2007年08月の記事一覧 | ２００８０学占術グローバル経済市場研究所愛川令菊テクニカルアナリスト分析

マーボーの経済指標は決算に向けてじわじわ予測　　見落とさないでね

平成１９年８月２６日【先週のレビユー】先週も、先々週末のNYKダウ大幅高になった事を受けて日経平均は大幅高で始まった。しかし、週末には下げに転じた。週単位で見ると最近こういうパターンが多い。概ねNYKダウが５０＄未満上下の場合は日経平均に影響せず、５０＄以上の上下にはかなりの確率で影響する。NYKダウの日本株に対する影響力を再認識した次第である。先週の日経平均のトレンドを見渡してみると、円相場との関係でいつもと逆の動きが週末にあった。２２日（水）１１４円台後半から２３日（木）１１５円台後半、更に２４日（金）には１１６円台前半と円安傾向を示したにも拘わらず、２４日（金）の日経平均は６７円程下げた。これは円安で潤う輸出関連株が買われずに、米国WTIの原油先物価格が７０＄弱に下げ、商社株や石油元売り株が大きく売り込まれた為である。目先筋の利益確定売りも相場の地合いを悪くした。投資家は薄商いの中、１６，３００円程度を上値の目途としているようである。円相場が必ずしも株式相場絶対決定要因ではない。さて、サブプライムローン問題であるが、前週までの日欧米金融当局による大量の資金供給と米国の公定歩合下げで一応落ち着いている。しかし、この問題は根が深い。市場のグローバル化でリスクの存在場所が何処にあるか分からない為、何時何処でマグマが再び吹き出すか不気味である。現実に相場に直接影響していないが、中国がサブプライム関連債権で１億５０００万＄（１７５億円）を引き当てている。米国内では住宅ローン会社の破綻が続発している。また、住宅ローン最大手のカントリーワイドが市場で２０億＄の資産担保CP（ABCP）が発行できず、バンカメ銀行が優先株２０億＄を出資した。信用収縮により投資資金が安全資産である国債に流れ（長期金利低下・債券高）、企業の資金繰りに支障を来している。これから、米国の実態経済への重大な影響が懸念される。さて、日銀は金融政策決定会合で利上げを見送った。今のグローバルな金融市場の調整局面から当然の帰結である。市場に潤沢な資金供給をしておきながら、資金回収の手段である利上げが出来るわけがない。市場は折り込み済みで反応は薄かった。企業のトッピクスに移ろう。＊松下電器産業のリチュウム電池問題で株価下げ基調。ノキアとの回収費用分担割合や今期の業績に対する影響を見極めるまでは株価下落基調。＊ダイキンが米国に進出する。今の米国はサブプライム問題に伴い住宅産業が不振を極めている折り、進出タイミングとして首をかしげざるを得ない。＊ GEが消費者金融レイクを売却する。消費者金融業界の現状からみて、当然の行動とみる。どこが買い取るかによりレイク株の目先の趨勢が決まる。＊東レ・感染研がC型肝炎ワクチン試作。東レは航空機胴体用素材の需要拡大等、応用化学に強みを持っており、今後の業容拡大と収益基盤の拡充が期待できる。＊三越・伊勢丹の統合正式決定。業界トップの売上となるが、統合後の収益計画が不明確である。＊いすゞと日野が、国内外の排ガス規制強化を受けトラック用エンジン開発で提携。両社ともバックにトヨタが存在しているだけに、将来の統合へむけた布石の可能性もある。＊ BRICSへの投資が依然衰えない中、日本板ガラスがインドに新工場新設や日産がブラジルでの生産能力を５倍にする。【今週の予想】日経平均は今週も先週末のNYKダウ大幅高により高値で始まるであろう。週央以降には息切れするパターンになると想定できる。持続するのには余りにも薄商いである。一日平均３兆円の売買が市場の繁閑の目安であるが商いが盛り上がらない。それに「安全資産」への逃避行動から、買いが国際優良株に向かっている（それにしては「先導株比率」は目立つ程ではない）。新興３市場は、リスクテイクする資金が向かわず低迷している。年金資金が新興市場にも目を向けるという報道もあるが、現状では期待出来ない。このあたりが、NYK、欧州、アジアの各株式市場の戻りに比べ、日本株式の戻りが鈍い原因ではないか！NYK株価と円相場動向にもよるが、薄商いの中で個人投資家の積極的買いが見られず、かつ外国人投資家も様子見で１６，５００円～１６，６００円のレンジ相場を予想する。２７日に阿倍内閣が内閣改造に踏み切るが、構造改革路線が継続する布陣になるかにより外国人投資家の動向を左右する。当然の事ながら、米国の経済指標にも注目する必要がある。NYKの経済・株価動向であるが、FRBが金融機関への貸出の担保にCP（コマーシャルペーパー）を認める決定を下しているが、それ程までにCPの引き受け手がいない事を裏付けている。リスクを取らない投資家が増えている。また、住宅ローンに対し各金融機関が貸し渋りしており、住宅産業を発端とした景気後退（リセッション）が十分想定できる。先週の新築住宅着工件数等経済指標が市場予想を上回ったが、あくまで７月の数字であることを認識しておく必要がある。８月のFOMC議事録が２８日に発表されるが、FF金利引き下げが文面に滲み出てくる可能性がある。市場は９月のFOMCでのFF金利引き下げを渇望している。世界中でサブプライム問題に端を発する事象が突発的に出てこなければ、１３，６００＄～１３、７００＄台を付けると予想する。さて、円相場であるが、米国株価が堅調であれば１１６円～１１７円台で推移しそうである。しかし市場では依然としてリスクに対し警戒感が燻っている。今週は、日欧米の金融当局者が市場の現状と今後の政策運営について見解を示すが、その発言によって為替相場は大きく振れる可能性がある。ただ、月末にかけて外貨建て投資信託が多く設定されるので、円の下支え要因になる。長期金利は低位安定の１．５％台が続きそうだ。リスクに対する警戒感が燻る中、安全資産として国債が買われそうだ。また、海外の金利動向にも左右される展開になろう。補足であるが、株式相場のジンクスに「１０％程度急落すると１ｶ月以内に再調整がある」とある。過去の経験則であるがどうなるか？　　　　　　　　　　　　　　　　以上

