2009年11月の記事
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田中龍介ジャーナルに「学ぶ」２
だが筆者は同じ現場を取材していて、大メディアの報道には違和感を覚えて仕方がない。 ほとんど全ての事業で俎上に上るのが、天下り官僚による膨大なムダ使いだ。国の補助金事業は、幾つもの独立行政法人（独法）や公益法人を経てやっと事業者本人に渡る。「中抜きはどれ位（金額）あるんですか？」と仕分け人が再々追及しても官僚は答えない。 420万社ある中小企業を支援する事業のはずが、昨年融資を受けた企業はわずか800社という実態が、明らかにされた。補助金の流れを辿ると、天下り法人に落ちた金額の方が企業に落ちた金額よりもはるかに大きい。役人に食い物にされ国が沈んでいく構図が改めて白日の下にさらされた。 仕分け人が「これじゃ、中小企業を支援するんじゃなくて、天下りを支援する事業じゃないですか」と厳しく指摘した。官僚は反論できなかった。WGの判定結果は削減だった。 それでもあるテレビ番組は問題の『中抜き』には一切触れず、「補助金でA商店街はこんな恩恵を受けてきた」「補助金が削減されるとB商店街は困る」と報じた。 番組に出演する有識者やジャーナリストは、ほとんどが「税金の使い途が透明化されることは良いこと」とコメントする。だが映像は「仕分け人が一刀両断に斬りまくる」という作りだ。 中小企業支援をめぐる経産省の予算要求に限らず、大概の省庁の事業についても似たような作りだ。視聴者が「仕分け人というのは随分と乱暴だな」と感じるような映像構成になっている。 なぜ大メディアが官僚の肩を持つのか納得させる光景を時々会場で見かける。説明に来ている官僚はベテランだ。省庁詰めの記者との付き合いは長い。ヒアリングを終えて取り囲んだ記者が社名を告げると、「○○さん、元気？」と先輩記者の名前を挙げるのだ。田中龍作ジャーナル＃「事業仕分け」伝える大メディアの姿勢民主党の肩をもつわけではないが、これまで日本の巨大官庁にメスをいれるどころか情報開示に終始反動ぶりを演じてきたのは巨大マスコミと報道機関、新聞各紙だ。「事業仕分け」で進行するのは、この我々の眼にこびりついたウロコのような腐れ縁というものとの決別だと国民は覚悟しなければならない。それはいま先端のメデア世界のように語られているTwitterでも同じことだ。冷静に観察していると、Twitterの内部にもすでに党派的なクラスター（意見集団とでもいうべき徒党）が配置されている。彼らにはフォローと呼ばれている追随者やら支持者やら正体の分からないものが場合によっては数千人もついている。初めて参加した者は著名人たちの発言をひたすら読むのだが、特定の傾向のある意見に怒涛のように賛意がつけば抗弁しがたくなるのも道理。どうかんがえても理不尽な内容の発言を著名人が実行していてさえも異議申し立てすれば、たちまち訳のわからないフォロワーが攻撃を仕掛けてくる。この構図は、２ちゃんねると同様だ。開かれたメデアだと言われているTwitterでも、けして油断はできない。彼らは、なにかといえば情報という。しかし情報とは別の呼称をいえば所詮「キャッシュフロー」なのである。
2009年11月30日
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田中龍作ジャーナルに「学ぶ」
449事業のムダを洗い出す仕分け作業で、官僚と仕分け人がやりとりする情報は詳細かつ膨大だ。 「視聴率が第一」のテレビ局は、面白おかしく見せるためにデフォルメしがちだ。肝心要の部分が省略されることもありうる。それは本誌「仕分け作業を伝える大メディアの姿勢」（11月26日掲載）でも指摘させて頂いた。 筆者も現場で質疑応答にに耳を傾けていたが、じっくりと聞かないことには「何がどれ位ムダ」なのかは把握できない。テレビ局のニュース番組、情報番組の中の数分間でわかる内容ではないのだ。 その点、威力を発揮したのがネットメディアだった。主催者の行政刷新会議がすべての模様をインターネット中継したことは読者諸氏もご存知の通りだが、『ザ・ジャーナル（高野孟氏主宰）』や『ニコニコ』動画もライブ中継と録画で伝えた。インターネットネット中継は、オフィスや自宅に居ながらにして一部始終を聞くことができるのだ。 それまでゲテモノ扱いだったCNNが世界に踊り出たのは、第一次湾岸戦争（91年）のライブ中継だった。通信衛星のインマルサットを記者リポート用として使う、という当時としては大胆な発想だった。 