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~日経新聞 2004/12/28 31 面から現代イメージクエストジャパン(東京・千代田)は来年3月、競合他社製品より35―40%程度安いプラズマテレビ3機種を発売する。現在、店頭価格は42型が50万円弱まで下落しているが、もう一段低い価格設定で買い替えを促す。これだけは知っておきたい デジタル家電のしくみとポイントhttp://www.iw-jp.com/am.php?id=4774122300●● 年末商戦の今、家電量販店の薄型テレビ販売コーナーは、どこの 店舗でも、黒山の人だかりです。 先日から、主要都市で、デジタル地上波の出力電波が強化され、 試聴可能地域が広がったことと、テレビの普及価格といわれる 1インチ=1万円という価格帯に薄型テレビが近づいたことが要因 といえます。 しかし、商品を売りたいメーカー各社や家電販売員はほとんど 語りませんが、薄型テレビの本当の買い時は来年以降だといえ そうです。 最近、少しずつ「フルハイビジョン」という言葉が聞かれるように なってきましたが、このフルハイビジョン対応かどうかが、薄型 テレビ購入時の重要なポイントです。 地上波デジタル放送などのデジタルハイビジョン放送は、通常、 フルハイビジョンと呼ばれる1080p信号で映像を送信しています。 これは、画面の画素数が、1920×1080ピクセルとなる信号です。 一方、現在販売されている薄型テレビでは、1366×768ピクセル 表示が主流です。 そのため、フルハイビジョンである1920×1080ピクセルの映像を そのまま表示することはできません。 1920×1080ピクセルの映像を、1366×768ピクセルに変換して 表示しているのです。 当然ですが、その分解像度は低下し、デジタル放送の最高解像度 であるフルハイビジョン映像をそのまま表示することはできなく なっているのです。 また、常に表示する映像の画素数を変換する必要が生じます。 フルハイビジョン対応の薄型テレビも既に販売されていますが、 まだ画面サイズが、45インチ以上という各メーカーの最上位機種 のみです。 最も売れている価格帯の商品は、フルハイビジョンに対応して いません。 このフルハイビジョン対応は、来年、普及価格帯の商品である 30インチ~40インチの薄型テレビに導入されることになりそう です。 薄型テレビは、デジタル家電商品の中枢商品となるだけに、録画 機能や、ネットワーク機能など、各社多種多様な機能を提供して いますが、とにかく、10年近く使うことを想定して購入されるので あれば、フルハイビジョン対応だけは外さない方が賢明です。
2004年12月27日
~日経新聞 2004/12/17 面から10月下旬の新潟県中越地震など震災が相次いでいることで、地震による家屋や家財の損害を補償する地震保険の加入が増えている。通常の火災保険などでカバーできず、手当てしておこうという人が急増。11月の申込件数は東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、あいおい損害保険、ニッセイ同和損害保険の大手四社合計で約25万件と、前年同月より二割近く膨らんだ。●● 先日、「今年の漢字」が『災』であると発表されました。 今年は観測史上最多となる10個の台風が上陸し、大きな地震も 発生しました。 先月、主要損害保険会社9社の9月期中間決算では、全社が赤字 に転落したとの報道がありました。 9社合計の自然災害による保険金支払額は3,400億円と前年同期の 実に8倍にのぼりました。 損保各社は、大規模災害に備え「異常危険準備金」を積み立てて いますが、今年度9月中間期には、2,300億円を取り崩したという ことです。 異常危険準備金の残高は2兆3,400億円。 およそ10%を取り崩した計算になります。 当然、9月期ですので、新潟県中越地震の災害支払いは含まれて おりません。 今年の『災』に衝撃を受けた多くの国民は、『備』に走ったよう です。 