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JAMSTECの探査船は奇しくも大地震発生前にそこにいた。航海名こそ異なるが、現地で深海を掘っていた。考えようによっては、大地震が起きる事が分かっていたともとれる奇妙な一致。現在、地球深部探査船が現在、富士山近くの清水港で掘削作業をしています。そして1月28日7時43分、山梨県東部・富士五湖の地下約20kmを震源とする地震があった。2011年2月から近海のメタンハイドレート第1回海洋産出試験のための海底ボーリング調査を開始。3.11の前後では青森の八戸付近で目撃されている。3月15日に予定されていた東北八戸沖での石炭層生命圏掘削調査は八戸港において津波による船体の一部破損が発生し、室蘭港へ向かった。 東日本大震災の巨大地震の影響で、太平洋プレート内部の力作用が変化し、プレート内地震の発生メカニズムが変わったことが、海洋研究開発機構(神奈川県横須賀市)の調査で分かった。プレートが左右に引っ張られて上部がずり落ちる「正断層型」に変わった。さて、この先一体何が起きても慌てない落ち着きが肝心である。
2012年01月30日
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自動雪下ろしヒーター案豪雪地帯で除雪中の事故による死者が増えている。雪の事故による死者は毎日新聞のまとめで52人に上り、長野県や新潟県では積雪量が大きな被害をもたらした「平成18年豪雪」に迫る勢いである。除雪の予算が底をつく自治体も相次いでいる。雪による人的被害は新潟県で12人が死亡、138人が負傷。このほか、北海道で死者11人、けが163人 青森県で死者9人、けが152人 長野県で死者7人、けが20人 秋田県で死者6人、けが101人などとなっている。05~06年にかけての「平成18年豪雪」では、死者は152人に上り、うち4分の3が除雪中の事故だった。屋根に積もる雪は屋根そのものを電気料金の安い夜間に氷点0℃以上に電気加熱してやれば、除雪作業は必要無い。この屋根構造と薄い屋根材の隙間にシリコーンヒーター24Vを挟んで、電気加熱する方法がある。或いは瓦の製造時に表面にマンガン/亜鉛粉を焼き付け、導電性を持たせた瓦にして通電する方法も考えられる。電気加熱の方法は、二次側30V以下のトランスを使い、一次側と絶縁します。トランスの二次側30V中間点はタップを出し、アースとする。アースが必要な理由はトランスの一次側と二次側の絶縁が悪くなった場合の感電事故防止策である。
2012年01月30日
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首都直下地震など、マグニチュード(M)7クラスが懸念されている南関東での地震について、今後4年以内に発生する確率が約70%に達する可能性があるとの試算を、東京大地震研究所のチームが23日までにまとめた。今さらではあるが、東京付近の断層について調べてみた。政府の地震調査研究推進本部はM7クラスの南関東での地震について、今後30年以内の 発生確率は70%程度としている。研究チームの平田直・東大地震研教授は「発生確率はそもそも非常に高かったが、東日本大震災でより高まった可能性がある」としている。南関東でのM3~6の発生頻度は、昨年5月時点で大震災前の約6倍に達し、現在も約5倍と高い。70%の確率は、現在の発生頻度が10~20年程度続くと仮定した場合の数値という。東京では1855年安政江戸地震(M7・2)以降、大きな直下型地震は発生していない。歪みが限界に達している断層があってもおかしくない。立川断層帯は、埼玉県入間郡名栗村から東京都青梅市、立川市を経て府中市に至る断層帯で、名栗断層と立川断層から構成されています。全体として長さは約33kmで、概ね北西-南東方向に延びています。本断層帯は北東側が相対的に隆起する断層で、北西部では左横ずれを伴います。立川断層帯では、将来マグニチュード7.4程度の地震が発生すると推定され、その際に北東側が相対的に2-3m程度高まる撓(たわ)みや段差が生じる可能性があります。 その立川断層帯に南に繋がる形で三浦半島断層群が伸びている。三浦半島断層群は最大でマグニチュード(M)6・7程度の地震が予想され、30年以内に地震が起きる確率は最大11%と評価されており、大震災前から全国の主要活断層の中で確率が高いグループに属している。神縄・国府津松田断層帯は現在、活動していないと考えられていますが、この断層の活動により、大磯丘陵が隆起し、足柄平野が沈降すると考えられています。5万年前に箱根火山から噴出した火砕流堆積物(箱根新期軽石流)の高度は、この国府津-松田断層を境に、200m以上変位していることから、国府津-松田断層の変位速度は、4m/1000年となります。また富士川河口断層帯も近くにある。富士川河口断層帯は駿河湾内のプレ-ト境界断層に連続している。平均変位速度は少なくとも7m/千年であり、その活動度は日本の中では最大級である。平均活動間隔は千数百年であったと考えられる。最新活動期は千年以上前であった可能性が高い。もし、東海地震が起きれば、想定震源域と大部分重なり合うと考えられる。但し、この断層帯が必ず同時に活動 するとは限らないという。
2012年01月27日
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27日、東京大学大気海洋研究所は1707年の宝永地震を引き起こした痕跡がある巨大断層を発見した、と発表した。この断層は大陸棚と深海底の間の急な斜面にあり、断層の上に破砕堆積物が乗っている為に、地層の違いはボーリングしなければ確認出来なかった。2030年頃までに60~70%の確率で崩壊するという。 一番近い大地震は30年以内に起きる。南海地震は21世紀中の発生が予想される東海地震・東南海地震とならぶ大規模地震として、地質学者・地震学者から注目されている。中部地方西部、紀伊半島、中国、四国、大阪平野および九州東部に至る広い範囲に及ぶ強震。数分以上の長い地震動。著しい長周期地震動を伴う。太平洋沿岸の広い範囲に津波襲来。四国や紀伊半島で特に著しく、数時間から十数時間に亘り何度も押寄せ第3波前後に最大となることが多い。潮岬、室戸岬、足摺岬付近の隆起、高知平野付近の沈降など南東上りの傾動を示す地殻変動。歴史地震の記録からは、東海・東南海地震とほぼ同時に連動、または2年程度までの間隔をあけて連動して発生していると考えられている。尚、東海地震確率は年数の余裕はなく、明日起きるかも知れないのである。2011年12月に発表された中央防災会議の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の中間とりまとめでは、南海トラフで起きると想定される巨大地震の最大規模として、震源域の規模が2倍に拡大され、規模は暫定値としてMw9.0が示された。2012年1月の地震調査委員会の公表によれば、マグニチュードは8.4前後、地震発生確率は10年以内は20%程度、20年以内は60%程度、30年以内は90%程度である。次回の地震時期について、3/1頃になるだろう
2012年01月27日
