2016年12月の記事
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街に増え続ける外国人留学生
街角で中国語とも韓国語とも異なるアジアの言語を耳にしたり、褐色の肌の人々を見かけたりすることが、九州でもここ数年で急に増えた。実は、その多くは勿論、旅行者ではない。福岡市南区に住む外国人は８月現在４６５８人で、０９年に比べ１・５倍。中国人が減る一方、ベトナム人やネパール人が増え、それぞれ千人を超えた。近くに日本語学校があるためだ。福岡県下の日本語学校は44校で全国の半数を占める。来年1月末に厚生労働省が公表する日本の外国人労働者数（就労する留学生含む）は、初の100万人突破が確実視される。九州7県でも計5万人を超える見通しで、特にベトナム人とネパール人は過去5年間で10倍増というハイペースぶりだ。政府は2020年までに原則週28時間まで就労可能な外国人留学生を30万人に増やす計画や、外国人を企業や農家などで受け入れ、技術習得を目的に働いてもらう技能実習制度の拡充を進めてきた。その結果、国連が「移民」と定義する「12カ月以上居住する外国人」は増加の一途。国籍や文化の異なる民が同じ地域で共に暮らし、働く、新たな「移民時代」を日本は迎えている。人種、宗教、国籍、特定の社会的集団の構成員、政治的意見のいずれかの理由で迫害を受ける恐れがある。これが、難民認定の条件だ。入管難民法上、留学ビザでは原則「週２８時間」しか働けないが、難民申請すれば、半年後からフルタイムで働ける特定活動ビザに変更できる。この「特権」が、こぼれ落ちた留学生を引き寄せる。難民申請の審査結果が出るのは半年から１年後。そこで不認定となっても異議申し立てが可能で、再審査は２～３年かかる。明らかに「正当な理由がない」と判断されるまで、異議申し立ては何度でも可能。再審査中に就職先が見つかれば就労ビザの取得もできる。難民申請やビザ切り替えの手続きを請け負う日本の行政書士は申請はほぼ偽装だという。
2016年12月31日
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地球の磁場がなくなれば何が起きるのか？
午後一時過ぎ、かなり強い低周波電磁波の変化が観測されました。この電磁波発生については隣の建築工事(発電機動作)と関係ないと思いますが、報告しておきます。地震予知警告としては最重要の要素／鳥取地震の時は前日発報しました。今回は福岡より300キロ圏かな１９９６年ＮＡＳＡは「Mars Global Surveyor」を打ち上げた。そのミッションの一つは火星全体を測量する事だった。火星と地球はとてもよく似た惑星で、どちらも同じ物質から構成されていて、硬い地殻と高密度の核を持ち、大気の成分も似通っていて、数十億年前には火星にも海があったと考えている。今は凍りついた砂漠の惑星となっているが、その理由を知るためにも、表面を観測してデータを集めた。太古の火星を研究しているＭＩＴベン・ワイス教授は、「現在の火星は、核が全球的な磁場を作り出していない。しかし、南部高地の周辺には地球と同じくらい強い磁力が発生している場所が点在している。ただし。それらの磁場では磁力線がバラバラの方に向いて北を指していない。地殻の傍に強い磁場が発生している事を発見した。今でも一部にとても強い磁気圏があることを考えれば、過去には磁気圏があったことは間違いない。磁場を作っている岩は磁気圏がなければ磁化しなかったからだ」と語る。故火星は磁気圏を失ったのか？またそれを失った結果、何が起こったのか？その答は火星の岩に隠されている。ワイス教授は火星の隕石を手に入れ、「地球には、火星に小惑星か彗星がぶつかった破片が飛んでくる。隕石は磁気的にシールドされた特別な部屋に保管されている。この隕石の磁場をスクイットと呼ばれる超伝導量子干渉計で測定する。この極めて敏感な装置は、隕石の磁力を正確に測定する。様々なサンプルを分析して、その結果から原始の火星の磁場を描き出す。４５億年前の火星が生まれた当時の岩もある。その隕石の磁力を測定した結果、当時の火星は現在の地球とほぼ同じ磁力を持っていた事が判った。火星は誕生から５０００万年の間は強い磁気圏を持っていた。サンプルごとに磁場の強さが全く違うので驚いている。例えば４５億年前の岩の磁場の映像では、大きな全く磁気がない部分を挟んで、磁気異常が点在していた」と語る。何故火星の磁気圏が消えたのかは不明だが、その結果起こった事は明確だ。ブロックスハム教授は「火星から磁場が消えた時に、太陽風と宇宙線から火星を守っていたシールドも同時に消えた。その結果、大気にとてつもない変化が起こった。磁気圏が弱くなると太陽風が火星の大気を吹き飛ばし、海が蒸発し、温度が急激に低下した。もし原始的生命がいたとしても全て絶えただろう。磁場を失った火星は死の星になり、今見るような赤い惑星になった」と言う。地球の磁場も急速に弱くなっている。もしこのまま衰え続ければ、火星と同じ運命を辿るかもしれない。今解明すべき問題は地球の磁場のエネルギーはどこから来るかだ。現在、南大西洋と南米のある地域で地磁気が弱まっている。ブラジル沖海域は磁場が急速に弱まっていて、南大西洋異常域ＳＡＡ(South Atlantic Anomaly)と呼ばれる。その面積は約800万k㎡だったが、陸地に向かって拡大続けている。原因はまだ完全には解明されていないが、結果は恐ろしいものになる可能性がある。ＳＡＡで発見された高エネルギー粒子、および太陽風が新たに注入した粒子などの組み合わさった結果、人工衛星を全く交信できない状況が多数発生している。上空を横切る衛星が決定的な損傷を受ける事もあり得る。ハッブル宇宙望遠鏡も異常域にさしかかる時には重要な装置を一時停止している。地球磁場の大きさが以前より10倍の速度で弱くなっていることから、地球内部で磁場をつくる溶けた溶融鉄の流れに異変が生じたとする研究者もいる。磁場が弱くなるのは逆転の前兆と考えるのは早計かもしれないが、地球内部の環境が急激に変化しだしたことは確かである。この弱まりは地磁気が逆転する前兆であると言う。前回、地磁気の逆転が起きたのは７８万年前、まだ人類は存在していなかった。 方位磁針のＮ極は概ね北を指すが、厳密には北を指していない。自転の真北と磁北のなす角度を偏角と言うが、この偏角は時間と場所により異なる。北磁極は、北半球の地表面で磁力線の方向が鉛直になっている地点だが、この北磁極も時と共にゆっくりと移動している。北磁極は２０世紀中に１１００ｋｍ動いたが、その動きは加速しており、１９７０年には９ｋｍ／年だったのに対し、２００１年から２００３年までの平均速度は４１ｋｍ／年であった。２００５年の時点では、北磁極はカナダのエルズミーア島の西方であったが、現在の速度と方向で変わらず移動すれば、５０年後に北磁極はシベリアになると予測されている。地球は地殻、マントル、核から成り立っていて、核は鉄やニッケル、外核は流体で内核は固体。地磁気を作っているのはこの外核の部分だと考えられている。