ハードをどう利用するかは人間のアイデアしだいだ。政権交代で世の中がドラスティックに変わろうとしている。千載一遇の機会を捉えて飛躍するメディアの登場が待たれる。田中龍作ジャーナル#「事業仕分け」は平成の事件だった2009年11月29日「事業仕分け」で威力発揮したネットメディア実は、今回事業仕分けを見ていたのは録画が中心でライブが見られるような身辺事情ではなかった。しかし、早晩携帯電話はモバイルＰＣの進化で仕事中でも折々に内容をチェックすることも可能な時代になりつつあるのだなと痛感する。すでに自分たち自身も、この時代状況に加担しているわけだが渦中にあると自分自身の「現在」がなかなか分かりずらい。田中龍作ジャーナルなどを読みながら、いま自身の振る舞いがどのような意味の中で現象しているのかを確認できる。ちょっと不思議なことだが、闇夜に階段を上るにも手すりが必要だという事だ。
2009年11月30日
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ミスタータカピーの「反省」
結論からいうと、「人民裁判」は言い過ぎだった。実際の事業仕分けは、むしろ退屈なぐらい淡々と質疑応答が行なわれ、仕分け人も遠慮がちな人が多い。特に国税庁のKSK（国税総合管理システム）についての追及は甘かった。これは佐々木俊尚氏も書いているように、税務署間の単なる連絡網に4000億円も費やし、年間600億円の維持費がかかる怪物的なプロジェクトだ。KSKの元請けになっているのは、文祥堂という文房具屋。これは日本IBMのダミーで、そこに国内のITゼネコンが後から加わって6社のジョイントベンチャーになり、建て増しに建て増しを重ねて、建屋を担当している国交省も「誰にも全容のわからないお化け屋敷」という状態だ。これを「オープン化」するのに68億円使うというのが財務省の要求だが、これはまた建屋を一つ増やすだけだ。68億円もあれば、KSKを廃止してウェブベースのシステムが構築できる。それなのに、結論は「10％縮減」だった。仕分け人からは「文祥堂とは何か？文房具屋にシステム開発ができるのか？」という質問も出たが、財務省はごまかして逃げ切った。配布された資料の「論点整理」も、他省庁の予算には突っ込みどころが書いてあるのに、財務省の資料は要求側とほとんど同じ。当たり前だ。財務省が要求側なのだから。ただ最大の収穫は、次世代スパコンの凍結である。始まって2年以上たち、建屋もできたプロジェクトを「見直す」という結論が出たことは画期的だ。国内最高速のスパコンが3800万円でできる時代に、それと大差ないマシンに1200億円もの税金を投入することは正当化できない。2009年11月27日 23:09 法/政治 民主党の意図せざる革命池田信夫blog part2パソコン通信時代に、毎晩思想フォーラムで遭遇していたが一言もコメントをつけない超タカピーで貫いていた池田信夫氏。その後も、当代切っての論客ではあるが、なにせ高慢ちきな姿勢で論評は別にして、態度だけで嫌っている人も多い。民主党の「事業仕分け」についても、やれ「文化大革命のつるし上げ」だの「人民裁判」だのと罵倒の限りを尽くしていたのだが、与党民主党の先生たちに招かれて現場をみてコロっと転向したようだ。というのか、現実が近接で見えるようになったのだろう。こういう点は、自分の論陣で視野が曇ってしまう大先生よりも世間に通じている庶民感覚のほうが正確だという気がする。国民は、なにも民主党に１００点満点など期待してはいない。過去に共産党だって、村山富市だってやりはしなかった事を民主党がとりあえず手をつけた。それぐらいの事は分かろうというものだ。
2009年11月27日
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世界を震撼させる「デフォルト危機」
アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）ドバイ首長国の政府系投資持ち株会社ドバイ・ワールドが５兆円を上回る全債務の支払い繰り延べを債権者に要請した。これを受け、ペルシャ湾岸市場の全体で投資家心理が動揺している。ドバイの繰り延べ要請は、２００１年のアルゼンチン以来の国債デフォルト（債務不履行）につながる恐れがある。 ５９０億ドル（約５兆１１００億円）の債務を抱えるドバイ・ワールドは２５日、返済繰り延べの交渉を進める間、全債権者に「停止合意」を求めた。これを受け、カタールやサウジアラビアなど湾岸諸国の国債保証料が６月以降で最大の上昇を記録した。