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どうもオイルショックに至りそうな雰囲気である。その元はイラン制裁への懸念だが、どうなるものか。 国際通貨基金(IMF)は25日、20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議に向けた報告書で、米欧による対イラン制裁の影響について「他国が原油供給を代替できなければ原油価格の20~30%の上昇を引き起こす可能性がある」と指摘した。日本の主な輸入原油(中東産)はアラブ首長国連邦 ドバイ産の原油(こちらは重質油)価格に左右されるが、このドバイ産原油価格自体もWTI価格に大きく左右される。更に暖房用の精製油の需要が当分続き、原発が動かないので、電力用の需要が高くなっている。その上投機筋が価格上昇を狙い原油先物を買っている。今回もIMFの予想が正しい?東京電力など電力10社が、3月の電気料金を引き上げることが25日、明らかになった。米国のイラン制裁への懸念などによる原油、液化天然ガス(LNG)価格の上昇を反映した措置。10社がそろって値上げするのは昨年9月以来、半年ぶり。東電の引き上げは3カ月ぶりで、標準家庭では前月比26円程度上昇して6892円前後となる見込み。 インドネシアは原油を主にオーストラリア、中国、日本、韓国に輸出している。中銀の最新の統計によると10月の輸出量は日量約47万7000バレル。インドネシアが輸出を停止した場合、アジア地域の原油需給がひっ迫する恐れがある。 米国が昨年末にイラン制裁法案に署名したほか、欧州連合(EU)も今月23日、原油禁輸を含む追加制裁措置に合意し、イラン包囲網を強化した。 残るのは中国と日本である。イラン原油の輸出先でみると、昨年の集計では中国22%、EU域内18%、日本14%、インド13%、韓国10%となっている。イランの革命防衛隊は2月にホルムズ海峡で軍事演習を計画しているが、欧米には脅威とならない。戦争に発展するホルムズ湾閉鎖をイランがするはずもない。ひたすら原油上昇を待っているのだ。
2012年01月26日
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以下の二つのニュースをそのまま解釈する事も能が無いと思うので、南太平洋で地殻変動が始まっていると理解することにした。そもそも土砂崩れや地滑りは急斜面で発生するが、大雨や台風の影響が大きい。しかし、二例はそうでない時に起きた。フィリピン南部ミンダナオ島のコンポステラバレー州の小規模な鉱山が密集する山中で5日未明、地滑りが発生し、鉱山作業員ら少なくとも25人が死亡、数十人が行方不明となった。パントゥカン周辺には金鉱山があり、違法採掘が横行している。原因とみられるマグニチュード(M)3クラスの地震が4日夜に近くであり、地盤が弱っていた。パプアニューギニアのメディアは25日、同国南部の高原地方で24日に大規模な地滑りが発生し、40人の遺体が収容され、20人が行方不明になっていると報じた。 地滑りは米石油大手エクソンモービルの液化天然ガス(LNG)事業の現場近くで発生。地滑りは1キロ近くにわたって発生し、二つの村落が土砂に埋もれたとの情報がある。地滑りの原因は不明だが、地元住民の間では、同社が使用した採石場での爆破の影響を疑う声も出ている。(共同)
2012年01月25日
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日本の製造業が危ない。日本の債務負担がイタリアよりも大きい為、このまま貿易赤字が増え続けると、国の経済は破たんする。いや、既にほころびが出始めていると思える。メーカーは円高や材料高騰に負けない商品を考えればよいのだ。 中国や韓国の製品が悪いわけではなく、日本製品に比べて非常に安いので、いくら良い物を作っても競争にならないのである。私は日本ものは高いだけで、相応の価値が無いと思っている。日本のメーカーも市場原理を学ぶ時である。例えば、自動車でも創造性が卓越していないと外国製品に技術力で負ける。国産デザインが最悪だと・・日銀は24日、2011年度の実質国内総生産(GDP)伸び率の予想を従来の前年度比プラス0.3%からマイナス0.4%に下方修正した。日銀は、海外経済の減速や円高が引き続き景気の重しになっているとしている。日本の国内製造業の沈滞は貿易統計に反映されている。2011年1月から11月までの貿易赤字は2兆3000億円となった。2010年は通年で6兆6000億円の黒字だった。
2012年01月25日
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関東地方の一部で23日夜、大気中の放射線量が一時的に上昇する現象が起きた。専門家によると、東京電力福島第1原発由来ではなく自然界の放射性物質ラドンが、深夜の降雪で地上に落ちた。ラドンの原子核はさらに崩壊し、鉛214やビスマス214(半減期20~27分)などになる。同時刻の福島市の線量に変化はなかった。東電は「(福島第1原発の)プラントに異常はない」としている。福島県の担当者は地表から風で舞い上がったセシウムの影響だろうという。もし、23日夜の大気中の放射線量増大が地中ガスによるものであれば、同日の福島県沖地震時に土中から放出された事になリ、これを大気中イオン濃度測定器で計測すれば、物凄く高い値だった可能性がある。ラドンガスは温泉等の地中の深い割れ目から上昇してくる為に、地下の様子を探る手がかりとして利用されている。今更ではあるが、一か月以内に関東地方に大きな地震が起きるだろう。皆さんはどう思われますか
2012年01月24日
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ギリシャの財政破綻で世界が狂ってしまう。影響はユーロ圏に留まらず、中国、アジアも巻き込まれる。日本の銀行も恐らく被害額が大きいだろう。3月20日に145億ユーロの国債償還を控えたギリシャは、額面で2000億ユーロ余りの債務の50%減免を見込んだ昨年10月の合意の実現を目指している。債務交換では民間債権者が保有するギリシャ国債2050億ユーロ(約20兆6000億円)を1000億ユーロ減免することを目指している。ユーロ圏は昨年11月にも、1100億ユーロ規模の初回救済融資の6回目を、ギリシャの政党がパパデモス政権の財政緊縮策を支持するまでは提供できないとして差し止めた。ギリシャ財務省は1月23日、同国の債務減免の取り組みへのユーロ圏各国の支援を受け、民間債権者との債務交換交渉を継続するとの声明を発表した。しかし、2年物ギリシャ国債の利回りは23日の欧州債市場で206%と、過去最高を更新してしまった。ギリシャの民間債権団との債務交換の詳細をめぐる交渉で、欧州連合(EU)はいつまでに交渉を終結するという期限を設けていないというのが理由。
2012年01月24日
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日本は無人化している。やがてロボットが社会を動かす日が到来する。家事はお手伝いロボット、コンビニの無人化、市役所にも人はいなくなる。街も車が渋滞する事も無くなる。日本人の寿命が世界で最長であることは、裏返せば慢性的な労働力の不足が予想される。その労働力を補うように街中では外国人労働者が多くなり、日本人はなりを潜める。2050年には人口の40%近くが65歳以上となり、大半が高齢女性で単身者世帯になるだろう。この状況になると社会保障も福祉も仕訳さている可能性が高い。地球環境的には近隣国の肥料使用や化学物質の製造過程で出る亜酸化窒素でオゾン破壊が更に進み、紫外線が強くなる。常温において一酸化二窒素(亜酸化窒素)は反応性の低い気体であり水と反応することはない為に海水に吸収されない。二酸化炭素の約300倍(100年GWP(100年間で発揮する温室効果))の温室効果ガスである。この亜酸化窒素ガスも人口問題になり得る。アメリカでは長期間の職業的暴露により自然流産率が高くなるとの報告に基づき、通常の日8時間・週40時間労働の場合の環境濃度の上限が50 ppmに定められている。
2012年01月23日