外核はとても電流を流しやすい性質があり、電流が流れると磁場が作られる。一番外側の地殻は、ほんの数ｋｍの岩盤、その下はマントルで地殻より密度が高い半ば溶けた岩。地表から２９００ｋｍの地下は外核と言い、溶けた鉄とニッケルが渦巻いている。地下５０００ｋｍから中心までは月ほどの大きさの鉄の塊の内核で温度は太陽の表面とほぼ同じ。科学者達はこの外核が磁気を生んでいると考えている。永久磁石は約６５０℃で磁力が消えるので、地球の磁場は別の方法で生まれていると考えられる。地磁気の成因は特にダイナモ理論と呼ばれる。その原理とは外核は金属流体とし、内核は金属固体のコアで回転差を与えると、核の内部と外部に磁気アークが発生し、強力で安定した持続的な磁場を形成する。磁北極が変わるのは地球ダイナモが揺らぐからだ。特にこの数十年はその動きが早くなっている。やがて内核と外核は回転差が逆になるだろう。その前に地球ダイナモは停止する。地球の核は冷め続けていて、外核が固まるので、内核が大きくなっている。いつか硬い内核しかなくなるかもしれない。あるいは完全に固まる前に、磁場が消えてしまうだろう。
2016年12月30日
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地震は平穏化するだろうか
気象庁によりますと、今年震度５弱以上を記録した地震は福島沖や熊本・鳥取など３２回（１２月２８日現在）。震度３以上を記録した回数では、平成で歴代３位の多さ（７８８回）だという。４月、強力な破壊力を持つ震度７の地震が立て続けに起こった熊本県を最初に内陸地震が続いている。１０月には鳥取県中部で震度６弱の地震が発生。１１月には福島県沖で震度５弱の地震が発生。１２月には茨城県北部で震度６弱の地震が発生した。このペースで地震が継続するなら、新年早々から大変な状況になりそうだ。ちなみに房総半島が大きく動いているため、近くマグニチュード6前後の地震発生が予測されます。「埼玉県越谷」、「千葉県市川・鴨川」において大きな地殻変動が観測されており、房総半島全体においても相模トラフ方向に向かう大規模な地殻変動が観測されています。その為、房総半島南方沖から三宅島東方沖までの「相模トラフ」周辺においてマグニチュード6以上の地震発生の可能性があります。Ring of Fire活性1900年代では、1950年～1965年の15年間でM8～M9クラスの地震が６回、その内M9クラスの地震は４回起きています。また、2004年～2014年の10年間でM8～M9クラスの地震が５回、その内M9クラスの巨大地震は既に２回起きています。普通では無い地震確率の高さです。今後、10年間で大地殻変動が起きるのでしょうか？ちなみに2016年12月にRing of Fireで大きな地震の大量発生があった。単なる偶然なのか、予兆なのか日本時間12月30日07:30頃、インドネシア・スンバワ島南岸付近を震源とするM6.2の地震が発生しました。震源地：インドネシア・スンバワ島南岸付近(南緯9.0度 東経118.6度)チリ南部でM7.6 (12/26) 東ティモール近海でM6.5(12/21) ソロモン諸島付近でM6.7(12/20) ペルー・ブラジル国境付近でM6.1(12/18)ソロモン諸島付近でM6.0(12/18) 1パプアニューギニア付近でM7.9(12/17) 南太平洋ソロモン諸島でM7.0(12/10)インドネシア・スマトラ島北部アチェ州付近でM6.5(12/7) アリューシャン列島・アガツ島付近でM6.0(12/3) ペルー南部でM6.3(12/2)
2016年12月29日
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房総地震がやがて
28日21:38頃、茨城県北部(北緯36.7度、東経140.6度)を震源とするM6.3の地震があり、茨城県高萩市で震度6弱の揺れを観測しました。ブログで震源を福島県沖と予測していましたが、かなり東京に近付いています。トカラ地震はその前兆 この方面の地震が二三日中に再び発生する可能性も高く、もし、南房総地震が発生した場合、相当の被害が出ます。その次は勿論、東京湾地震となります。
2016年12月28日
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地震とピエゾ磁気
地震活動は、現在ではプレート運動によって地殻にたまった歪が解放されるときの現象であると考えられています。火山活動の地震や内陸型地震は、プレート地震とは少し原因が違う。日本列島の生い立ちから考えれば、太平洋プレートやフィリピン海プレートが押し寄せてきて日本列島(島孤)に激突、蓄熱変形を与えます。この変形に耐えられなくなって、地殻の破壊や反動を伴う地震となります。地磁気と地震活動との関係は、これら一連の運動によって地磁気が影響を受けるか否かというと、かなり小さななものと考えられ、直接的には誘電体(地殻)の分極が起きる。誘電体の端どうしで高層放電すると考えられます。(気象条件で筋状の地震雲が目視できる)勿論、岩石に圧力がかかったときにピエゾ磁気が発生する。帯磁率は圧力方向で減少しますが、それと直交する方向では増加する。これを地磁気の変動としてとらえる。地磁気の変化の大ささは、地殻にかかる圧力の大きさ・範囲・帯磁率・地磁気の大きさによります。地磁気が10nT～100nT程度に変化するのであれば、現在の地磁気観測測定器で充分に検出可能である。地殻に徐々に圧力が加わるに従ってピエゾ磁気が増加していきますが、地震によって今までの圧力が一度に解放されて同時にこのピエゾ磁気もなくなります。地磁気は常に変動していますから、普通に地磁気の測定をすると地震による影響分と地磁気の自然変化を加えたものを測定していることになります。観測では地磁気の変動の中で、5分～100分程度の周期をもつ水平成分と鉛直成分の変化分の比をとります。鉛直成分/水平成分大震災の発生する頃0.5以下となり、以後は増加して普通になります。要は地磁気の水平成分の変化が大きく出た場合、数年以内に大地震がくる。
2016年12月27日
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予感
