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今回は、前々回、前回の補足として、期待リターンの変化とアセットアロケーションの関係を取り上げる。 ■期待リターン1%変化の影響 まず、前回取り上げたアセットアロケーションを一つ再掲載する。リスクの前提(標準偏差と相関係数)は引き続き GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)によるものだ。期待リターンは国内株式=外国株式=6%、国内債券=外国債券=1%、短期資金=0.5%だ。国内株式の比率を外国株式よりも大きく保つような余計な仮定(詳しくは前回参照)は制約条件にしていない。 それでは、ここで国内株式だけ期待リターンを1%上げてみよう。(表2)が最適化計算の結果だが、国内株式の比率は、19.95%に4.55%ほど増加している。 この変化に対して、外国株が1.43%減るなど、他の資産のウェイトが変化してバランスを取っている。 ポートフォリオ全体の期待リターンは3.474%と0.3556%増加し、リスクも0.446%増えた組み合わせが選択されている。条件の変化は、国内株式の期待リターンが1%上がっただけだから、より大きなリスクを取りつつ、期待リターンを引き上げる結果を選択するのは直感的にも妥当な変化だ。 リスク拒否度を0.025から0.015に引き下げて同様の変化(国内株式の期待リターンが6%→7%)の効果を見てみよう。 今回は、当初25.81%だった国内株式の組み入れ率が33.39%に7.58%増えている。リスクに対するペナルティーが甘くなっている(リスク拒否度0.025→0.015)のだから、当然の結果だ。 国内株式の期待リターン1%の変化(増加)に対して、やや保守的なリスク拒否度(0.025)では4.55%、リスクに対してより積極的なリスク拒否度(0.015)を前提とすると7.58%の組み入れ率の変化があった。 今年の1月末の日経平均は7,994.05円だった。1月末に行われた弊社のセミナーで、筆者は、今年の株価について、下値6,500円、上値9,000円で、年末高の展開、といったイメージについて話した記憶がある。筆者の見解に限らず、この種の予想は全く当てにならないと聞き手は考えるべきだし、話をする方も「当たる」とは考えていないことが多い(筆者もそう思うし、同業者の本音の話を聞くと、そのような感じだ)。決して不真面目に予想するわけではないが、予想の確度を現実的に評価すると、こう考えるのが正しい。 ここで、仮に年末9,000円を予測として、期待リターンを計算すると、13.7%だ(11カ月を年率化していることに注意)。この場合、現実的には外国株もそこそこ以上のリターンになるだろうが、便宜上、国内株以外の期待リターンをそのままにして、国内株の期待ターンを 13.7%でアセットアロケーションの計算をしてみる。たとえば、積極的なアロケーション(リスク拒否度=0.015)だと(表5)のような結果になる。 日本株が80.83%にもなり、直感的におかしいと思うアロケーションではないだろうか。この時点で、年末に9,000 円以上の株価を予想していたストラテジストはかなりの数いるが、彼らの予想は、少なくともそのままでは、アセットアロケーションのインプットに使えそうにない。 このように、期待リターンと分散でバランスを取るアセットアロケーションの方法(ミーン・バリアンス法)を使うと、印象として小さな(たとえば1%の)期待リターンの変化で、組み入れ率は大きく変わる。 こうした現象(正しくは「計算結果」)を指して、「ミーン・バリアンスは役に立たない」とか「理論的なアセットアロケーションの方法は非現実的だ」と言う人が結構いるのだが、果たして、これは正しい意見なのだろうか。 ■期待リターンと情報の信頼度 答えを先に述べると、ミーン・バリアンスは役に立たないと言っている人は「何も分かっていない」か「重要な点を見落としている」。 見落としやすいポイントは「予測の信頼性」だ。一つの見解として予測を持つことは構わないのだが、その予測がどの程度もっともらしいかについて(できうる限り最大限に)客観的にアセットアロケーションのインプットに反映させることが必要だ。 仮に、「市場参加者の平均の期待リターン」が存在し観測できるとして、これと自分の予測する期待リターンを対比することを考えてみよう。 自分の予測は他の市場参加者の予測に対してどの程度の勝率を持っていると考えたらいいだろうか。これは、市場参加者の平均と自分の予測との差を自分の「勝負」と考えたとき、この「勝負」と後に明らかになる「結果」との相関係数で表すことができる。 この相関係数のイメージを掴もう。相関係数には「勝負」の大小が反映するが、大小を均一に単純化した場合、たとえば、自分の「勝負」の方向が当たりの場合を「勝ち」、外れの場合を「負け」とすると、勝ち負け5分5分なら相関係数はゼロであり、自分の予測を反映させる価値はないことになる。6勝4敗を想定するなら相関係数はプラスの0.2だ。この場合、自分の予測の相対的当たり外れの確率を期待リターンに反映させるためには「自分の予測と市場平均の予測との差」にこの相関係数を乗じた値を市場平均予測に付け加えるといい。 