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間氷期の最後に異常気象があり、次の氷河期が来る。現在の氷河期は、4000万年前の南極の氷床の成長により始まり、300万年前から起きた北半球での氷床の発達とともに規模が拡大した。更新世に向かうにつれて更に激しくなり、その頃から氷床の拡大と後退の繰り返しによる4万年と10万年の周期が世界中で見られるようになった。最後の氷期(最終氷期)は約1万年前に終ったとされた。しかし、世界的な寒冷化をもたらす新しい氷期が間もなく始まる可能性もある。今のところ「温室効果ガス」を増加させている人為的な要因の方が、ミランコビッチの軌道周期のどの影響よりも重いだろうと信じられているが、地球軌道要素に対するより最新の研究は、人間活動の影響が無いとしても、現在の間氷期は少なくとも5万年は続くだろうとも示唆している。要は二酸化炭素とメタンのフラクションと、ミランコビッチ・サイクルとして知られる、太陽を回る地球の軌道要素、大陸の配置の組み合わせが氷河期を決定する。 この温暖な気候は既に1万1600年にわたり続いており、自然の成り行きからして終了するのは必然のはずだ。1970年代初期には、約20年ほど若干寒冷な時期が続いたことから、科学者の多くがこうした瞬間が間近に迫っていると確信していた。タイム誌は1974年に、科学者の多くは「自分たちが研究している異常気象は次の氷河期の前触れである可能性があると、懸念を深めていた」ことを伝えた。さらに、ニューズウィーク誌は1975年、気象学者の「ほぼ一致した」見方として、寒冷化トレンドのために「今世紀の残りは農産物が減少し、その結果として発生する大規模な食糧不足は悲劇的な状況につながる可能性がある」と記した。 氷期と間氷期の変動に関連して、アメリカ国防総省が専門家に依頼して作成した地球温暖化の影響による大規模な気候変動を想定した安全保障についての報告書の存在が2004年に明るみに出て注目を集めた。 それによると、地球温暖化による海流の変化が原因で、北半球では2010年から平均気温が下がり始め、2017年には平均気温が7~8℃下がるという。逆に南半球では、急激に温度が上がり、降水量は減り、旱魃などの自然災害が起こるという。異常気象はこれから始まる。科学者の多くは1万2000年ほど続いている温暖な期間について、氷河期が終わったのではなく、氷河期の寒い時期「氷期」が終わったとし、現在を氷期と氷期の間の「間氷期」と考えている。間氷期が突然の温暖化で始まり、急に頂点に達し、その後徐々に寒冷になり、さらにそれが加速して氷結に突入するというのは注目に値する。前回の間氷期は13万5000年~11万5000年前に発生した(この時代の温暖な気候を好む貝殻類の生物の化石が発見された付近に流れるオランダの川にちなんで名づけられたエーミアン間氷期と呼ばれる時期)は、12万7000年~12万年前に摂氏約2度づつ不規則に気温が下がり、その後冷却化が加速した。 地球の軌道の循環的変化によりおそらく北半球では夏の太陽光が弱まり、緩やかな寒冷化が進んだ。北半球は大半が陸地であるため、太陽光線のこうした変化により表面を覆う雪や氷が徐々に増すことになり、こうした雪や氷により大気中に光が反射された。このため空気が一段と冷え、徐々に海も冷やされたようだ。温度の下がる海水に二酸化炭素の多くが吸収されたため、二酸化炭素の水準は約11万2000年前までそれほど低下しなかった。 現在の間氷期は同様のパターンを示している。グリーンランドの氷床コア(氷床を掘削して得られる氷の柱)などによる推定では、気温は約7000年前にピークを付けたことが示されている。当時の北極海は現在よりも数度温度が温かく、シベリアのはるか北部で木が育ち、サハラ砂漠はカバが住めるほど湿気があった(アフリカ大陸は通常、温暖な時には湿気が増す)。また、南半球からのデータでは、この「完新世の最適条件」の規模は世界的だったことが示されている。 その後、気温が不規則に低下し、ミノアとローマ時代、中世といった温暖期にピーク気温が下がり続け、氷河が世界中に達した1550~1850年代の「小氷河期」と呼ばれる例外的な寒冷期に低温化が最も進んだ。グリーンランドの氷床コアをみると、こうした時期は、現在の間氷期の中では最長かつ最も一貫した寒冷期だったことがうかがえる。ご存知の通り、おそらく人類の活動による二酸化炭素の排出が少なくとも一因となり、温暖な気候が戻っている。こうした二酸化炭素の排出が氷河期への回帰を防いでいる可能性があると指摘するケンブリッジとロンドン、フロリダの大学からの新たな研究報告が先週、話題を集めた。だが、この報告に関するもう1つの事実はあまり注目されていない。彼らは、今の時代と「酷似した」78万年前の前回の温暖期と同様に、次の氷河期が「今後約1500年以内に」始まると予想しているのだ。
2012年01月22日
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ある考えを試してみたら、非常に熱伝導の良いプラスチックが出来た。炭素繊維のくずを水と混ぜてミキサーに入れ粉砕し、乾燥させてエポキシ樹脂で固めてみた。結局、廃物利用だが、樹脂が金属同等に熱伝導が良くなった。炭素フラーレンの熱伝導が高い事は知っていたが、炭素繊維のくずで代用できる事が分かりました。アルミヒートシンクでは電子機器製品が重くなりますが、こちらの方法でヒートシンクを作ると非常に軽くなる。このインベンションは発明と言うほどのものではないが、航空機等の電気設備やLEDランプの放熱板に使えます。炭素繊維も樹脂も有機物なので、可燃物である。つまり、軽くて熱伝導の良い特性があっても電気製品向きではない。それでアルミ粉と常温ガラスを混ぜて使えないか考えている。常温ガラスとはシロキサンであるが、コスト高になる。もっともシロキサンは金属に結合しにくく無理があった。次に考えたのがシリコーン溶液(コイル含浸用シリコーンワニスTSR117/硬化触媒CR15 )これなら少し割安である。アルミ粉(耐熱600℃)をシリコーン溶液で練って常温硬化させる。触媒CR15を使用しないと高温でないと固まらない。150~180℃で乾燥し塗膜は固く耐熱性に優れている。約300℃の温度に耐えられるので、やはり実用になるのはこちらかな。ちなみにエポキシ樹脂では150~200℃耐熱
2012年01月21日
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未だ正月なので、世の中はゆっくりである。今年こそ賢くと思う。だが頼みの脳みそは未だ活性していない。そこで脳の栄養の話です。脳の栄養や酸素は、血液によって供給されているため、わずか数秒でも血液が乱れると、脳細胞はあっという間にエネルギー不足や酸欠状態になって、立ちくらみなどを起こします。数秒の血行不良でも脳は正常に機能できなくなり、さらに、数分以上、血流が停止すると、回復不可能な神経細胞の損害が起こり始めます。その血行不良を起こしているのが、水分不足です。体内の水分が不足すると、たとえ若い人でも血管の中で血液が詰まりやすくなるため、特に高血圧の人は血管が収縮、血圧が急上昇して血管への負担が増します。また、血液が詰まりやすくなる原因は血中コレステロールだが、食物によらなくても普通に血中コレステロールが増えてしまう。体がコレステロールを合成しているからで、この働きがATP循環の結果である。コレステロールやトリグリセリドは、食餌で摂取しなくても、体内では、糖質(グルコース)や蛋白質(アミノ酸)からも、変換(転換)により、合成されます。十分に食餌を摂取している時は、食餌で摂取された三大栄養素は、トリグリセリド(主として脂肪組織)、グリコーゲン(肝臓、筋肉、)、あるいは、コラーゲンとして、体内に貯蔵されます。これが生活習慣病のそもそもの原因となり得え、正常な体では肥満になる。 ここの所を詳しく説明するとエネルギー需要がある時には、糖質(ブドウ糖)は、細胞質で解糖され、ピルビン酸になった後、ミトコンドリア内で、アセチル-CoAに変換され、TCA回路と呼吸鎖を経て代謝され、ATPが生成されますが、エネルギー需要が少なく、かつ、糖質を十分に(過剰に)摂取している際には、肝臓や、脂肪組織で、脂肪酸合成が促進され、余剰なカロリーは、脂質(中性脂肪)として、貯蔵されます。この様にエネルギー需要が高い時には、脂肪酸がβ-酸化され、アセチル-CoAが生成され、TCA回路と呼吸鎖を経て代謝され、ATPが生成されます。但し、脂肪酸のβ-酸化は限界があるため、高運動状態ではグリコーゲンが利用される。脳細胞には、血管関門というフィルターの様なものがあり、ブドウ糖よりも小さい物質でなければ通過できない。これが、ブドウ糖が脳に唯一のエネルギー源と言われる理由だが、あえてブドウ糖を脳の栄養として摂る必要もなく、蓄積される体中の脂肪酸や中性脂肪こそ不要物である。
2012年01月20日
