これで民放は総崩れ。
しかし、みんなで渡れば怖くないになる前にフジテレビを潰すことが先決。
そして大トリはNHKだ。
Yahoo!より、
中居正広“他局女子アナ”上納まで発覚…芸能界引退で起きた同情吹き飛ぶ
1/27(月) 17:10配信
SmartFLASH
https://news.yahoo.co.jp/articles/6bf9db8c4e52ea9e27674a28ed926bcc9236f12d
記事より、
中居正広の女性トラブルで、問題が起こった会食に局員が関わっていた疑いが報じられたフジテレビ。トラブル発生後も中居のレギュラー番組の放送を続け、また女性アナウンサーを接待に同席させることが常態化していたとの証言も飛び出し、激しい批判に晒されている。
1月17日、同局の港浩一は会見を開いたが、参加メディアを限定したことなどから“火消し”に失敗。そして27日、“やり直し会見”に臨むことになったが、それを前にまたも局に激震が走った。
「27日配信の『スポニチ』によると、中居さんのトラブルが起きた2023年6月の1か月前の5月、同局の編成幹部が他局の女性アナウンサーを誘って、中居さんとの会食を催したそうです。会食には中居さんのほか、民放キー局の若手女性アナやフリーの若手女性アナ、男性タレントが招集されたとのことです。
同民放の女性アナは、編成幹部から中居氏の隣に座るよう指示を受けたといいます。また、会食の中では、男性タレントが冗談めかして『ヤラせてくれよぉ〜』などと発言することもあったとのこと。危険を察知した女性アナは、1人で店を抜け出して帰宅したそうです」（芸能記者）
この件が報じられると、Xには「中居接待」がトレンド入り。芸能界引退を決断した中居に対し、同情論も集まりつつあったがすべて吹き飛んだ。
コメント
中居正広氏の問題がフジテレビだけでなく、TBSや日本テレビにも波及していることは、民放全体の構造的な問題を浮き彫りにしています。このような問題が業界全体に蔓延しているのであれば、もはや単なる個別のトラブルとして片付けるべきではありません。フジテレビを含む一部の局が「火消し」に失敗し続ける中で、問題を隠蔽する体質そのものが明らかになってきました。
さらに、他局の女性アナウンサーを接待に利用したという報道は、テレビ業界の倫理観の欠如を如実に示しています。この状況が「みんなで渡れば怖くない」という業界の閉鎖的な思考に進む前に、まずはフジテレビの問題を徹底的に追及し、業界全体で透明性を確保する仕組みを構築する必要があります。最終的には、公共放送であるNHKも含めて、この問題を俯瞰的に見直すべき時が来ているのではないでしょうか。
English Comment
The scandal involving Masahiro Nakai is no longer limited to Fuji TV but has also spread to TBS and Nippon TV, exposing systemic issues within the entire private broadcasting industry in Japan. If such problems are widespread across the industry, they cannot be dismissed as isolated incidents. As Fuji TV struggles to "put out the fire," the attempts to cover up these issues highlight a deeper problem of transparency and accountability.
Moreover, reports of involving female announcers from other networks in questionable gatherings underscore a glaring lack of ethical standards within the industry. Before this situation devolves into a "we're all in it together" mindset that perpetuates the industry's insular culture, it is imperative to thoroughly investigate Fuji TV's role and implement measures to ensure transparency across the sector. Ultimately, even NHK, as a public broadcaster, must be included in a broader reassessment of the industry's structural and ethical frameworks.
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