先ほどの例(表5)のケースで仮に市場予測の平均が6%だとすると、13.7%-6%=7.7%に0.2を乗じた 1.54%を6%に加えて、7.54%といった値を期待リターンとして使うなら、まずまず現実的と思える値になる(注:「勝負」と結果の相関係数0.2はいささか過大な自己評価であり、まだ十分に現実的とはいえない)。これで計算したアロケーションを示す(表6)。 相対的に日本株に強気なアロケーションができ上がった。 国内株の期待リターンを6%としたアロケーションでは国内株の組み入れ率は25.81%(表3)だったから、その差は 11.67%ある。競争的な状況にある大手の運用会社同士の戦略として考えると、これは、ビジネス的な印象として「あまりに大きな賭」だといえる(一度負けると、取り返しが難しい)。「加減」の調節の仕方としては、まだ「無難な正解」には達していないのではないかという印象になる。 ところで、期待リターンに関する自分の「勝負」と「結果」(市場平均予測に対する結果的としてのリターンの差)との相関関係数を全投資家について加重平均するとその結果は明らかに「0」のはずだ。つまり、この係数がプラスの投資家がいるとすれば、それを支える「勝負」の相関係数マイナスの投資家が存在しなければならないのだ。 こうした状況下で、そこそこに優秀な投資家が使っていい現実的な相関係数の値がどれくらいかというと、筆者の感触としては、0.05くらいのものだ。 6%が市場平均の予測だとすると、これに7.7%×0.05=0.385%を加えた6.385%をアセットアロケーションのインプットとするとどうなるだろうか。 国内株式の組み入れ率は28.73%と、元のアロケーションよりも2.92%大きい数値になる。大手機関投資家の賭の大きさとしては、1月末時点で「年末の日経平均=9,000円!」といった強気の見通しを持っていても、この程度が無難なレベルの強弱になる。もちろん、リスクに対して保守的な顧客が相手のマーケットでは、もっと小さく強弱をつけることになるだろう。 個人投資家が機関投資家よりもアセットアロケーションに関して自信を持つべきかどうかは難しい問題だ。予測の根拠となる情報や判断力を考えると、個人の方が勝ると考えられる根拠は乏しい(大きく劣るわけでもないが)。一方、機関投資家の場合、ライバルとの競争関係を個人投資家から見ると過剰に意識している(ビジネス的な必然性によるものだが)。あえて市場平均と異なるインプットを使う必要はないと思うが、自分の考えに基づいて多少の強弱を付けても大きな実害はない。 上中下3回に分けてご説明したアセットアロケーションに対するアプローチは実務的に現実的で妥当且つ無難なものだと思うが、最後に、市場参加者が平均的に予測する期待リターンをどのように観測するかという問題が残る。 これに対する筆者の回答は、なるべく多くのリスクとリターンに基づくアロケーションをサンプリングして、これらのアロケーションからそれぞれの資産分類毎の期待リターンを逆算して、その値を平均するといいのではないか、というものだ。この方法についてご興味のある方は拙著「年金運用の実際知識」(東洋経済新報社)の第5章をご参照ください。
2009年03月20日

前回、実務的には最も使われている「平均・分散アプローチ」に基づくアセットアロケーションの計算方法をご紹介した。今回は、同様の計算フレームワークの中で、前提となるリスクに対する態度が変わると、結果がどのように変わるのかについて、具体的な数値例を見ながら、考えてみたい。また、個人向けのアセットアロケーションを考えるときにもしばしば使われる、国内資産(特にリスク資産)を海外資産よりも大きなウェイトで組み入れようとする制約条件が、どのような影響を与えるかを検討してみたい。率直にいって、個人向けに提唱されている「アセットアロケーション」には、十分な根拠のないものが多かったり、年金基金向けのようなアセットアロケーションの一例を流用しただけのものがあったり、無意味な制約条件がもっともらしくついていたりするケースが少なくない。前回からご説明している「平均・分散アプローチ」は、実務界でもよく使われるポピュラーなフレームワークであり、個人向けの説明にも使われることがあるのだが、これを正しく使っていなかったり、適切な使い方が分からなかったりで、論理的な辻褄の合わない結果を伝えている資産運用の入門書が散見される。リスク拒否度が変わるとどうなるかまず、前回の資産配分の計算結果を再掲する(図1)。以下の計算例は、全て、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の2008年検証のリスク・データを使ったものだ。リスク計算の前提数字については、前回のレポート(「アセットアロケーションを計算する(上)」)をご参照いただきたい。このアセットアロケーションは、標準偏差が10%に対して期待リターンを5%求めるアセットアロケーションが最適解になるような投資家にとって最適(この期待リターンを前提とした場合)になるような配分だ。平均的な企業年金の運用などから考えると幾分保守的な運用方針であるかも知れない。