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TPPと軽自動車規格の廃止日本では、完成車に対する輸入関税は、1978年に撤廃されており、税制上は世界で最も解放された自由市場となっている。日本の乗用車輸入関税が0%であるのに対して、アメリカ合衆国では2.5%、EUでは10.0%、韓国では8.0%の乗用車輸入関税を課しており、税制上では不公正な状態が続いている。つまり国産車が外国では円高プラス関税分高くなる。日本では輸入車を扱う外車ディーラーが船運賃以外にのれん代を取っている。それなのに外車コンプレックスを持つ人が多い。 アメリカの自動車メーカー大手3社は「日本は閉鎖的だ」として、TPP=環太平洋経済協定への日本の参加に反対すると同時に、軽自動車規格の廃止を求めました。いわゆる「ビッグ3」は、TPPに関してアメリカ通商代表部に提出した意見書のなかで「日本の自動車市場は閉鎖的だ」と指摘し、日本の参加に反対しました。具体的には、軽自動車という日本独自の規格が外国車の参入を阻んでいて、直ちになくすべきと主張しています。結局、日本独特の軽自動車というものを攻撃対象としている。私は軽自動車のファンであるが、仕事には大きな車を使用している。
2012年01月19日
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昨日の夕刻、低周波微動を感じた。地震が近い?Tuesday, January 17, 2012 at 12:55:38 UTCTuesday, January 17, 2012 at 08:55:38 PM at epicenter Location11.149°N, 125.857°EDepth50.3 km (31.3 miles)RegionSAMAR, PHILIPPINES1月17日は大震災があった日である。1995年(平成7年)の阪神・淡路大震災では死者の80%相当、約5000人は木造家屋が倒壊し、家屋の下敷きになって即死した。今までの住宅構造が基本的に耐震構造になっていなかったからである。6434人が犠牲になった阪神大震災と、約2万人にのぼる被害が出た東日本大震災は地震規模の差だった。立て続けに大地震があったので、今後は当分大震災はないと考えているのだろう。しかし、その予想は間違いである。地震と津波が多いのは、列島の成り立ちに関係している。この日本列島は熱変成岩で出来ている。更に褶曲や断層が密集している。実際に地震が有るたびに列島は伸縮を繰り返している。日本は地震の危険地帯なのに、人々はあまり気にしていないようだ。2012年1月31日夕刻、岐阜か長野県南部地方に大きめの地震があると思う。或いは、激しい群発地震が発生する可能性が高い。前兆は1月24日頃から出始めるかもしれない。岐阜県東部にある活断層「阿寺(あてら)断層帯」の北部で地震が発生する確率が、東日本大震災の影響で高まっているそうだ。阿寺断層帯の南部は約400年前に「天正地震」(1586年)を起こしている。1891年の濃尾地震、1984年には、その東側で長野西部地震が起きた。北アルプス脊梁部には重力異常があり、北アルプスの地下にはかなりの熱水を含んだマグマがあるのではないかと考えられています。それらのマグマが昨年の震災時に刺激され活発化しているなら、そろそろ群発地震が起きても不思議ではない。
2012年01月17日
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福島は短期間に復興に向かうだろう。政府の発表と現実の相違 元航空幕僚長の田母神俊雄氏が第1回の最優秀賞に選ばれて騒然となった「真の近現代史観」懸賞論文。第4回の選考では札幌医科大の高田純教授(57)による論文「福島は広島にもチェルノブイリにもならなかった~東日本現地調査から見えた真実と福島復興の道筋」が最優秀賞(賞金300万円)となった。理系論文での異例の受賞で、現地調査を積み重ねた上での大胆な結論は世間に衝撃を与えそうだ。約800人が詰めかけた出版記念パーティーで、高田教授は「今回の受賞の意味は2つあると思う。ひとつは、福島県民は今回の原発事故による低線量の放射線によっては1人として健康被害を受けないという真実を国内外に広く知らしめることになるということ。第2点は、原発の20キロ圏内が(警戒区域に指定されていて)人が戻れない状態になっているが、この圏内の復興に大きく結びつくことになる」と切り出した。なにしろ今回の事故では過酷な環境におかれた原発の作業員ですら、放射線で死亡したり入院している人はいない。そうした中でわずかな放射線を必要以上にこわがることは、福島の復興をさまたげることに直結する。事実を冷静に見たい。 高田教授は警戒区域の復興策として、原発20キロ圏内の表土を10センチ削り取って除染し、それを海岸に埋めた上で表面を厚さ1メートルのきれいな土で覆い(これで放射線はほぼ防げる)「防波堤公園」をつくることを提言している。関東大震災の際には、がれきを埋め立てて横浜の山下公園がつくられた先例もある。陸上で汚染土の中間貯蔵施設の設置が難航している中、埋め立て案は現実的な提言といえそうだ。この論文はアパグループのHPで見る事が出来る。福島原発から放出された放射性物質は、実際には福島沖に沈澱している。しかも海水で薄まるという訳ではなく、海底の泥の中に存在している。これが危険なのは海底に棲む海洋生物に蓄積され、その魚なりが、市場に出回るからである。一年半後には漁業規制が解除されるが、その頃には海洋汚染が無くなっているというのだ。これはあり得ない嘘である。そうなると個人が放射能を計測して食べられる魚を選別しなければならなくなる。
2012年01月15日
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日本国復興の為にnetで勉強しましょうIBMのCEOのSam Palmisano氏によれば、「Innovation(イノベーション)」とは「Invention(発明)」と「Insight(洞察)」の交わるところで生じるものであると言う。つまり、まず技術革新や発明があり、そこに適用方法に関する洞察があって、それはイノベーションに至るという訳だ。つまり、発明が常に先行する。 同社の大和事業所(神奈川県大和市)大歳卓麻社長は、1995年から2004年の間、米国における特許取得数ランキングで上位10社の中に日本企業が毎年4~5社ランキングしているという統計データを挙げて「日本企業は発明は得意だが、必ずしも収益に結びついていない」と説明した。「企業が成長する原動力は、インベンション(技術革新や発明)とインサイト(社会に対する洞察)が交差することで生まれるイノベーションにある」と語り、日本企業の課題はインベンションをイノベーションに変えられないことにあると指摘した。 私が思うに日本は人の持っているインベンションを使わない方向に向かっている。残念だが全く利用できていない。それは日本人一般に言える事だが、不勉強が世の中を悪くしている。今ある技術は古臭いもので、もう使えないと思う。故にnetで勉強しようと思えば、それらは簡単に手に入る。ならばこそ情報収集に適している日本で勉強することがイノベーションを得る早道である。例えば、情報公開されている特許技術も、何かを変えれば利用価値が出てくる。開発者は完全な考えを持っている訳ではないのだ。発明が出来なくても 利用の知恵が有れば、イノベーションは成立する。
2012年01月15日
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オフィスでデスクの足下に置いて使うための暖房器具を作るとすれば、無効な空中放射を最小限にしなければならないので、形はスリッパになる。ジュール熱をQ [J]とすると、Q = I V t です。例えば、ニッケル水素充電池(2000mAh):2Ax1.2Vx3600t = 8.64[kJ]新品の単三充電池の時リチウムイオンバッテリー(2400mAh):2.4Ax3.7Vx3600t = 31.97[kJ]新品のLC18650の時大きさは一回り大きいが、約3.5倍の容量がある。3個でも手の中に収まる大きさである。この充電池でなければ、充電式スリッパは出来ないと思うので、今度試作してみたい。この位の考えは誰でも出来る筈だから、既に製品が出来ているかも知れません。日本人はアイデアで当てようとはせず、何故か特許に拘りすぎる。雑貨はMade-in-Chinaであっても構わない
