乳は後回し。生乳の需給調整役なのですと。日本乳業協会の試算によると、ＴＰＰ参加でバターが自由化されれば、国内市場８３９億円のうち８５％程度が輸入品に置き換わり、国内製品のみの市場規模は１２６億円に縮小するという。乳製品は中国などを中心に需要が増えた結果、世界的に品薄で高騰している。今年は不足を見込んで、５月にバター７０００トンを緊急輸入。さらに９月、バター３０００トンと脱脂粉乳１万トンを追加輸入した。年に２度の緊急輸入は異例中の異例。酪農は経営が大変だからという理由で北海道では毎年２００戸の酪農家が消えている。しかも若い人、経営力のある人からやめていく。円安で餌が昨年、今年と１割ずつ値上がりしている。ところが乳価（生乳販売価格）はほとんど上がらない。このままでは離農は止まらず、生乳生産量は減少し続ける恐れがあるという。農水省は7月1日、2014年2月1日現在の畜産統計を公表した。全国の酪農家戸数は廃業等により1万8600戸となり前年に比べて800戸、4.1％減少した。前年（3.5％減）より減少幅が拡大した。乳牛飼養頭数は139万5千頭で前年より2万8千頭、2.0％減少した。1戸当たりの飼養頭数は、増加傾向が続いており、全国平均で75.0頭と1.6頭増加。地域別では、北海道は115.3頭で2.1頭増、都府県は51.2頭で0.7頭増となった。 10年前の2004年(酪農家戸数2万8800戸、飼養頭数169万頭)と比べると、全国の酪農家戸数は35％減、飼養頭数は17.5%減となっている。北陸・近畿の減少率は、ほぼ5％と高くなっている。
2014年11月13日
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赤サンゴ密漁で大儲け
東京都の小笠原、伊豆両諸島の周辺海域で横行する中国漁船によるサンゴ密漁は、船団の規模が２００隻を超え、地元の漁業に深刻な影響を与えている。中国漁船によるサンゴ密漁は、これまで沖縄近海が中心だった。海上保安庁によると、小笠原近海に中国のサンゴ漁船が出没し始めたのは今年４月という。当初は数隻だったが、９月に入って１０〜２０隻規模に増加した。海保は大型巡視船２隻を送り、航空機も投入して態勢を強化したが、中国漁船は増えるばかりだという。 昨年の終わりごろ、地元の船主が日本近海で取った大量の赤サンゴを２億１０００万元（約３９億円）で売り抜けたとの話が広がり、この港から沖縄県や小笠原諸島周辺にまで密漁に出る船が急増した。霞浦近辺の漁港には約１０００隻の漁船があり、現在は約３分の２の６００隻近くが出漁。一部が日本に赤サンゴを取りに行ったまま１～２カ月戻っていないという。密漁船は船籍を偽装したり、検挙を逃れるために海上で業者と取引したりしているという。密売人の男は「密漁に出ている船も当分は取り締まりを恐れて戻ってこないだろう。以前は店頭でも売っていたが、今は堂々と売る人はいない。 浙江省象山県の漁業管理当局の幹部は１１日、同県の漁港からサンゴ漁船数十隻が日本の海域に出ていることを認め、「戻れば厳しく処分し、再発防止のため漁船を破壊する」と語った。地元漁民の証言から、日本の海域へサンゴ漁に向かった漁船がいることを確認した。今後、戻った漁船からサンゴ採取の網が見つかれば、漁船を押収して破壊する措置を取る。漁民がサンゴを所有していれば、刑事処分を行う方針だ。今月７日、浙江省政府が緊急会議を開き、サンゴ密漁船を厳しく取り締まることを確認している。中国外務省の洪磊（こうらい）副報道局長は６日、「中国は違法な赤サンゴの採取には反対だ」と述べ、日本側と協力して取り締まる方針を示した。 政府・自民党は、外国人が密漁した場合の罰金を大幅に引き上げ、最高3,000万円とする方針を固めた。外国人が無許可で操業した場合の罰金は、領海内での操業が400万円、排他的経済水域の場合が1,000万円となっているが、政府・自民党では、これらの上限を3,000万円に増額する方針。また、立ち入り検査を拒否した場合の罰金についても、外国人に限って、上限を30万円から300万円に引き上げる方針。