ドバイ・ワールドの不動産開発部門ナヒールの債券は１２月１４日に償還期限を迎える。ＣＭＡデータビジョン（ロンドン）によると、クレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）によるドバイ国債の保証コストは１．２％上昇し、４．３８％に達した。ドバイ政府系企業がデフォルトの危機2009/11/27このブログで過去一貫して申し上げてきたように、９０年代以前からひとつのゴールに向かって世界経済が動いてきたと思えてなりません。こんなに長く人が人を殺すことに躊躇なく、健常な経済活動と錯誤して省みず過剰設備してきた事。そのツケですよ。野依というご老人が、「究極の戦争用ソロバン」に予算をつけろ、などと「事業仕分け」することに暴挙だと呪詛の言葉を述べて異を唱えているようです。老いの冷や水ですね。科学の名に値するのは、科学技術の見直し行為それ自身です。科学の手法を戦争用のシュミレーション技術の装備品にすぎないスーパーコンピューターであるなどと局所断定する老人は、虚飾のノーベル賞受賞者という後背に仮託した迷妄居士に過ぎません。常に戦争の道具として発達してきた、とりわけ核開発に必須とされるスーパーコンピューターに予算を縮減しなければならない趨勢は、つまるところ世界的なデフォルトの連鎖と「通底」している動きでもあります。殺戮するだけで、なんら産をもたらさない兵器群に湯水のように通貨増刷を辞さずやってきた世界経済がいま「痙攣的な努力」の局面に旋回しているのですね。
2009年11月27日
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格差社会の「骨頂」
事業仕分け、後半ということでグループ２を偶然みていた。「中小企業経営支援」というメニューが、中小企業基盤整備機構というところでなされているのはかなり以前から知っていた。驚くのは中小企業診断士などの相談員の日当が５万円にものぼるというくだりだ。時給５０００円にもなろうかと思う。自分は、なんどか知人が相談員をしているのでサクラがわりに相談を装って通ったことがある。大半は世間話だ。あれで５０００円とは恐れいった。彼らは、かたっぱしから名刺を繰って知人友人を招いているのは知っている。顔を出してくれれば飯ぐらいおごれる内容だ。どこで相場が決まっているのかというと、中小企業診断士は日当１０万円の相場だと役人がいう。さっそく突っ込みがはいっていたが、海釣りの猟師と釣堀で時間つぶししているのとを同じ猟師扱いすりゃあ怒りもでるだろう。酷いもんだ。どうせ中小企業基盤整備機構に「天下り」が大量動員されていて、その学閥や人脈で固められているのに相違ない。高学歴者と人的コネのある人間たちで篭城している。見事なほどに、格差社会を象徴するような話題だ。厚生労働省の外局、労働局と同じ構図。給与を二重に取って臨時雇用職員を世間窓口に使って離れで「すき焼き」でも喰っているわけだ。
2009年11月26日
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Tsunami
ブログもTwitterも、基本的に教えたがりの集まりなのである。情報「源泉かけ流し」というのか、もってけドロボーみたいなもので一貫できる人の集まりでなければならない。そんなことして支出に見合うだけのリターンがあるのと心配する人も多い。そこがポイント。実は、極めて情報感度の高い人たちの世界で自分が発信する情報のレンジで反応する人たちの基礎票が読めるわけだ。これが無形の資産として手元に残る。これが凄い。これは、その後に数倍の規模で津波のようなリターンとして戻ってくる。
2009年11月23日
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親方星条旗
日本の検察庁は、京大閥だと聞く。なるほどと納得する。友人の検察官が司法修習時代に、同じく検察官だった彼の父親から検察の現場を聞くと戦後日本はなにかにつけてアメリカの「間接支配」のルートとして司法職を巧みに使う仕組みを見事なほど占領期に仕込んである。とりわけ京大卒業者には、なにかにつけてＵＳＩＳの影がみえることが多い。Ｕ.Ｓ.Ｉ.Ｓ（United States Information Service）は、たんなる経済文化交流という目的ではなく明らかにＣ.Ｉ.Ａ（Central Intelligence Agency）の出先機関としての機能性がある。映画、広告、人事労務、食糧、芸術、経済評論とありとあらゆるルートでサポーターを仕込んでくる。いまのTwitterは、彼らＵＳＩＳのサポーターだらけだと自分は思う次第だ。いまや回転寿司だってＵＳＩＳの影響は及ぶ。あの寿司めしがカリフォルニア米でないと断定できる根拠があるだろうか？