本日の日経33面には、「被災関連商品販売が急増」との記事も あります。 使い捨てカイロなどの販売数が、地震直後の週に倍増するなど、 全国のスーパー・コンビニなどで被災関連商品の販売が急増して いるということです。 テレビや新聞の報道などで、既に多くの方がご存知かと思いますが、 地震による災害は、火災保険では補償されません。 地震災害による火災も、一般的な火災保険では補償されません。 地震による災害の補償は、地震保険へ加入しない限り付保すること ができないのです。 ただ、日本のような地震大国では、地震保険の保険料はかなり高い です。 しかも、保険金額は火災保険の30%~50%の範囲内でしか、 契約できません。 特に、東名阪などの、東海大震災が生じる危険がある地域の場合、 火災保険に加えて地震保険に加入すると、火災保険単独の場合の 倍程度の保険料を支払う必要があります。 一方、北海道や中国地方は、東名阪地域に比べて、1/2~1/3程度の 保険料で加入できます。 災害への備えに関しては、後から知らなかったでは済みません。≪関連Webサイト≫ 日本損害保険協会 http://www.sonpo.or.jp/
2004年12月17日
~日経新聞 2004/12/15 11 面からドン・キホーテの安田隆夫社長は14日夜、さいたま市内の2店舗の連続放火事件で3人が死亡したことについて日本経済新聞に対し「責任は私にある。(引責)辞任することは決めている」と述べ、社長辞任を表明した。さらに、店内に高く商品を積み上げる「圧縮陳列」を見直す可能性も示した。創業社長の強い指導力と独特のビジネスモデルが成長の源泉だっただけに、同社は経営面で大きな節目を迎える。●● 昨日、380円下げたドンキホーテの株価は、本日さらに1,000円下げて ストップ安となっています。 http://qrl.jp/?153037 一昨日、6,600円だった株価は、事件から2日間でおよそ2割も下げ ました。 また、野村証券が、ドンキホーテの投資判断を2から4に格下げ しました。 5段階の判断で、第2位から中立の3を通り超えて4へ、2ランク の格下げとなります。 簡単に言えば、買い推奨から売り推奨への変更です。 今回の事件の、ドンキホーテ社への影響の大きさを示していると いえるでしょう。 ドンキホーテの成長を支えてきた「圧縮陳列」と「安田社長」が 同時にいなくなると想定すれば、2ランクの格下げも十分正当な 評価と考えられます。 警察側は、2店舗の火災事件を、連続放火事件と断定し、捜査を すすめています。 犯人は、ここまでの事態を予想できていたでしょうか。 ドンキホーテ従業員が3名死亡。 同社の2日間の株価の下落だけで、株価時価総額が300億円程度低下。 消失した2店舗の損害と、安田社長の引責辞任による損失。 2件の放火で、日本全国で年間2,000億円の販売を誇る成長企業の 存続さえ危うくなっていましました。 犯人は、ここまでの事態を想定した上で犯行に及んだのでしょうか。 それとも、想像力の不足で、思わぬ大きな事態を招いてしまったの でしょうか。 すでに、犯人一個人では責任を取れない状況に陥ってしまいました。 最近、凶悪事件の検挙率低下が著しい警察ですが、早急な犯人逮捕と 原因の究明が望まれます。≪関連Webサイト≫ ドンキ王国 http://www.donki.com/
2004年12月15日
~日経新聞 2004/12/10 7 面からいまや電子メールの3本に2本は迷惑メール――。国際電気通信連合(ITU)が9日まとめた報告で迷惑メールの本数がここ1年足らずで6倍にも膨れ上がったことが分かった。勧誘や個人情報入手の手口も悪質化しており、ITUは国境に妨げられない迷惑メールを効果的に規制するには国際的な協力が不可欠と強調している。迷惑メールストッパーhttp://www.iw-jp.com/am.php?id=B0002VRQEK●● 先日、米マイクロソフトのビル・ゲイツ会長に送りつけられる 迷惑(スパム)メールの数が1日400万通近くに上るという報道が ありました。 これは、1秒間に50通という数字です。 