政府・自民党では、議員立法での法改正を目指しているが、一部議員からは上限額をさらに引き上げるべきだとの声も出ている。 中国紙によると、福建省寧徳で２０１２年５月以降、１０以上の密漁団が摘発され、約３８キロの赤サンゴが押収されたケースでは、評価額は２２４０万元（約４億円）に上った。 ある密漁者は出稼ぎ先で技術を学び、仲間数人で密漁を計画。漁船を約１００万元（約１８００万円）で購入し、赤サンゴを取る大型網を隠せるよう改造し密漁船に仕立てた。密漁先で裏切り者が通報しないよう携帯電話の電波を遮断する機器を付ける船もあるという。 乗組員の給料や漁船の改造費、燃料費なども含めると投資は約２００万元（約３６００万円）。それでも密漁が成功すれば見返りは大きく、全財産を投じる者もいるそうだ。 上海の専門店には日本円で数十万円から１００万円以上の値札が付いた赤サンゴの宝飾品が並ぶ。日本の赤サンゴは「アカ」、桃色サンゴは「モモ」と日本語で呼ばれる。中でも深紅の「アカ」は人気で、高級品は１グラム１万元（約１８万円）以上と５年前の約５倍に高騰しているという。中国国内では法律で採取を禁止し、悪質な場合１０年以上の懲役刑が科される。だが、日本の領海では保釈金が安い為に赤サンゴの密漁が後を絶たない。例え保釈金が3,000万円でも密漁する者もいるだろう。
2014年11月12日
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カキ中毒(感染性胃腸炎)は冬こそ注意
冬の到来とともに、ノロウイルスによる集団食中毒のニュースが聞かれるようになった。食中毒の発生は夏場だけに限らず、特に冬場にはノロウイルスによる食中毒や感染症が多くなる。日本での食中毒患者数の53％はノロウイルスが原因で、そのノロウイルスによる食中毒の70％は11～2月に集中して発生している。飲食店が最も多く、旅館や仕出し屋、事業場等である。家庭では稀なのは十分火を通すからであり、調理済みのものを冷蔵保存する必要もないからである。ノロウイルスにとって低温は好条件地域的（平成25年）には札幌市(患者数618人)・横浜市(患者数618人)等飲食街が多く密集しているところで発生している。飲食店で著しいのは、生ものが好まれるという事情もあるが、加熱時間が足りないからで、表面は焼けていても、中は生である事がままある。要は調理人次第である。保健所が営業許可を出すが、食材は調べない。ノロウイルスに感染してから発症までの潜伏時間は24～48時間。主な症状は吐き気やおう吐、激しい腹痛、下痢、発熱（軽度）などで、「感染性胃腸炎」と診断される。一番の予防法としては、手指を頻繁によく洗うこと。食器や厨房器具をはじめ、ドアノブやカーテンなどの身の周りの物なども「次亜塩素酸ナトリウム」、あるいは家庭用の塩素系漂白剤を薄めた「塩素液」で消毒すること。さらに85℃以上で1分以上の加熱処理をするとよい。ノロウイルスは、冬季の「感染性胃腸炎」の原因となるウイルスですが、感染性胃腸炎は、多種多様の原因によるものを含む症候群であり、主な病原体は、細菌、ウイルス、寄生虫が原因の病原体となりえます。原因となる病原体のうち、ウイルスは、ロタウイルス、腸管アデノウイルス、そしてノロウイルスがあるため、ノロウイルスの感染者は、「感染性胃腸炎」の一部として報告されています。原因ウイルスが下水処理施設から河川に排出され、下流域でカキやシジミなどの二枚貝の内臓に蓄積される。それを人が食料としている以上、ノロウイルス循環は持続する。ノロウイルスは、乾燥した状態でも、4℃では8週間程度、20℃で3～4週間生存する。まして生食用の貝類では爆発的に増殖する事は分かっている。冷蔵庫で保存されたカキ程、怖い物は無い。
2014年11月11日
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何も出来ない日本
