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必ず、ではないがバブルは起こる 今回は図を中心に考えてもらおう。まず、図1を見て欲しい。 <図1> “バブル”のサイクル 過去25年くらいの経済を観ていると、資産市場がバブル化して、バブルであるからにはこれが崩壊し、金融緩和から景気が回復する、そしてまた、何らかのきっかけがあって再びバブルが形成される、といったプロセスが繰り返されてきた。 この場合、バブルとは、合理的に正当化できないくらい高く、長期的に継続できないような資産価格の高騰、としておこう。その対象は株式であったり、不動産であったりするし、それ以外のものになる可能性もある。 循環プロセスとして考えると、不況→景気回復→ブーム→不況、あるいは不況→景気回復→不況といった、図1の左下側を中心に小さく循環する可能性もあるが、何らかのバブルに行き着く場合が多い。 ちなみに、景気回復の段階で早々に金融の引き締めに入ると、再び不況に戻る小さな循環で終わる可能性が大きい。現在の日本銀行には「引き締めバイア ス」があると言われているが、それが本当だとすると、日本経済及び株式市場は、図の左下側の低い位置で冴えない循環を繰り返す公算が大きい。 この循環構造には、金融政策が明らかに関わっている。特に、前FRB議長のグリーンスパン氏のように、中央銀行が「バブルは、後になってみないと、 それとは分からない」といった立場を取って、インフレが起こらない限り金融緩和政策を継続し、あるいは民間のレバレッジ拡大を放置すると、ブームの後には かなり大きな公算でバブルが続いて、このサイクルにフルに当てはまる状況を作ってくれる。 経済政策の割り当てを考えると、物価と資産価格という二つの目的に対して、金融の緩急(主に政策金利の操作)という一つの手段では不都合が発生する 可能性があり、たとえば、資産価格に対しては、資産市場を規制したり(信用取引の担保掛け目の上下などが考えられる)、あるいはレバレッジの質を見て必要 があればこれを規制したり(たとえば住宅ローンの審査基準を厳しくする)、といった別の政策を割り当てることを考えなければならない。しかし、現実問題と しては、こうしたきめ細かな対策には手が回らないので、バブルを育てるレバレッジを十分後押しする金融状態が続きがちだ。 先般の金融危機もあって、この図1には、バブルの崩壊の前後、特に崩壊後の対策過程を詳しく書いている。また、時間的な長さを考えると、典型的に は、バブル崩壊の過程は長々と続くものであることは珍しい。図1は、もっと左半分の過程を長く、右半分を短く(バブルから不況まで短期間で落ちるイメージ で)書くべきかも知れないが、もちろん、これらはケースによって異なるので、一応、左右ほぼ対称の大きさで描いてみた。 バブルの種とプロセス 以前に、この連載でも書いたが、バブルの形成には、金融的なイノベーションや規制の緩和が絡んでいることが多い。たいていのバブルには「種」があり (オランダのチューリップは「球根」だったが……)、その種は、リスクを過小評価させるような仕掛けか、レバレッジを後押しするような仕掛けであることが 多い。 ネット株の成長神話や、格付け会社までグルにした社会的な大規模詐欺だと考えることもできるサブプライムの証券化は前者、日本の株式バブルを育てた ファンド・トラストや特定金銭信託は「簿価分離」によって企業に財テク運用をやりやすくさせ、それと共にバック・ファイナンスによるレバレッジを誘発した ので後者だったと見ることができようか。 もっとも、このファンド・トラスト、特定金銭信託の運用にしばしば付随した「握り」(利回り保証の隠語。当時も違法ではあった)の慣行は、リスクの過小評価に役立っていた。 たいていの場合、バブルに意図的なデザイナーがいるわけではないが、何らかの「うまい話」を作り上げて、融資を拡大したり、顧客にリスクを取らせた りしようという、金融業者が絡んでいる。バブルを興して、その間に、他人のリスクで商売やトレードして、自分が成功欧州をせしめようという「金融マンの欲 望」が絡んでいる。リスクを取らせる対象は、顧客のリスクの場合もあれば、金融機関の資本の場合もある(たとえばリーマン・ブラザーズの株主資本はリーマ ンのトレーダーに「利用」されていた)。今や、労働者だけではなく、資本家も搾取され、カモになる時代なのだ。 バブルのプロセスは図2に、近年のバブルの種のリストを表1にまとめてみたので、ご覧頂きたい。 <図2> バブルの形成から崩壊の過程 <表1> “バブル”の「種」一覧 表 バブルと新しい金融技術 バブルあるいはその崩壊(通称) 新しい金融技術あるいは制度 ブラックマンデー(1987年) ポートフォリオ・インシュランス 日本の株式バブル(1980年代後半) 特定金銭信託、ファンドトラスト、「握り」 LTCMショック(1998年) ヘッジファンド(レバレッジ) 米ネット株バブル(1999年~2000年) ネット企業の株式 日本の新興市場バブル(~2006年) M&Aブーム、IPO神話 米国不動産バブル(2000年代~現在) 住宅ローン証券化商品 日本の不動産ミニバブル(~2007年) 投資ファンド、REIT(不動産投資信託) 商品バブル(~2008年夏) 商品指数連動ファンド 次は? 「エコ・バブル」かな (排出権取引市場・デリバティブ) チャンスはどこだ? 例えば、株式で見た場合、投資のチャンスはどこにあるか。 図の左側は、基本的にチャンスであるが、バブルの頂点に近づくと危ない。問題は、バブルの頂点がどこにあるのかが、バブルが終わってみないと分からないことだ。時計の短針でいうと、まだ11時のつもりが、すでに12時になっていたりする場合があるのだ。 バブルを事後的に見ると、11時から12時の間が「美味しい!」(短期間に大きな値幅を取ることができるから)のだが、10時くらいで半分降りるような心掛けが無難かも知れない。 また、左半分だけではなく、右側の、時間で言うと5時半くらいの辺りに、資産価格の過剰な下落が、価格に関係ない投げ売り、のような「非情報トレー ド」が原因で起こることによって、かなりの確率で「リバウンド」を取ることが出来るチャンスが生じるので、右半分にいる場合でも、「今、何時?」と常に問 うことは有益だ。 現代の金融政策は、事態が不況に戻ると、再び緩和を続ける、あるいは強化せざるを得ない。基本的に、時計の針が右半分に回るのは、金融が引き締めら れたときだ。不況と金融緩和が続く間は、左回りに上昇する力が残っていると考えていいので、現在のように、6時から8時くらいでもたついている場合は、な るべく6時台で買って、結果を気長に待つというアプローチがいいと考えられる。 なお、不動産は、場所や物件にもよるが、株式ほど頻繁且つスピーディーに取引できないので、株式に少し遅れて上昇・下落することが多いように思う。 典型的には、首都圏の都心が郊外や地方よりも早く、オフィス物件の方が住宅よりも早く、価格が動く、と考えて置いていいだろう。 経済も相場も簡単にパターン化できるものではないから、「絵に描いたように」上手く行かないものではあるが、ご参考になれば幸いだ。
2010年09月17日
インデックス運用は「負けない」 プレゼンテーションについて書かれた本を読むと、プレゼンテーションではポイントを三つ挙げて説明するといいらしい。 筆者、早速これを取り入れて、インデックス・ファンドの長所について説明する際には、(1)分かりやすい、(2)手数料が安い、(3)負けない、の三点がポイントだ、と説明することにしている。 分かりやすい、というのは、株価指数を見ていると自分のポートフォリオのパフォーマンスがよく分かるし、過去のパフォーマンスやリスクを知る上で も、メンテナンスに連続性のある指数であれば、具合がいい。これらが運用プロセス上どのように長所であるかという点については、前回書いた、ベンチマーク についての拙稿を読んでいただけると、ご理解いただけると思う。 手数料が安いことは、決定的な長所だ。典型的な国内株式ファンドの信託報酬がアクティブ・ファンドで1.5%、インデックス・ファンドで0.6%とすると、現時点では、長期金利(10年国債の利回り)ほどの違いが出ていることになる。 そして、第二の長所が強く影響しているが、日米いずれを見ても、毎年3分の2程度のアクティブ・ファンドがインデックスのパフォーマンスに劣後している。 現時点では、一般論として、インデックス・ファンドはアクティブ・ファンドよりも優れた投資対象だと言い切っていい。「一般論として」が指す内容に は、読者や私のような平凡な投資家にとってという意味もあるし(自分は非凡だと自認される読者には結論を強要しない)、いつでも常に、という意味でもあ る。 問題は「市場の効率性」ではない インデックス・ファンド、特に時価総額加重で市場の平均を代表するようなインデックスにトラックするファンドの場合、これが、アクティブ・ファンド よりも優れていることを示すのに「市場の効率性」とか「CAPM」といった学術的な理論を振り回す必要はない。「負けない」仕組みは、もっと単純であり、 だからこそ、頑健でもある。 たとえば、国内の株式市場を考えてみよう。市場で運用されている資金は、市場平均を表すインデックスに合わせて運用される「インデックス運用」と、それ以外のウェイト付けのポートフォリオで運用される「アクティブ運用」とに分けることが出来る。 