2012年01月13日
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北朝鮮が11日に日本海に向け、短距離弾道ミサイル3発を発射していたことが分かった。複数の日本政府高官が12日、明らかにした。韓国政府系シンクタンクの外交安全保障研究所(IFANS)は11日、北朝鮮の後継指導者、金正恩氏について、軍事的指導力を強化するため、年内にも3度目の核実験またはミサイル試射を命じる可能性が高いと警告していた。次に行われる核実験では、ウラン濃縮施設で製造された核物質が使用される可能性もあるとしている。3発のミサイルは11日午前、日本海に向け発射された。いずれも旧ソ連製の短距離弾道ミサイルSS21を改良した移動発射式の「KN02」(射程約120キロ)とみられる。北朝鮮はKN02をさらに改良した地対空ミサイル「KN06」(射程100~110キロ)の開発も進めている。改良に伴い性能試験が必要となるため、今回発射したのはKN06だった可能性もある。韓国政府系シンクタンクの外交安全保障研究所(IFANS)は11日、北朝鮮の後継指導者、金正恩氏について、軍事的指導力を強化するため、年内にも3度目の核実験またはミサイル試射を命じる可能性が高いと警告した。北朝鮮の朝鮮中央通信(KCNA)によると、北朝鮮の国営新聞3紙は1日付の新年共同社説の中で、国民は金正恩氏のもとで「人間の盾」となって結束するよう呼び掛けた。一方、金正恩氏は1日、戦車部隊を訪問し兵士を激励。最高指導者として初の視察を行った。北朝鮮問題に関する米専門家のラリー・ニクシュ氏は、北朝鮮が弾道ミサイルに搭載可能な核弾頭を完成させる時期について、これまで一般に考えられていたより近いと指摘し、おそらく1─2年後になるのではないかとの見方を明らかにした。そのなかで同氏は、十分な量の高濃縮ウランを生産できれば、北朝鮮はおそらく1─2年後には、核弾頭を小型化し中距離弾道ミサイル「ノドン」に搭載できるようになる、との見方を示した。北朝鮮はここ数年はミサイル発射実験をあまり実施していないが、これは、必要な技術の完成に依然として取り組んでいるためとみられる。
2012年01月13日
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インドネシアのスマトラ島沖で日本時間の11日午前3時半すぎ、マグニチュード7.3の地震がありました。 これまでのところ、津波の被害や地震によるけが人の情報は入っていません。 ジャワ海溝(スンダ海溝)では地震空白域があり、パダン沖などで大きな地震が発生する可能性があるとされていた。震源に比較的近いスマトラ島北部、アチェ州の西岸地域などでは強い揺れが感じられ、多くの人々が建物の外に避難するなど一時、混乱した。翌日の12日、東日本大震災の余震とみられるマグニチュード5クラスの地震が相次いで発生し、福島、宮城の両県などで震度4や震度3を観測した。1日の地震の震源は、鳥島近海の深さ約400キロで、余震域の範囲外だった。震源域周辺では、余効変動と呼ばれる揺れを伴わないゆっくりとした地殻変動が続いているという。大きな地震は地震空白地帯で必ず起きている。東日本大震災もスマトラ震災後だった。スマトラ島沖地震 (2010年10月) M 7.7(2011年2月)カンタベリー地震 M 6.3。日本海中部地震(1983年5月)の前にはインドネシア地震(1981年1月) M 6.7が起きた。ジャワ海溝で地震が起きると、フィリピン、台湾と続き、その先は日本である。日本近海には南海、東海地震空白域が一般的に知られている。 政府の地震調査委員会は11日、国内の主な地震の発生確率を更新し、1日現在の数値を公表した。1年前と比べて東海地震は30年以内の発生確率が1ポイント増の88%に、南海地震は10年以内の発生確率が従来の「10~20%」から20%程度に、それぞれ上昇した。東南海地震の30年以内の確率は70%程度で従来と同じ。南海地震も30年以内は60%程度で変わらない。千島海溝沿いの地震の30年以内の確率は、十勝沖が「0・3~2%」から「0・5~3%」、根室沖が「40~50%」から50%程度、択捉島沖が60%程度から「60~70%」に上がった。
2012年01月13日
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世界中で飲料水汚染を引き起こしているヒ素を簡単に除去できる材料が日本の独立行政法人、物質・材料研究機構元素戦略材料センターのシェリフ・エル・サフティ(Sherif El-Safty)主幹研究員によって開発された。新材料は高秩序メゾポーラス構造と呼ばれる多孔質材料の内壁に、ヒ素を捕獲する分子構造を持つ物質を敷き詰めている。安価で、水中に微量のヒ素があると速やかに吸着、除去する能力を持つ。吸着すると色が変わる特徴も持つなど、ヒ素の検出・除去が簡単に確認できる長所も持つ。地下水にヒ素が含まれているため、皮膚、神経、心臓・血管障害、さらには発がんの危険に脅かされている地域は、アジア、南米、アフリカの広い地域にわたっている。河川によってできた堆積物中にヒ素が含まれているため、この地層から井戸水を得ている発展途上国の人々がヒ素汚染から逃れられないわけだ。最も深刻なバングラデシュだけで3500万人、アジア全体では5000万人もの人々がこうしたヒ素汚染地域に住んでいるといわれる。日本では有機ヒ素による実害が広島と茨城で起きた。ジフェニルアルシン酸などの有機ヒ素で汚染した土壌から有機ヒ素を抽出する方法も見つかっている。メタノールなどのアルコールにリン酸を3~5%混合したものを使用し、洗浄剤として優れていることを見出した。ヒ素に換算して3570mg/kgもの有機ヒ素で汚染された土壌から、そのほぼ100%を抽出除去することができた。この洗浄剤の効果は、リン酸によって土壌と有機ヒ素との結合が切断され、有機ヒ素がアルコールに溶け込むためと考えられる。使用済み洗浄剤からはアルコールを回収し再利用することができた。一方、抽出除去された有機ヒ素は小容量のリン酸中に濃縮された形で回収できるので、有害廃棄物の発生量を大幅に低減することが可能であった。世界各地で農地開発の感慨水に、飲用水に地下水を大量にくみ上げ、一方地下水を涵養する森林の伐採などが進んだ。この結果、巨大な砒素中毒が起きている。地下水位の低下が空気中の酸素を地中に引き込み、砒素が酸化し溶出しやすくなり、地下水・井戸水に無機砒素が含まれるようになったことです。ガンジス川の河口付近のインド西ベンガル州とバングラディシュではインド側で100万人が砒素汚染水を飲用し、推定20万人の中毒者、バングラディシュ側では1600万人が砒素汚染水を飲用し、飲用人口の推定20%以上320万人以上の中毒者がでています。他にもタイなど東南アジア、中国の内モンゴル地区などで大規模砒素中毒が報告されています。食品からのヒトの1日砒素摂取量は、諸外国では概ね40 ~70 μg(百万分の1g、マイクログラム)、その結果、生体中には1mg/kg 未満の砒素が存在しています。日本人では、魚介類や海藻類を多く食べるので概ね195 μg程度、ただし、これらの摂取した砒素の形態はほとんどが毒性の低い有機砒素である。※水銀とは逆である。2003年3月茨城県神栖町(かみすまち)で複数の砒素中毒患者が発生した。その後、近年に不法投棄された廃棄物が原因ということが明らかになった。昭和41年に広島県でDPAAの野積み事件が表面化した水銀は有機物と反応して化合物になる。特にメチルアルコールの基になっているメチル基と呼ばれるものにつきやすく、簡単に有機水銀が誕生する。これがメチル水銀と呼ばれる水俣病の原因になった物質である。また、エチルアルコールの基になっているエチル基につくと、エチル水銀となりインフルエンザや日本脳炎などの予防接種を行うワクチンの防腐剤として使用されている物質である。このワクチンの中に含まれるエチル水銀から作られる「チメロサール」という防腐剤が、自閉症の原因になるとして、アメリカでは裁判が続いている。