海上保安庁は現在、日本の領海および排他的経済水域（ＥＥＺ）内で違法にサンゴ漁をしたとして、漁業主権法違反（無許可操業）の疑いで、中国漁船の中国人船長を次々と逮捕している。また、逮捕してもすぐ釈放する。中国漁船は頻繁に出没し、船数が凄いので、海保も手が回らない。2000年ごろから中国経済は発展し、庶民は高級な海鮮物を好むようになり、関連の海産品が高騰。漁師らが利益を求めた結果、保護すべき小魚まで取るなど近海は乱獲により環境が破壊された。中国近海はゴミだらけで、酷く汚れている。中国人は元来、海にモノを捨てる事を躊躇しないし、同じく禁止されている海のモノを当然のように獲る。 中国人漁師は海洋資源を求め日本の領海に侵入し、密漁するようになった。中国漁船は小さくても、殆ど全ての船が無線機以外にレーダーや船底装備まで付けている。勿論、嵐を避けたり、連絡するためだが、それだけでなく目的は他にあるようだ。中国が将来の海洋覇権国家になる為に漁師を利用して第２列島線（伊豆諸島を起点に、小笠原諸島、グアム・サイパン、パプアニューギニアに至るライン）を突破しようとしている。日本の領海の赤サンゴの密漁は、まさに中国海軍の先兵ではないか、但し、中国の福建省などから小笠原諸島に行くだけでも数百万円の費用が掛かる。そこで密漁船が数百隻もいるなら、領海の赤サンゴ壊滅は決定的で、日本が制止しなければ、海がダメになる。何処の漁協ということはないが、日本の海で赤サンゴを大きな顔をして獲り、高値で中国に売りつける漁師が多いのも赤サンゴ壊滅に拍車をかける。 なぜ今、赤サンゴなのか習近平（シー・ジンピン）政権が政府高官に公費での高級品消費を禁止したことから、海産品は暴落した。贈答用や高級食材需要に代わって投資家に注目されたのが宝飾品であり、おめでたい赤い色のサンゴである。中国の領海では赤サンゴの漁は禁止されている。
2014年11月08日
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セウォル号沈没の前後
韓国検察当局は６日、韓国南西部の珍島沖で４月に起きた旅客船沈没事故について、捜査の最終結果を発表した。発表によると、増築と過積載でバランスを崩した船の復元力が悪化し、操舵手の技術的な未熟で船体が左に傾き、沈没した。運航会社の実質的経営者で、死亡した兪炳彦氏が船の構造的な問題や過積載を黙認していたことも確認された。沈没原因について捜査当局はまず第１に、高速航行中の急な針路変更にあるとの見方を強めている。セウォル号は沈没直前に、右に９０度急旋回しているが、韓国メディアによると、「ほぼ全速の１９ノット（時速約３５キロ）だった」という。 そして第２に、現場は韓国でも有数の潮流の速い海域で、その難所を経験１年余りという３等航海士が操船していた。「未熟な操船技術」が急旋回に至った可能性が高い。 一方、捜査当局は船のバランスについても注目している。船会社は船を日本から購入後、収容人員を増やすために５階部分を追加する形で改造。貨物や旅客が高層階に収容されることで航行中の船体の重心が変わり、航行が不安定になった可能性があるとの見方だ。 また、検察側は、事故への海洋警察のずさんな対応が人命被害を拡大させたと断定した。事故当時、現場近くの管制所員らが規定通りに勤務せず、船との交信日誌を捏造（ねつぞう）していた。さらに、捜査開始後、勤務の監視用カメラの映像ファイルが削除されていたことが判明。実際には救助艇が現場で避難誘導措置をとらなかったのに避難誘導の案内放送をし、救助のため船内に入ろうとしたかのように艦艇日誌を作成していたことも明らかになった。つまり海洋警察は避難誘導もせず、船内の乗客を救助する事もしなかった。悪質な捏造行為もバレないとでも思ったのか？
2014年11月07日
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JOCまでも