秒針が時を刻むたびに、ビルゲイツ氏の元には、50通の迷惑メール が届いているのです。 ただ、実際には、マイクロソフト社では迷惑メール駆除システムが 稼動しており、そこを通過してゲイツ氏のメール受信箱に届く迷惑 メールは1日数通だということです。 しかし、その迷惑メール駆除システムの開発には、同社の1つの部署 が丸ごとあてられているようです。 他の企業で真似できる内容ではありません。 メルマガ発行人である私の元にも、毎日100通程度の迷惑メールが 届きます。 1日の総メール数がおよそ150通ですので、見事に3本に2本が迷惑 メールとなっている計算です。 当然、ひとつひとつ処理している時間はありませんので、迷惑メール の選別ツールを導入しています。 迷惑メール選別ツールの導入を検討していた昨年頃、OUTLOOKの迷惑 メールフィルタは、まだあまり有効ではなく、市販のソフトもあり ませんでしたので、「POPFile」というフリーのツールを導入しました。 http://popfile.sourceforge.net/manual/jp/manual.html 現在は、OUTLOOKのツールも、ゲイツ氏の対策をフィードバックして、 有効なものになっているのかもしれません。 「POPFile」は、当初の設定やトレーニングなどの操作が必要であり、 パソコン中級者以上でないと使いこなすのは難しいかもしれませんが、 世界中で最も利用されている迷惑メール選別ソフトだけあって、 その効果は絶大です。 半年程度トレーニングを実施すれば、ほぼ100%迷惑メールを的確に 選別してくれます。 利用開始から1年程度経過した現在では、POPFileが選別した迷惑 メールは、そのまま確認なしで削除しても全く問題がないレベルに 達しています。 このPOPFileは、メールに記載された単語を精査し、その単語の 内容と利用
2004年12月10日
~日経新聞 2004/12/09 3 面から米IBMによる中国のパソコン大手、聯想集団(レノボグループ)へのパソコン事業売却は単なる不採算事業の切り捨てではない。ブランドを譲る代わりに巨大な中国市場への足がかりを強化するIBMの戦略と、ブランド力を武器に国際化を目指す聯想の思惑が浮かび上がる。IBMを世界的企業にしたワトソンJr.の言葉http://www.iw-jp.com/am.php?id=49xxx-xxx-xxxxx●● 聯想集団(レノボグループ)のホームページはこちら。 http://www.legend.com/ ■日本語Windowsで中国語を表示する方法 http://homepage3.nifty.com/uchikawa/mls.html ■聯想集団(レノボグループ)英文ページ http://www.lenovogrp.com/ ホームページ上で、聯想集団が販売している家庭用パソコンの価格を 見ると、インテル製のCPUを搭載した機種で、WindowsXPと17インチの 液晶ディスプレイが付属しても、最も安いものは、6,000元程度から 購入できます。 しかも、3年間の保証付きです。 現在の為替レートでは、1元=12円程度ですので、日本円に換算する と、70,000円から80,000円程度ということになります。 日本国内でも、なんとかこの価格でパソコンを購入することはでき ますが、ディスプレイは付属しません。 保証は通常1年間です。 ただ、中国の場合、都市部の住民でも平均年収はおよそ10,000元、 農村部の場合は、3,000元程度ですので、6,000元というパソコン でも、かなりの高額商品であることは間違いありません。 聯想集団の中国国内でのパソコン販売シェアは、およそ30%。 ダントツのトップシェア企業です。 IBMが5%、HPとDELLが4%程度となっており、中国国内で見れば、 聯想集団にとってIBMは相手ではありません。 聯想集団が欲しかったのが、中国国内のシェアでないことは明白 です。 技術者11人での創業後、わずか20年で従業員10,000名の企業に成長 した聯想集団ですが、買収により、一気に従業員20,000名、売上高 1.5兆円という、世界第3位のパソコンメーカーへと躍進します。 政府の後押しも得たチャイナマネーが、ジャパンマネーに代わって 世界市場を席巻する日が来たようです。《関連Webサイト》 IBM http://www.ibm.com/