大地震が近いようだこれで見ると、太平洋プレートの拡大軸である”東太平洋海膨”を中心として、今世紀の巨大地震が、太平洋の西と東とで交互に発生してきたことがわかります。すなわち、2000年に太平洋の西側でM8.0地震が発生し、2001年に東側のチリ付近でM8.2が発生しました。問題はこの後です。その後の2003年と2007年には、なんと西側にもどって、北海道方面で大地震が発生したのです。同様に、2009年に西側で発生したM8.1地震後には、東側で、有名な2010年チリ地震(M8.5)が発生しました。この2010年地震の後に、前例に倣って発生したのが2011年東日本大地震(Mw9.0)だったのです。その後、太平洋東岸のチリ付近で発生したのが、本年2014年４月に発生したチリでの大地震(M8.5)なのです。すなわち、東のチリ付近で巨大地震が発生したら、日本列島は要注意ということになります。http://kimuramasaaki.sakura.ne.jp/site2/2014/04/06/937/より一部転載致しました。自然の驚異の前では人はとても無力ではかない。しかし、それ程恐れなくても、災害を予測して逃げればよいだけの事。ニューギニア地震2000年マグニチュード8チリ地震2001年マグニチュード8.2北海道十勝沖地震2003年ニュージーランド地震2009年マグニチュード8.1チリ地震 (2010年) 中部マウレ沖でモーメントマグニチュード(Mw)8.8東日本大震災2011年アタカマ地震（2013年）マグニチュード6.8イキケ地震 (2014年) 北部イキケ沖マグニチュード8.2余震マグニチュード7.6イヤペル沖地震 （2015年）マグニチュード8.3余震12回エクアドル沿岸地震(2016年)（マグニチュード）7.4チリ南部地震(2016年)マグニチュード7.7今回の震源のすぐ南における地震は1960年5月22日の超巨大地震M9.5のわずか2週間後となる06月06日に起きた。
2016年12月26日
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トカラ地震はその前兆
今月は未だ大きな地震は有りませんが、明白な前兆が有ります。それがトカラ列島の群発地震です。福島県沖地震が再び発生する可能性あり。トカラ列島近海では12月24日の8:16と8:17にM3.6とM3.5の地震が発生、震度4が2回起きていたと記録されているのをはじめ8:10から8:58までのわずか1時間足らずの間に9回の有感地震が連続した。これは南太平洋の連続する地震の影響と考えて間違いないだろう。トカラ列島近海の群発地震は、大地震前兆としてよく知られているが、12月6～8日には30回もの地震が相次いでいたこと、また12月21日にも4回の地震があったことから相次ぐトカラ地震に驚いている。東日本大震災の前にもトカラ列島近海で群発地震が起きていたのを知っていますか?トカラ列島近海における過去8回の震度4以上の地震のうち4回は、その後約1ヶ月以内に大地震が起きていた。今回震度4を記録した震源「北緯29.2度／東経129.2度」は2000年10月2日にもM5.3・震度5弱の地震を起こしており、その4日後に鳥取県西部地震が起きていた。2011年03月11日 M9.0 震度7 三陸沖2003年09月26日 M8.0 震度6弱 十勝沖2000年10月06日 M7.3 震度6強 鳥取県西部2000年10月03日 M6.0 震度3 三陸沖1996年03月17日 M6.6 震度2 小笠原諸島西方沖1996年03月10日 M6.2 震度1 北海道東方沖1996年02月22日 M6.1 震度3 択捉島南東沖1996年02月17日 M6.8 震度4 福島県沖1968年06月12日 M7.2 震度4 三陸沖1968年05月16日 M7.9 震度5弱 青森県東方沖これらの大きな地震の前には必ずトカラ列島の群発地震発生の記録が有る。
2016年12月24日
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独島防御訓練の理由
韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）で韓国が得ようとしている事それが北朝鮮の核・ミサイル情報である。日本は独島防御訓練があるたびに抗議声明を発表し、反発してきた。しかし、韓国軍が独島にこだわるには大きな理由がある。北朝鮮が慶尚北道星州（ソンジュ）に配備される高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系の迎撃範囲を避けてＳＬＢＭを発射するには、独島（ドクト、日本名・竹島）近隣まで潜水艦を送る必要がある。その場合、日本の海上哨戒機（Ｐ－３Ｃ）７７機と潜水艦に探知される可能性が高い。つまり、それらの監視情報さえ利用出来れば、 日・米の軍事協力は不要になる。日本が保有する偵察衛星５機は北朝鮮の弾道ミサイルの動向収集に役立つとみられる。現在米国の偵察衛星は韓半島（朝鮮半島）上空を一日２、３回ほど通過するため、北朝鮮弾道ミサイルの動きを把握するのに限界がある。特に今回の情報保護協定は北朝鮮が開発している潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）への対応にも効果的だ。情報保護協定は国家間軍事情報共有を目的に軍事情報の伝達・保管・破棄・複製・公開などに関する手続きを規定する。この協定の締結なく軍事情報を交換すれば軍事機密保護法違反で処罰を受ける。韓国にとって韓日軍事情報包括保護協定こそ命綱になる。ただ、協定締結後も独島防御訓練を継続して実施していくようだ。独島防御訓練は８６年から毎年、上・下半期の２回行われ、駆逐艦・哨戒艦・護衛艦が総出動し、日本など外部勢力の侵攻に対応する防御訓練として実施されてきた。
2016年12月22日
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東京地震2018年一月頃
関東地方の地下では、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレートという3つの地殻(プレート)が複雑に重なり合っている。一般的に、地殻が重なり合う部分では地震が多く、その真上に約3000万人が暮らす超過密都市東京が有る。ところが、その3枚の地殻のうち、フィリピン海プレートの下に潜り込んでいる太平洋プレートの深さが、20～30kmだということがわかった。震源が20kmで、マグニチュード7なら、想定より被害は大きくなる。つまり、今回の南太平洋地震の影響がフィリピン海プレートに及ぼす歪の影響は決して小さくはない。よって前兆である茨木の地震が無くとも、いきなり関東平野が揺れる事も想定すべきである。今後、伊豆大島の火山活動(約12年周期)が契機となり、東京地震も必ず発生する。東北地方太平洋沖地震（2011年3月11日）以降、島西方沖及び北部で地震活動が活発化している。次の南太平洋地震が頻発する時期は2018年一月頃である。それまでに伊豆大島で有感地震が続くようであれば、中規模の噴火も発生する。これには偶然ではない必然性がある。
2016年12月21日
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九州地方の地下の様子