税金の使い方が相変わらず不正ばかりで、どうなんでしょうか？会計検査院は７日、２０１３年度の決算検査報告書を安倍首相に提出した。 国の事業について無駄や不正などを指摘した件数は５９５件、合計金額は計２８３１億７３９８万円。指摘額が１００億円以上の件数が前年度の１２件から５件に減り、全体額も前年度と比べ２０７５億７１１２万円減少した。このうち法令などに違反する「不当事項」は402件、141億4066万円とした。 指摘金額は、過去3番目だった前年度と比べ約2075億円の大幅減。不当事項は68件、約400億円の減少となった。 指摘金額が最も大きかったのは、厚生労働省が長期失業者に職業訓練を行うために設けた基金。約７５２億円が使われずに残っており、検査院は国庫へ返納させた。農林水産省が、東京電力福島第一原発事故で肉牛の出荷制限を受けた農家などの支援を目的に拠出した基金でも約７３１億円が余り、国庫に返納した。 省庁別では、厚労省が約８８８億円で最多。農水省の約８０５億円、経済産業省の約３６０億円が続いた。 会計検査院が7日公表した2013年度決算検査報告書で、日本オリンピック委員会（JOC）に加盟する11競技団体が09～12年度に国から補助金総額約2億7000万円を不適正に受給していたことが明らかになった。全日本スキー連盟や日本フェンシング協会など10のスポーツ団体が、2012年までの2年間に行った海外遠征や合宿の際の宿泊費などの領収書に実際より多い金額を書いてオリンピック強化指定選手らに署名させ、補助金2億6000万円余りを請求したと指摘した。
2014年11月07日
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中印国境紛争に日本も巻き込まれる
インド政府は中国との国境沿いの道路建設プロジェクトを日本の国際協力機構（JICA）に付託すると決定した。中国政府は「カシミール地方などの南チベットはチベット自治区の一部」と主張しており、1914年にチベット政府とイギリス領インド帝国の間で取り決められたヒマラヤ山脈に沿った国境線（マクマホンライン）も中国は国境と認めていない。中国はすでにマクマホンラインに沿って道路を建設しており、インドが前哨基地に利用できる高速道路を中印国境地帯に建設することにあからさまな不快感を示している。 日本が請け負った中印国境道路は多くのトンネルや橋が必要で、建設には多大な困難が伴う。日本は最新技術を導入した道路建設と補修の他に、インド国内のインフラ整備に350億ドル（約4兆200億円）の投資を行うという。 インドのジャム・カシミール州ラダック地方で中国軍が実効支配線のインド側に侵入したが、9月30日までの撤退で両国が合意した。1962年から続く中印国境紛争は双方による度重なる話し合いもむなしく、未だに目覚ましい成果はない。国境周辺で挑発行為を繰り返す中国軍に、インドは強い脅威を感じている。ここで日本を利用して高速道路を作ってしまえば、国境紛争に有利というインドの計算が明白なのだ。果たしてどんな災いがもたらされるだろう？
2014年11月07日
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浦河のイワシの異変について
NASAアメリカ航空宇宙局は昨年1月、世界の平均気温がかつてなく高まっていく可能性を予測していた。その理由の一つとされるのが、温暖化による海水温の上昇だ。最新の研究では、こうした環境のバランスの変化が、世界的に連鎖して起きていることも明らかになりつつある。北海道釧路市では、温かい海に住むイシガキダイやクロマグロが網にかかり、漁業者を驚かせているという。こんなあり得ない事が現実に起きている。 ６日、浦河町の港にイワシが大量に打ち上げられているのが見つかり、漁業関係者たちが漁を休んでイワシを取り除く作業に追われた。どうやら日本近海の海水温の上昇で、イワシの動きが変わったようだ。浦河町によると、６日は町内のほかの港でもイワシが打ち上げられているのが見つかったほか、今月３日には、西に８０キロ離れたむかわ町でもイワシが大量に打ち上げられたのが見つかったという。 この時期、イワシは産卵のため北海道東部の沖から、より海水温の高い本州の太平洋側に南下する。しかし、今年のイワシの動きは違っていた。北海道の日高沿岸の海水温が、平年に比べて１度程高いため、イワシの群れの一部が北海道東部から日高沿岸にかけて回遊しているという。海水温の高いのは北海道の太平洋側だけではない。日本海側も平年に比べて１度程高いというのだ。
