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格安EVの量産技術研究に着手…ドイツ産学連携プロジェクト
ドイツのミュンヘン工科大学(TUM)の研究者とドイツの大手自動車メーカーの技術者は、電気自動車を量産するためのリサーチ・プロジェクト「Visio.M」を発足した。
プロジェクトは、効率性と安全性に優れ、製造コストも低減した電気自動車のコンセプトを開発することを目的としている。ドイツ連邦教育研究省(BMBF)から総額1080万ユーロの予算が投入される。
共同リサーチ・プロジェクトVisio.Mでは、ドイツ自動車産業界の大手企業とミュンヘン工科大学の研究者が連携し、一定のマーケットシェアを獲得できるようなリーズナブル、小型、高効率で安全性に優れた電気自動車の生産法を研究する。開発する車両は、最大出力15kW、最大乾燥重量400kg(バッテリーを除く)、欧州で規定されているクラスL7eの要件を満たす予定としている。
ミュンヘン工科大学が開発した電気自動車「MUTE」の基本技術を利用して、量産の枠組みの下で実用化できる、車両安全性、駆動、エネルギー蓄積、操作コンセプトの革新的技術・新技術の開発に取り組む。特にVisio.Mでは、最大限の軽量化すると同時に、一般的な内燃エンジン搭載車に匹敵する安全性の確保を図る。
プロジェクトには、自動車メーカーのBMW、ダイムラー、コンチネンタル・オートモーティブなどが参加する。
(MSNニュースレスポンス, 2012年5月10日更新)
ドイツと日本というのは、非常に似たような特徴を持っています。
それは、「陰極まって陽とな」った国だからです。
そのことは、第二次世界大戦中、国家主義的な政策から侵略的行為を行い、戦後一転して資本主義国として成功への道へと進んだ経緯にも表れています。
その先進性というのは、ドイツが日本をリードし、そして両国がやがて他の先進国をリードしていく関係性となっていますが、それはもっと大きな「流れ」とでも言うべきものとつながっています。
ドイツの先進性に限ってみれば、シュタイナー教育にも少なからず好影響を受けていると思われますが、そのシュタイナーを生みだすもととなった「流れ」があるように感じられます。
極論すれば、それは地球全体のエネルギーの流れとも関係しています。
いわば、破壊ではなく創造に向けた新たなエネルギースポットとなる可能性があるのが、ドイツと日本なわけです。
ドイツや日本がいわば目に目る形で世界をリードしていく可能性を秘めているのに対して、どの国かはわかりませんが(おそらくアジアの国のどこかではないかと思われます)、思想的に世界の国や人々をリードしていく所(人)がいるのを感じます。
今後、100年間というのは、世界の方向性を決める上で極めて重要な期間であって、世界は現象面でのリードと思想面でのリードによって、よりよい方向性に進んでいく可能性があります。
今回は現象面、特にエネルギー面に絞ってお話したいと思いますが、世界の化石燃料の埋蔵量はあとどれくらいあるのでしょうか。
高次によれば、500年と言います。
今言われているよりも非常に多い量です。
具体的には、石油はあと75年、石炭は125年、天然ガスは300~400年くらいあるみたいです。
これらの総量として、大雑把にいって500年くらいと伝えてきているわけです。
ですが、これとは別に、世界は大きくエネルギー政策を転換する機会と言うのがこれから訪れる可能性があります。
それは、「エネルギー消費型」から、「エネルギー循環型」とでも言えるような劇的なエネルギー政策の転換です。
以前少しだけこれについてはお話したことがありました。
http://plaza.rakuten.co.jp/imimi/diary/201202070000/
今の我々の世界構造は、エネルギー消費型となっているために、様々な問題、それは経済面だけではなく、国の政策が原因でもたらされる戦争や飢餓、そういったものにまで幅広く影響を与えています。
ですが、今後世界が、一定規模の人の間で波動上昇を伴いますと、いわば世界全体の「流れ」に重要な影響をもたらし、その影響は上記のエネルギー政策の劇的変化にまで発展する可能性があります。
具体的に言うと、化石燃料に依存しない、フリーエネルギーが近い将来実用化されていく方向性が見えてきています。
一口にフリーエネルギーと言っても、様々であり、もっとも高度なものは2100年までまたなければならないようですが、その前段階としてのものは、もっと早い時期に登場していく流れが見えてきました。
大体の目安として、2036年までに83%の確率で、2050年までには90%以上の確率でフリ―エネルギーが実用化される方向性が今の人類の集合意識のエネルギー状態にはあります。
最初に導入されるのは、発電自体はまだ少ない電力の発電なのですが、それを今の我々の現代科学でもできる電磁的方法によって増幅して使用するという方法がとられるみたいです。
その増幅の仕方の研究がカギとなりそうです。
ですが、それは家庭規模の電力なら十分に賄えるほどの実用性をもたらす可能性を秘めています。
このエネルギー政策の転換というのは、現象面での変化として極めて重要で、そのためには、我々一人一人の関心をそれに向けていく作業と言うのが大切だと高次は言います。
そのような現象面での一人一人の小さな行動が、いろんなところで変化変容をもたらす刺激となり、その波がドイツや日本を拠点として世界中に伝播していく可能性があるからです。
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