気象庁は20日、10月に爆発的噴火があった熊本県の阿蘇山について、火山活動が低下したとして噴火警戒レベルを3（入山規制）から2（火口周辺規制）に引き下げた。爆発的噴火は10月8日午前1時46分ごろに中岳第1火口で発生。噴煙の高さは1万メートルを超え、降灰は熊本、愛媛県などで確認された。火山ガスの放出量が12月に入り減少。火山性微動の振幅もおおむね小さな状態で経過しており、新たな噴火の発生もなかった。しかし、4月の熊本地震で阿蘇山に新たな断層（地中の割れ目）ができ、ここがマグマの通り道となって噴火が起きる可能性があると、京都大の林愛明教授（地震地質学）のチームが20日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。12/06 えびの高原噴火警戒レベル導入運用開始 レベル2(火口周辺規制)えびの高原(硫黄山)周辺では12日11:11頃から火山性地震が増加し、特に11:00から12:00までの1時間には66回観測されました。また、火山性微動も11:00から12:00までの1時間に2回観測されたほか、山体の膨張を示す傾斜変動も観測されました。なお、13:00から15:00の間は火山性地震、火山性微動ともに観測されていません。また、気象庁の現地調査でも硫黄山周辺の状況に特段の変化は認められませんでした。硫黄山周辺では火山活動が高まっており、今後、小規模な噴火が発生するおそれがあり、噴火警戒レベル引上げに伴い、宮崎県えびの市は硫黄山周辺の道路を通行止めにするなど交通規制を行っています。【交通規制】・県道1号小林えびの高原牧園線の一部区間≪通行止め区間≫・えびの市大字末永原田展望所からえびの高原(県道30号えびの高原小田原線との交点)の間(約8km)＜大型車規制区間＞・小林市南西方環野(たまきの)料金所跡(生駒高原よりえびの高原方面へ2km地点)から、えびの市大字末永原田展望所の間(約5km)桜島 無爆発記録が145日。ただ、鹿児島市内は硫黄臭がすごいという。桜島は、今年に入って山体の膨張を観測。地震を伴って、空気の震えや噴石、爆発音が一定の基準を上回る爆発的噴火が頻発した。８月１５日には火山性地震が急増、噴火警戒レベルが４（避難準備）にいったん引き上げられた。その後の活動は低調で、爆発的噴火は９月１６日の７３７回目を最後に途絶え、１０月以降はごく小規模な噴火しか起きていない。桜島にマグマを供給する姶良カルデラの膨張は継続。２１年は４月１０日から５０日間の無爆発が続いた後に活動が活発化しており、気象台は「再び爆発が頻発する可能性がある」としている。
2016年12月21日
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南太平洋の地震が続いています
私は南太平洋の地震には周期性があると思っています。(１３ヶ月周期)１６年の１２月は半月の間に５回あった。こんなに酷いと日本では連休中に異変があるだろう。１３ヶ月周期の間にもう一つの変動周期が存在する。１６年は４月と１２月、１５年は７月と１１月という感じ・・21日、オーストラリア北部とインドネシアの一部地域でマグニチュード（M）6.5の地震20日ソロモン諸島沖で、マグニチュードＭ6.7の地震が発生。18日18:47頃、ミクロネシア・ヤップ島付近を震源とするM6.1の地震が発生。17日19:51頃、パプアニューギニア付近を震源とするM7.9の地震が発生。11日01:24頃、パプアニューギニア付近を震源とするM6.1の地震が発生。10日4時10分頃、ソロモン諸島でM7.0規模の大きな地震がありました。9日2時39分頃、ソロモン諸島でマグニチュードM7.8の地震がありました。7日、インドネシア・スマトラ（Sumatra）島北端のアチェ（Aceh）州でマグニチュード6.5の地震がありました。5日、インドネシア・フローレス海を震源とするM6.0の深発地震さて、１６年の４月に三重県南東沖においてMw6.0の地震が発生し、プレート境界面近傍に地震活動が集中していることが明らかとなりました。この状況は南海地震前兆のすべりだった事。そして１２月の後半に同様の地震活動が発生すると予測。いいですか、過去にこれほど南太平洋の地震が続いた記録は有りません。もう一度身の回りの家具等倒れやすい物は固定してください。１２月末迄に日本に震災級の大地震が起きるのは間違いありません。残念ながら未だ前兆は見られません。
2016年12月17日
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台東県近海地震と琉球前弧移動の関係
15日午後10時11分頃から16日正午12時28分頃にかけ、東部・台東県近海などを震源とする地震が相次ぎ起きた。15日午後10時14分頃にはマグニチュード（M）5.2の地震が発生し、同県東河郷で最大震度4を観測した。中央気象局によると、計7回発生した地震のマグニチュードは3.9～5.2で、震源の深さは8.2～22キロ。台湾は世界的にも地震が多い国で、同規模クラスの地震が頻繁に発生している。台湾はユーラシアプレートとフィリピン海プレートの衝突によって東西方向に圧縮され、そのおかげで南北に長い台湾山脈が形成されていることはよく知られているが、台湾で起こる地震はこの運動に起因する。台湾山脈はフィリピン海プレートがユーラシアプレートの上に乗り上げた結果できたものであると考えられていた。ユーラシアプレートは日本付近を含む大部分で、厚く比重の小さい大陸プレートであるが、南シナ海では薄く比重の大きい海洋プレートに変質している。この様な理論が今までまかり通ってきたが、変ではないか、プレートの変質ではなく、別物でなければおかしい。琉球海溝の西端である台湾付近からルソン島北西沖では、ユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下に沈み込み、南海トラフや南西諸島海溝などとは沈み込み方が逆になる。この沈み込みの逆転の理由を説明する事は今まで出来なかった。最近、台湾のテクトニクスとして、大陸－島弧衝突型ではなく、島弧－島弧衝突型であるという新説が発表されている。 (東大地震研)台湾の中央山脈をつくる古期変成岩類はユーラシア大陸のものではなく、これを琉球弧の延長とみなし、台湾が琉球弧とルソン弧の衝突であるとする見解である。ちなみに、この考えは本州弧と伊豆－マリアナ弧の衝突で説明されている丹沢山地の形成論とよく似ている。マニラ海溝北端からユーラシア大陸縁に向かってフィリピン海プレート-ユーラシアプレートの相対運動の方向にトランスフォーム断層が延びており、そのトランスフォーム断層に沿ってルソン弧が移動したとする。しかし、大陸縁ではフィリピン海プレートの斜め沈み込みのために琉球前弧が南西方向に移動しており、琉球弧は衝突の開始地点よりもさらに南西側に移動して行くとする。このためルソン弧はユーラシア大陸ではなく琉球弧に衝突し、それらの相対運動の方向は北北西となる。衝突開始後は、ルソン弧北端からこの相対運動の方向に沿って南南東に延ばした直線の西側の半分は琉球弧に衝突しのし上げ、付加体を形成し、中央山脈の隆起や高圧変成帯を形成した。一方、東側の半分は琉球弧の下に沈み込み、スラブを形成した。この結果、うごいているのは沖縄(琉球弧)なので、根源には沖縄トラフ拡大説がある。もし、この理屈を知っていれば、熊本地震を予言出来たかもしれない。
2016年12月16日
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来年は大分地震か