2014年11月06日
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中国の悪夢
腐敗撲滅をスローガンに掲げる中国の習近平国家主席。「トラもハエも叩く」と目を光らせてはいるが仕事をしていないのに政府から給与を得ていた「幽霊公務員」が１６万人いた。今後の展開では粛清強化に至るのは必然。習近平氏は既に西側の思考回路を得ているが、中国国内では統制が効かない為に障害物を消去する選択をしたと考えられる。当然、中国の夢を実現させる前提には徹底的な改革が必要となる。 中国の習近平国家主席が主導する汚職撲滅キャンペーンで、共産党幹部の自殺や不審死が頻発している。今年になってから「不自然に死亡した」と認定された党、政府、国有企業の幹部らはすでに４０人を超えた。党の規律部門のずさんな捜査と過酷な取り調べが官僚たちを追い詰めたとの指摘は多い。捜査対象に習主席が所属する派閥、太子党の関係者がほとんどいないことから「反腐敗の名を借りた“粛清”だ」との声もある。 習近平体制が発足してから１カ月もたっていない２０１２年１２月６日。中国共産党の党紀違反を取り締まる中央規律検査委員会のホームページに「李春城・四川省党委員会副書記が重大規律違反容疑で取り調べを受けている」という知らせが掲載された。党関係者の間で衝撃が走った。李氏が、胡錦濤政権で序列９位の大物政治家である周・前党政治局常務委員（７１）の側近ということはよく知られていた。李氏失脚から間もなくして、蒋潔敏・国有資産監督管理委員会主任、李東生・公安省次官ら周氏の腹心といわれる人物が次々と拘束されていく。中国メディアの統計によれば、今年７月までに周氏の元部下や親族など３００人以上が拘束された。そして李春城氏からスタートした周氏失脚劇は、終了した。 周氏は２０１０年１１月に重慶市を訪問した際、同市党委書記だった薄煕来氏と会談した。薄氏は当時、幼なじみだった習氏が党最高指導者の候補に選ばれたことに大きな不満を抱いており、習氏の能力を否定する発言を繰り返したという。すると周氏も薄氏に合わせて習氏批判を展開した。その会話を、薄氏の側近で同市副市長だった王立軍氏がひそかに録音していた。王氏は１２年２月、四川省成都市にある米国総領事館に亡命しようとした際、その録音を米国側に渡した。このことを米国を通じて知った習氏は激怒し、薄氏だけでなく周氏にも恨みを抱き、打倒することを決心したのだという。１２年１１月に発足した習体制は、政治運動として反腐敗キャンペーンを展開し、「ハエもトラも同時にたたく」と国民に宣言していた。周氏クラスの大物政治家を失脚させることで、国民に対し反腐敗の決意をアピールする狙いがあったともみられている。 香港紙などによると、周氏の最初の妻は江氏の親族だが、周氏は２０００年ごろ、交通事故と見せかけて殺害した。元テレビキャスターの現在の妻と結婚するためだったとされる。最近、この事実を知った江氏は激怒し、周氏の摘発に同意したという。
2014年11月05日
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ある返還訴訟
韓国・聯合ニュースによると、旧日本軍に強制動員されたとする軍人、軍属の遺族らが、韓国政府を相手に1965年の日韓請求権協定時に日本から受け取った資金を返還するよう求める訴訟を起こすことが分かった。遺族らは、「日本は軍人・軍属への補償金として、3億ドルを無償で韓国政府に渡した。韓国はそれを基に経済を発展させたのだから、被害補償は韓国政府が責任を持つべきだ」と主張。1人1億ウォン（約1050万円）の返還を求めるという。