2004年12月09日
~日経新聞 2004/12/08 3 面から日本経済新聞社は2004年日経MJヒット商品番付をまとめた。東西の横綱は「韓流」と「アテネ特需」。国境や時間を超えた感動が多くの人の心をとらえた。世相を映すヒット商品の底流にあるのは、世代を問わずココロもカラダも若々しく輝きたいという「輝齢(キレイ)」を求める消費者心理。肩ひじ張らず目標に向かう10代「楽TEEN」も市場をリードした。●● 毎年恒例の日経ヒット商品番付が発表されました。 ただ、毎年残念なのは、日経本誌には、番付の真ん中くらいまでしか 掲載されません。 番付の全体と、番付に関する考察を読むためには、日経MJ紙を読む 必要がありますが、こちらは、定期購読を申し込んでおかないと、 コンビニなどではなかなか手に入らないのが実態です。 実は、今年の番付は、下半分にこれまでにはなかったかなり特殊な 商品が登場しています。 たとえは「萌え」です。 最近、テレビ番組の特集などでも取り上げられることが多く、既に ご存知の方も多いかと思いますが、この言葉は、いわゆるオタク系 の人が以前から利用していた言葉です。 特にインターネット上の掲示板やオタク系サイトでは、ほとんど 一般用語として頻繁に使われています。 この「萌え」は、Windowsに付属の文字変換機能IMEでも、変換でき、 言葉の意味も出てくる常用外用語です。 本来の意味は、草木などが芽ぐむときをあらわす言葉であり、 「若草が萌える」などのように使用します。 しかし、オタク語としては、特定対象への偏愛を表す言葉として 使われています。 例えば、美少女フィギュアなどに対する偏愛が、「萌え」として 表現されています。 単なる隠語であれば、日経のヒット商品番付には登場するわけが ありませんが、この「萌え」は、単なる隠語に終わっていません。 美少女キャラを登場させた英単語集が、「萌える英単語」 (もえたん)として昨年年末に発売されました。 定価が1200円というこの書籍は、1年間で17万部を売るヒット商品 となっています。萌える英単語もえたんhttp://www.iw-jp.com/am.php?id=4915540707 その他にも、DVD・ゲーム・CDなど、「萌え」をキーワードにした 商品は、既に大量に発売されています。 アマゾンにて「萌え」をキーワードに商品検索をすると、書籍217 商品をはじめとして、合計400程度の商品が並びます。 また、ヒット商品番付に登場している書籍「電車男」もこれまでの ヒット商品番付には見られなかった異質な商品といえます。 こちらの書籍が発売されたのは、今年の10月22日ですが、発売10日で
2004年12月08日
~日経新聞 2004/12/03 社会 面からNHKの海老沢勝二会長は2日の定例会見で、元プロデューサーによる制作費の不正流用など一連の不祥事を理由にした受信料の支払い拒否や保留の件数が11月末までに約11万3000件に達したと発表した。この件での受信料未収世帯は契約者全体の約0.3%にあたり、未収金額は約10億円に上るという。●● この11万件という数字は、「一連の不祥事を理由にした」支払い拒否 の件数だけ。 不祥事が発覚した7月下旬から増加を続け、未収金額は10億円に達した ということです。 「エビジョンイル」とも呼ばれている海老沢勝二NHK会長は、1997年 からすでに7年間にわたりNHKトップの座に君臨しています。 NHK会長職の任期は3年間。 海老沢氏は、NHK会長に2度再任され現在に至ります。 現在、海老沢会長の任期は、2006年7月までとなっています。 先月、NHKの職員で構成する日本放送労働組合が、海老沢勝二会長の 辞任要求を決議しました。 決議は、賛成多数ではなく、満場一致。 辞任要求の強さが分ります。 