今年の出来事で一番びっくりしたのが熊本地震、福岡でも4月は熊本地震の余震が分かるぐらいでした。地震予知機は相変わらず、何の信号も入りません。12月もこのまま何も無ければ、よいのですが・・昨日、熊本の益城町付近で仕事が有りましたが、一帯の屋根瓦が落ち、屋根がブルーシートで覆われた民家が殆んどだった。壁も酷く壊れていた。しかし、表道りはコンクリートのビルばかりなので、被害は見えない。熊本地震による震災関連死者は１０２人となり、直接死５０人と合わせると、熊本地震の犠牲者は計１５２人でした。日本は地震が多くて被害も大きなものになる。それは昔から変わっていない。ならば、地震予知機があるのになぜ売れない？当然でしょうね。絶対不可能な地震予知につながるのですから信用されなくて当たり前。ただ、知らないだけの話です。気象庁は１２日、宮崎・鹿児島県境の霧島連山・えびの高原（硫黄山）の噴火警戒レベルを火口周辺への立ち入りを規制するレベル２に引き上げた。１２日午前１１時１０分ごろから火山性地震が増加。火山性微動や山体膨張を示す傾斜変動も観測されているという。硫黄山は６日から噴火警戒レベルの運用が始まりレベル１から初の引き上げ。阿蘇山・中岳第１火口の爆発的噴火が起きたのは１０月８日、依然として火山ガスの放出量が小康状態の５倍以上となるなど活発な火山活動が続き、同程度の噴火は今後も発生する恐れがあり、福岡管区気象台は入山規制区域（火口から半径２キロ以内）については噴石や降灰などへの警戒を呼び掛けている。２０１４年１１月末ごろから昨年４月末ごろにかけては、マグマが直接噴出する「マグマ噴火」が続いていた。中岳付近では火山性微動が１０月７日午前１０時ごろから大きくなり、同日午後９時５２分に第１火口で噴火。微動は激しく続いたが、８日午前１時半ごろにいったん静まり、同１時４６分に爆発的噴火が起きた。気象庁は噴火警戒レベルを「２」（火口周辺規制）から「３」（入山規制）に引き上げた。この状況は九州で普通ではない地下変動が始まっている事になる。
2016年12月15日
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中国クレージー
中国国防省の楊宇軍報道官は１０日、中国軍機が同日午前に宮古海峡上空から西太平洋に出る遠海訓練を実施していたところ、「自衛隊のＦ１５戦闘機２機が近距離で妨害飛行を行い、妨害弾（ミサイルを回避する装置）を作動させた」と発表した。 楊氏は、中国機と人員の安全を脅かしたとして「日本側に厳正な申し入れを行なった」と述べ、抗議したことも明らかにした。さらに「宮古海峡は国際飛行ルートであり、今回の訓練は国際法と国際慣例に適合している」と強調。自衛隊機の行為は「危険かつ未熟で、航行と飛行の自由を損なう」と主張した。 防衛省統合幕僚監部は１０日、戦闘機を含む中国軍機６機が沖縄本島と宮古島の間の公海上空を通過し、航空自衛隊の戦闘機が緊急発進（スクランブル）したと発表した。領空侵犯はなかった。内訳はＳＵ３０戦闘機、Ｈ６爆撃機、情報収集機が２機ずつ。１１月２５日にも同型の６機が同じ空域を通過しており、防衛省は中国側の意図を分析している。 統幕によると、６機は１０日、東シナ海から南東に飛行し宮古海峡を通過。太平洋に抜けた後、戦闘機２機は反転し東シナ海に引き返したが、残り４機は南西に進路を変え、台湾とフィリピンの間のバシー海峡の方へ向った。一昨年５月と６月の２度、空自のＹＳ‐１１ＥＢと海自のＯＰ‐３Ｃが、中共のＳｕ‐２７戦闘機に異常接近された際には、統幕はその事実を直ぐに公表している。今年６月、織田邦男・元空将がネット記事で、中共戦闘機が空自スクランブル機に対し「攻撃動作」を仕掛けてきたと、指摘した。この時、空自戦闘機は「自己防御装置を使用しながら中国軍機によるミサイル攻撃を回避しつつ戦域から離脱した」という。 しかし、防衛省はこの指摘を否定した。また、萩生田光一官房副長官も「攻撃動作をかけられたとか、ミサイル攻撃を受けたという事実はない」と、記者会見で述べた。ただ、「中国機との近距離でのやり取りはあった」とも述べたいたので、通常とは違う何らかの出来事があっとことを窺わせた。真相は藪の中だが、もし防衛省が攻撃を受けたと公表すれば、大変困った事態に発展しかねない。理由は火に油を注ぐのと同じで、日中戦争没発へと発展していく。防衛省としては絶対そのような危険な状況にある事が国民に知られては困るのである。実際に航空自衛隊の戦闘機２機が中国軍機に接近して、敵ミサイルの赤外線シーカーをかく乱するフレアを射出したかも知れないが、自己防衛なので責められることではない。それなら真偽の詳細を説明するより、攻撃は無かったとしたほうが、国民に無用の心配をかけないことになり、防衛省の大義も失われない。 例えば尖閣諸島領空に中共戦闘機が侵入したとして、空自戦闘機は退去するよう警告するだけで、強制的に追い払うことはできない。対領空侵犯措置任務における武器の使用は、正当防衛・緊急避難に該当する場合に限られているので、相手が撃ってこない限り対応できないのである。しかし、本当に相手が攻撃してくるなら、逃げ帰るしか無い。クレージー相手になすべき事は刺激しない事である。後は政治的問題である。 台湾の国防部（国防省に相当）によると、中国空軍は１０日に台湾近海で訓練を実施。中国軍機が日本の宮古海峡と、台湾とフィリピンの間のバシー海峡を飛行したとしている。台湾の防空識別圏には入らなかったという。
2016年12月13日
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ソロモン諸島余震
10日4時10分ころ、ソロモン諸島でM7.0規模の大きな地震がありました。昨日のソロモン地震M7.8の最大余震である。南太平洋の地震が続く事は日本でも相応の地震が起きるという事で、淡路島付近・伊予灘・長野県北部・南関東等が危ないと思う。南太平洋地震の13ヶ月周期南太平洋地震発生の一つの周期は13ヶ月と仮定すると、次回の発生は2018年1月になる。しかし、実際には複数の個別地震周期により、二次的に地震が誘発され、乱数的に発生している様に見える。また、赤道付近で地震発生確率が高いのは、自転による遠心力が重力差として働く為、他の地震からの影響を受けやすいからだと思う。日本時間12月11日01:24頃、パプアニューギニア付近を震源とするM6.1の地震が発生しました。震源の深さ：157.1km地震の規模：M6.1
2016年12月11日
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ソロモン諸島大きな地震
9日2時39分ころ、南太平洋ソロモン諸島でマグニチュードM7.8の地震がありました。震源はマキラ島近海で、震源の深さは４１キロメートル。これまでの地震で最も強く、最も長く揺れた地震だった。06:56頃にはM6.5の地震が発生するなど、M5以上の余震も相次いでいる。最近、南太平洋で三連続で大きな地震が続いている。12月はソロモン諸島の大きな地震が、あと何回か続きそうだ。