2009年11月21日
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あやつり操り浮世の糸よ天下廻して人舞わす
Twitterに登場する霞ヶ関の高級官僚さんたちや、地方の上級公務員さんたち。そしてその幇間ジャーネリスト、経済アナリストたちのあいだで例の「事業仕分け」の評判が悪い。これは良いことだと思う。本来の正しい姿へ旋回する第一歩だ。彼らのへらず口の源泉は、ようするに天から降ってくるように予算の分け前で法外な利得が来ていたからだろう。それが次第に萎んでゆく。触られるだけでもイヤという事なのだろう。かつてパソコン通信時代でも、その後ろにリクルートやらプレジデント社の「みえないテグス」が張られていたに違いない。さりげなく、巧みに張られたカスミ網のようなものだ。その後ろには、労働再編を演出している当時の労働省やら、通産省やらの舵取りが絡んでいたはずだし、そういう機制をさまざまな講演会で論評するハーバード大学卒の怪しい対日経済文化広報の蠢動があったのは遡及して見て取れる。現下の進行するTwitterやら、電子政府などの「妄動」もその構図を再現していると仮説的に眺めていると符合するものが多い。当たらずといえど、遠からずだろう。
2009年11月16日
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血まみれ文化大革命だと罵倒する池田信夫君の「立場」
議長である鳩山首相は95兆円と見込まれる予算のうち約3兆円を事業仕分けによって節約したいとしている。たとえ結果はどうであれ、新たに踏み出したこの試み自体は評価されてしかるべきだ。 なぜなら、これまで官僚たちが思い通りにしてきた予算編成作業に一定の監視が行き届くからだ。仮に、一部しか改善できずとも、「あれも、これも適当に入れておけ」といったような霞が関の横暴に歯止めをかける効果は期待できる。事業仕分け作業をオープンにすることは、なによりの牽制となる。 さて、その事業仕分けの評価作業は、次の5段階（場合によっては6段階）に分けられる。 まず、最初に考慮されるのは（1）「必要性」だ。本当に社会から求められている事業かどうかを判断し、「不要」となれば対象から外される。 次は（2）「担い手」についての検討だ。本当に国が担うべきものか、あるいは地方の方が適していないかどうかが議論される。これによって国の事業ではないとされれば、地方自治体に委ねられる。 その次は（3）「緊要性」が考慮される。作業によって、本当に来年度予算の中で行うべき事業かどうか判断される。仮に緊要性に欠けるとなれば、来年度予算に入れることは見送られる。 次に（4）「内容・手法」への評価が行われる。本当に、事業の内容・組織・制度等に改革の余地はあるのかどうかを議論し、ここで了となっても、（5）「改革」として、さらなる改廃、改善が探られる。 その上で（6）「規模」としての予算の大きさの必要性を評価し、場合によっては縮減をするという選択肢が採られる。上杉隆（ジャーナリスト）【第101回】 2009年11月12日上杉隆氏のこの論評は、明瞭です。日本のベンチャービジネスだって、このような明瞭な６ヶ条で「仕分け」認定するべきだったのですが第三次ベンチャーブームの渦中でも当時の通産省は定義を曖昧にした。そのために、平気で郵政族などは堂々と大手をふってＮＴＴ上場での巨額売却益を闇から闇で蕩尽したわけです。それはいまだに国民が知らない。闇というのは、闇の闇。広域系で上場を果たした怪しい系ベンチャービジネスのファンドとかに化けた。馬子にも衣装で、堂々と株式特則市場にうってでた日本の広域系ベンチャー事業は大半が一般投資家に対して逸失損を浴びせて市場から次第に脱落しておしまい。お金の流れをみすえるためにも、こういう「事業仕分け」は公開処刑だとか、文化大革命だとか、リフレ派の陰謀だとかいわれても粛々とやるべきでしょう。何度もやれるものではなし、今回がワンチャンスだったかもしれないですからね。
2009年11月14日
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脳みそは共有資産になるのだろうか？