しかし、組合の要求に対し、海老沢会長は 「今果たすべき経営責任は公共放送の役割と使命を全うし、 国民の信頼を取り戻すこと。極めて厳しい事態を一刻も早く 打開するため、先頭に立って職責を果たしていく決意」 とのコメントを発表して、辞任を拒否した形になっています。 組合側は辞任要求を継続。 両者は平行線を辿る状態です。 また、労組の要求に先立って、受信料の契約や集金を担うNHK 地域スタッフでつくる全日本放送受信料労働組合が海老沢会長の 辞任要求を提出いたしましたが、NHK側は「全受労は個人事業主の 集まりであり、労組とはみていない」として要求書の受取りを 拒否しています。 渦中の海老沢会長は、日経ビジネスの名コーナー「敗軍の将、兵を語る」 10/25号に登場しました。 しかも、通常3ページ程度であるコーナーに、異例の5ページに 渡って海老沢会長の話が掲載されました。 読まれた方も多いかと思いますが、そのほとんどが責任逃れの ための弁明に終始しています。 一部抜粋します。 『どんな組織でもあることじゃないですか。 それが表に出るか出ないかの問題であってね。』 『僕ぐらい民主主義者はいませんよ』 『辞任要求もありましたが、それは一部の人だと思いますよ』 景気が下降し、情報公開が進んだおかげで、昨今、様々な方面から 数々の不祥事が発覚してきました。 好景気と情報隠匿の陰に隠れていた膿が、一
2004年12月03日
~日経新聞 2004/12/02 面からヤマダ電機は子会社で製造している独自企画パソコン「フロンティア」の無料保証期間を従来の5倍の5年間に延長する。他メーカーは一年間が一般的で、業界最長となる。割安な価格設定に加え、長期保証という安心感を消費者に訴える。12月以降の新製品が対象で、第一弾は2日発売の「FRKTシリーズ」(価格129,900円)。11月以前の発売分の保証期間は一年間。●● パソコンの耐久年数や商品寿命を考えると、5年保証というのは、 ほとんど永久保証に相当するといえます。 例えば、WindowsMeを搭載したパソコンを、来年まで保証すると いった期間の長さになります。 しかも、回数・金額の制限なしで、無償対応。 ハードディスクなどの消耗品は対象外となるようですが、知名度 と信頼度の低い独自パソコンの弱点を、十分に補うサービスと なりそうです。 ヤマダ電機が扱っている独自企画パソコンの製造元である神代は、 「フロンティア神代」のブランド名で、10年前からパソコンの 製造販売を続けていた企業でです。 日本のオリジナルパソコンメーカーとしては老舗といえます。 http://www.frontier-k.co.jp/ 今年1月、ヤマダ電機は神代に資本参加し、過半数の株式を取得して 連結対象の子会社としました。 そして、ヤマダ電機店頭で取り扱っていたオリジナルブランドパソ コンを「フロンティア」一本に絞り込むという戦略をとりました。 フォロンティアのホームページを見ますと、昨今出回っている 10万円を切る価格帯パソコンに比べて、一段高い印象を受けます。 しかも、すべての商品において、一般的なソフトウェアはほとんど 付属しません。 一部商品では、WindowsなどのOSさえもオプション扱いとなって います。 ほぼ完全に、2台目購入などの用途に特化した、プロ向け・玄人 向けのショップです。 ただ、商品のスペックなどの詳細を吟味すると、価格的な優位性が 実感できます。 以前に当メルマガでお伝えした、パソコン内部仕様の新規格パソコン でも、OSは別ですが、9万円を切る価格から購入できます。 現状の規格のパソコンより、数段スピードが速くなりますので、 コストパフォーマンスは高いといえます。 残念ながら、まだヤマダ電機で扱う新商品の紹介はありませんが、 価格的に見て、おそらくこの新規格を導入した商品であると想定 できます。 この価格帯で5年保証がつくのであれば、現在のパソコンからの 買い替え・スペックアップ用途に適した低価格パソコンであると いえそうです。《関連Webサイト》 ヤ
2004年12月02日
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