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松田 国民の多くが疑問に思っていることの一つに、新型コロナがなぜ、
いつまでたっても指定感染症の5類以下に引き下げられないのか
という問題があります。
井上 新型コロナは、当初は指定感染症2類、その後はインフルエンザ
特措法の対象になっています。これによって、ペストやエボラと
同じような感染症の分類として対応しなければ法律に違反すること
になります。医療現場もそれに縛られて過剰反応しているわけです。
先進国で新型コロナをエボラやペストのように位置づけているのは、
今ではもう日本だけです。完全に情報鎖国状態にあるのが、今の
日本です。
松田 異常な状態ですね。
松田 次に、ワクチン接種について考えてみたいと思います。私たちは
ワクチンの問題についてYouTubeで何度も発信をしてきました。
ところが、あるときから、ワクチンに対して疑問を呈する動画を
アップした瞬間に削除されるという事態が続いています。明らかな
言論弾圧だと思いますが、この点についてどう思われます。
井上 医薬品はベネフィットと起こりうるリスクを必ず併記したうえで
承認されるものです。医薬品は病人に対して投与しますが、ワク
チンは健康な人に接種するわけですから、医薬品の何倍もの安全性
を確保するのが基本の「き」なのです。
ところが今回の遺伝子ワクチンに関しては、少しでもデメリットが
あると言うとすぐに削除されてしまう異常な状態です。今回はワク
チン行政としてはありえないことが起こっています。少なくとも、
医学的にその根拠を理解することは不可能です。そうすると、やは
り何か政治的な背景や経済的な基盤を持ったバイアスがなければ、
今回のような情報管制は起こりえないと思います。
松田 ここまであからさまにやられてしまうと、やはり何か利権構造の
ようなものが影響しているのではないかと考えてしまいますね。
国内外できわめて深刻な副反応の事例も多く出ているので、本当に
安全性の検証がなされているか否かを追求する声が封印されること
があってはならないはずです。事実、“ファイザー社が公開した
ワクチンの副反応が1291種類もあり、多数の死者が出ていた”との
ことですが、これはいったいどういうことなのでしょうか。
井上 アメリカの食品医薬品局(FDA)とファイザー社が副反応に関する
内部資料を75年間非公開にしようと画策していました。それに対
して「そんなムチャなことは許されない」と訴えられて裁判で敗訴
しました。その結果、今私たちもこのような情報がインターネット
で読めるようになりました。私もその原本を取り寄せて中身を確認
しましたが、驚くべき内容でした。トータル5万5000ページぐらいの
資料ですが、そのうち副作用の記載が30ページくらいありました。
その副作用の件数が1291種類です。
松田 すごい数ですね。

【不可解な真実③】『 モデルナもファイザーも、日本ではやりたい放題、ボロ儲けやんか。どこまでもダマされる日本国民。 』
なぜ、真実の情報が広がらなかったのか?
これはGAFAの株価チャートです。
新型コロナウイルスの流行とともに
株価が大きく上昇したのがわかります。
YouTubeでは“コロナ”がつく広告や動画を
配信停止に追い込み言論統制を実施。
さらにはコロナの恐怖を煽り、
外出しないようにすることで、
オンラインを得意とする彼らは爆発的に利益を出していました。
重症化を防ぐと言う罠25:38~のワクチン打ちましたよ詐欺の映像にピンときた方は、
国民を守ると言う罠
調べない専門家より
調べる素人が知る真実
杉田歯科医院院長 杉田穂高

たとえ今症状がないとしても、接種から数年経って癌や神経難病、『 コロナ禍の終わりに 』
自己免疫疾患などを発症するリスクもある。
2020年と2021年に、米国の平均寿命が3年近くも縮むという異変が起こりました。『 2023年以降を生き抜く方法 』
メディアはこの減少をCOVID-19の感染のせいにしていますが、COVIDで死亡した
人々の平均年齢は約85歳で、2019年の平均寿命をはるかに超えているのですから
それは意味がありません。
いいえ、この平均寿命の大幅な低下は、若い人たちが本来よりも何十年も早く
亡くなったことが原因であり、それを説明できる唯一の要因は、実験的生物兵器
であるCOVIDワクチンの大量注射によるものです。
「言い換えれば、いわゆる「ワクチン」は、国防総省が武器を購入するのと同じ『 ファイザーは民間会社ではなく米国政府そのものって知ってた? 』
枠組みで契約されたのです。なぜなら、それが兵器だからです。」
副作用の現れ方は均一でなく、ロットによって偏りがある。プラセボ『 COVID-19騒動を煽り、ワクチンを接種させてきた有力メディアが方向転換の背景 』
(偽薬)が混じっているだけでなく、副作用の程度に違いがあると
言われている。製造メーカーや政府は危険なロットに関する情報を
持っている可能性が高く、恣意的に使うことも否定できない。
いずれにしろ、世界的に見ると2021年の状況から22年には「ワクチン」
の接種にブレーキがかかったが、唯一アクセルを踏んでいたのが日本だ。

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さそい水さん