マーボーの経済指標的中率がかなり高くなってきていますよ！見落とさないで読んでね。

平成１９年８月１９日【先週の概況】８月１３日―１７日先週は「サブプライム問題」で日米欧、新興国の各株式市場は大荒れで、平均株価は凋落の一途を辿りました。GDPや経済指標の発表も殆ど掻き消されました。８月６日の週後半から世界の市場心理は「サブプライム問題」で動揺し、株式や商品市況が大幅下落しました。発端は仏大手銀行BNPパリバ傘下の３フアンドが一時凍結されたことです。サブプライム関連金融商品に投資していたため損失を抱えていたためです。ECB（欧州中央銀行）、FRB、日銀は流動性確保のため大量に緊急資金を供給しました。「サブプライム問題」という爆弾を抱えながら今週が始まった。前半は各国中央銀行の資金供給に支えられて小康状態を保っていた。独のIKBが資金繰り難に陥ったことや、米住宅ローン会社が破綻した事に対しても世界の市場は平静であった。ところが、NYKダウは１４日に２０７＄下落した。サブプライムローン問題が底辺にあつたところへ、小売り最大手のウオルマート・ストアーズが通期の業績見通しを下方修正し、ホームデポが大幅減益を発表した結果、米国の個人消費減速懸念が強まったのがきっかけ。（週初発表７月の小売り売上高は前月比０．３％増、前年同月比３．２％増とマクロ数値は好調なはずだが！）１５日はFRBが資金供給を再開したが、NYKダウは大幅続落した。要因は米大手証券メリルリンチが住宅ローン最大手のカントリーワイドフイナンシャルについて「流動性の問題が起これば倒産もあり得る」と指摘したため。そのレポートで市場のムードは一気に悪化し、その衝撃で住宅ローン会社、住宅メーカー株も売られた。やはりサブプライム問題がマグマとして存在する。そして、１７日にFRBは公定歩合を０．５％下げて、NYKダウは２３３＄急騰した。これは、FRBの資金供給に継ぐ第２ステップではないか。しかも、公定歩合はFF金利と比べて、形骸化された指標金利であり、民間銀行への貸し出し金利である。通常はFF金利＋１％に設定しているが、この定例的算式を無視して実施した。第３ステップでは市場の状況を注視しながら、FF金利利下げも想定している可能性がある。さて、日本の金融市場であるが、週初２日間は日銀の資金供給と海外市場の落ち着きに支えられ堅調な展開であった。しかし、８月１５日から大幅下落基調になり、１８日週末に至っては８７４円下げ、１６０００円台も割り込んでしまった。１５、１６日の下落はNYKダウの大幅下落に影響された面もあるが円高が主因である。このところの信用収縮から銀行株の下げがきつい。８月の政策金利利上げの可能性が遠のき、利鞘改善が遅れるとの見方から売られている。また、リスク回避志向の投機資金が商品相場から逃避傾向にあり、非鉄金属の値下がりにより非鉄業種の株価が軟調。これも、サブプライム問題からのリスク回避によるものである。１７日は円高により、輸出関連株が中心に売られた。米国のサブプライム問題で同国の景気減速も懸念された。週末の相場は、一時１１１円台をつけた急激な円高（前日比４円円高）が株価を大幅に下押しした。輸出関連株が、収益悪化懸念から大幅下落した。市場の関心（特に外国人投資家）は信用収縮懸念から日本企業の業績懸念に移った格好。