2014年11月04日
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想像ですが、今季H7N9型が蔓延するだろう
11月3日、新華社によると、中国の江蘇省でH7N9型鳥インフルエンザ感染者1人が確認された。秋に入ってから同省でH7N9型鳥インフル感染者が確認されるのは今回が初めて。南京の専門家グループが1日午後、H7N9型鳥インフル感染者と診断した。厚生労働省によると、去年、初めてヒトへの感染が確認されたH7N9ウイルスで、中国ではこれまでに170人以上が死亡している。ヒトインフルエンザは、もとは水鳥の鳥インフルエンザウイルスが起源であり、ヒトに直接感染する能力を獲得したもの。そのため、鳥インフルエンザから新型インフルエンザが発生する。人は未だ新型インフルエンザに対する免疫を持っていない。冬になるとヒトインフルエンザが流行するが、実は水鳥が宿主となり、インフルエンザウイルスが保存され、ブタに感染し、ブタの体内でウイルスが変異し、人に感染するというルートがある。実は哺乳類で最も多くの型のA型インフルエンザウイルスの宿主となっているのはヒトで、H1N1型、H2N2型、H3N2型ウイルスの宿主となっています。これはH1N1型のスペイン風邪やイタリア風邪、ソ連風邪、H2N2型のアジア風邪、H3N2型の香港風邪が流行したことより明らかです。また、H2N8型やH3N8型の宿主となっているとも推測されています。宿主：微生物（細菌、ウイルスなど）が寄生・感染し、個体の維持と種の保存という生命現象を営む場となる生物。宿主(特定の免疫を持ち、ウイルスを運んでいる)が存在する限り、病原体は無くならない。人(宿主)の移動こそインフルエンザ流行の原因なのだが、もう遮断することは出来ません。2014年4月24日、広州日報によると、農林水産省は22日、熊本県の養鶏場で検出されたH5N8型の鳥インフルエンザウイルスが、韓国で今年流行している鳥インフルエンザウイルスとほぼ同じであるという研究結果を明らかにし、このウイルスが韓国から持ち込まれたものである可能性が高いとの見方を示した。農林水産省によると、熊本県多良木町の養鶏場で1100羽余りが死亡。遺伝子検査の結果、2羽から高病原性の「H5亜型」鳥インフルエンザウイルスが検出された。これは茨城県つくば市の動物衛生研究所で実施された遺伝子検査により明らかになったもので、熊本県で検出された鳥インフルエンザウイルスと韓国で今年1月から流行している鳥インフルエンザウイルスの遺伝子配列が99％以上一致したという結果が出た。断定することはできないが、このウイルスが韓国から持ち込まれたものである可能性はますます高まった。
2014年11月03日
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ハイエイタス
ハイエイタス現象によって、今後十数年後には温暖化が戻って来る。国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」は２日、地球温暖化を巡る最新の研究成果をまとめた第５次統合報告書を公表した。産業革命（１８～１９世紀）後の気温上昇を「２度未満」に抑える国際目標の達成には二酸化炭素（ＣＯ２）の総排出量を約２兆９０００億トンにとどめる必要があると分析した。 しかし、既に排出されたＣＯ２は約１兆９０００億トンで、余地は約１兆トン。２０１１年の世界の排出量約３５０億トンのペースが続けば、３０年足らずで許容量の上限に達してしまうという。有効な対策を取らない場合、今世紀末の世界の平均気温は２．６～４．８度上昇。海面は最大８２センチ上がる。２度以上の上昇で穀物生産に悪影響が表れ、４度以上で食糧安全保障に大きなリスクが生じるとした。さらに、アジアでは暑熱による死亡率が非常に高まる等の被害が出る事が予想されます。 