2016年12月10日
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トカラ列島近海で地震相次ぐ(地殻変動)
８日午後８時前から９時前にかけて、トカラ列島近海を震源とする地震が８回あり、鹿児島県十島村の小宝島で、最大で震度３の揺れを観測した。福岡管区気象台は、もともと地震の多い地域で、１度地震が起きたら何度も繰り返す傾向があるという。今年７月にも震度３の揺れを伴う地震が相次いだ。気象庁は原因を知っているだろうが、何も言わない。しかし、およそ察しが付く事なので書いてみます。つまり沖縄海盆が拡張北上している為にトカラ列島直下の断層から裂けて動いているのです。海底下の事なので、目にすることは出来ませんが、沖縄と尖閣諸島が年々距離が開いている事で明白です。その先端は熊本平野を横切り、大分方向に伸び、中央構造線(過去の地殻の大きな裂け目)と繋がったようだ。前までは南海トラフで吸収されていた太平洋プレートのずれが、中央構造線上で発生する可能性が有る。これがスマトラ島を縦に縦断するスマトラ断層とは比較にならない長距離断層になるだろう。
2016年12月08日
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インドネシア地震
インドネシア・スマトラ（Sumatra）島北端のアチェ（Aceh）州で7日に発生した強い地震(マグニチュード6.5)で、これまでに97人が死亡したという。死亡者は増加の一方震源地はアチェ州北部の沿岸地帯で、震源の深さは約８・２キロ。スマトラ島北部では2004年12月にも、大津波を伴うM9.1の地震が発生している。12月5日にインドネシア・フローレス海を震源とするM6.0の深発地震があったばかり。今回の地震はスマトラ断層の直下型地震地震で、建物の下敷きになって多くの人が死亡した。住民のほとんどがイスラム教徒であるスマトラ島のピディエ・ジャヤ（Pidie Jaya）地区では、多くの人々が朝の祈りの準備を進めていた夜明け頃に地震に襲われた。インドネシアはフィリピン海プレートの端であり、日本もまた同様である。つまり一週間以内に日本でも大きな地震が起きる可能性が高い。
2016年12月07日
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現実の地震予知機
小野寺秋風「百年後の世の中」より 地震予知機 頻々と起こる大地震には学者連躍起となり、遂に完全なる地震予知機発明さる。これによれば何日何時何分何処にどの程度の地震が起こると一週間前に確実に知る事が出来るとある。あれから百年後の日本において、これも実現可能だと思う。一般的に地震の予知が不可能であることは世界の常識で、こんなことに予算を落としているのは日本だけである。それだけに価値が有る仕事だ。当然、お利口さんはこの分野に手は出さない。非常に難解だからだ。しかし、地震予知機が発明されれば、全てが変わる。この地震国には地震予知機は絶対必要であるし、簡単に使えるものでなくてはならない。そして何より安く買えるというのが絶対条件。おかしな予知情報が多すぎるため、自己防衛の為に予知機を使ってください。16年末迄にメイドイン・ジャパンの地震予知機が発明されると予想・私でなくても誰かが作る。地震を予知できるのは愚か者か嘘つきとイカサマ師である。ならば愚か者になっても、構わないので、必ず地震予知を達成させる。誰でも地震や津波等で死にたくは無いだろうし、実際、緊急地震速報では間に合わない事もある。昔は地震予知の方法に自然磁石しか利用出来ませんでしたが、現在、多種多様なセンサーがある。それらの特性を組み合わせれば、ほぼ正確な予知(予測)も可能ではと考えられる。ついては皆さんの考えを聞きたい。さて、11月22日に福島の地震があり、次は東京直下の地震が来ます。今年有るかも今般、房総半島が大きく動いているため、近くマグニチュード6前後の地震発生が予測されます。「埼玉県越谷」、「千葉県市川・鴨川」において大きな地殻変動が観測されており、房総半島全体においても相模トラフ方向に向かう大規模な地殻変動が観測されています。その為、房総半島南方沖から三宅島東方沖までの「相模トラフ」周辺においてマグニチュード6以上の地震発生の可能性があります。また、東北地方(福島沖)でのマグニチュード7前後の大地震発生への脅威は高まっていた。【今回発生した地震の24時間前以内発生の前震】・2016年11月21日 6時59分 ・茨城県沖 ・M5.3・最大震度3 ↓・2016年11月21日 11時47分・宮城県沖 ・M4.2・最大震度2 ↓・2016年11月21日 12時58分・青森東方沖 ・M4.4・最大震度1 ↓・2016年11月21日 14時41分・茨城県沖 ・M3.8・最大震度1 ↓・2016年11月21日 15時44分・茨城県南部 ・M2.8・最大震度1 ↓・2016年11月22日 3時25分 ・福島県沖 ・M4.6・最大震度2出所 解析技術 一般社団法人地震予兆研究センター過去に磁力を利用した地震予知機が制作されたが、理論が間違っている。地震前に自然磁石の磁力が減衰するとあるが、そうではなく地層の蓄熱(磁力消滅)で表層の地磁気がよわくなるからで、自然磁石そのものの磁力が変化する訳ではない。これが磁鉄鉱のキューリー点温度における磁力消滅であることは、科学者或いは学生ならだれでも知っている。その他諸々の宏感現象にしてもおおよそ科学的に考えていけば、理由があります。すなわち理由の無い地震や火山噴火は存在しない。スピリチュアル・オカルト・超常現象こそ根絶されるべきである。地震予知の分野では未だそのような霊的な思考が蔓延し、いたずらに不安を煽っている。これでは中世の魔女狩りと同じではないか、真理は目前の事実にある。しかし、現実を直視しない人々により、過ちは繰り返される。この大地震国において、悲惨な現実から逃れるには、地震予知機を個人が所有するしかないのである。その理論と製造方法はこのブログ中に記述している。
2016年12月06日
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日本がNPTに反対するわけ