この円高は、信用リスク懸念から「円借り取引」の解消に伴う円買い戻しが大きな要因である。機関投資家の外債投資の償還に伴う実需の円買いもある。４－６月GDPの内容も影響ない相場展開であった。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊サブプライム関連金融商品とは　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊米国の低所得者向け住宅ローンで、住宅ローン会社はそのローンを束ねて住宅担保証券（RMBS）を＊＊投資家に販売する。この住宅担保証券を組み込んだCDOと言われる合成債務担保証券が、米国のサ＊＊ブプライムローンの焦げ付きや破綻の多発が世界の金融市場にリスクを広げる触媒となっている。世＊＊界中の誰がこのCDOを所持（投資）しているか把握できていない。　　　　　　　　　　　　　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊【今週の予想】８月２０日――２４日今週は非常に予想しにくい。余りにも、相場を動かす要因が多く、グローバルかつ突発的に発生する要因もあるからである。先週末にFRBが公定歩合を下げたが、金融機関への貸出も３０日間とした。通常FRBの貸出は翌日返しである。NYKダウとNASDAQは急騰し、円／＄も１１４円と円安になった。しかし、この上昇トレンドが持続するかどうかは不透明である。問題は上述したCDOをどこがどの程度所持しているか実態が不明であることである。持っていたら含み損を抱えているはず！フアンドや金融機関が、CDOの損失で資金繰り難や破綻という事態が世界のどこかでまた発生すれば、再び相場を崩すとも限らない。投資家心理は益々萎縮し、安全資産である国債を買い長期金利低下を招く。この際、全世界に向けて大きなサプライズを必要とする。それは、米国のFF金利を下げることに尽きる。米国住宅産業は７月の住宅着工が６．１％減少したように実態はかなり悪く回復の兆しがない。関連産業の裾野が広いだけにいずれ他産業にも影響し、景気後退が顕在化してこよう。住宅以外の企業もCPを発行しづらくなっている。足下の経済指標は巡航速度の景気が続いているが（７月小売り売上高前月比０．３％増、７月鉱工業生産０．３％増）、先行指数が低下傾向にある。市場の動揺抑制と景気後退懸念払拭のため、FF金利０．２５％下げが視野に入ってくると予想する。日経平均は先週末に８７４円も下げたが、先週末のNYKダウの急騰と円安（１１４円台）で、戻りを試す展開になるのではないか。週初に上げて一進一退で週末には１５７００円程度になると予想する。問題は円がどうなるかである。一応、１１５円～１１６円台で推移すると考える。この水準では企業の想定レートと重なり、為替損益がゼロとなる相場である。ただ、輸出企業がお盆明けに下期分を中心に円先物買いを急速に膨らます可能性もあり、また逆に米公定歩合引き下げでリスクテイクし易くなるとみた投資家が円借り取引を再開することも考えられる。どちらにも決定的要因はない。日銀の政策決定会合が２２，２３日に開催されるが、市場の混乱を受けて政策金利は据え置きであろう。内外に目が離せない週である。　　　　　　　　　　　　　　　以上