2012年01月11日
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そもそも白色LEDの順電圧Vf(約3.3V)は相対的に低いが、順電圧6.7V(最大)というのもある。勿論、規格電流If以上の電流は流せません。LED電源を設計するにはVfとIfを参考にして計算する。小規模電源ではLEDに直列に抵抗を入れ、過電流対策とする。 例えば、LEDの電圧降下を3.4V、LEDに流す電流Iを18mAとする計算5Vのとき、(5-3.4) /0.018 = 100Ω(90Ωの抵抗は無い)12Vのとき、(12-3.4) / 0.018 = 470Ω抵抗はE12(10・12・15・18・22・27・33・39・47・56・68・82を基数とする倍数値)で設計されることが多い。それではLEDを直列に6個繋いだら24Vの電源を使う。(24-3.4X6) / 0.018 = 200Ωである。この直列に6個繋いだブロックを10個並列使用する。(24-3.4X6) / 0.180 = 20Ωである。商用電力(AC100V)をダイオードブリッジで整流すると約DC140Vになる。これはLEDを直列に40個繋いだ電圧に近い。LEDを直列に36個にした場合の計算では(140-3.4X36) / 0.018 = 100Ωである。この場合、LED36個は(3.4X36X0.018)2.2W、抵抗は(0.018X0.018X100)0.02W同様にこの直列に36個繋いだブロツクを5個並列使用する。(2.2WX5)= 11Wなお、抵抗をCRDダイオードに置き換える場合は耐圧(発熱)に注意する。CRDダイオードにかかる電圧を15V以下に抑える。三端子レギュレーターに抵抗を直列に入れて定電流源としてもレギュレーターの発熱が多く、エコではない。AQPD-○○○スイッチングレギュレーターでは発熱しないがコスト高になる昨年までは色々と空想していたが、今年は何か形にしなければならない。試作品ではあるが、敢えてブログに記載することにした。
2012年01月11日
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日本の大気汚染は目に見えなくなっただけで、進行していた。高速道路上では、ぜんそくなど呼吸器疾患の原因となる二酸化窒素(NO2)濃度が環境基準を超えることが多いことが、独立行政法人交通安全環境研究所(東京都調布市)や東京大のチームの調査で分かった。車の空調を外気導入モードにすると、濃度の高いNO2が車内に流入していた。長いトンネル内では特に高濃度になっていて、場所ごとに空調の使い分けが求められる。日本では大気汚染防止法により特定物質に指定されている。年平均値は長期的にほぼ横ばいの状況が続いているという。 二酸化窒素そのものが大気汚染物質であるが、『光化学オキシダント』の原因物質でもある。 また、人の健康影響については、二酸化窒素濃度とせき・たんの有症率との関連や、高濃度では急性呼吸器疾罹患率の増加などが知られている。車道上では、大気汚染防止法に基づくNO2の大気環境基準(1日平均で0.06ppm以下)が適用されず、ほとんど計測されていなかった。調査では総延長約10キロの交通量の多いトンネル内では、車外で2ppm以上、車内でも約1.4ppmの非常に高い濃度が確認された。 チームは、車内外のNO2濃度を計測できる機器を乗用車に積み、昨年4~7月に計5回、中央高速・調布インターチェンジ(IC)から東京都心を経由し、東名高速・御殿場ICまで測定した。その結果、車外ではほとんどの区間で大気環境基準を超え、渋滞や上り坂では約0.2ppmが計測された。しかし、化学的に二酸化窒素は腐食性の毒ガスであり、大気汚染による健康被害が発生すると慢性気管支炎・気管支喘息などの患者や死亡者が増える。光化学オキシダントには、オゾンなどがふくまれ、目を刺激したり、手足のしびれや、呼吸困難、肺気腫に至る。NO2センサーに植物を利用する事も出来る。アルファルファ、小豆、赤クローバ、菜豆などに脱水症状をともない、不定形の煙斑となって、葉部に発現する。濃度は、感受性の高い作物で 2ppmから、ほとんどの作物が20-50ppmででる。もし、二酸化窒素濃度が高いのではと思われたら、これらの植物を栽培してみるとよくわかる。光化学オキシダントでは白色斑点(千葉などでほうれんそうやトマト、アサガオ、ダイコン、キュウリ、タバコ、コーンに白色斑点)が出る。
2012年01月10日
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もし、水道管凍結防止用ヒーターを作れば、売れる。商品の規格、DC12Vヒーターの長さ0.5m(2.5W)、1m(5W)100V電源アダプター付き市販品の凍結防止ヒーターと比べ下記のような特徴があります。断熱材一体式(筒型)なので、極めてエコです。センサーが外気温度を感知オンオフします。水道パイプに嵌めるだけで誰でも簡単に使えます。電源アダプター式なので、感電や漏電の心配がない。PTC制御型のため、サーモスタットはありません。ヒーター強度の向上により、劣化が起きにくい。材料仕入れ単価は0.5mで約500円:1mで約700円市販品のそれが1メーター数千円以上するのは、余り売れるものではないからか福島第1原発で、汚染水を浄化して原子炉冷却に使う「循環注水冷却システム」のトラブルが相次いでいる。厳冬期を迎えホース内の汚染水の凍結が懸念されたり、劣化したりといった新たな問題が生じている。冷却システムでは全長約4キロの配管が使われている。一部は金属製だが、ほとんどでビニール製のホースが使われているのだ。原子炉への注水に使われているホースは常に水が流れているため凍結の心配は少ないが、非常時の給水ホースや汚染水浄化装置のホースは、水が流れていないときもあり、凍結が心配されている。東電ではホースに断熱材を巻き始めている。しかし、中には放射線量が高くて近づけず、断熱材が巻けない場所もある。こうした場所では、天気予報で最低気温がマイナス5度を下回る場合などに、水を流して対処するという。凍結防止対策で大量の水を使えない。実は上記の発想はこのニュースを見て思いついた。
2012年01月09日
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2012年01/01 14:29に振動が観測され、山腹にあるFJ5、FJ6の傾斜計に変化がでている。これは鳥島近海のマグニチュードM7.0(震源の深さ約370km)によるものだった。370kmというと地殻の下、マントル物質が部分溶融し、流動性を有している処である。今まさに日本近海の深いところでマントル移動が始まったとすれば、日本列島は大変危うい状況である。即ち、震災がくる可能性が再び高くなった。数ヵ月後にその上の固い層で地割れが起きるだろう。もし、地震学者がそれを指摘すれば国中がパニックになっていた。知らねば仏、見ぬが秘事。英語では、一Ignorance is a bliss(無知は至福である)という言葉があります。知ってしまった以上、心配しなければならない不幸が生まれる。
2012年01月08日