ここで、インデックス運用が正確に行われている場合、インデックス運用の資金の投資収益率は、市場平均よりもインデックス・ファンドの手数料分だけ 劣ることになる。次に、アクティブ運用されている資金の投資収益率を運用金額で加重した平均値を考えてみよう。これも、市場平均即ちインデックスと同じ銘 柄を同じウェイトで運用していることになる。手数料差し引き前の投資収益率は市場平均と同じだ。 しかし、金融商品としては、アクティブ運用の方が手数料が高いから、投資家が受け取る収益率を平均ベースで較べると、アクティブ運用が常に劣ることになる。 これは、株価が正しいものではなくとも、つまり、市場が効率的でなくとも、また、市場が理論的な均衡と一致していなくても成立することに注意して欲しい。 アクティブ運用の選択の可否を論ずる際に、市場が効率的であるか否かの議論を仕掛ける運用関係者が多いが、厳密にいうと、(1)市場が効率的な場 合、アクティブ運用にはチャンスがないが、(2)市場が効率的ではない場合でも、アクティブ運用の平均はインデックス運用の平均に負けるはずだし、「相対 的に優れたアクティブ運用(者)を【事前に】選ぶことができる」という、高いハードルの命題を証明できなければ、アクティブ運用を選択することは(経済的 に)愚かだ、ということになる。 平均運用の有利性 インデックス運用の有利さを実感するための例を挙げる。架空の例だが、次のケースを考えてみて欲しい。 世の中にファンドマネジャーが十一人だけいて、彼らだけが株式市場の参加者で、みな同じ金額を運用しているとしましょう。単純化のためにみな同じ資金額を運用しているとする。 そのうちの一人は、他の10人が運用しているポートフォリオを観察することが可能で、自分の資金を10等分して、それぞれの資金で他のファンドマネ ジャーのポートフォリオを縮小コピーした運用、即ちインデックス運用(時価総額加重型のインデックスにトラックすることを目指す運用)をするとどうなる か。 運用1年目、インデックス運用者の運用成績は、おそらく11人中の真ん中である6番目くらいだろう(残り10人の運用内容の違いや偏りによって変化するが、大まかには)。翌年も、その翌年も、多分、ほぼそうなることが予想できる。 ここで、インデックス運用者は安い手数料で運用し、他の10人が高い手数料で運用すると、それぞれにお金を預けている顧客が最終的に受け取る利回り はどうなるか。「平均的に見て」、インデックス運用者にお金を預けている顧客は、他の10人のいずれかに預けている顧客よりも運用結果がいいことになる。 ここまでは、前に説明した点と同じだ。 加えて、ポートフォリオの動きまで考えると、インデックス運用者はさらに有利になる。残り10人の間では、各々が、「いい!」と思う銘柄を買い、 「これはダメだ!」と思う銘柄を売るので、売買が発生する。現実世界では、売買にはなにがしかの手数料が掛かるし、マーケット・インパクトもある(自分自 身の売買で株価を不利な方向に動かす効果のこと。大量に買うときには、株価が上昇して高く買わされる)10人は売買のたびに手数料を払うし、あれこれと考 えることにもなるだろうし、調査費用を掛ける場合もあるだろう。一方、インデックス運用者のファンドは、他の10人の中で相殺的に売り買いされている株式 (たとえば、誰かがソニーの株を買い、その時に誰かがソニーの株を買うと、そういうことが起こる)の分だけ、売買の手間と手数料を節約することができる。 「塵(ちり)も積もれば山となる」は、運用の世界にもあてはまる諺であり。1年目は11人中6番目だったインデックス運用者のファンドも、運用年数が経過するに従って、その通算成績ではもっと有利な位置を占めることができるようになるだろう。 ちなみに、インデックス運用者が実際の運用ビジネスの世界でファンドマネジャーだった場合、もう一ついいことがある。それは、インデックス運用者 が、最下位ないしはその近辺の運用成績を取ることが、1年単位でも、通算成績でも、ほぼあり得ないことだ。これは、年金運用のように、運用会社間で競争し ている時には重要な特質だ。 通常、運用契約の解約は、パフォーマンスの最下位あるいは、最下位から何%かのレンジの運用成績に落ち込んだときに通告される。理論的に、それが正しいのだというわけではないが、年金基金のような顧客の行動パターンはおおむねそんな感じだ。 つまり、運用を相対パフォーマンス競争のゲームとして、あるいはビジネスとして捉えると、「ライバルの平均を持つ」というのは、有力な戦略であり、これは、囲碁や将棋でいう「手筋」に当たる。 実は、現実のアクティブ運用のポートフォリオにも「ライバルの平均」に似てくる傾向があります。