地震があっちこっちで

今年は台風も9月10月に多いのではと予測され　さらに地震が大きくくるという分析も出ています。　本日はあっちこっちで　地震の備えは大丈夫ですか。まず耐震性に優れているかどうかも調べていたほうが無難ですよね。伊豆諸島地域も様子をみなければいけません。またいのししの日前後が要注意日今年もあと半年切りました。株の分析も自然環境もいろいろと影響してきます。ここをうまくクリアしていきましょう。

お盆がはじまりましたね　マーボーもお休みしまーす

平成１９年８月９日日本の株価は反発していますが、今はとにかく、米のサブプライムとそれに伴う信用収縮で米株価、特に金融株の変動に大きく左右される相場展開です。米国の景気後退懸念から日米の金利差縮小による円高が市場心理を揺さぶっています。米株価は大きく変動する可能性があります。米国FOMCでFF金利が据え置かれましたが、市場に織り込まれていました。米国景気の動向に注意しましょう。

おかしな気候を横目にしながらマーボーはポイントを絞って書きましたよ。

平成１９年８月５日【先週の概況】政権与党が参議院選挙に惨敗した。参議院では与党が過半数を維持できませんでした。選挙は揺り戻しという方程式があるそうです。前回の衆議院選挙で与党が大勝した記憶がありますが、その方程式の通りになりました。政局の不安定さを、外国人投資家は嫌います。しかし、今週初日の株価は外国人売りで一時大きく下げたものの終値は平穏でした。既に選挙結果を織り込んでいたと考えています。その時点では、市場の焦点は４－６月の企業業績であった。さて、先週の株価も全般を通して、米国のサブプライム問題とそれから波及した信用リスク拡大に大きく影響された展開で日米の相場は大きく荒れた。サブプライム問題や住宅産業の低迷で揺れる米国経済の景気不透明感台頭による円高が日本の市場に大きく影響を来した。日本では、円高→企業収益減少→株価下落→長期金利低下の構図である。先週末の米国長期金利は４．６８％に低下、日本の長期金利も１．７８５％まで低下している。両国ともリスク回避のため、株式から安全資産である国債に資金をシフトしている結果である。また、円の週末の終値は日本で１１９円台前半であったが、米国では１１８円台で円高に振れている。日本の日経平均は８月１日に３７７．９１円と大きく下げたが、要因として前日のNYKダウの下げと円高である。このような外部環境の中、先物の大口売りを誘発して下げ幅を拡大した。四半期決算の業績が市場予想を下回るとその銘柄は、容赦なく、売られる。特に、銀行株が米住宅ローン問題の波及懸念や業務純益減益で売られ急落した。（業務純益：銀行の本来業務での収益）さて、日本の各企業の４－６月決算と０８年３月決算の見通しが公表されているが、各好決算企業（特に輸出関連企業）に共通するのは円安の増益寄与度が相当大きいことである。先々円高になると、決算予想を下方修正する企業が多発するであろう。１１５円～１１６円が分岐点ではないか。全般的に企業の好業績は個別企業や同業種の株価に影響する程度で、相場全体を牽引するまでに至っていない。次に、日本の景気の現状から日銀の政策金利利上げが８月にあるか？指標面では、６月鉱工業生産指数が前月比１．２％上昇、失業率３．７％に改善、路線価地価も平均８．６％上昇、設備投資も非製造業にも裾野が拡大し全産業で１１％増加予測、６月の景気動向指数の先行指数が１年ぶり５０％超に改善予想。この指標だけをみると、８月利上げの可能性があるが、日本のCPIと住宅問題を抱える米景気の不透明さから、足下では利上げ見送りの公算が大きいと考える。米景気の趨勢については日銀の注目する大きな決定要素である。NYKダウは週末に２８１．４２＄下落したが、企業の個別企業業績要因は掻き消されてサブプライム問題と米国経済への影響懸念で大きく下落している。損失拡大懸念の大手証券ベアスターンの格付け引き下げに端を発し、金融株が総崩れした。