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LEDパネルの制作で専用の赤外線リモコンが必要になったので、このリモコンをどうするか考えています。初めて計画して制作するリモコンです。無難に出来るかな?LEDパネルと並行して制作予定です。試作品が一組み出来るまでが大変です。 今回は赤外線リモコン受信モジュールを使います。フォトダイオードとアンプ、フイルターが1パッケージになっている為に、使いやすい。赤外線の点灯状態では38kHzの速度で赤外線が高速で点滅している。人間の目には見えない赤外線ですが、実はちゃんと見る方法があります。 それはビデオ・カメラやデジタル・カメラを通すと光っているLEDを見る事が出来ます。 家電製品協会NECフォーマットでは、制御コードは32ビットだとかカスタムコードやデータコードと言った取り決めが有るようですが、いくつかのメーカーはこれを守っていませんし、意味が無いので、参考にしません。NECフォーマットでは最初にリーダー信号というリモコンの信号が始まる事を示す信号が入っている。その後にデータ信号が来る。要はリーダー信号がなければ、普通のリモコンと関係なくなるので、都合の良い様に作っても良い事になる。赤外線リモコン受信モジュールは出力信号が弱いので、オペアンプ等で増幅してからデータを読みます。多くのオペアンプは±の2種類の電源を必要としますが、特に単一電源で動作するように考えられたオペアンプもあります。AD8541はレール・ツー・レール (Rail-To-Rail) 動作オペアンプ。 入力電圧と出力電圧の両方、あるいはどちらか片方の範囲が電源電圧まで動作可能なものです。アナログの場合は作り方などによってもその性能が変わるため、きっちり性能を出そうとするといろいろと難儀する。やってみなけりゃわからないという世界である。一個当たりの利益率から考えれば、いかにコストを落として簡単に作るかが問題である。さて、材料を集めてから、試しながら制作していきます。優柔不断で中々進まない。何時もこんな調子だ。
2012年01月08日
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新興ウイルス感染症の発生はキメラウィルスを利用したテロの可能性もあるそもそも日本はテロに対する警戒感が薄い上に、人口が過密である。ここで化学テロを行えばインパクトが高い。既に日本では1995年1月にオウム真理教による地下鉄サリン事件が起きている。アメリカでは2001年9月11日アメリカ同時多発テロの直後に手紙による炭疽菌テロの実証データがある。バイオテロは単価が安く大量殺戮に効率的。SARSと強毒性鳥インフルエンザは人が作り出したキメラウィルスではないかといわれている。細菌学者にとってキメラ変異株は容易に作り出せる。 空気感染する鳥インフルエンザ株の作り方。フォウチャー教授や類似の研究実績のある科学者(例えばウィスコンシン大と東大の共同研究を率いる東大・河岡義裕教授も同じようなウイルスの報告論文をScience誌に寄稿している)は掲載することで科学界がH5N1パンデミックに備える助けになる、という立場です。掲載しないと、いざ広まった時に研究者もどう対処していいか全く分からなくなってしまうという理由による。最初にウイルスに三つの変異を起こさせ、フェレットに容易に感染する変異株を作成した。(フェレットは人と類似の様式でウイルス感染を起こす)。しかしながら出来たウイルスはフェレット間で感染を起こさないため、ウイルスをフェレットに、より適合させるため感染を繰り返させた。そして10回の感染の後に、フェレット間で容易に感染する変異ウイルスが誕生した。変異ウイルスは別のケージ内のフェレットに感染して、全てを死亡させた。 バイオロジカル・ウェポンロシアの医師や研究者ら専門家向けに更新されているインターネット上のニュースリリース『メディカル・ニュース』に、驚くべき記事が掲載されたのは4月3日のことだった。奇妙な肺炎(SARS)を引き起こすウィルスは、昔からあるウィルスと異なり、生物兵器として人工的に作られた可能性がある。コレスニコフ氏は記者会見で、SARSが発生した原因についても言及していた。SARSのウィルスは既存のよく知られた二つのウィルス一つは麻疹ましん(はしか)、もう一つは耳下腺炎(おたふくかぜ)のウィルスを合成して作られたものである。二つのウィルスが融合することは、自然状態では起こり得ず、実験的条件の下でしか作れない。このようなウィルスを兵器として作るときは、同時に身を守るべきもの(治療薬)も作られているのが普通なので、ワクチンもできているのではないだろうか。もう一つの見方としては、誰かが意図してウィルスを広めたのではなく、実験中に突然できたウィルスが、何らかの事故で外部へ流出してしまったとも考えられる。旧ソ連は、生物兵器として天然痘ウィルス(ポックスウィルス)とエボラウィルスを組み合わせて、新型のキメラウィルスを開発しました。致死率を高め、治療を混乱させるためです。このキメラウィルスに感染すると、天然痘でもあり、エボラ出血熱でもあるような複雑な症状が出ます。SARSの場合も、ある患者はクラミジアが原因のようで、別の患者はコロナウィルスらしいと、症状がまちまちです。単独のウィルスではないのではないかとの疑いは残るものの対策が立てづらい。 キメラは故意に作らない限り存在しません植物でキメラをつくらせるには、異種の植物間で接木を行ってから、接木の部分でこれを切断し、そこから幼芽を出させる。そうすると芽の中に、接穂(接ぐほうの芽や枝など)に由来する組織と台木(接がれる根のほう)に由来する組織が混在するキメラが生ずる。混在の仕方はさまざまで、一方の組織が軸の中心部までくさび状に入り込んでいる区分キメラ、軸を取り巻く周辺組織にだけ一方の組織が存在する周縁キメラ、あるいはその両方が組み合わさった周縁区分キメラなどがある。実験的には、トマトとイヌホオズキの間でつくられた種々のキメラがある。遺伝子型の質的違いによるキメラのほか、染色体数の相違によるキメラがあり、染色体キメラあるいは混数性などとよばれる。染色体キメラはコルヒチン(アルカロイドの一種)処理によって人工的につくることができる。動物の場合はモザイクということが多い。キマイラ(キメラ)は、ギリシャ神話に登場するライオンの頭、山羊の身体、蛇の尻尾を持つ怪物である。このことより、2つの違った遺伝子、または2つの違った遺伝子の一部が融合した遺伝子をキメラ遺伝子と呼ぶ。造血器腫瘍でしばしば見られる「染色体転座」は、2つの遺伝子よりキメラ遺伝子が形成され、正常な細胞には認められない異常な活性を持つタンパクが生成され、発症原因となることがある。 米オレゴン国立霊長類研究センター(Oregon National Primate Research Center)の研究チームは5日、混合胚を持つサルの作製に世界で初めて成功したと、医学誌「Cell(細胞)」電子版に発表した。最大6個の異なる胚から出来た細胞を混合させたもので、医学研究に大きな前進をもたらしうる成果だという。霊長類で同様のキメラを作製する試みは失敗に終わってきたが、同センターの研究チームは、キメラマウスの作製方法に変更を加えることにより、キメラのアカゲザルの作製に成功した。
2012年01月06日
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家には神様がいないので、取りあえず通天閣のビリケン様をスケールダウンした置物を作ってみます。簡単には粘土で原型を作り、石膏で雌型をとり、FRP製とする。(酸化金属粉とポリスチレン混合)大きさは約30cm程になるだろうな。参考の写真は左右からのものです何故ビリケン様なのかと言えば、時代を超えていると思うからだこの由来はみなさんはご存じでしょう
2012年01月04日