世界の地上の平均気温は２０世紀後半以降上昇傾向にあり、人間活動による二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガス排出量増加が原因とみられているが、今世紀に入り、何故か排出量は増え続けている筈なのに平均気温の伸びは鈍っている。「ハイエイタス（中断、停滞）」現象の原因解明に向け、世界中が研究している。 国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第１作業部会が公表した第５次評価報告書によると、地上の平均気温は１８８０〜２０１２年に０・８５度上昇した。１０年単位でみると、最近３０年は１９世紀後半以降のどの年代よりも暑かった。だが今世紀に入ってからは、１０年当たり０・０３度上昇とほぼ横ばい。この現象がハイエイタスだ。一方、ＣＯ２濃度の上昇率は、１９９０年代は年約１・５ｐｐｍだったのに対し、最近１０年は年約２・１ｐｐｍと増加した。 海の熱吸収に着目した研究も進む。米ワシントン大と中国海洋大の研究チームは、水中を上下に移動できる装置を使って、世界中の海水面から水深１５００メートルまでの熱の動きを追跡。その結果、気温上昇が止まり始めた１９９９年以降、大西洋や南極大陸を取り巻く南大洋では、海盆と呼ばれる深海域まで熱が蓄積されていることが分かった。 地表面に蓄えられる熱の約９割が海に存在するため、チームは「海に熱が蓄積しなければ、地球温暖化に拍車をかけていただろう」と推測。さらに、過去には同様の現象が２０〜３５年続いていたとして、「今後１５年間程度で、熱が海水面に戻ってくる可能性がある。温暖化の勢いは再び増すのではないか」と警告する。 米海洋大気局（ＮＯＡＡ）のマイケル・マクファデン研究主幹は米サイエンス誌に「温暖化の懐疑論者はハイエイタス現象を理由に、温暖化が起きていないと社会を混乱させようとしているかもしれない。だが、少なくとも海洋は温まり、地球の温暖化は続いている」とコメントした。現実的には排出量の大きい火力発電や膨大な自動車を省エネ化や再生可能エネルギーの導入で転換していくしかない。さて、石油エネルギーを消費せず、火を使わないので設置場所の制限もなく、24時間運転可能なバイオ燃料装置を作りませんか？今は構想の段階ですが、必ず資金調達出来ると思います。これぞハイエイタスマシンかなバイオ燃料には石油税がかかりません
2014年11月03日
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列島の地殻変動
盛岡市羽場の水路の底から突然、油が湧きだし、付近の住民を驚かせている。 盛岡市が吸着マットで回収しているが、発覚から２日たっても止まらない。「石油が湧いた」と話す住民もいるが、原因はわからず、謎を呼んでいるという。盛岡市羽場の水路の底から突然、油が湧きだした。恐らく石油だろうと思われる。市環境企画課によると、２９日午前９時頃、近所の住民から通報があった。 幅約４０センチの水路の底の土から黒い油が湧き出し、一時は木伏川に流れ込んだ。 市はオイルフェンスも設置し、下流への流出を防いでいる。 回収量から１日７リットル程度が湧出しているとみられる。１日午前１０時１０分ごろ、延岡市川島町の川島トンネル付近の国道３８８号で油が流出していると、延岡署に通報があった。油は約４キロにわたって流れ、スリップしたとみられる３件の交通事故も発生。けが人はいなかった。この油の流出も謎である。さて、原油を含む地層から油が流出していると考えると、原因は地殻変動と言う事になるが、昨今の日本の地震と噴火の関連で思うところがある。GPS異変が続くえびの高原付近や大地が東に移動している盛岡は、地殻変動が起き初めていると考えられるが、今まではGPS異変の根拠が無かった。しかし、実際に石油が湧いたとなると、地下が変異(褶曲や膨張)している証明である。これらの同時発生の現象で何か(南海地震)が起きる筈。
2014年11月01日
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