また、住宅ローン会社の焦げ付き不安と不動産投資信託大手がリストラで９割の従業員解雇の報道を受け、大きく売り込まれた。この問題がひたひたと米国経済に影響しつつある。来週にFOMCが開催されるが、政策金利据え置きと決まる。寧ろ、次回は利下げがあってもいいのではないか。【今週の予想】今週も米国サブプライムローンと信用リスク問題で株式相場が振り回される展開になるであろう。米国では住宅産業の業績低迷と損失懸念が顕在化しており、株価が低迷している。今週もこの懸念を引きずったまま、株価は乱高下すると予想する。四半期の企業業績はNYKダウ底上げに至らないであろう。従って、FOMCでFRBがこのサブプライムローン問題を市場と同様な認識を共有し、この問題を深く注視するような見解が発表されれば政策金利引下げ期待が市場を席捲し、萎縮した市場心理を改善するのではないか。FRBはサブプライムローンを軽視し過ぎた嫌いがある。先週発表になった雇用統計も、新規雇用者数が市場予想を下回って、じわりと景気後退局面に入った感が否めない。原油相場（WYI）が週末に若干下落したが、高値圏にあることも気になるところ。そうなると、日米の金利差縮小から円高に向かう可能性があり得る。今のところ、日本の長期金利は米国の長期金利に影響を受ける展開であり、金利差縮小に至っていないが・・。日本の株式相場であるが、下値を探る展開になるのではないか？株価指数先物先導で不安定な相場展開となり、日経平均は年初来安値（１６，６４２円）を下回る可能性もある。先週の米国シカゴ市場の日経平均先物清算値が、先週の日経平均終値より３３０円安く、今週初の先物がこの数値にサヤ寄せする可能性と先週末のNYKダウの大幅下落および円高に振れたことで、週初から週央にかけて日経平均は下押しし年初来安値を更新する可能性もある。米国のサブプライムローン問題がこれ以上波及せずに沈静化することが、株価上昇の第一条件である。予想として、日経平均は１６，７００円台、円は１１６円近辺、長期金利は１・６％後半と予想する。個別企業（業種）では・自動車、建機、科学等と商社が新興国に積極投資。特に、商社は資源権益確保に向け積極展開。今後も、BRICS中心に積極展開する企業が出てくる。・路線価が発表されたが、不動産業界に対する影響は限定的で一過性である。・バーニーズ買収提案のファーストステアリングは売上げが１１％減であったが。経営体力的に買収は無謀である。・東京電力は原発停止コスト３、２００億円以上。今期７１％減益予想。・シャープが堺に世界最大の液晶コンビナートを建築する。リケンが生産地集中による操業停止で自動車業界が生産停止に追い込まれた教訓が生かされていない。リスクの分散が必要ではなかったか。・ NTTグループ、営業利益減益。NTTドコモ減益が主因。規制緩和による競争激化に対し危機感が不足。今後業績ジリ貧になる。グーグルも来年携帯電話に参入が予定されており、限られたパイの中でシェアーがかなり落ち込む可能性あり。・三菱電機が音響効果改善。薄型テレビの難点の解消効果あり、需要拡大見込める。・人材派遣のフルキャストが法令違反により有期業務停止処分。コムスンといい人を扱う企業の法令順守違反が目立つ。氷山の一角の事件ではないか？株価の下落が続く。以上

令菊からのおすすめ本

この本のモデルの宮本さんという凄腕アナリストとお会いしたこともあってすぐに書店で購入して読ましていただきました。読み終わるまであっという間でしたがここで参考になったことはアナリストという花形職業がものすごい厳しさのなかで仕事していることが再確認できたこととモデルでいる宮本さん存在感にさらにこころに強く引き寄せられたところです。また、有賀さんとの友情もとってもいい味がでていて宮本さんの人間味深さがでていたように感じました。ぜひ、読んでもらいたいお勧め本ですね夏の光　田村優之著者　ポプラ社より発行