自分がgoogleで、メール利用してからもう３年以上になるのだが一番新しいgmailにしてからも２年以上になる。この間にgoogleで検索した履歴がすべて残っているので驚いた。WEB上に残っているのであって、パソコン上に残っているのではない。いってみればこの年齢になって折々に考えながら新しい知見や情報を探した記録がすべて残っているというのは不安もある、一方不思議な気がする。探しものをしているパターンそのものを、googleが知り尽くして小気味よく提案してくるのはこの背景があったからだと気づいた。先日、友人の医師とその話題になって空おそろしいサービスで個人の内面まで完全に掌握してゆくGoogleは便利なのか、超高度管理社会の始動なのか、そのいずれでもあるのか。まあ、自分らは、それほど長い年月ＷＥＢ利用してゆく分けではなく後半世紀もしないうちに地上から消える。われわれが消えたあとの人間の社会は、どういう風になるのだろうかと思うときに興味が尽きない。
2009年11月13日
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世迷い事のほら吹きブログの「効用」
むかし、パソコン通信時代に（だから９４年頃）実在した「新発想ビジネスヒントフォーラム」というローカルなＢＢＳで毎日いまと同じように駄法螺をふいていたら、若手から「老人の桃源郷」と罵倒された記憶がある。いまは、当時よりも自分自身ずっとジジイが入ってきているのでそのまんま桃源郷で居座ろうとタイトルまでちゃっかり拝借している。しかしご存知のとうり、ここには「新発想」も、「ビジネスヒント」もない。そんな紛らわしいタイトルつけるな、と怒られることも今までなかった。まあ、呆れられているのだろう。ただ、昔を知る一部の人が通ってくる分には便利だろうとタイトルの効用を強弁してみたいキモチもある。前回ご紹介した福光潤氏が、この稚拙なブログに眼をとおしてくださっているそうだ。汗顔のいたりである。まちがってもこのブログには、勝間和代とか広瀬香美が読みにこない。だから面白いのである。そういうブログがないとＷＥＢは詰まらない。
2009年11月06日
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翻訳者はウソをつく！
Twitterで仲良くなった福光潤さんという人がいる。翻訳のプロだという。さっそく、Amazonで検索した。「翻訳者はウソをつく！」なんと超廉価。いつものように、泥棒価格でGet（笑）それが今届いた。福光潤さんに、速攻でTwitterする。本が届いて、本人に報告するまでわずか４０秒だ。
2009年11月02日
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ロクなものが流行らないが・・・
日本でも有名人が続々 自治体、政治家も Twitterの国内ユニークユーザーの推移（ニールセン・オンライン調べ） 日本のユーザーは英語版しかなかった当時から多く、07年11月時点で約2割が日本のユーザーだった。この人気を受け、デジタルガレージの子会社・DGインキュベーションが08年1月、Twitterに出資。08年4月に日本語版を公開した。 米国のブームの影響などで、09年に入って日本からの利用も急拡大。ネットレイティングスの調査によると、6月の国内ユニークユーザー（UU、家庭と職場からのアクセス）は78万3000人で、1月の20万人から約4倍に増えている。「今更聞けないTwitterの常識２」誰が仕掛けているのか、よく分からないがテレビなどの既存メデアの影響力が急速に低下している中での焦りから生じたものだろうとは思う。あんまり勝間和代女史が歯が折れたって、Twitterで連日書き込むのでこちらの歯が痛くなってくるなどロクな影響がないが当面同伴して楽しんでいることにする。たしかに、いまのところパワーエリートばっかりが使い込んでいるのでパソコン通信の黎明期だった93年頃のニフティーサーブみたいな気分が蘇ってくる。あの時代は、たしかに凄かった。あの頃、御馴染みだった田口ランディとか、池田信夫とか、すがやみつるとかは今だにインターネットの影響をフォローにしているのが明瞭にみえる。ブログにおけるアクセス数が、フォロー数に置き換わるのかな？たしかに、アクセス数って操作的なものでいくらでも吊り上る。それにくらべればTwitterのフォロー数は、それほどカンタンには増大しないだろう。これは進歩点なのかもしれない。
2009年11月02日
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