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近年太陽からのCME(コロナ質量放出)が活発化している。またNASAは太陽嵐が2013年頃に発生するという予測を発表している。CME(コロナ質量放出)が観測された直後に、ケムトレイル散布が活発に行われる傾向がある。今までも秘密裏に航空機散布されていた。その散布によりケムトレイルが大気中に金属粒子の層を形成し、HAARPからの電磁波によってそれらを帯電させるのだそうだ。帯電した金属微粒子層が太陽から地球に向かってくる強力な電磁波、粒子線に対するバリア(防御網)の役割を果たし、地球上の通信網、送電線網、電子デバイスの破壊を防止するという。この説の真偽について、私には判断できませんが、世界中の空にアルミやバリウムを撒き続けると、それが地表に降り注ぎ、作物が枯れる。その一方で、太陽光線が遮られて薄暗くなり、作物や植物が生えにくくなる。モンサントの遺伝子改変「アルミ耐性作物」の話が正しいとすると、結果的に、食料危機に陥り、人類は淘汰の時代になる。それが戦争を引き起こすかもしれないし、食糧難で多くの人が死に絶える。結局、人々はモンサントのアルミ耐性作物を買わざるを得なくなる。ケムトレイルにより引き起こされる深刻な土壌汚染、大気汚染、水質汚濁に対する農業従事者の怒りが、条例案の提出という形で爆発した。米ニューヨーク州サフォーク郡の住民ジム・ピコラス氏らにより提起された、大気汚染を規制する条例案についての公聴会が2011年12月6日に行われたのである。条例案の内容は下記の通り。(以下swift5099による翻訳)「サフォーク郡における大気保護条例」は以下のように制定されるものとする。ニューヨーク州サフォーク郡条例第 号-2011サフォーク郡立法議会は、下記の通り制定する立法趣旨サフォーク郡は環境保護のリーダーであること、土壌、地下水の汚染防止計画を複数有していることを立法議会はここに定義する。立法議会はまた大気汚染がもう一つの環境問題であり、郡住民の健康と安全を脅かし、土壌と地下水を汚染する可能性についても定義する。立法議会はさらに、営利企業および政府機関が天候その他の環境要素に影響を与える可能性のある大気中に、バリウム、硫黄、塩類、および酸化アルミニウムを含む汚染化学物質の排出を実行しているものと判断する。立法議会は結果的にそれらの粒子が落下し、公衆を大気汚染物質に接触させ、また土壌および地下水を汚染する可能性があるものと判断する。立法議会は住民が屋外において化学物質にさらされた結果、呼吸器系その他の健康問題を引き起こす可能性があるものと判断する。立法議会はまた潜在的な被害から郡の住民を保護するため、サフォーク郡上空域にこれらの化学物質を排出することを計画する者は、事前に環境影響評価書を提出し、保健サービス局から承認を受けるものと規定する。上記の通り、本条例の目的はサフォーク郡上空に硫黄、バリウム、塩類または酸化アルミニウムを排出することを計画する者すべてに対し、完全な環境影響評価書の提出を要求することにある。 ケムトレイルと関連性があるかも知れないので付け加えておきますベネズエラ・カラカス(CNN) 南米ベネズエラのチャベス大統領は30日までに、南米諸国の指導者が最近、次々とがんを患っていることに関連し、「誰も知ることは出来ないだろうが、米国ががんをもたらす新たな技術を開発したとしたらおかしいだろうか」との見方を示した。同国の首都カラカスで最近開かれた軍関連行事で述べた。「向こう見ずな非難はしたくないが」としながらも、南米の指導者による相次ぐがん発症に触れ、「極めて不思議な現象」と受け止めていることを明らかにした。米国が1946年から48年にかけ中米グアテマラで性病発症に関する人体実験を秘密裏に実行していた事実に言及。「50年前のことだが、今後50年内に米国が南米の指導者にがんをもたらしていたことも発見されるのだろうか」とも問い掛けた。一方、米国務省のヌーランド報道官はチャベス氏の主張を受け、記者団に対し不快感を表明、「非難すべき発言」と反発した。
2012年01月02日
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2日午前6時すぎ、小田原市小八幡の海岸で、釣りをしていた男性から、「クジラのようなものが打ち上げられている」と警察に通報がありました。警察と小田原市が現場を確認したところ、体長およそ6メートル30センチのクジラが、ほぼ仰向けの状態で波打ち際に打ち上げられていました。先月も静岡県で、生後1年未満のザトウクジラが2頭相次いで打ち上げられていた。今は沖縄や小笠原諸島などにクジラの群れが向かう移動のシーズンだが、子どものザトウクジラが相次いで漂着しているのは、原因が気になるところである。 クジラの座礁については、地震の振動や台風などによる潮流の短期的な変化や、船舶や潜水艦など、海での人の起こす人工的な音や振動など、本来はあり得ない事象に驚き混乱した結果、誤って浅瀬に入ってしまう事がある。これが磁極のポールシフトが原因という事なら、少々SF的であるが、実際の原因は他にありそうだ。例えば、海底地震や火山の震動で、回避行動を取っているのではないか、又は海底地震が発生する前に、陸上と同じく海中でも地電流が伝わると考えられる。恐らく海洋生物もそれを感じているのか? ポールシフトが原因と仮定した場合、年々弱くなりつつある地球の磁力線が、昆虫や動物に危機をもたらす事になる。西暦3525年には地磁気の強さはゼロになって磁極が入れ替わってしまいます。勿論、そうなる前に昆虫や動物の方向感覚が機能しなくなる筈である。ポールシフトとは磁極の移動である。最新の計測では、磁気の北極はカナダ北部のエルズミア島にあると記録されている。最新の磁極の移動は、前世紀(1900年代)から実は非常に劇的な変化となっている。磁極は、 1904年に1年につき 9マイル( 14キロメートル)程度のスピードで北東への移動が開始されたが、2007年以降は1年間に少なくとも35マイル( 56キロメートル)のスピードで、シベリアへ移動し続けている。これは地球の内部構造であるマントル対流が激しくなっている事を意味する。この上部にある大陸プレートもそれに引きずられて移動する。当然、プレートはきしみ地震が多発する。ポールシフトと地震は実は深く関わっている。鳥や魚には磁性を持つ耳石が耳石器内にあり、これが地磁気を感知してナビゲーターの役割を果たしているという。人は内耳に耳石を持っているが、これは平衡感覚専用であり、磁気を感じる場所ではないようだ。人間の脳に磁気器官があることが証明されています。この磁気器官は、鼻孔後側の上方にあり、脳下垂体の前にあります。そして、頭の中央部にある松果体でも、磁場を関知することができるということが最近になって解ってきました。松果体は「第三の目」ともいわれ、光の量を測定する機能を備えています。この松果体はメラトニン、セロトニン、ドーパミンなどの神経ホルモンを生成し、脳自体の活動を調整します。また体内時計機能の維持調整を行います。朝すっきりと眼を覚ますには日光を浴びることが有効とされていますがこれは視神経から光が信号として松果体に送られ脳を覚醒させるためです。さらに生体磁石であるマグネタイトが脳内にあることを1992年にカリフォルニア大学の研究チームが発見しました。脳表面の細胞に多く分布し細胞1グラムあたり500万個も存在することが解りました。火山活動連続観測網 VIVA ver.2火山活動可視情報化システム
2012年01月02日
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年は明けたが、今年もダメかも知れない。開発者には正月は有りません。今は小型誘導モーターの分解をしています。昨年の暮れにオークションで不良品モーターを沢山仕入れた。オークションでは機械の仕入れが難しい。画面で見て使えそうな部品を探すのですから、動かない物があっても仕方が無い。当然ながら回らないモーター程厄介なものはない。断線していたり、ベアリングが固まっていたりと非常に手間がかかる。何とも知れない開発に新品を使っていては出費が嵩むので、中古品を使って組み立てるしか方法が有りません。ということで、部屋には手つかずのクズ鉄が山になっている。本人には宝の山でも妻には邪魔で危険な置物である。来年末に捨てることになるか、或いは少しはモノになるかは不明である。昨年は色々構想を練っていたが、実際には仕事が詰まっていて何も出来ていない。アイデアは泉の様に次々に湧き出してくるが、何の役に立つものか整理出来ていない。本当はとてもささいな思いつきなのだが、頭の中で次第に思いが大きくなっていく。これは異常な思考なのだが、自分を抑えきれない。常に躁の状態というか病気である。当分の予定(計画中)失敗は計算に入っていません。作りながら考えていくつもりである。一月 シーリング用LED15W相当品と充電手袋20三月 小型レジン脱泡機4五月 軽量電線皮むき機5シーリング用LED15Wは暮れに100個オーダーが入っていますもしも、全てが上手く行けば、半年後には凄い事になっているだろう。
2012年01月01日
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