それでは、次に、期待リターン5%に対して7.07%のリスクが最適解になるような、先ほどよりはかなり保守的な投資家のアセットアロケーションを計算してみよう(→図2)。今度は外国株式と国内株式の合計が23.79%というかなり臆病そうなポートフォリオになる。国内債券並みの期待リターン(今回の前提は1%)があると考える場合に、外国債券もわずかに入ってくるが、これは、国内株式との相関がマイナス(相関係数=-0.25)であることから、国内株式のリスクを相殺するような役割で配分に加わったものだろう。国内債券のリスクも嫌って、短期資金が30%以上組み入れられるなど、おとなしい資産配分だ。とはいえ、日本の家計の資産選択を考えると(2007年末で株式は個人金融資産の11%弱だ)、これでもまだ、リスクに対して積極的な方の配分なのかも知れない。次に、もう少しリスクに対して積極的になってみよう。5%の期待リターンに対して14.14%のリスク(標準偏差で)が最適解になるようなリスク拒否度だとどうなるだろうか(→図3)。今度は、内外の株式の合計が76%を超える、見るからに積極的なポートフォリオになる。外国債券はリスクの割に期待リターンが小さいので入ってこない。ホーム・バイアスの仮定の無意味ところで、リスクに対する態度が異なるいずれのケースでも、外国株式の方が国内株式よりも組み入れ比率が大きくなることについて、意外感を持つ読者がおられるかも知れない。実は、年金基金などのアセットアロケーションでも、「国内株式の組み入れ比率>外国株式の組み入れ比率」という制約条件を設けて資産配分を考えることがある。国内資産の方を外国資産よりも選好する傾向のことを「ホーム・バイアス」と称するが、これは意味があるのか。普通のリスク拒否度を前提に、国内株式>外国株式という制約条件をつけて、アセットアロケーションを計算してみよう(→図4)。当然のことながら、最適化計算上、外国株式を多く組み入れようとするのだが、制約条件に阻まれて、20.52%までしか組み入れられない。その分、期待リターン上げるために国内株式が増えることになり、このリスクをある程度打ち消すために外国債券が入ってくる。この(図4)の結果と、制約条件のない(図1)の結果はどちらがいいのだろうか。「それは、考え方によって結論が変わる問題でしょう」と答えるとすれば、素人はごまかせるかも知れないが、論理的な辻褄が合わない。二つの結果を評価するためには、そもそも、これらの最適化が、どんな価値評価基準によっていたのかを思い出すことが有益だ。最適化される対象は、U=R―λσ2という効用関数(の最大化)だった。それぞれの計算結果に対して、この効用関数の値を計算してみると、二つの結果の優劣が分かる。・(制約条件なし) U=3.1184-0.025×7.7822=1.6044・(制約条件あり) U=3.0517-0.025×7.7302=1.5578両者を比較すると、制約条件なしのケースの方が効用の値が大きいことが分かる。つまり、制約条件がない方が優れている。それでは、なぜ「ホーム・バイアス」的な条件が使われることがあるのだろうか。非合理的な人の胸中を推察することは難しいが、一つには、日本円のライアビリティ(負債)を見合いにした運用だからということだろうし、もう一つには、外国の資産に対する不案内な感じ、あるいはデータの信頼性に対する疑義を反映したものだということか。しかし、そもそもの計算は全て円ベースで行われているから、運用が日本円のライアビリティであるということはホーム・バイアスの条件を採用する十分な理由にならない。外国株式の推定リスクである19.59%は、円ベースの基準に対して為替リスクも込みにして推定された値だ。日本のインフレ率に対する相対的リスクといった要素を考える事は可能だが、その場合には、明示的にライアビリティを導入した枠組みを作って計算するか(アセットクラスを増やす形で計算は可能だ)、外国株式あるいは国内株式のリスク値を修正して計算を行うべきだろう。こうした修正は、現実問題として「鉛筆を舐めて決める」ような決め方になるだろうが、どの程度、鉛筆を舐めたのかが分かるようにして、計算を行うことには意味がある。また、外国株式については、データの信頼性や、取引の不確実性に問題があるということなら、その不確実性がリターン(ないしはリスク)に換算してどれくらいのものか、ということを計算に反映させるべきだろう。何のリスクないしはコストがどれくらい、ということを期待リターンにもリスクにも反映しないまま、ホーム・バイアス条件を適用するとすれば、その人は、何をリスクと捉えて、どのような価値判断をしているのか、要は根本から「分かっていない」のだと言わざるを得ない。特に個人向けの資産配分の提案では、たとえば商品の売り手にとってマージンが大きくて利益を稼ぎやすい外国債券を配分案の中に含めたいといった下心があって、そもそも必要のない制約条件をもっともらしく導入するケースがあるようにも思う。正直なところ、論理的な辻褄の合っていない、インチキとしか言いようのないアセットアロケーションを個人に勧めているケースが少なくない。注意して欲しい。
2009年03月06日
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