日本政府は、来年３月に国連で始まる核兵器禁止条約交渉に参加する。決議に反対しながら交渉に参加するのは日本だけである。１２月上旬の国連総会本会議でも決議が採択され、正式に条約交渉入りが決まる見通し。日本はこの場でも反対票を投じつつ、投票理由の中で交渉参加の意向を明らかにする方向で調整している。同条約は核兵器を法的に禁止する内容で、メキシコなどが提案。米国、ロシアなど核保有国の多くが反対に回る中、委員会では国連加盟国の３分の２近い１２３カ国が賛成した。ニューヨークで開催された国連総会第1委員会（軍縮）で、「2017年に核兵器禁止条約交渉のための会議を開催する」決議が賛成多数で採択された。日本は反対した。核兵器禁止条約の成立を許せば、核兵器保有国と非保有国の間に深刻な亀裂が生じます。NPTは5大国の核兵器保有を認めることを前提としたものであり、5大国には核兵器の保有が国際法上認められていることです。一方、非保有国が進めようとしている核兵器禁止条約は、交渉がこれからなのでまだわかりませんが、法的拘束力を持つものになることが予想されます。そうなった場合、この条約に署名するすべての国に核兵器の禁止、少なくとも保有の禁止が義務付けられる。2015年の国連総会で日本が提案した核兵器廃絶決議案にはじめて賛成しました。これはアメリカとしては画期的な出来事でしたが、そのオバマ政権下のアメリカでも核兵器禁止条約には強く反対しています。国連総会の採決は拒否権が発動できないし、コンセンサス（全会一致）方式でもありませんから、120カ国以上の賛成を集めている以上、今回の決議案は可決されます。つまり核保有国(米・英・仏・露・中)は参加せず、非保有国だけが加入する条約になります。
2016年12月05日
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Ｈ５Ｎ６トリインフルエンザ
感染ルートはロシア>中国>韓国>日本青森市の家禽（かきん）農場で飼育されていた食用アヒル（フランスガモ）から毒性が強いH5型の高病原性鳥インフルエンザウイルスが検出され、東北の養鶏業者や行政の警戒感がかつてないほど高まっている。家禽への感染は11月下旬に確認された青森市の食用アヒルが東北初で、関係者に衝撃を与えた。農林水産省は１日、新潟県関川村と青森市で検出されたウイルスが、韓国で食用などのため飼育されている鳥や日本の野鳥に広がっているのと同型の「Ｈ５Ｎ６型」と判明したと発表した。農水省によると、越冬のため、ロシアから中国などを経由して飛来する渡り鳥がウイルスを運んでいるとみられる。多くは国内の野鳥を媒介して家禽に感染しており、今冬も東北などで鳥インフルに感染した野鳥が確認された。毎年のように感染が確認されている中国などでは、感染防止に有効な殺処分をせず、ワクチン接種で対応している。同省の担当者は「ウイルスを排除しきれず、中国の国内外に感染が広がっている」と話す。中国などでは家禽数が多い上、管理された施設ではなく個人で飼育しているケースが多く、「事実上、野放し状態」である。世界で確認されている高病原性Ｈ５型の亜種は、ほぼ中国が発生源とみられている。今秋以降、日本への渡り鳥の飛来ルートにある韓国でも鳥インフルが拡大しており、新潟、青森両県で確認されたウイルスは韓国と同じＨ５Ｎ６型だった。同型の感染拡大は中国内でも１０月に確認されている。日韓両国では鳥インフルが確認された場合、互いに通報するルールがある。今回も韓国からの通報に基づき、農水省が１１月中旬に注意喚起していたが、防ぐことができなかった。
2016年12月05日
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インターリスク
日本時間12月5日10:13頃、インドネシア・フローレス海を震源とするM6.0の深発地震が発生しました。震源の深さ522.2kmこれは日本列島にとって危険な兆候ではないのか？日本の南海トラフでは、太平洋側のプレート（フィリピン海プレート）が陸側のプレート（ユーラシアプレート）の下に沈みこみ、陸のプレートが常に内陸側に引きずり込まれています。この状態が進行し、蓄えられたひずみがある限界を超えると、フィリピン海プレートとユーラシアプレートとの間で断層運動が生じて、ユーラシアプレートが急激に跳ね上がり、地震が発生します。これをプレート間地震といいます。また、フィリピン海プレート内部に蓄積されたひずみにより、フィリピン海プレートを構成する岩盤中で断層運動が生じて地震が発生することがあり、これを沈み込むプレート内の地震といいます。陸のプレート内にも、プレート運動に伴う間接的な力によってひずみが蓄えられ、そのひずみを解消するために陸のプレート内で断層運動が生じて地震が発生します。陸のプレート内で規模の大きな断層運動が生じると地表付近にまでずれが現れます。フィリピン近辺には、フィリピン海プレート、ユーラシアプレート、スンダプレートがあります。フィリピン周辺のこれらプレートは、複雑に活動しています。フィリピン諸島東部の Philippine Trenchからルソン島東部の East Luzon Trough にかけて、フィリピン海プレートはスンダプレートの下部に沈み込んでいます。一方で、ルソン島西部の Manila Trench 周辺ではスンダプレートがフィリピン海プレートの下部に沈み込んでいます。また、フィリピン諸島の中央部には、全長1,200km 以上で地震活動も活発な PhilippineFault と呼ばれる断層があります。スマトラ島沖のスンダ海溝（Sunda-Java Trench）ではインド-オーストラリアプレートとスンダプレートがぶつかっています。スンダ海溝では、プレート間地震や沈み込むプレート内の地震等により、度々巨大地震が発生しています。また、スマトラ島には、スマトラ島を縦断するスマトラ断層（Sumatra Fault）があります。インドネシア周辺のプレート（ジャワ島沖）ジャワ島南部でも、スンダプレートとインドオーストラリアプレートとがぶつかっています。スマトラ島周辺と違って、ジャワ島周辺のプレート境界における地震活動は比較的低いとされています。しかし、2006 年に発生したジャワ島中部地震のように、スンダプレート側の断層に起因した地震が発生しています。また、オーストラリアプレート内でも地震が発生していますミンダナオ地震1976 年 8 月 17 日、フィリピンのミンダナオ島南方沖でモーメントマグニチュード 8.0 のミンダナオ地震が発生。地震発生の数分後にモロ湾・セレベス海沿岸一体に津波が押し寄せ、ミンダナオ島南部等に大きな被害を与えました。津波の高さは最大で約 4m 超でした。ルソン島地震（バギオ大地震）1990 年 7 月 16 日、モーメントマグニチュード 7.7 を記録したルソン島地震（バギオ大地震）が発生。この地震では、110km以上におよぶ地震断層が地表に現れ、横ずれが最大で 5mに達しました。この地震により建物の崩壊や土砂崩れなどが発生し、被害を受けた範囲は約 20,000km2と、ルソン島の広範囲に影響を与えました。スマトラ島沖地震2004 年 12 月 26 日、スマトラ島北西沖のインド洋で発生。地震の規模はモーメントマグニチュード 9.1~9.3。震源域はミャンマー領ココ諸島とアダマン諸島北端の間付近から、ニアス島の北西に位置するシムルー島北部までの約 1,320 km とされています。スンダ海溝で発生した地震であり、この地震により大津波が発生し、インド、スリランカ、タイ、マレーシアなど東南アジア各国で津波による被害が発生しました。ジャワ島中部地震2006 年 5 月 27 日、ジャワ島中部を南北に走る活断層の活動と考えられる地震が発生。地震の規模はモーメントマグニチュード 6.3。震央はジョグジャカルタ南南西 25km。直下型地震であり、多くの家屋が倒壊しました。ジャワ島南西沖地震2006 年 7 月 17 日、ジャカルタから南へ 355km の沖合で地震が発生。モーメントマグニチュードは 7.7。地震の揺れと共に、海岸に最大 7m の高さの津波が押し寄せ、多数の死者や被害を発生させました。スマトラ島沖地震2009 年 9 月 30 日、スマトラ島パダン西北西 45km で発生。地震の規模は、モーメントマグニチュード 7.6。プレート境界の地震ではなく、オーストラリアプレート内（沈み込むプレート内）の地震とされています。この地震では津波による被害は報告されておらず、パダンでホテル等の建物の倒壊などが報告されています。