ファンドマネジャーにとって、ライバル会社(あるい は同僚?)に大きく負けることは、自分のキャリア上のリスクにつながりかねないリスクがあるので、これを避けようとして、お互いのポートフォリオが似るこ とがしばしば起こるのだ。 著者が英国系の運用会社に勤めていたときのことだが、この会社のロンドン本社では、他社の国内株ポートフォリオの業種比率の平均に対して1%(時に は0.5%)オーバーウェイト/アンダーウェイトといった調子で他社との相対的なリスクを用心深く管理していた。しかし、彼らは「アグレッシブなアクティ ブ・マネージャー」というイメージを顧客に訴えていたので、他方で、インデックス運用的だと思われることを大いに警戒していた。運用ビジネスにあっては、 「平凡な運用」+「非凡な宣伝」の組み合わせが王道なのだ。 時価加重型インデックスでない場合 市場全体をカバーする時価加重型のインデックスに連動することを目指す運用については、上記のように考えると有利さを実感できるが、MSCIのよう に市場のすべてをカバーするわけではないインデックスや、日経平均やニューヨーク・ダウのように、市場の全銘柄よりも大幅に銘柄数が少なく、しかも、株価 ウェイトとでもいうべき独特のポートフォリオで運用されている場合には、これをどう考えたらいいのだろうか。 たとえば、日経平均はより「市場平均」に近いTOPIXとパフォーマンスの差ができるはずだが、大まかには、この差は「勝ったり、負けたり」であ り、通算でどちらが有利になるかは、一概にはいえない。日経平均が、低回転率を維持し、日経平均連動ファンドの手数料がTOPIX連動ファンドの手数料並 みかそれ以下であれば、この「勝ったり、負けたり」の差を「サイコロのようなものだ」と気にしないで割り切れる投資家なら、日経平均のインデックス・ファ ンドを買うという選択も十分合理的だろう。 ただし、ポートフォリオとしての日経平均を見ると、株価の高い銘柄(「旧額面」に対して株価の高い銘柄)のウェイトが高く、かなり癖のあるポートフォリオで、リスクのバランスがいいとはいえない。 日経平均のようなインデックスは、先物・オプションの原資産として、厳密な裁定ポートフォリオが少額でも作りやすいというメリットがあるが、資産形成のための運用ポートフォリオとしては多少の難点を抱える場合があると考えておけばいいだろう。 個人的には、資産形成のために投資するインデックス・ファンドとしては、日経平均連動型よりも、TOPIX連動型のものをお勧めするが、細かいこと にこだわらない人には「どちらでも大差はない」とお答えしておく。日経平均連動型のファンドでも、現行の手数料の高いアクティブ・ファンドに投資するより は優れた選択だ。 投資家にとっての現状 インデックス運用の弱味は、インデックスの銘柄入れ替え、ないし銘柄ウェイトの変化に伴う売買が、売買内容が他の市場参加者に利用されやすいこと だ。大きな金額の資金がおこなう売買の内容が、事前に知られているということだから、不利には違いない。この問題については、別の機会に少し詳しく書いて みたい。 たとえば、TOPIXであれば、現状では年間の売買回転率が7%くらいで、あるインデックス運用者に聞いたところ、この入れ替えに伴うインデックス の損失は年間10数ベイシス程度と思われるとのことだった。現時点では、アクティブ・ファンドとの信託報酬の差を考えると、TOPIX型のインデックス・ ファンドの優位は動かないようだ。 なお、巨額のインデックス資金を運用する投資家の場合、インデックスの銘柄変更や銘柄ウェイト変更の影響に対抗するためには、既存の運用資金のリバ ランスを放棄してしまうことが有力ではないかと思う。たとえば、2010年9月時点のTOPIXを「TOPIX1009」とでも名付けて、10月の浮動株 ウェイトの変更を無視するのだ。TOPIX0109とベンチマークであるTOPIXとの間にはアクティブ・リスクが発生するが、アクティブ・リスクはそれ ほど大きくないはずだし、リターンの上ではプラス/マイナス両方に作用するので、ほぼ必ず不利を被るTOPIXに厳密にトラックさせるよりも有利なはず だ。 これ以外の方法としては、リバランスの時期をずらす方法もある(運用会社への指示は多少面倒になる)が、たとえばGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)のように巨額の資金をインデックス運用している投資家は、何らかの対策を講じるべきだと思う。
2010年09月03日
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