2016年12月05日
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12月20日関東の某所で地震
一応、20日頃の地震予測を挙げておきます。鳥取地震、福島沖と続けば、当然千葉東方沖になるだろう。付け足すなら南関東のどこかでマグニチュード6以上の地震も年末に有る筈です。先月の二十日以降、電磁波も電離イオンも未だ出ていない。妙に静かなのでおかしいコヒーラで地震電波を受けるというアイデア電子ライター（圧電素子）から送信した電波が，アルミの玉とフィルムケースで作ったコヒーラ（受信装置）で受信をし，それがスイッチとなって回路に電流が流れて発光ダイオードが点灯しますアルミ玉間に小さな放電が起き，アルミ玉の表面の酸化膜（酸化皮膜）が破れて通電するというものだが、動作が不安定なので、電子回路で代用すると、どうなるか・携帯地震予知器
2016年12月04日
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日本列島も危ういかも
最近、環境が変動している。鬼界カルデラで「副振動」があったようだ。7300年前にカルデラ噴火（破局噴火）を起こした鬼界カルデラを含む領域だ。神戸大海洋底探査センターは、鹿児島県・薩摩半島の南約５０キロにある海底火山「鬼界（きかい）カルデラ」（直径約20Km）に、マグマの活動が活発な場所を発見したと発表した。日本列島でのカルデラ噴火の確率は100年以内に1%。もし起きれば、最悪の場合、1億人の命が失われるとか。11月27日16:00頃から、鹿児島県の沿岸で最大約100cmの顕著な海面昇降が観測されている。鹿児島県 海面昇降の状況〔鹿児島地方気象台・名瀬測候所〕枕崎 27日16:20頃から発生 海面昇降の高さ約90cm 約15分周期大泊 27日18:40頃から発生 海面昇降の高さ約70cm 約10分周期種子島 27日18:40頃から発生 海面昇降の高さ約60cm 約15分周期中之島 27日16:50頃から発生 海面昇降の高さ約100cm 約5分周期副振動というのは、湾や海峡で起きる振動現象で、台風、低気圧、津波などによって発生する。通常の朝夕とは異なり、数分から数十分の周期で海面が変動するという。それが海底火山が原因かも知れないのだ。一般的には、台風や低気圧の通過および津波などにより発生した海面の変動が、湾内の固有振動と共鳴して発生する。通常の潮汐(干潮・満潮の変化)とは異なり、数分〜数十分の短い周期で海面が変動し、湾や海峡の深さや大きさによっては変動幅がさらに増幅したり、変動が長い間続くこともある。急激な潮位の変動や激しい潮流によって港に係留された小型船舶の転覆や破損、定置網など係留物の流失などの被害をもたらすことがあるほか、沿岸の低地では海水が下水道を逆流して浸水被害をもたらすこともある。東日本大震災の影響で、関東の確率があがった。立川断層が3・11の影響で動きやすくなっている。東京の西部の立川、国立、府中などが大きく揺れる可能性があります。断層をはさんで、北東側がはね上がり隆起する可能性が高い。更に綾瀬川断層(高崎から草加、川口、行徳まで100km以上続く)でも、地盤の弱いところが大きく揺れ、被害が集中する。三浦半島の活断層群も3・11の後、動きが活発になったと言われている。この3つが首都圏で要注意です。立川断層の活動周期は３千～６千年で、次の地震発生は切迫していないとされていたが、首都直下起こす可能性が指摘されている。
2016年12月03日
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南海地震連動の可能性あり
三重県南東沖の地震では、ゆっくり滑りを起こす領域と深部の固着域の間の遷移域で発生し、離れた場所の余震活動が活発化した。2016年4月1日（11時39分）に三重県南東沖においてMw6.0の地震が発生し、プレート境界面近傍に地震活動が集中していることが明らかとなりましたDONETの水圧計によって、地震によって海底面の震央近傍で1.7 cm程度の沈降、沖合で数mmの隆起をしていることがわかりました。また、震源域の沖合の2ヵ所のIODP掘削孔内観測で得られた海底下の間隙水圧上昇の変動観測結果から、地震によって地殻が、圧縮されていることが明らかになりました本震では、震源分布で見られたのと同様にプレート境界面の地震滑りをしていると判断すべきであることが分かりました。DONETの水圧計では、地震直後に震央付近で高さ2cm程度の小さな津波が発生し、津波が周囲に伝わっていく様子が明らかになりました。掘削孔内の間隙水圧は、本震時に2kPa急上昇し、その後も2日間にわたってさらに30％程度、上昇を続けました。これは本震後も滑りが継続したことを意味しています。また、本震後に遅れて、震源から10km程度離れた場所の余震活動が活発化したことは、本震後周囲のプレート境界面がゆっくりと滑っている可能性を示唆しています。このことは、本震震源がゆっくり滑りを起こす領域と深部の固着域の間の遷移域で発生したことを示しているものと考えられますとある。
2016年12月02日
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大災害は始まっている
えびの高原周辺では、最新の噴火から約２５０年が経過。長期にわたり噴気活動が続いている。日光白根山は、2016年7月に地震活動に変化があった。平成２８年１０月８日阿蘇山・中岳第１火口（熊本県）の３６年ぶりの爆発的噴火は１ｋｍを超える広い範囲に噴石が飛散した。すなわち阿蘇山直下でマグマが上昇している証拠である。大多数の人たちは地下で何が起きているか、何も知らずに生活している。熊本地震で全く学んでいない。慶長大地震の期間、阿蘇山が4回も噴火したという。この大災害は阿蘇山噴火で始まり、阿蘇山噴火で終わったといえる。この20年間に被害が集中した。その前兆が阿蘇山噴火であるなら、例の72年周期と合う。今後起こりうる災害を箇条書きにしてみた。福島地震東京大地震有馬-高槻断層帯またはは六甲-淡路島断層帯地震伊豆小笠原海溝付近を震源とする南海トラフ巨大地震伊予灘地震別府湾-日出生断層帯地震八代・熊本地震
2016年12月01日
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